●何故「戦争学」なのか。（テキスト５ページまで）
テキスト「戦争学序説」の原本の発想は２０年前のノートにさかのぼる。
これは７０年安保の総決算として書かれたものであった。
当時、長期計画が華やかなころ、徳川家康、クラウゼビッツ、孫子、作戦要務令が安易に企業の中に取り入れられてきた。
それに対する“戦争はそんな安易なものではない”との反撥があった。
当時の小林先生の著作の中でも戦争に触れたものがあった。
しかしそれらは、あくまでもシミュレーションであり、日本のトップリーダーの無責任性に我慢出来なくて出したのであり、こんなことを今の経営者はやってはいけない例としての扱いであった。
戦争そのものの批判をしたわけではなかった。
「太平洋海戦と経営戦略」（カッパビジネス、1963年発行）ではボトムアップなどとんでもない、船が沈むのはトップの責任であり、その時になってトップがボトムを走り回らせるのは間違いである、と述べている。
意思決定のあいまいさや、技術面でのツメのあいまいさ“なんであんな賢い連中が集まって、あんなバカをやったのか＝真の合理主義ではなかった”への批判があった。
その基本には、企業・経営の姿勢をシャンとさせる、そのために上の者をキチンとさせる、との基本姿勢がある。
このきっかけとなったのは、６０年安保があれだけの市民・学生を巻き込みながら雲散霧消したことに対する空しさがあった。
安保反対運動は、最初はインテリがかき立てた。一般大衆がそれに燃えだしたら、その勢いにインテリ達はビビって、この運動を放り出してしまった。
理論的指導者が不在になってしまった一般大衆の運動は、烏合の衆になっていった。
（ここのプロセスは太平洋戦争中の特攻隊長の富永航空司令官のケースと同じである）
安保運動をかき立てたインテリ達はその後、フルブライトに留学し、帰ってくるとかって自分達がかき立てた安保運動を「マンガチック」と嗤った。
このことに小林先生は一番ショックを受けた。
●トップリーダーとは。
“リーダーとは太平洋戦争中の無責任な指導者達や、６０年安保運動初期のインテリ達のようであってはならない”、この一点にしぼったのが小林先生のリーダー論のかなめである。
小林先生の経営学は、その対象がたまたま企業リーダーであったということに過ぎない。小林リーダー論は、だから、そのまま企業経営論、戦争論、国家論に結び付く。
リーダーはいばってもかまわないが、いばる以上は最後までいばり通すのがスジである。修羅場になって、ボトムに責任を押しつけて逃げだすなど論外である。
（太平洋戦争中のリーダーに、こういう輩がやたらと目立った）
イメージとしては、映画「タイタニック号の遭難」に出てきた最期の最期までいばり通したジョンブルの姿が、立派であった。
スジを通した太平洋戦争中のリーダーに第五航空艦隊指令長官の宇垣纏中将がいた。
梓特別攻撃隊の長官であった彼は、基地ではいつもいばっていたが、昭和２０年８月１５日の午後に（玉音放送後）沖縄のアメリカ艦隊に自ら特攻した。
（もっとも、出撃機は殆どが海中に突入し、１機が伊江島に激突し、アメリカ艦隊には被害は全くなかった。さらに、この場合、停戦後につっこんだのであるから単なる自殺であり、１１機分もの部下を私兵化した、ということで後で問題になった）
陸軍では今村大将が終戦後、涼しい巣鴨プリズンで服役することを拒否し、老齢にもかかわらず赤道直下の島で部下と共に労働しながら服役し、日本に帰って自由の身になった後では自宅の庭に粗末な草の庵を建てその中で暮らした。
●東京裁判について。
東京裁判は構造的にインチキであり、戦争指導者達の責任を裁けるものではない。
そもそも裁く側の方に、裁く資格がない。
もし戦争指導者達の責任を裁くのであるなら、本来なら日本人自身が日本の戦争指導者達を裁くのが法理論からもスジである。
問題なのは、戦後の教育・社会がこの極東軍事裁判の流れの上で作られていることだ。
つまり、他から与えられた見方をそのまま日本人が受け入れていることが問題なのだ。
南京虐殺も中国が言うとおりを鵜呑みにしていて、日本は自分で調べようともしない。
マジメに南京虐殺に対応しようとなれば、日本は自分でも（中国と協力し合っても）調査しようとなるはずである。しかしそれをしていない。
そう言えないのが日本のだらしない姿勢なのである。
あやまれば済むことではないのだ。
●戦争責任とは。
戦争とは国が起こすのか？人が起こすのか？
つまり、日本の責任なのか、日本人の責任なのかが分かっていない。
これを考えることは、そのまま日本人にとって国家とは何か？の問題にぶつかる。
では国家がなくなると戦争はなくなるのか、と考えれば人間論になる。
戦争責任を考えることからも、国家論、人間論に触れざるを得ない。
●戦争学への対し方。
軍事学なら体験の有無がモノをいうが、戦争体験のあるなしで戦争学にタッチ、ノータッチという態度はいけない。（テキスト１章）
ちょうど行政学は素人には手が出せないが、政治学には直接タッチしている立場でなくとも意見を言えるのと同じである。
また、戦争体験を持っていることと、戦争を知っているということとは直接関係がない。
まず、そもそもの研究対象は何であるのか、対象をとらえる視点をどこに置くかから考えてみる。
・名前の問題。
「大東亜戦争」と言えば、これは日本人が命名したものである。
「太平洋戦争」と言えば、アメリカ人が極東軍事裁判で命名したものであって、場所としての意味しかない。
「大東亜戦争」には場所＋この戦争の意味がある。しかし、この意味については極東軍事裁判では否定（無視）されている。
「日中戦争」も極東軍事裁判では「太平洋戦争」に含ませられた。
そもそも戦争裁判というが、戦後に裁判を行ったのは第二次世界大戦だけである。それまでの戦争では戦後処理は賠償金を取って終わっていたのである。
第二次世界大戦で初めて「聖戦」（正邪の戦い）の概念を出した。
それまでの戦争では「勝・負」のみの論理だったのに、いきなりの新規定であった。
このことも問題視するべきことなのだ。
・視点の問題。
正義で合理化することが、まず正しくないアプローチではないか？
極東軍事裁判での考え方の姿勢は、
「連合軍＝民主主義＝正」対「枢軸軍＝独裁主義＝悪」
である。
しかし「正」である連合軍の中にはソ連、アルゼンチン、国民党中国といった独裁国が入っていた。
実際に聖戦を規定したのは第二次世界大戦末期に国際連合が出来てから相談して出来たのである。
この国際連合からして、中立な国際組織とはとても呼べない。
かっての国際連盟は国同士の集団であった。ただイザとなったら制裁力がなかった。
国際連合は国際連盟とは性質そのものが違う。
連合国の集団が国際連合であり、対日独伊戦を目的として結成されたのだ。
連合国の集りであるから、あくまでも戦争集団であり軍事同盟である。
ただ、第二次世界大戦終了後も残ってしまって、存在意義があやふやになった。
あやふやな例：
− 目的が終わっても存在し続けていること。
− 戦争集団の軍事同盟の敵対国である日本、ドイツ、イタリアが入っていること。
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参考
国際連盟
1920年ベルサイユ条約に基づき創設された史上最初の常設的な一般的国家連合組織League of Nations。国際平和の維持と多方面にわたる国際協力を目的とし、紛争処理手続や主権侵犯国に対する制裁行動などを規定した。最高機関は全加盟国で構成される総会で、手続事項を除き全会一致を原則とした。理事会は第一次大戦の主たる同盟・連合国たる4常任理事国(日・英・仏・伊。のち独・ソ連が加わる)と総会選出の4非常任理事国(のち9ヵ国)で構成、重要事項について特別権限をもち、表決方法は総会に準じた。その他事務局、各種専門委員会、および有機的連関をもつ独立機関として国際労働機関(ILO)と常設国際司法裁判所があった。本部はジュネーブ。加盟国は創設時42ヵ国、1934年には58ヵ国に達した。提唱国たる米国が加盟せず、日・独・伊の脱退やソ連の除名などのほか、規約違反国に対する制裁規定の不備もあって政治的問題の処理には無力だった。しかし、経済・学術文化・少数民族問題の面ではかなりの成果をあげた。1930年代に入りファシズムの台頭と大国の武力政策を抑止し得ず、第二次大戦の勃発(涙?濛)で機能は停止し、46年1月国際連合発足に伴い、4月に解散した。
国際連合
United Nationsの訳。略称は国連、UN。国際連盟の伝統を受けつぎ、1945年10月24日設立された、史上最大の国際機構。本部ニューヨーク。
〔成立経過〕設立の構想は第二次大戦初期から連合国の間で高まっていた。1941年の連合国宣言、大西洋憲章、42年の連合国宣言などにそのきざしがみられるが、43年米・英・ソ・華4ヵ国の発したモスクワ宣言の中で初めて具体的に提起され、44年ダンバートン・オークス会議で国連憲章の草案が採択された。45年ヤルタ会談をへて同年サンフランシスコ会議で正式に憲章が採択され、10月24日(国連の日)正式に発足した。
〔目的と原則〕国連の目的と活動原則は⇒国際連合憲章の前文および第1章に規定されている。目的は国際平和と安全の維持を第一とし、そのために集団的保障措置を講じ、経済・社会・文化など非政治的分野での国際的協力による問題解決を図ることなどである。行動原則は国連およびその加盟国が遵守すべきものとして、加盟国の法的主権平等、憲章に基づく義務の履行、紛争の平和的解決、他国の領土・主権に対する武力行使の禁止、国連の行動に対する加盟国の協力と援助、加盟国の国内問題に対する国連の干渉禁止、および非加盟国もこれら諸原則に従って行動するよう国連が努力することを規定している。
〔加盟国〕憲章の定める義務を承認し、その義務を遂行する意志と能力があると国連によって認められた平和愛好国はすべて加盟国となりうる。加盟希望国は事務総長を経由して安全保障理事会に申請し、同理事会の承認と勧告に基づき、総会が決定する。脱退については特別の規定はなく、自己の意志により行なわれることが了解されている。憲章違反国に対する除名・権利停止などの措置は安全保障理事会の勧告に基づき総会が決定する。加盟国のうち、国連発足時に憲章に署名し、批准をすませていた51ヵ国を原加盟国という。1992年12月末現在179ヵ国。
〔日本と国連〕日本は第二次大戦後、未加盟時代から国連中心主義を外交政策の基調とし、サンフランシスコ講和条約の前文でも国連憲章の遵守と将来の国連加盟をうたっていた。1952年主権回復後毎年加盟を申請していたが安全保障理事会におけるソ連・国民政府の反対で実現せず、56年ようやく加盟が認められた。以後各種理事会・機関においてしばしば理事国に選出されている。
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●今に続く国際連合の持ついかがわしい問題。
日本ではＰＫＯと言う。「Ｏ」は単なる機構の意味である。
日本以外の国では遠慮なくＰＫＦと呼ぶ。「Ｆ」は軍の意味である。
日本ではこう呼ばせない。こう呼ぶと国民が国際協力しようとしないからである。
ＧＨＱが「占領軍」ではなく「進駐軍」と自分達を呼ばせたのと同じ論理である。
こういうことであいまいにされる点に日本人の言葉に対する弱さが出てしまっている。
「もの」に対しては感覚（日本人は鋭い）で対応出来る。
「こと」に対しては感性（心眼）で対応しなければならない。
「こと」は「ことば」でとらえられるが、日本人はことばを認識のために使わず美のために使っているのだ。
だから、本当に「こと」をとらえることについては、弱い。
戦争を表す言葉からして「支那事変」と言い「支那戦争」とは言わなかったことも、言葉の使い方で「こと」から目を反らさせようとしたのである。
●第二次世界大戦の原因。
直接原因の前に遠因がある。
日本にとっての第二次世界大戦の場合、２つの遠因があった。
１つ目は、英米による日露戦争勝利後の「日本叩き」であって、日本を封じ込めようとする動きである。
その動きの文脈の上で、日露戦争で大きな意味を持った日英同盟が廃止された。
廃止する口実として、日米英仏四ケ国條約を結び、これがあるからもう日英同盟は不要であるという流れに持っていった。（アメリカの圧力でもある）
さらにワシントン條約で世界的な軍縮と言いながら、実質的には日本の軍備を大幅に抑さえ、日本に戦争を起こさせないように封じ込もうという動きである。
２つ目は、ソ連のスターリンとコミンテルンによる、日本を戦争の場に引きずり出そうとする動きである。
なぜ、日本に戦争を起こさせようとしたかというと、革命を起こさせるためである。
当時ソ連がリーダーになって推進しようとしていた全世界的プロレタリア革命運動は、日本では当局の弾圧が厳しく共産主義のリーダーが片っ端からつかまってしまっていたので、とてもプロレタリア層を組織して起こせそうもなかった。
唯一、戦争を起こさせて国民を戦争に疲れさせ、国民に国に対するイヤ気を起こさせることで革命を起こそうと意図した。
ただ、日本に戦争を起こさせるのはよいが、それが北進であってはソ連が困る。
やるのなら南進であらねばならない。
しかし当時の日本陸軍は北進派が支配的であった。
これをゾルゲと尾崎秀実とによる謀略によって、近衛文麿内閣に南進を焚き付けた。
口実は、中国との戦争は米英がバックについているから長引く、というものだった。
昭和１５年の８月に南進に閣議決定してしまい、ゾルゲ＆尾崎の謀略は成功した。
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参考
尾崎秀実〔1901〜1944〕
新聞記者、評論家。1926〜38年朝日新聞社に勤務、38年満鉄嘱託として中国の現状を科学的に分析し、近衛文麿のブレーンとなったが、44年ゾルゲ事件に連座して死刑となる。主著「現代支那論」、獄中書簡集「愛情はふる星の如く」。
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●認識について。
自然科学は「もの」を認識の対象とする。実験によって観察しウソかまことかのみを問題とする。
社会科学は「こと」を対象とし、現象を感性によってとらえる。感性でとらえるのであるから、とらえ方によってとらえられたことは異なる。
「戦争は人間存在の根源にかかわる」という。
人間存在とは共同的、社会的な意味においてである。
人間は個人としては個の主張になる。
集団としては国民の主張になる。
本当にこれが皆の自己主張かどうかが問題である。
国内に向けてならまだいい。
国外に国民の主張が向くと政争、戦争となりえる。だから問題になるのである。
「戦争は国家における一定のルールに従っての武力もしくは暴力による国家的自己主張の貫徹の手段である」（小林宏）
●集団の問題。
集団には、そこに所属することによって安心することと、機能集団としての２つの面がある。
「安心する場」が共同体であることであり、この上に立つのが本来の国家である。
機能集団としての集団は日本では育っていない。
外国の集団はこちらがメインであり、国家もこの上に立つような国家になっている。
●戦争と文明。
文明に戦争はつきものだった。
しかし、これをもって戦争が文明の必然であかどうかは言えない。
戦争の結果として文明が進んだのは事実ではあるが、必然性があるとは言えないのだ。
●戦争のつくりと、それを表す言葉。
１つの戦争(war)の中にはいくつかの戦役(campaign)がある。
複数の戦役をまとめて戦争と呼ぶこともあるし、ある戦役のどれかをとらえて戦争と呼ぶこともある。
戦役はさらにいくつかの会戦(battle)からなり、会戦は更にいくつかの戦闘(combat)からなる。
battleで勝っても（軍人が担当）、warで負けたのが（政治家が担当）日中戦争時の日本。battleとwarの両方で負けたのがベトナム戦争時のアメリカ。
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○「戦争学」のために読んでおくとよい本のリスト。小林先生の今月の御推薦です。
・「大東亜戦争への道」中村 粲著：展転社
・「戦争の哲学」本郷 健著：原書房
・「現代戦争論」加藤 朗著：中公新書
・「戦争の社会学」ガストン・ブゥトゥール＆ルネ・キャレール著：中央大学出版部
・「戦争本質論」加藤哲二著：慶応書房（昭和17年発行）
昭和17年に出された「戦時もの」の一つであるが、これはこれで今でも読むに耐える「戦争の哲学書」である。
戦争とは政治の一手段であるとするクラウゼヴィッツの考え方に対して、政治こそ戦争に従事すべきだという全体戦論がある。ドイツのルーデンドルフがいいだした戦争哲学であるが、果たしてどちらが正しいか。著者はこういう観点から第三の戦争論（大東亜戦争のイデオロギー）を展開しようとしている。だが、さすがに、いろいろいいにくいことがあったようで、肝心の大東亜戦争の本質の方はぼやけてしまっている。
だが、クラウゼヴィッツ対ルーデンドルフの二つの戦争論は今日でも防衛問題、平和問題に二つながら、互いに大きな陰をやどしているのであって、この問題はもっとつめてみる必要がありそうだ。
（月刊誌「企業と商品」1980年12月号“乱読・雑読”から）
・「戦争の論理」奥村房夫著：学陽書房
これまで学問的にタブー視されてきた「戦争とは何」への「戦争学」アプローチとして注目される。
ただ、著者独自の「戦争学」というより、古来戦争というものについていろいろな人がいろいろ述べてきたこと（本質、原因、その形、戦略等について）を体系的にまとめたものであるため、もう一つ手ごたえには弱いが、この先、「戦争学」を考えようという人にとっては思考の手がかりとなる便利な本と考える。
（月刊誌「企業と商品」1987年1月号“乱読・雑読”から）
・「戦争論 上・下」アンドレ・グリュックスマン著：雄渾社
（前略）そういう一連の「社会学」の中で、今日最も必要とされているのは、「戦争の社会学」である。
だが、それが、どういうわけかない。
その中で同書はややそれに近い唯一のものである。
一方にクラウゼヴィッツの「戦争論」を、他方にヘーゲルの「精神現象学」をふまえて、哲学と思想の立場から戦争というものの本質を論じている。
「戦争は第一に味気ないものであり、・・・地震と同じく馬鹿げている」という観点から戦争、とくに近代戦の「本性」をえぐり出しているが、戦争を精神化することは絶対出来ないと言っているところが面白い。
「戦争の歴史は、戦争という自然的な、裸の存在の内面化、その主観的精神化にすぎない。歴史とともに戦争が次第に精神的なものになるということは、精神が戦争も抑制すると主張することでなく、精神が次第に深く好戦的になる、と主張することである。野蛮人たちの荒廃をもたらす激烈さは、ひとりでに、尽き果てたが、近代国家は、それとは反対に、この激烈さを集中し永続する」（上巻、113ページ）というわけで、人間のコギトを問題にしているところがこの本の普通の戦争論とちがうところである。
（月刊誌「企業と商品」1981年7月号“乱読・雑読”から）
以上
文責 ＆ HomePage 制作：（株）マネジメント・サイエンス研究所
コンサルタント 城 誠
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