第一章 廿世紀とはどういう時代だったのか
一、イデオロギーと幻想と戦争の時代
イデオロギーと幻想と戦争の時代であった。
その象徴的な出来事の一つが二度にわたる世界大戦とその前後を色どるドイツのナチズム、イタリアと日本のファシズム等いわゆる新興勢力の抬頭をめぐっての動乱、ゴタゴタである。今一つがロシヤでのボリシェビキ革命とソ連邦の誕生と崩壊である。
だが、これは、ごく表向きでの話。そのうらにはもっと大きな歴史的な流れがあった。
いうなれば「世紀の伏流」である。
それは、廿世紀に入って、それまで世界の覇者であったイギリスを中心とするヨーロッパの旧勢力、旧体制にかげりとゆらぎが生じはじめ、それに替わって、それまで世界の田舎者とみられていたアメリカという国の力とその思想が次第に大きな意味と影響力をもちはじめてきたということである。
旧ヨーロッパの世界ｖ／ｓアメリカ的世界の始まりで、これが廿世紀という一つの歴史的時代を決定的に特徴づける「歴史的エポック（画期的な出来事）」であったということである。
はじめのうちこの「伏流」には誰も気づかなかった。気づいていたのは、十八、九世紀以来の旧ヨーロッパの世界が何となくおかしくなりかけているということだけであった。
そこから、いろいろな思想と制度（コンベンション）についての混迷、混乱がおこった。「西洋の没落」（シュペングラー＝一九二二）に代表される西欧的ニヒリズムとデカダンスからナチズム（ドイツ）、ファシズム（イタリア）まで。
いずれも、ヨーロッパの末期的症状によって生まれたドサクサ、ゴタゴタの産物である限りそこにはこれといったたしかな現実的基盤などある筈はない。ただでも現実ばなれしやすい思想が尚のこと観念化し、イデオロギー化し遂には幻想となりはてた。二つの大戦は正にそのように幻想化したドサクサの観念もしくはイデオロギーの所産だったのである。
ロシアでのボルシェヴィキ革命も同じである。ヒットラーのナチズムやムッソリーニのファシズムとちがってレーニンのボリシェヴィキ革命にはマルクス主義とか社会主義といった、たしかな科学的、現実的基盤があったように見られてきた。だが、そのマルクス主義そのものが十九世紀末期の産物、表向きは資本主義の批判であったが、その実、資本主義批判という形をとってのヨーロッパ体制批判であったという意味で、やはりこれもヨーロッパの末期的症状から生まれた思想的混乱の産物にほかならなかったのである。ましてやレーニンのボリシャヴィキなど形はマルクスの理論でカッコウはつけられていても、その実は第一次大戦末期の帝政ロシアの動乱と混乱のドサクサに乗じての「革命」だったのであり、その意味ではヒットラーのナチズムやムッソリーニのファシズム、あるいは旧大日本帝国の天皇主義と大東亜主義とことの本質は何らかわりなかったといえる。ただ後者がアメリカをはじめとする連合国によって武力で鎮圧され、ソ連は連合国側であったためつぶされずに生きのこったというだけの話である。
だが、そのソ連もその余りにものイデオロギッシュな幻想性の故に遂には内部崩壊してしまった。廿世紀はじめの一九一七年に生まれたソ連が廿世紀末の一九九一年になって自己崩壊をとげたということのなかに廿世紀がいかに「イデオロギーと幻想と戦争の時代」であったかということを如実に示している。
二、ヨーロッパ体制の衰退の中でのゴタゴタ
ヨーロッパ体制とは何であったか。
それは一口にいって、植民地搾取を基盤として成りたった制度と文明の体制である。そのルーツは一六世紀の大航海時代にさかのぼる。
コロンブスのアメリカ新大陸発見にはじまるスペイン、ポルトガルの中南米大陸侵略、それにオランダ、イギリスが加わってのアフリカ、インド、アジアの植民地争奪戦を経て、イギリスが七つの海を支配する世界の覇者となることによって最終的に築かれた植民地帝国主義を根拠とした近代ヨーロッパ体制である。
産業革命あるいはそれにもとづく近代資本主義そのものも、カント、ヘーゲルの近代哲学も更にはフランス革命やナポレオン戦争といった政治的大変動もそこから生まれた。
要するに一八、九世紀に成立したイギリスを頂点とした旧ヨーロッパの体制あるいは文明とは、世界中の植民地という小作人の搾取の上にあぐらをかいての大地主の制度あるいは文明であったということになる。
そのヨーロッパの大地主の力と文明が廿世紀に入って急激にかげりと動揺が生じ没落のコースを辿りだした。
替わって、それまで、イギリスの小作人、田舎者だったアメリカが独立し徐々に力をつけだした。だが、力の交替が誰の目にも明らかになりだしたのは廿世紀後半になってからのこと。具体的には第二次大戦以降のこと。
それまでは、ヨーロッパの没落の予感はあっても、そのあとをアメリカの力がとってかわることなど誰も予想していなかったのである。
そこにいわば大きな力の空白状態があった。ドイツのカイゼルはそこにつけこんだ。（第一次大戦）。ヒットラーもムッソリームも、日本の軍部もその空白につけこんだ。（第二次大戦）。レーニンもそこにつけこんだ。（ボリシェビキ革命）。
その意味ではソヴィエト革命も、二度にわたる世界大戦も、事件としては廿世紀を大きく特徴づける歴史的意味をもつ大事件であったといえるが、今一つ大きな力の変化という歴史の流れから見ると、それらはいずれも歴史の「伏流」から生まれた数々のエピソードの中の一つということになる。
ここのところが、廿世紀という一つの歴史的時代を見るうえで肝心なところなのである。
何故なら、廿世紀の前半はかくされていたアメリカの力あるいはアメリカ主義が後半以降にいたって「伏流」から世界の表面に躍り山し、それが来るべき「廿一世紀」という新しい時代をそのままリードしまじかねない程の巨大なものになりつつあるからである。
ボルシェヴィズムもナチズムも廿世紀の単なるエピソードとして歴史の彼方に消え行き、二度とはくりかえされないかもしれない。だが、新しく世界の覇者となったアメリカの力と文明の影響の如何によって、そこから新しい問題や紛争、混乱が生まれることは十分予想される。
過ぎ去った事件をつつくことも大事だが、それ以上に廿世紀という時代の本質を歴史的に的確にとらえ直すことがより大事だということである。
この認識なしに、ただ廿一世紀はどうなる式の模索や期待を積み重ねるのでは、そこから何の答えも見通しも出てこない。
重ねていう。
廿世紀とは前半がヨーロッパの没落の時代。後半がアメリカの力の抬頭の時代であった。その中間が「イデオロギーと幻想と戦争の時代」であった。
三、「冷戦」消滅後のアメリカのグローバリズムの意味
その後半のアメリカの力の抬頭も、第二次大戦後のソヴィエトをマークしてのいわゆる「冷戦」のかげにかくれてさほど認識されなかった。人々はこれをもって、社会主義世界ｖ／ｓ自由世界、資本主義世界、といった二つの世界の対立抗争、つまりイデオロギーの対立抗争とみていた。だが、その実、「冷戦」とはアメリカとソ連の対立抗争そのものであって、ヨーロッパをふくめての広い意味での自由世界とソ連との対立抗争ではなかったのである。ヨーロッパにはソ連に対してイデオロギー的に斗う力はもはやなくなっていたのである。その証拠に「米ソの斗い」とはいわれても「米欧とソ連の斗い」とは誰もいわない。
それなら、アメリカひとりでイデオロギー的対立ということで本気でソ連に立ち向かったのかというと、必ずしもそうとはいえない。タテマエは多分にそういうことになってはいたものの、その実は文字通りの二国間の力の抗争だったのである。逆にいうと、というよりも、もっと露骨ないい方をすれば、アメリカが第二次世界大戦後の世界をリードしていくための軍事力を圧倒的に強化していくための假装敵国としてソ連を利用した。またそれを合理化するために「冷戦」という「仮装事実」がでっち上げられたともいえないことはない。
そのソ連が廿世紀末になって自己崩壊し、アメリカの巨大な軍事力がのこった。この力がこの先どうなるのか、どこに向かうか。それが廿一世紀のさしあたり大きな問題なのである。
「冷戦」消滅によってアメリカがその軍事力を急速に縮小するか、それともその軍事力にものをいわせて「世界の警察」の名のもとにいよいよグローバルな覇権確立をめざして突き進もうとするのかどうかという問題である。
いうまでもなく前者の公算は小さい。
とすれば、考えられるのは後者のケース。だが果してシナリオ通りに事が進むものか。廿一世紀の最大の問題はこの一点につきるといっても過言ではない。
いいかえると、廿一世紀には、アメリカｖ／ｓソ連の抗争が一転してアメリカｖ／ｓ「非アメリカ」の対立抗争が歴史の大きな「伏流」になるということである。
最近のアメリカのストラテジーでよくいわれる、いわゆる「グローバリズム」とは単にアメリカの、企業のグローバルな巻き返しだけを意味するものではなく、政治と軍事の二つの「力」をもってする「アメリカｖ／ｓ非アメリカ」の戦いの宣言でもあるのである。
四、容易でない「アメリカｖ／ｓ非アメリカ」の斗い
だが、宣言するのは片手でも、それがその通りに進むかどうかとなると話は別である。
たとえばアメリカは軍事力でヨーロッパやソ連は圧倒し去ったが、アジアやアフリカで果してあの軍事力が有効にものをいうかどうか大いに疑問である。ヴェトナム戦争がいい例である。近くはフセインいじめの湾岸戦争がその例である。たしかに圧倒的な軍事力でフセインの野望を封じこめてはいるが、それによってフセインを完全に参らせたかというと必ずしもそうではない。かってのイギリスが手こずったようにアラブの中近東という世界は単なる軍事力だけではどうしようもない奇妙な世界なのであって、それと同じことはアフリカについて、あるいはインド、アジアとりわけ中国について、アジアの中のロシアその他の旧ソ連圏内の多数の国々についてもいえるのである。
元来、力というものは、ものの考え方がほぼ同じで、争いのしかたもほぼ同じという、互いに似たもの同士の争いにしか通用しないものなのである。似たもの同士の争いであって、その力に差がある場合にのみ、力の大きい方が小さい方に勝つというのが争いの力学なのである。アジアの中で日本がアメリカにコテンパンにやられたのは日本の軍隊や日本の軍部の戦争に対する考え方が、欧米のそれをまねてのミニチュア版だったからである。
今日の「非アメリカ世界」にもそういう似たもの同士が少なくない。まずヨーロッパがそうである。だが、だからこそヨーロッパはアメリカに圧倒されてしまったのである。次にソ連がそうであった。だからこそこれまた「冷戦」でつかれはて、あげくの果ては野たれ死にしてしまうということになったのである。
だから、そういう「非アメリカ」の中の似たもの同士の国や民族は「アメリカｖ／ｓ非アメリカ」の戦いでは簡単にアメリカに支配されてしまうかもしれない。だがそれ以外のいわば独自の考えで国を保ち、争い合っている国や民族に対してはいかにアメリカが強大な軍事力をもつといえども、その覇権確立の途は必ずしも容易ではない筈なのである。たとえば、イスラエルとパレスチナ、旧ユーゴのセルビアとボスニアの内紛のようなことになると、いかに力自慢のアメリカといえどもいささかもてあまし気味である。
それなら、「非アメリカ世界」がアメリカに勝てるかというと必ずしもそうとはいえない。
何しろ、一口に「非アメリカの世界」といってもヨーロッパからアフリカ、アジアにまたがる広大な世界であり、その中身も国として、民族として、文化としてきわめて多様多岐である。そんな世界が一つになってアメリカに向うなど毛頭考えられないことだからである。
もっとわるいことには、非アメリカの世界には、思想的、実践的にアメリカのそれに対抗しうるほどに強い力をもったものが何一つないことである。ここでアメリカのそれとは、ごく大雑把な意味でのフロンティア・スピリットとプラグマティズムの合成としてのヤンキーイズム、あるいはアメリカニズムのことである。
経済力においては尚更のことで、これではどう見ても「非アメリカ」はアメリカに敗けないまでも勝ち目はない。
ということは、アメリカも「非アメリカ」世界を完全には征覇しきれない。といって「非アメリカ」も力によって世界を牛耳るということもできないということである。
とすれば実際そこに廿世紀の中頃に似た（多分にその意味は違っても）ような力の空白状態が生じることになる。またそうなると必然的に、その空白につけこんでのいろいろなゴタゴタや悲喜劇がおこる余地が生じるということになる。
アメリカがいかに「世界の警察」と稱してパックス・アメリカーナに躍起になっても、依然世界から戦争、動乱は消えてなくならないということになりそうだということである。
五、何故ヨーロッパ体制はダメになったのか
話がいささか先走りすぎたようだから、ここで話をもとにもどすことにして、ヨーロッパは廿世紀になって何故急速にその力を失い始めたのか。
最大の理由は植民地主義の基盤がその現実的意味を失いぐらつきかけたことにある。
何故そうなったのか。
最大の理由は、植民地をもつヨーロッパの各宋主国のいずれもが、植民地を維持することに限界を感じはじめたことである。
第一に植民地支配のためには強力な軍事力が必要である。だが、その軍事力が長期にわたるヨーロッパ国内での覇権争い（イギリスとスペインとの争い、イギリスとオランダとの争い、ナポレオン戦争等々いずれも長期にわたる戦争）で消耗させられ、その分だけ植民地向けの軍事力が弱まった。
第二に植民地支配のメリットは、そこからいろいろな資源や物資を掠奪して、それによって宗主国が楽をするところにあるのであるが、そのイージーな考え方が次第になりたたなくなってきた。いいかえると、せっかくの資源や物資を漫然と食いつぶしつづけたため、いつかは植民地での資源、物資の枯渇ということにならざるを得なくなったということである。そこで改めて植民地での資源の開発や物資の大々的生産を考えざるを得なくなったわけだがときすでにおそく、開発のための投資がかさむ割りに、その収穫は限界的に低下するというインプットとアウトプットの逆ざや現象がいたるところでおこるようになった。
第三に、産業革命の発達によって、ヨーロッパ各国は殊更に植民地をもたなくとも、資源や物資を各国間の貿易によって自由に調達できるようになった。同じく、植民地側でも、貿易によって、その資源や物資を自由に交流しあえるようになった（もちろん宗主国側からはきびしく規制はされていたが）。
そうなると、宗主国としても植民地をかかえている意味がなくなる。植民地としても宗主国に隷属している意味がなくなるというわけで、それまで固かった宗主国と植民地とのきずなが次第にゆるみはじめるということになる。中南米、北アメリカの独立をはじめとして世界各地で宗主国に対する反乱や独立運動がおこるようになる。
その中で、唯一つ、強固な植民地主義をとりつづけてきたのはイギリスであるが、イギリスが何故、スペイン、オランダ、フランスその他の国々とちがって長期にわたって「七つの洋」を支配しつづけられたかというと、イギリスだけが、植民地政策のメリットを産業革命に結びつけることに成功したからである。
たとえば、世界の植民地のトップランナーはスペイン、ポルトガルであるが、これらの国では、メキシコの金（キン）をはじめとするせっかくのタナボタを王侯貴族がぜいたくするために、食いつぶしてしまうか、あるいは商人の手によって右から左に売られてしまうかして、自国の経済力を強化するために殆どつかわれなかった。経済学的にいうと産業化のための原始蓄積には向けられなかったということである。この点はオランダ、フランスでも同じ。いづれも植民地からのあがりはせいぜいが商業の方に集中されて工業の方には殆ど向けられなかった。
そのなかでイギリスだけが、植民地からのあがりを産業化、工業化のためにせっせとつぎこんできたのである。だから、ヨーロッパの植民地主義の国々のなかでイギリスだけが、いちはやく産業化、工業化に成功し、産業革命のトップランナーになることができた。
当然それは植民地政策に及んで、イギリスはオランダやフランスのそれとはちがった新しい植民地政策をとることになった。すなわち、植民地を本国の工業化のための資本、物資の開発、事業の基地に向けて再構成していったわけである。たとえばアメリカ、エジプト、インドその他で当時のイギリスの産業の中心であった紡績産業のために不可欠な綿花を栽培させそれを収奪するという風に。
つまり、本国での産業革命と植民地での資本主義とをうまく連動させていったということである。
当然、産業革命によって本国の力もそれだけ強化される。その力が植民地支配にも及ぶということで、他の国々が半ば植民地をもてあまし気味であったのに反して、イギリスだけが十九世紀全体を通じて「七つの洋」を支配する大英帝国ということで世界の覇者の座を守りつづけることに成功した。
だが、そのさしもの植民帝国イギリスも廿世紀になってその力にかげりが生じてきた。
最大の原因は、そのころになって、イギリスの産業の世界的独占が急激に弱まりはじめてきたことである。
それまでどちらかというと紡績と軽工業が中心であった産業、工業の世界に、重工業、重化学工業という新手が大きく割りこんできたからである。
しかも、その旗頭になったのが、これまで産業、工業ということでイギリスの風下に立たされていたドイツやフランスなのである。それが十九世紀後半のいわゆる「第二次産業革命」である。
同様に、これまで世界の玉座を保ってきた当のイギリス紡績業も、西はアメリカから東は日本からという風に、当時の産業途上国からの猛烈なキャッチアップによって、いわゆる「ランカシャ・アンダー・ハンマー」の苦杯をなめさせられることになる。
イギリスは十八世紀の第一次の産業革命においては世界のトップランナーであったが、第二次の産業革命にははるかに立ちおくれ、ドイツやフランスにしてやられるという運命の皮肉をなめさせられることになったわけである。
そうなると、それまでは本国の繁栄とうまく連動していたイギリス独自の植民地政策も半ばその意味を失う。そのスキに乗じてアメリカ、インドその他で、やはり十九世紀後半からさかんになりだした民族主義、それに乗じての反乱や独立化の運動がおこる。またそれをドイツのカイゼルが陰に陽にあおりたてる（第一、第二次モロッコ事件＝一九〇五、一九一一がその一つのあらわれ）。
それやこれやで、さしもの大英帝国も多年の植民地支配に自信を失いだす。当然それが、イギリスの世界に対する覇権低下にもつながる。
六、「遅れてきた青年」の悲劇
イギリスの帝国主義が十九世紀末から廿世紀にかけて、いかに植民地をもてあまし気味であったかは、一九〇六年に自由党が選挙で圧勝したことにあらわれている。自由党は何と、それまでの保守党の金看板であった「大帝国主義」に対して植民地政策を放棄する「小英国主義」をスローガンとしてかかげることによって保守党を屈伏したのであった。それまでのイギリス人にとっては考えられぬことであって、この「小英国主義」が、やがて後の（第一次大戦後の）イギリス外相バルフォアの民族自決宣言につながるのである。もっともこれはさしあたっては、大戦後のドイツ＝オーストリー帝国の旧領土（ハンガリー、ボヘミアその他）の自治独立のテーゼとして提唱されたものではあったが、そのうらに、旧ドイツ＝オーストリア領以外に広く世界各地に散乱する植民地に対する放棄策あるいはあえて放棄とはいわないまでも、植民地に対するかなりの緩和策を含意していることは明らかである。事実このバルフォアの民族自決宣言が口火となって、インド、パレスチナ、中国をはじめとして世界各地に脱植民地、民族独立の火の手があがるのである。
ところが正にそのころになって日本とドイツとイタリアが植民地政策にのりだした。明らかに時代の流れにワンテンポもツーテンポもズレていたわけで、だからこの三国が世界の敵ということでシッチャカ、メッチャカに制裁されることになったのである。十九世紀全般をおおった植民地主義の時代の波に「遅れて来た青年の悲劇」というべきか。それともイギリスを頂点とする旧ヨーロッパ体制のゆらぎにつけこんでの「ドサクサかせぎ」の失敗というべきか。
いずれにせよ、時代が、日本やドイツやイタリアのリーダー達が考えていたような時代とは全くちがっていたということだけはたしかである。
という次第で、廿世紀に入ってからのイギリスはその力を急速に失いはじめる。かつて「日の没するところなし」とまで豪語した大英帝国は「いたるところ日の没しはじめた」孤影の大帝国になりかわりはてていたのである。
だが、そこは腐っても鯛。おちぶれたといえどもそうは簡単には参らない。都合のいいことにイギリスにとってかわるべきはっきりした第二の力は未だ大西洋の彼方にかくれていて現れていない。そのため、廿世紀になってもしばらくの間はイギリスの覇権（パックス・ブリタニカ）の時代がつづく。またそれと連動してのヨーロッパ体制が当分の間世界を支配していくということになる。
七、アメリカの世界ウォッチ政策の始まり
イギリスを頂点とするヨーロッパの世界ヘゲモニーにかわる力としてアメリカが力を示しはじめたのは第一次大戦以降である。その後の世界恐慌（一九二九〜）から第二次大戦に至ってアメリカは世界に向かって公然とその圧倒的な力を行使しはじめる。パックス・ブリタニカにかわるパックス・アメリカーナの時代のはじまりである。
あしかけ十六年にわたる独立戦争によってイギリスの支配から離脱、独立した（一七八三）アメリカ合衆国はその後長い間、ヨーロッパその他世界の国々に積極的に干渉することなく専らアメリカ合衆国の地固めに努めてきた。いわゆる孤立主義、モンロー主義（五代大統領ジェームス・モンローの不干渉宣言にもとづく）である。もっともこのモンロー主義はアメリカとヨーロッパとの間での不干渉主義であって、アメリカと中南米諸国との間は必ずしもその限りにあらずというきわめて虫のいいカッコつきの孤立主義ではあったが。
それがはっきり外に向けての積極主義に転じたのは第１次大戦にアメリカが参戦して以降のことである。
だがそれまで全く孤立していたかというとそうではない。さきにもいった通り中南米諸国にはさかんに干渉政策をとっている。一八九八年の米西戦争を始めとして太平洋に向けてはモンロー主義もヘチマもなく半ば当然の権利のようにハワイ、フィリッピン、ガム島をアメリカの手に収めている。
その一つが日本の日露戦争（一九〇四〜五）に対するセオドア・ルーズベルト（二六代大統領）の講和斡旋である。
そのおかげで日本はロシアに辛勝し、ロシアもそれによって多年の東方侵出主義をあきらめざるを得ないことになったわけで、その意味でルーズベルトは、日本を苦境から救った大恩人であったといえる。事実、ルーズベルト自身は日本に対する大変な好意の持主であったともいわれている。
だが、日本にとっての悲劇の始まりは、それをあくまでもルーズベルト個人の好意の問題とだけうけとめて、そのうらにあるアメリカの世界政策についての大きな方向転換に気づかなかったことである。アメリカという国をせいぜい善意の隣人とみるだけで、新たに世界制覇をめざしてのり出してきた新たな力と野望をもった国と見なすだけの洞察力に欠けていたということである。
事実、そのころからアメリカは西と東に向けて、敢えて干渉とまではいかずとも、世界に対する強力なウオッチ（監視）政策をとりはじめていたのである。ルーズベルトの日露講和の斡旋もそのウオッチ政策の一つのあらわれだったのである。その証拠に個人的には日本に好意的である言われたルーズベルト自身、ポーツマス講和後の日本に対して一転して対日強硬の姿勢をとりはじめるのである。たとえば一九〇八年の移民に関する紳士協定である。これは当時のアメリカの移民法のラチ外にあった日本人のアメリカへの移民を制限するために日本側におしつけた協約で、アメリカの反日感情への転換の現れとして注目すべき事件なのであった。以後この反日感情は第一次大戦中はしばらく緩和されたものの時を逐ってますます強くなり、遂には、カリフォルニアで排日法を実施する（一九二〇）ほどに露骨化する。
そのアメリカの対日ウオッチ政策が単なるウオッチから露骨な支配干渉にかわってきたことを示す劇的な出来事が、一九二一年（大正十年）の四カ国條約とそれにつづく良く一九二二年のワシントン海軍軍縮会議といわゆる九カ国條約であった。
八、「九カ国條約」を甘くみた日本人
四カ国條約とは、第一次大戦後の中国、太平洋一円の地域に対する利害四カ国（米英佛日）のいわば共同安全保障條約であるが、この條約で大事なことは本来ならこういったことは、大戦後生まれた国際連盟が主宰してやるべきところなのであるが、それを国際連盟をさしおいてアメリカが主宰するという形で結ばれたということである。
次にこの條約で大事なことは、この條約とひきかえに、それまで日本とイギリスとの間に結ばれていた日英同盟（一九〇二＝明治三五年〜）の破棄をアメリカによって強要されたことである。そのため、これまで日英同盟によって日露戦争はじめ、アジア一円においてうけてきたいろいろな恩恵特権と行動の自由を失い、日本は半ば孤立することになっただけでなく、かわってアメリカのきびしい監視下におかれることになったのである。
つづいて大正十一年のワシントン條約。ここにいたって、日清、日露の二つの戦争から第一次大戦への参加によって、急速に軍事的膨張路線を走りはじめた日本ははっきり急激なブレーキをかけられることになった。すなわち、日本海軍の戦艦保有量が米英の一〇に対する七、いわゆる五・五・三の比率のもとに枠込めされてしまったのである。そのため、日本の海軍は、太平洋の覇権をとることをめざして着々とすすめていた八・八艦隊（新鋭戦艦八、旧型戦艦八）の構想を断念せざるを得なくなった。
同時に「九カ国條約」が結ばれた。これはさきの四カ国條約にオランダその他の五カ国を加えたものであるが、そのリーダーがアメリカであることにかわりがない。
以降、アメリカはこの「九カ国條約」をタテにとって、日本の対満、対支政策にいろいろな牽制や制裁を加えてくるのであるが、日本はそのことに気づいていない。「九カ国條約」がそれ程に重いものであるとは思っていなかったのである。
たとえば、太平洋戦争敗戦後の東京での極東軍事裁判における連合国の戦犯公訴の根底には、日本の「九カ国條約違反」ということが大きな要因になっていたのであるが、このことの意味の重さについて日本人は、裁判中はもちろん、その後でも、そして今日にいたるも、殆ど気づいていない。それが今日にいたるも、日本人にこの大戦争の意味をわからなくさせている最大の原因になっているのであるが日本人は今だにこのことがわかっていない。
有史以来、世界の国々は、時により場合によっていろいろな條約を結んできた。だが、それらの條約は各国のいろんな都合や利害によって結ばれた、きわめていい加減な條約であった。だからどんな條約も永続きしなかった。それどころか、「條約とは破られるために結ばれる」とさえいわれた程に無責任、不真面目をきわめたものがそれまでの條約通念であった。だから、日本人は、「四カ国條約」、「九カ国條約」についても、今までと同じ條約通念でもって対処し、その條約を軽く見、それ程のものとは見ていなかったのである。
だが、アメリカが主宰しての「四カ国、九カ国條約」はそんな生やさしいものではなかったのである。破られるためにあるどころか、かりにそれに違反することがあれば忽ち手きびしき制裁が加えられるというさながら旧約聖書のそれのようなおそろしい鉄のカセでありしめつけであったのである。
九、アメリカの新世界政策「條約づけ」のおそろしさ
何故、條約がそんなにもきびしい「しめつけ」なるものになったかというと、アメリカには、各国に條約をおしつけることによって、相手国を支配することが、植民地化や軍事力によって支配することよりはるかに効率的であるということに気づきはじめたからである。
事実、モンロー主義のうらで、アメリカはそれまでにもメキシコやパナマその他中南米各国に対して一方的に條約をおしつけるという新しい形での支配政策を着々と押し進めていたのである。それが第一次大戦後になって太平洋面にも出てきた。植民地化でなく「條約づけ支配」である。それが広く国際化された第一号が「四カ国條約」、つづいての「九カ国條約」というものだったということである。だからそのタテマエはともかくそのホンネがこの條約によって日本の対アジア政策を牽制し、封じ込めることにあったことはそれまでのアメリカのやり方からしてきわめて歴然としていた筈なのであったが、肝心の日本がそれに気づいていなかったのだからどうしようもない。
話はとぶが、昭和に入って、軟弱外交か強硬外交かということが当時の日本の外交のあり方をめぐってさかんに論議された。軟弱外交の筆頭はときの幣原（喜重郎）外相に代表されるいわゆる「幣原外交」で、これは国際派と稱せられた。万事国際條約にのっとってというのが「幣原外交」のモットーだったからである。その反対が政友会の森（恪）をはじめとする強硬派で、これは国際條約など無視してかかれという勇ましい一派である。この勇ましい強硬派が軍部の支援もあって、幣原的国際派を圧倒し、満州、中国でしたい放題のあげく遂には太平洋戦争に突入するという日本の悲劇のもとをつくっていったことから戦後の今日では、やはり幣原的国際派の軟弱外交の方が正しかったということになっているのであるが、果してそうかとなると必ずしもそうだとばかりはいい切れないものがあるようである。
何故なら、幣原等が国際條約にのっとってというときの国際條約とは、文字通りの国際法に従っての、あるいは世界中の国々の眞の合意にもとづく條約でなく、アメリカが主となり、アメリカによっておしつけられた一方的條約であったからである。だからそんな條約は本物の国際條約ではない。日本をしばりつけるためのカセでありワナなのであるから、ことのよしあしはともかく、そんな屈辱的な條約など無視したところで一向差し支えないという條約無視の考え方がおこっても当然ということになるからである。ましてや長い間、條約は破られるためにある（事実日本はそういう考えのもとで、朝鮮やロシアや支那といろいろな條約を結んできた）という多分に方便的な條約通念が染みついている当時の日本人である。問題は無視してかかったのはいいとして、それだけのことをする力が日本にあったかどうかということである。
條約主義、必ずしも国際主義ではないということで、このことは今日の日本の「国際主義」にも通じる。今日では「国際主義」とはズバリ「アメリカ追随主義」ということだと思って先ず間違いではないのである。
話をもとにもどすと、それが、アメリカの世界支配の新しいやり方の大きな特徴だということである。
はじめのうちは、この手はヨーロッパには及ばなかった。カリブ海沿岸から日本を中心とする太平洋西海岸に限られていた。それが、ヨーロッパ一円にまでひろがるのは第二次大戦後のことである。
ついでにいうと、第一次大戦後は国際連盟、第二次大戦後は国際連合（国連）といった世界秩序の維持と監視係が生まれながら、何故か、アメリカには肝心なときには連盟や連合をさしおいて単独でことを処理するというおかしなくせがある。戦前の四ケ国條約、九ケ国條約、ワシントン軍縮会議、その前のロンドンの軍縮会議（一九二七＝昭和二年、一九三〇＝昭和五年）等いづれも国際連盟でなくアメリカのイニシアティヴでおし進められたものである。もっとも、戦前の場合は、当のアメリカの大統領ウィルソンがパリの平和会議で国際連盟を提唱しながら、本国の上院でその加盟を否決され、国際連盟の一員になれなかったということもあってのアメリカの独走であったが、第二次大戦後のアメリカは、はっきり国連の主唱者であり、加盟者である。にもかかわらず、対ソ問題をはじめ、ヴェトナムその他での国際紛争にアメリカが国連抜きで独走していることが多いのはどういうことか。秀吉死後の「万事五大老（前田、徳川、毛利、上杉、宇喜多の五大老）相談の上で」という誓約を無視し、勝手に着々と全国支配の手をうっていた徳川家康のやり口によく似ている。
一〇、アメリカの「條約づけ」一覧表
参考までに廿世紀に入ってからの第二次大戦終末期までのアメリカの「條約づけ」をベースとした対外干渉の一覧表をかかげておく。
１プエルトリコの支配（一九〇〇）、２対キューバ干渉権保留のプラット修正條項成立（一九〇一）、３中米における運河建設管理権獲得＝ヘイ・ポーンスフォート條約（一九〇一）、４中国人移民禁止法（一九〇二）、５フィリッピン統治法（一九〇二）、６、コロンビアとのヘイ＝ユラン協約＝パナマ運河建設地の権利獲得（一九〇三）、７、パナマ地帯永久租界＝ヘイ＝ブナウリヴァリラ條約（一九〇三）、８、ルーズベルトのモンロー主義修正＝中南米諸国への干渉を正当化（一九〇四）、９、サント・ドミンゴの財政管理（一九〇五）１０、日米紳士協定＝日本移民規制（一九〇七）、１１、太平洋の現状維持と中国の門戸開放に関する高平＝ルート協定（一九〇八）、１２、カナダと互恵條約（一九一一）、１３ニカラグアへの干渉権獲得＝ノックス＝カストリリラ協定（一九一一）、１４、ウィルソンのメキシコ革命不承認（一九一三）、１５、中華民国承認（一九一三）、１６メキシコのヴェラ・クルス占領（一九一四）、１７、ニカラグアとブライアン＝チヤモロ條約（一九一四）、１８海兵隊ハイチ上陸、ハイチを保護国とする（一九一五）、１９、メキシコ侵入（一九一六）、２０サント・ドミンゴ上陸（一九一六）、２１プエルトリコアを準州にする（一九一七）、２２ワシントン軍縮条約（一九二一）、２３四カ国條約（１９２１）、２４ナカラグアに海兵隊派遣（一九二六）、２５米・パナマ條約＝運河防衛に関する（一九二六）、２６クーリッジ、海軍軍縮会議を召集＝ジュネーブ会議（一九二七）、２７ケロッグ・ブリアン協定＝不戦条約（一九二八）、２８ロンドン軍縮会議（一九三〇）、２９スティムソン・ドクトリン＝日本の満州占領を不承認（一九三二）、３０ラテンアメリカ六カ国と不可侵条約（一九三三）、３１フィリッピンの独立を一〇年後に認めるタイディングズ＝アクダフィー法（一九三四）、３２キューバへの干渉権放棄と互恵通商協定（一九三四）、３３米州二十一カ国交互防衛條約（一九三六）、３４パナマでの第一回米州外相会談（一九三九）、３５日米通商条約失効（一九四〇）、３６米英カサブランカ会談（一九四三）、３７テヘラン会談（一九四三）、３８カイロ会談＝一次・二次（一九四三）、３９タンバートン・オークス会談＝国連憲章起草（一九四四）、４０ブレトンウッヅでの国際通貨会議（一九四四）、４１ケベック会談（一九四四）、４２ヤルタ協定（一九四五）、４３サン・フランシスコで国連設立会議（一九四五）、４４ポツダム会談（一九四五）、４５日本占領（一九四五）。
尚この間アメリカは第二回汎米会議（一九〇〇）をはじめとして、一九〇六、一九一〇、一九二三、一九二八、一九三九と都合六回にわたる「汎米会議」を主催している。中南米は「我が大地」（アーレ・テーラ）というわけだ。
一一、「砲艦外交」かわって「ペーパーと宣言」外交
とくに注目すべきことはアメリカの「不承認宣言」という独特のやり方があるということで、これは條約の相手方が條約を無視した場合の警告でありイエローカードである。それが何度かくりかえされるといよいよ制裁（バッシング）ということになる。日本との関係では、一九三二年のスティムソン・ドクトリン（日本の満州占領の不承認）がその第一号で、その後日本が無視しつづけるたびにイエローカードを出し、それがつもりつもってあげくのはては日米関係の悪化、戦争ということになっていったのである。
本来なら、国際間のもめごとは、一応、現状（ステータス・クォ）を認めたうえで、それをもとにもどすかどうかを当事者同士での、あるいは第三者を交えての話し合いで協議調停するのが国際法上の常識であるが、アメリカはその常識を破って、いきなり「現状」不承認を宣言し、一切を悪ときめつけるのである。もちろんそのうらにはそういった「不法行為」を禁じた條約があってのことであるが、その條約が多分に相手国の利害や言い分を無視しての頭ごなしの不当な條約であったとすれば、いくら「不承認」といってもそれだけでは相手国をおさえこむことは出来ない筈なのである。それを敢えて現状（ステータス・クォ）否認のイエローカードを出す以上は、アメリカにはそれだけの力があるからこそのことであって、いいかえると「力」の外交以外の何者でもないということである。
でなければアメリカが正義の神様になったということで、いずれにしても国際外交としては穏便なやり方ではない。にもかかわらず、アメリカは日本に対してだけでなく、中南米諸国その他の国々に対して何度かこの「不承認宣言」をとりつづけたばかりか、第二次大戦後はアメリカの承認がなければ世界の各国は（ヨーロッパ諸国をもふくめて）何も出来ない程に公然化したのである。ヴェトナム、湾岸戦争がその最大、最悪のケースである。
かってのイギリスやフランスは植民地に軍艦、砲艦をつれていって現地での紛争を威嚇的に鎮圧したため「砲艦外交」といわれた。
アメリカは、それにかわる「條約づけ」と「不承認宣言」という新手の外交方式を考えだしたわけである。アメリカの外交が「ペーパーと宣言」の外交といわれる所以である。
このアメリカの外交の基調は今日でもかわらない。戦後はそれに原水爆その他の核兵器による脅しが加わって、植民地化政策によらぬ新しい形でのグローバル支配のネットワークが着々とはりめぐらされていく。「冷戦」の名のもとに。その意味で「冷戦」とは多分に「ペーパーと宣言」によるアメリカのグローバル支配を貫徹させていくために利用された「ためにする冷戦」であったかもしれないといえる。もちろん、現実的にはソ連の核攻撃に対する軍事的な脅威にそなえてというさしせまっての軍事的意味があったことはたしかであるが。
その証拠に「冷戦」消滅後の今日でもアメリカは、世界にはりめぐらした「條約づけ」による干渉と軍事的ネットワークを依然保持しつづけている。沖縄問題がそのいい例である。中国に対する陰陽様々な干渉がそのいい例である。
そのことがいいことか悪いことかどうかは問題でない。世界の平和ということが現実的には大国のヘゲモニーあるいは大国間の「力の均衡」によらざるを得ないとする政治力学の原理からすれば、「條約づけ」と宣言によるアメリカのグローバル支配によるパックス・アメリカーナも歴史の一つの過程として容認せざるを得ないことかもしれないからだ。
一二、パックス・アメリカーナは世界の文明をどうかえるか
それよりも問題なのは、世界がパックス・アメリカーナの傘の下に組み込まれることによってこの先世界がどのようにかわっていくかである。
さきに、これからはアメリカｖ／ｓ非アメリカの斗いになってくるといったが、その斗いがどのような形で展開されていくかということである。
同時に、世界の文明がどのように変質、変化していくかということである。
たとえば、これまで、文明というとヨーロッパを中心とした文明というのが専らであった。近代化とは後進国がヨーロッパの文明を摂取導入することときまっていた。
だが、世界がパックス・アメリカーナ化することによって、その既存の文明観が大きく崩れ去るのではないかということが多分に予想される。何故ならパックス・アメリカーナのうらには、アメリカ独特の文明がものをいっているからである。
一般に欧米というが、実際には欧と米とは一見似而非なる別の世界なのである。文明的にもよく似ているが、実際には大きく違う互いに異質の文明なのである。そして、ヨーロッパの世界支配がおわって、アメリカの世界支配の時代に入ったということは、世界の文明の主軸もヨーロッパのそれからアメリカのそれへと大きくシフト（移動）せざるを得ないということなのである。
その文明のシフトが。これまで、ヨーロッパ文明によって身も心も洗脳されてきた世界の非アメリカ的先進国に対してこの先どのような影響を与えていくか、その深刻さはけだし想像に余りあるものといっても過言ではない筈である。たとえば思想の面で、哲学の面で、政治の面で（とりわけ国家とは何かということで）、教育の面で、あるいは人々の現実的な生活様式（モード）の面で。
それどころか、今日の文明の二本柱である資本主義や民主主義そのものについても、大きな思考の革新を求められるかもしれない。同じ資本主義、民主主義でも、ヨーロッパのそれとアメリカのそれとでは多分にその趣もありようもちがうからである。
その意味で、これからはヨーロッパ文明からアメリカ文明へのシフト（移動）がきっかけになって相当長期にわたる思想上の大混乱がいろいろな分野でおこるものと想像される。
廿一世紀の幕開けはおそらくそんなところから始まる筈である。
一三、無視できなくなった工業化と旧文明のギャップ
たとえば、日本は第二次大戦に敗れて以後、アメリカ文明に対するキャッチアップにのり出したものの、そのキャッチアップはアメリカの経済、技術というごくうわべのところを摂取導入しただけで、アメリカ人の思考と文明を丸ごと摂取導入しようとしたものではなかった。経済とか技術といった分野以外でのこととなると、その思考もその思考様式も全て、明治の昔からなじんできたヨーロッパのそれそのままだったのである。そこに戦後の日本の近代化の大きな矛盾があったのではないかということで、工業化に例をとると生産からマーケティングまで何もかもアメリカンシステム、それに対する生産人の思考は依然ヨーロッパ式。それこそシステムと思考の大きな乖離があり、その乖離が今日の産業、工業の空洞化現象をひきおこした大きな「つまづきの石」の一つであったのではないかということである。
もちろん「和魂洋才」ということばもあるように先進国の文明を導入したからとて、身も心も先進国のそれにならなければならないという理屈はない。システムと思考は乖離していてもいいわけであるが、日本の場合、問題なのはその思考が日本人本来のチエによって開発されたものでなく、多分にヨーロッパからの舶来の思考であり思想であったことである。つまり本物でなかったということである。その証拠に、明治の昔から、舶来の思考や思想はことあるごとに、日本人の底辺に流れる伝統的思考や思想によってつきあげられ、思考や思想における舶来主義ｖ／ｓ土着主義の対立抗争をくりかえしてきた。いわゆる近代化の矛盾、ダブルバインドというわけである。
それでもヨーロッパ文明はアメリカ文明とちがってシステム化（ものごとを効率的に進めていくための）ということにさ程熱心でなく、システムといってもきわめていい加減なものであったため、戦前の日本的システムと思考の乖離にはそれ程になやまされることはなかった。工業化でもシステムはそこそこのところでごまかし、問題は思考のダブルバインドの方に向かっての文化論（文明論でなく）に集中されていった。
だが、戦後にはそういうナアナアなことは許されない。アメリカ文明をとりいれるということは何よりもそのシステムをとりいれるということであり、それである以上、そのシステムを運営する人々の思考の大巾な革新が否応なしに求められるのである。ナマな土着主義の思考と思考様式では歯がたたないのはもちろん、ナマなヨーロッパ的思考や思考様式ではどうにも通用しない、きびしい制度的（インスチチューショナル）なカベがそこにある筈なのである。
単なる経験主義、技術主義はそこのところを見失わせる。
いいかえると、今日の日本の産業、企業が全体として空洞化の虚脱状態におちこんでいるのは、単に国際化、アメリカの対日干渉によるものでなく、戦後の日本の工業化が、システムはアメリカ式、思考はヨーロッパ式というシステムと思考の大きなダブルバインドを抱えこんだ、文明論的にいって矛盾だらけの工業化であったところに真の原因があるのである。
戦前世界を風靡したヨーロッパ文明とその思考が滔々たるアメリカ主義の前にいかに無力であったかの例である。
これと同じようなことがソ連でもおこった。すなわち思考はヨーロッパの産物である社会主義、システムはアメリカのフォーディズムという矛盾した工業化政策をとったということで。
このようなアメリカンシステムと思考との矛盾はこの先とも一層尖鋭化することによって、既成の非アメリカ、半アメリカの先進文明を大きく動揺させるものと思われる。
その結果、どういうことになるか。その点になると今ここではっきり予測することは不可能であるが、ただ一ついえることは、そういうわけで廿一世紀はこれまでと全くちがった新しい文明の時代に入るだろうということである。アメリカ文明の全てがいい、またそれが世界を直接支配するということではないが、少なくともこれまで世界から田舎の文明として軽く見られてきたアメリカ文明というものが一つの叩き台になって、遠くはギリシャ＝ローマにはじまり近代を風靡してきた、ヨーロッパ型文明と何もかもちがった、いわば多分に思考のコペルニクス的変動をもふくんだ「文明の大革命」がおこる筈だということは充分に言い切れる。何が、どのように「革命」されるのか。それは、現に世界的に擡頭しつつあるアメリカ主義との対比で、十九世紀末から廿世紀の文明を思考と思想の両面で仔細に検討していけば大方の予測はつく筈である。
だが、そうなると話は別になってくるので、ここではふれず、別の機会にゆづるとして、ここではとりあえず、廿世紀とはどういう時代であったことを、ヨーロッパの時代の終わり、アメリカの時代の始まりという歴史の「大きな伏流」のシフトの問題という観点からとらえなおす必要があるということを数々の歴史的事実に徴して確認しておくに止める。
第二章 日本人にとって廿世紀とは何だったのか
一、四つの「四十年」
そこで、次の問題は、日本にとって廿世紀とはどういう時代であったかということである。
これを一言でいえば、ヨーロッパの時代からアメリカの時代へのシフトの中間期において日本がほんろうされ、たぶらかされた時代といえる。だがそういってしまったのでは身も蓋もない。
もう少し、そのほんろうされ、たぶらかされた経過をこまかく辿ってみる。
まず、明治元年から今日（平成八年現在）までの約百二十年近くの歴史を四十年きざみで区切ってみる。
次の如し。
すなわち明治元年（一八六八）から明治四〇年（一九〇八）までの約四十年間を第一期、昭和二〇年（一九四五）までの四十年間を第二期、昭和六〇年（一九八五）までの四十年間を第三期、以後の四十年間を第四期とする（第一期と第二期の年数が正確には四十年間に満たないのは途中で年号がかわっていることによる）。これをかりにファースト・フォーティーズ、セカンド・フォーティーズ、サード・フォーティーズ、フォース・フォーティーズと呼稱する。何で「四十年」かというと一世代（ジェネレーション）が、ほぼ四十年に相当するからである。またその意味では時代がかわるとは世代がかわるということでもあるからだ。もちろん、十年一昔ということもあり、今日では十年どころか、一、二年で世の中は大きくかわっていく。だがそれでも時代を本当に大きくかえるのは世代であってこの原則はいかに日進月歩の今日といえどもかわらない。
これによると廿世紀に入ったのは明治三十三年であるから、ファースト・フォーティーズの後半ということになる。同じく廿一世紀に入るのは平成十二年、フォース・フォーティーズに入ってその前半十五年目ということになる。
二、四つの「四十年」の意味
最初の四十年の前半つまりファースト・フォーティーズは、いうまでもなく近代日本の勃興期である。維新制作による文明開化にはじまり、不平等條約の改正にこぎつけ、日清、日露の二大戦役によって東洋の一大強国として世界の列強の注目をあびるにいたるまでの近代日本の苦斗の歴史そのものであった。
その苦斗の歴史が次のセカンド・フォーティーズに入ってごろりと変わってくるのである。変わるというよりたるみ出すといった方がよい。
まず明治四十五年の明治天皇の死によって、それまで国民の上に重々しくのしかかっていた天皇のイメージから解放されることによって、それまでの緊張感がきれ、ホッとした気分になった。同時にこれまでおさえつけられていた自由と民権に対して国民が改めて目を開くようになった。
一方、軍部はというと、日清、日露の二つの戦争に勝った勢いにのって、おりからの第一次大戦に参戦、漁夫の利を得たものの、大戦後の世界的な軍縮ムードと日本の経済事情（米騒動＝大正七年にはじまる何度かの経済危機）によって、それまでの軍拡経済の挫折を余儀なくされ、いわゆる「凩の時代」に入る。
大正十一年の元老山県（有朋）の死を契機にそれまでの薩閥政治がくつがえされ、護憲運動がさかんになり、いわゆる大正デモクラシーが謳歌されだしたのもこの時代である。
だがそのデモクラシーが国民的緊張感のきれた形でのごくうわべの、うわついたムードの域を出なかったひよわなデモクラシーであったため、昭和に入っていとも簡単に軍部によってつぶされてしまう。のみならず、そのため、日本人全体が大東亜戦争というわけのわからない大戦争にまきこまれるという悲惨な目にあわされるということになる。
この意味で、セカンド・フォーティーズは、明治の緊張感がきれたあとの精神的弛緩によるうかれ気分とその反動としての軍部のしめつけと独走をタテ糸とヨコ糸とするゴタゴタ、ドタバタの四十年間であったといえる。
そのセカンド・フォーティーズだが昭和二十年（一九四五）八月十五日の敗戦という形で幕切れとなり時代はサード・フォーティーズに入る。占領から復興、経済大国へと突き進んでいった四十年間である。ただし自力によるものでなく、アメリカの直接間接の保護とバックアップによる経済大国化コースであったのが大きな特徴で、この意味ではサード・フォーティーズとはそっくりそのままアメリカ化の時代であったといっても過言ではない。
そのサード・フォーティーズだが昭和六〇年（一九八五）におわって、今では第四の、フォース・フォーティーズに入っている。その間にそれまで長くつづいた昭和期がおわり（昭和六四年、一八八九）、平成期が始まったが、四十年単位でみると、すでに十年以上を経過しているわけだ。問題がこのフォース・フォーティーズがこの先どういうことになるかということである。
ここで興味ぶかいことは、ファースト・フォーティーズとサード・フォーティーズとが近代化の時代ということで互いに似かよっていることである。前者はヨーロッパ指向の近代化ということで、後者はアメリカ指向の近代化ということで。またこの時代の日本人がそれなりに努力し勉強してきたという意味で、「この二つの四十年」は共通しているということである。
だが同時に忘れてならないことは、「この二つの四十年」は、前者はイギリスの、後者はアメリカのという風に当時の世界の覇者である二つの大国の庇護のカサの下での近代化であったということである。それも単なるカサの下でのことでなく、前者は日英同盟（明治三十五年、一九〇二）という軍事同盟を結ぶほどに、後者は安保條約というこれまた一種の軍事同盟によって最初から拘束されているほどに、強固親密な関係の下での近代化であったということである。
そのファースト・フォーティーズのもり上げに陰に陽に寄与してきた日英関係が、セカンド・フォーティーズに入って切れてしまうのである。すなわち大正十一年（一九二一年）の暮の日英同盟の解消によって多年の日英関係が切れてしまったのである。それが、第一次大戦後の太平洋、アジア方面に急速にウォッチの網を張りはじめたアメリカが主催しての「四カ国会議」によるものであることについてはさきにのべた。
その結果、日本は、イギリスという大国の庇護の傘からはなれて、アジアの一画で独り達せざるを得なくなったのである。よくいえば自主独立であるがわるくいえばパトロンを失った孤児である。
三、セカンド・フォーティーズの悲劇はくりかえされるか
その意味で、セカンド・フォーティーズはよくいえば、日本が大国ばなれした時代、わるくいえば世界的に孤立化を余儀なくされた時代ということになる。
いいかえると、それまでは、日本のあり方にしろ、日本の進路にしろ、そのシナリオの大筋のところはイギリスまかせでよかったのであるが、日英同盟が解消されることによって、日本は自らの手で、そのシナリオをつくらなければならないことになったということである。
だが自作自演というと聞こえはいいが、そのシナリオづくりが滅茶々々であったために中国からは抵抗されるわ、アメリカからは不承認の横槍を入れられるわで散々なことになった。あげくのはては太平洋で大戦争をおこし、文字通り世界中の国々を敵にまわすということになってしまった。
その意味でセカンド・フォーティーズは日本人にとってきわめて教訓的な時代といえる。
サード・フォーティーズは日本が再びアメリカという大国の傘の下についた時代である。だから全体としては何もかもうまくいった。ことのありようはちがっても敗戦を機に日本はファースト・フォーティーズの昔に戻ったということである。
そのサード・フォーティーズが終わって、今ではフォース・フォーティーズに入っている。歴史はくりかえすということばが本当なら、サード・フォーティーズがファースト・フォーティーズの新装版であるように、このフォース・フォーティーズ、かってのセカンド・フォーティーズの二の舞ということになる筈なのである。
果たしてそうなるのか。
たとえば、サード・フォーティーズを陰に陽にリードしてきた日米関係がこの先切れて、日本が再び「大国ばなれ」するのか。その場合、日本としてどんなシナリオを独自でつくれるのか。下手なシナリオによってセカンド・フォーティーズの二の舞になるおそれはないのか。
それとも、そんな面倒くさいことをなしにするために、いっそのこと、アメリカのふところ深く飛びこんで、日本がユナイテッド・ステーツの一員になってしまった方がいいのか。
いずれにしろ、考えてみるとゾッとする程におそろしい、難題、難問が累積しているのがフォース・フォーティーズであり、それが日本人にとってのさしせまった廿一世紀前半の意味ではないかということである。
サード・フォーティーズ後半からはじまった日米経済の摩擦、あつれき、数々のバッシングと外圧、国際化さらには日米構造協議から新安保問題等々への対応処理を一つまちがえると、いつでも日本の紙幣が切れるおそれが多分にある。逆にいうと、日本はいつでもアメリカに吸合（フュージョン）されかねない危険が多分にあるということである。
いずれにせよ、これまでのアメリカ一辺倒からはなれて日本は日本として独自のシナリオをつくらなければならないところに追い込まれていることはたしかだ。だがその自作自演の力があるかというと、きわめてあやしい。
その意味でフォース・フォーティーズの問題は正にこの一点、「独自のシナリオづくり」にかかっているといっても過言ではない。また、その意味で、今日の日本人は、単に廿一世紀はどうなるかを揣摩憶測するのではなく、ノーモア・セカンド・フォーティーズということで、セカンド・フォーティーズの混乱と暗黒の時代を大いなる歴史的教訓として学び直すことが必要なのである。
四、歴史のターニング・ポイント「四カ国條約」と日英同盟解消
くりかえすようだが、とりわけ、大正十年の「四カ国條約」の意味を当時の政治（高橋是清内閣）も国民も重く受けとめることが必要だったのである。
何故なら、この「四カ国條約」こそ、日露戦争に勝った余勢をかり、朝鮮を合併し（明治四五年）、第一次大戦のドサクサに乗じて中国山東半島、南洋群島を占領したばかりでなく、相手にとって屈辱的ともいうべき対支二一カ條約をおしつけ（大正四年、第二次大隈内閣）、ロシア革命のドサクサにつけこんでシベリアに出兵する（大正七年、原敬内閣）など。極東一円にかけて、さながら火事泥のごとくしたい放題をつづけ、あばれれまわっていた日本に対してはじめて大きな歯止めがくわされた、歴史の大きなターニング・ポイントだったからである。
何よりもこの條約によって日英同盟が解消されたことが大きい。これは一つには帝政ロシアの崩壊によって、イギリス側としてももはやロシアの東進、南進のおそれがなくなり、もはや日本を東洋の番犬として利用する意味がなくなったことによるわけだが、ことはそれだけでなく、日本をこれ以上イギリスの傘のもとにのさばらしておくわけはない。何とかそれに歯止めをかけたいということでの四カ国條約であり、日英同盟の解消なのであったが、当時の日本人にはそのことの意味がピンとこなかった。何しろ大戦後の浮かれ景気、日本は一等国などとおだてられていい気になっているのであるから「四カ国條約」を日本ワク込めの謀略などと誰も考えなかったのである。むしろ英米佛と肩をならべて晴れての「列強入り」と喜んでいたのである。従って「日英同盟」の解消など、むしろこちらの方からノシをつけて返上してもいいぐらいの、ごく軽い気持ちで受けとめていたのである。
それがあとから見るととんでもない間違いのもとだったのである。次に間違いのもとだったのは、この四カ国條約を主宰したアメリカの意図を明確にくみとりそこなったことである。
何でアメリカがこんな條約を英、佛、日におしつけたのかその意味がつかめなかったということである。アメリカはイギリスやフランスとちがってフィリッピンをのぞくと中国その他には植民地は勿論、何も権益をもっていないのである。中国には大きな権益をもったイギリスやフランスが機会均等ということでの紳士会談に日本をひきづりこんだのなら話がわかる。それを何でアメリカが？
そこのところを深く考えないで、アメリカをせいぜいのところ「善意の第三者」、中国の権益をめぐっての英、佛、日の紛争を調停してくれる親切なオジサンぐらいに考えて、四カ国條約のテーブルについてしまった。日英同盟解消の仕掛人もアメリカであったのであるが、そのことの深い意味にも気づかなかった。
日本政府と日本人が、「四カ国條約」のもつ深い意味にも気づき出したのは、その翌年大正十一年（一九二二）のワソントンでの海軍軍縮会議とそれにつづく「九カ国條約」においてであった。
だがそれでも本当のところは分かっていない。せいぜいのところ「軍縮会議」については五・五・三の劣性比率に腹を立てた（ばかにしてやがるということで）ぐらい、「九カ国條約」に至っては、参加者がふえて少々厄介なことになったぐらいの受けとめ方である。
その軍縮についても、これで頭にきたのは、第一次大戦の勝利によって当時世界的におしすすめられていた軍拡競争の波にのって、三万トンをこえる超弩級戦艦（ドレッド・ノート）づくりを目指してきたいわゆる「八・八艦隊」の推進者である海軍の一部のものだけで、政治も国民も比較的平静にこれを受け入れてしまった。海軍の軍拡熱と裏腹に、当時は第一次大戦後ののんびりムードによって世界的に陸軍を加えての軍縮ムード、とくに日本は財政的にも「軍縮」を敢えてやらざるを得ない破目に陥っていたということもあって、「軍縮」で頭に来たどころか、逆にこれを歓迎するムードの方が高かったのである。
その「軍縮」が海軍だけでなく国民の相当数の頭に来て大さわぎになったのは、昭和に入ってからの話である。すなわち昭和五年（一九三〇）の「ロンドン軍縮会議」以後のことである。
ついでにいうと、この「ワシントン軍縮会議」ではじめて戦艦建造は何トン迄という「数値目標」がでてきた。アメリカの條約に対する一つの考え方を示すもので、このアメリカ人独特の数値主義では、今日の日本人も外貨について、貿易について、カワセ問題について散々泣かされている。
だから軍縮会議ではこの「数値目標」でかなりのショックを受けたことはたしかであるが、それにつづく「九カ国條約」にはこういった数値は何一つ出てこなかったため、ショックは殆ど受けなかった。そこへもってきて、さきにものべた通り、そのころまでの日本人には「條約とは破られるために結ばれる」というヨーロッパ流の国際的條約通念がしみついていたのであるから、「九カ国條約」そのものをさほど深刻なものとは考えていなかったということがある。アメリカ人の條約思想がそんな甘いものではないということに、当時の日本人の殆どが気づいていなかったのである。
それやこれやで大正一〇〜一一年（一九二一〜二二）の「四カ国條約＝九カ国條約」のもつ大きな歴史的意味を、日本人は完全に見おとしてしまった。
それは、歴史に「もしも」（イフ）は禁物であるといわれるが、かりに「もしも」（イフ）ということが許されるとすれば、その後の日本のありようも行動も現実のそれと全くちがったものになっていた筈だと言い切れる程に、大きな意味をもつ歴史のターニング・ポイントであったのである。
率直にいって、この二つの條約を契機に、目をアメリカに向けて積極的に開くべきだったのである。アメリカの猛然たるウォッチに応えて日本もアメリカを事々ウォッチし返すべきだったのである。
ところがそれをしないで、目を中国やソ連や、更にはドイツやイタリアといったとんでもないところに向けてしまった。太平洋かなたの東の方からおそろしい眼でにらまれていることを忘れて。セカンド・フォーティーズ後半の悲劇のもとは正にここにあったといっても過言でない。
五、海軍は何故平和主義だったのか
もちろん、日本海軍は明治末から大正にかけて、アメリカを仮想敵国としてマークしていた。だが、それは、日本の陸軍がロシア、ソ連を仮想敵国としていたのとはちがって、多分に国家予算獲得のための方便であったくさい。これに対して陸軍は本気でロシアをマークしていた。だからうっかりしていると軍事予算のあらかたを陸軍にもっていかれてしまう。それをくいとめるために、海軍をしてアメリカを仮想敵国としておいた方がいいということでアメリカをマークしたわけで、何も本気でアメリカと斗うなど誰も考えていなかったのである。もっともアメリカをマークすること自体は兵装の原理からしてノッチ・ツー・セカンドの原則つまり「二カ国標準原則」にかなっていたのであって必ずしもいい加減なことでアメリカをマークしたわけではないが。
つまり、アメリカをマークすることによって予算はとれるだけとるが、アメリカと斗う気はさらさらない。これが日本の海軍のホンネであったのである。また、陸軍の一貫して好戦的タカ派的トーンに対して、海軍が全体として非戦的ハト派的トーンに終始してきたことの意味もここにある。太平洋戦争開始直前の米内（光政海軍大将）、山本（五十六海軍中将）等の和平主義もその意味では眞に国際世界に目をはなっての和平主義でなく、軍にその気がなかったが故の和平主義、いわばえらいことになったということでの逃げ腰を合理化するための和平主義だったということで、そんないい加減な和平主義だから、これをあくまで意識させることができず、陸軍のタカ派によって簡単におしきられてしまうというあられもないことになってしまったのである。
後世の人たちは、アメリカの工業力を無視してよくもあんなバカないくさをアメリカにしかけたものと笑っているが、日本の軍部も当の海軍もアメリカの工業力の実態を必ずしも知らなかったわけではない。それはそれで或る程度のことはわかっていたのであるが、それよりも何よりも肝心の「アメリカ」のことが全くわかっていなかった。とりわけ、アメリカの対外戦略、政略について全く無知であったということの方が大きいのである。敵を知らずして何がいくさか。アメリカと斗う気がなかった以上アメリカを知る気がなくて当然なのである。
日本人がいかにアメリカを知らなかった（知ろうとしなかった）かを示す一つの例が開戦以前の海軍の情報機関である。
その中枢は旧海軍軍令部であるがその中味は部長直属の宣伝、購買部門をのぞくと四つの課にわかれていた。
すなわち、第五課、第六課、第七課、第八課の四課である。
このうち、第六課は中国、満州国（旧）関係、第七課がイギリスをのぞくヨーロッパ関係（含ソ連）、第八課がカナダをのぞくイギリス連邦関係と東アジア関係。第五課がアメリカ関係であったが、それもアメリカ一国を対象としたものでなく、南北アメリカ全体を対象としたきわめて漠然としたものであった。それも課長一人、課員三名に若干の補助員を加えてのきわめてお粗末なメンバー構成であった。このお粗末さということでは他の三つの課も似たりよったりであったわけだが、中国やヨーロッパのことは陸軍ならともかく、こと海軍に関してはさしあたりどうでもいいことだから、それでもいいとして、かりにもアメリカを仮想敵国としている海軍である限り、こんな漠然とした、お粗末なことではどうしようもない筈なのである。いかに海軍そのものが「アメリカ」に関して無頓着、無神経であったか、この一事をもってしても明らかである。
六、半端だった旧陸軍の「近代化」の悲劇
陸軍も同じで、明治以来、陸軍内部での親露か恐露かの争いは絶えることがなかったが、親恐いづれにせよアメリカが将来どうでてくるかについての配慮も論議も何一つなかった。
たとえば、昭和になって対露強硬派のいわゆる皇道派が二・二六事件を境に敗退し、いわゆる統制派が軍の実権をにぎったわけだが、その統制派の軍の近代化なるものがドイツのルーデンドルフのいわゆる総力戦（アルゲマイネ・クリーク）をまねたもので、アメリカの軍と政治の関係、大統領の戦時権限と軍との間の独自の関係から学ぶということは毛頭なかった。陸軍がアメリカの陸軍と斗うことは夢にも考えなかった以上、これはごく当たり前のことであったかもしれないが、軍が本当の近代化を考えていない、ドイツのそれから学ぶだけでなくアメリカのそれからも学んで当然な筈だったのである。それであってはじめて「近代化」ということになった筈なのである。ドイツの総力戦をまねた近代化では半端近代化、時代おくれのエセ近代化でしかない。そのエセ近代化の矛盾やつけが、やがて中国問題の処理をあやまらせ、ひいては大東亜戦争という大惨事をひきおこさせる口火になったのである。日本の陸軍がアメリカを意識しだしたのは昭和十五年の佛印進駐とそれにつづくソ連の南進政策をとりだして以来のことで、その時になってからでは既におそかったのである。
アメリカを意識したからといって何もアメリカと正面きってケンカしろということではない。またアメリカのウオッチに屈しろということでもない。アメリカのウオッチをそれなりに意識しておれば、それならそれでということで、日本の行き方とちがって、現実のそれとは一味も二味もちがった賢明なシナリオがつくれた筈だったということである。
七、生産の空洞化の遠因はどこにあるのか
同じことは経済面についてもいえる。日本の資本主義は明治以来あまりにもヨーロッパ的古典経済学一辺倒でおしすすめられてきた。そのため、セカンド・フォーティーズに入って、いたるところにその矛盾が露呈し、日本経済は再三にわたる恐慌になやまされることになった。そのハイライトが昭和初頭の「大恐慌」（昭和四〜五年）である。だが、日本の政府も財界人もこれらの「恐慌」をあくまでもヨーロッパ流古典経済学の原理、原則によってのりきろうとした。「大恐慌」の際にもアメリカのルーズベルトが考えたようなニューデールを考えたものは一人もいなかった。経済学的にもケインズ主義という新しい経済についての考えをとり入れようとしたものは一人もいなかった。日本の政府が昭和恐慌に際してとった手は唯一つ金輸出解禁（金本位制）とか金輸出再禁止（金本位制廃止）とか今から考えてもきわめて時代おくれな「教科書」的なバカみたいな手のくりかえしだけだったのである。
このヨーロッパ流古典経済学の思想は戦後の日本経済においても依然改まっていない。
これでは、いかに戦後の産業や企業がアメリカのそれにならって近代化しても肝心の経済思想が旧い以上、理論と実践においていたるところ乖離や亀裂がおこるのは当たり前である。
たとえば同じ自由経済、市場主義でもヨーロッパの古典的なそれとアメリカ人のそれとでは多分にちがう筈なのである。逆にいうと、その反対の規制主義の「規制」の意味も、それとこれとでは大きくちがっている筈だということなのである。
その意味でサード・フォーティーズは全体としてアメリカンシステムを指向しての再近代化の時代であったが、やはりそこにもオモテ向きの近代化のウラにヨーロッパの旧思想が根づよく生きており、それがいろいろな形で矛盾となってオモテに噴出していたといえる。そのあげくが高度の生産性が一転しての生産の空洞化である。
再近代化のサード・フォーティーズが生産性の向上達成に始まり、生産の空洞化に終わったということは、この意味できわめて象徴的であったといわねばならない。またこの意味で経済の近代化は、全く逆の形で、戦前の陸軍の近代化と同じく半端近代化であったといえる。
八、インテリ好みのヨーロッパ、庶民好みのアメリカ
経済学に限らず、哲学でも文学でもその他何でもヨーロッパ生まれのそれは、「あるべき論」（ゾルレン）を指向しての抽象的、観念的な理論やテーゼが本位になっているのが特徴である。ということはそれだけインテリの知的あそびに向いていても、現実的でないということである。
これに対してアメリカのそれらは、経済学から哲学その他を通じて、きわめて具体的で実践的である。だからそれらは、経済活動をふくめた人々の実践活動には大いに役立つが、インテリの知的あそびの対象としては面白くもおかしくもないということになる。
それがいつまでたっても、日本の知識人階層がヨーロッパばなれしない最大の原因なのである。哲学でもプラグマティズムが日本のアカデミズムから今尚疎外されているのはこのためである。文学でもアメリカのそれが、日本の文学の主流からはずされ、正当に評価されていない原因もここにある。日本人がアメリカの文明で評価しているのはビジネスのハウツウと科学技術だけなのである。
一方、一般の日本人はというとアメリカ的考え方を殆ど無抵抗にうけいれている。何故ならアメリカ的ものの考え方とは徹底的に生活主義、実践主義であり、ヨーロッパ人のそれのような観念的でこむずかしいところは全くないからである。
ヨーロッパ人の知性が思考様式（シンキング・ウェー）の開発と革新に向いているとすれば、アメリカ人のそれは徹底的に人間の生活様式（ライフ・ウェー）の開発と革新に向けられているのである。しかもそれには「もの」が必ずついている。車だ冷蔵庫だテレビだビデオだといった。あるいはハンバーガーだ、フライド・ポテトだ、フライド・チキンだジーパンだといった。だから今迄やむなく質素で貧しい物的生活を余儀なくされてきた日本人の大多数はワッとばかりにそれらの「もの」にとびつく。そのうちに生活様式もいつかアメリカン的に洗脳され頭の中が限りなくアメリカに近づいていくというわけである。
ヨーロッパの文明がインテリの書斎経由の御託宣であるとすれば、アメリカのそれは書斎ぬきのズバリリビング経由の生活直結の教化である。
そこにアメリカニズムの面白さがある。知的なおもしろさでなく生活的なおもしろさである。
九、「近代化」とエリート
ここで面白いのは、明治から昭和の前半にかけて、日本の近代指向のエリート、知識人の殆どが、その意識の二重構造（ヨーロッパ的近代主義と日本伝来の土着意識との）になやまされつづけてきたことである。そのなやみの故に北村透谷や芥川竜之介のように自殺したものさえ少なくない。
彼等は何故なやまされたのか。
一つは、彼等のいわゆる近代主義が徹頭徹尾舶来の借り物であり、本人自身それを十分に消化しきれなかったこと。
一つは、彼等の近代主義に一般庶民がついてこないため強権をもってする以外、笛吹けど踊らずという空虚感を常になめさせられてきたことによる。
とくに二番目の要因が大切で、明治から戦前の日本人の大半はヨーロッパ的なしちめんどうくさい思想や観念など「こちとらには関係ない」ということで敬遠し、依然「近代化」以前の思考慣習に従って生活しつづけてきたのである。戦前「デカンショ節」が庶民の間で流行ったことがこのことを端的に示している。
要するに戦前の「近代化」とはエライ人達の考えということで一般庶民はこれを敬遠したどころか、逆に皮肉ったりあざ嗤ったりしていたのである。
ところが、戦後のサード・フォーティーズになると事態は逆になる。
一般庶民は占領下のジープとチョコレートに触発されて殆ど無抵抗にアメリカ主義をとりいれている。これに対してエリートや知識人がそれを野暮だとか下品だとかいって顔をしかめるということで。
また、インテリや知識人たちが戦前のエリートや知識人のように、近代主義と日本の土着思想のダブルバインドによって深刻になやまされるということもなくなっている。当のエリート自体がオモテ向きは庶民のアメリカニズムに顔をしかめているにも拘らず、陰に陽にライフウェイということでアメリカ化されてしまっているからである。新しいものに反対するものほど、あとになってとびつくという文明のミメーシス現象によるものである。もちろん、近代主義か土着主義かの問題は、たとえば近代経営か日本的経営かといった形で、ときどき、シャックリのように出たりひっこんだりしている。だがそれも、戦前のそれのように自殺する程になやむといった、思いつめた形での問題意識によってではなく、単なる比較風俗論的なものにすぎないか、アメリカン調にひんしゅくしての、日本人の生活様式を、「旧き良き時代」にひきもどそうとする一部のエライ人達による作為見え見えの政策的、文化的反動としての問題意識にすぎない。笛吹けども踊らずどころか、制止しようにも制止しきれないいらだたしさがいわゆる日本主義だの文化主義という形をとって出て来ているということである。
一〇、ポスト・モダニズムとは何か
同じことは、今日哲学界でいわばファッションのようなことでブームになっている、いわゆるポスト・モダニズム（近代以後主義）についてもいえる。それは主としてフランスの、ジャック・ラカン、シェル・クーユー、ジル・ドウルーズ、ジャック・デリダその他の新進哲学者による一連の新しい哲学的思考と知を一まとめにしたものであるが、その「脱構築」とかノアディズム（非定住主義）とかアンティパラノとプロ・スキゾといった考え方が、これまでのどちらかというと余りにも理性固執主義で体制的で窮屈な哲学的思想にあきあきしていたインテリや知識人にとって、いかにもお洒落で魅力的な感じを与えることから若い人達の間に急速にひろがりつつある「新哲学」である。
また、その「新哲学」によってこれまでの「近代主義」（モダニズム）を超克しようというのがいわゆるポスト・モダニズムであるが、これとて、今までの思想や哲学のそれと同じく単なるインテリの知的あそびにすぎない。人間の生活実践とは何のかかわりもないことカントやヘーゲルのそれと五十歩百歩なのである。だからこんなことで「近代」の超克など出来る筈はないのである。それはヨーロッパの近代の超克には多少役立つかもしれないが今日、世界を底辺の生活ベースで滔々と風靡しつつあるアメリカ主義（プラグマティズムとアメリカ的生活様式）という名の「近代」に対してはとてもではないが太刀打ちできる筈のものではないのである。
そもそも「近代」とは超克されるべきものではなく、その中味を洗い直さるべきものである。モデルンとは「現在」のうらにかくされ、抑圧されている人間の意識や情念をオモテにあらわす（現然化する）ことなのである。だから、既存の「近代」にかわって、いろいろ新しい意識や情念が出てくることは一向に差し支えない。またそうなることによって、「近代」が、ニセの、偽りの「近代」から、人間的な意味で本物の「近代」に近づいていくわけである。たとえば、十九世紀以降「近代」といえばヨーロッパのそれがモデルになっていた。それが廿世紀後半に入ってそのうらにかくれていたアメリカ主義がどんどん擡頭してきた。モデルン化してきた。いずれも「近代」であって、どちらの「近代」がいいかわるいかということではない。要は十九世紀以来の「近代」の中にアメリカ的近代がどんどん侵蝕しつつあるということで、それが今日の「近代」というものではないかということである。
そのアメリカ主義を拒否していたヨーロッパや、それに明治以来追従してきた日本のインテリ連中にとっては、これは耐えがたいことかもしれない。そんなことになる位ならいっそのこと「近代」などつぶしてしまった方がいいという気になるかもしれない。そこにいわゆる「ポスト・モダニズム」の知的効用があるのであって、だからこれを知的あそびで、面白いことは面白くてもそれ以上でもそれ以下でもなく要するにくだらないというのである。
それはかつての戦前日本を風靡した日本主義とロマニズムによる「近代の超克」とそのくだらなさと、非現実性においてありようはちがってもその本質は同じなのである。
一一、東洋ブームで「近代」がのりこえられるか
ポスト・モダニズムついでに今日、世界の哲学と思想に隠然たる力をもちはじめている今一つの思想的な流れ、いわゆる東洋主義（ヒンズーから佛教、儒教をふくめの）ブームについてふれておくと、それも、多年のヨーロッパ的理性主義、科学主義の文明に対する反動現象であって、「近代」の洗い直しということでは殆ど不毛に近い。
何故なら、東洋主義も、西欧のそれと同じく「あるべき論」（ゾルレン）を本位とした抽象的、観念的な思考と思想にすぎないからである。
ただ、そのちがいは西欧のそれが、神を全知全能としてその神の知に一歩でも近づくことを心のバネにしての知的探求の努力の体系であったのに対して、東洋のそれは、神を全知全能のシンボルと見ず、天とか佛という形で世界の根元に位置するものと見、それ故に、西欧人のようなひたむきな（神に向かっての）知的努力をすることよりも、むしろ現世を仮の世と見、人間をチリ、芥と見ることによって人間がそこからどれだけの力（認識と行動の両面で）を出せるかを自らの身体と生命力に賭けることの方に向かって努力することを主眼としていることにある。いわゆる「修業論」でありヨガその他による「活性論」であり、「念力論」である。しかも大事なことは、それが一定の理論にワク込めされないという意味できわめて自由であるということで、その自由さが、多年の理性主義、観念主義で窮屈さを感じさせられてきた西欧のインテリ層に大きな魅力になっているということである。それを別のことばでいいかえると「物から心へ」、「技術から精神へ」ということになる。
だが、その修業や自由は、現実の生活実践とは何の関係もない。その証拠に佛教では修業したければ出家しろという。出家とは現実の生活を捨てろということである。そんな形でかりに知や力を会得したところで、それが現実に何の役にたつものか。また、そんなことでかりに「近代」がおかしくなったからといってその矯正や修正ができる筈はないのである。
西欧の「あるべき論」が総じて「知的あそび」にすぎなければ東洋のそれはせいぜいが「身体的あそび」といってもそれ程に誤っているとはいえないのである。
たとえば、西欧の思考は霊肉分離を前提とする。それがそもそも間違いなのである。何故霊を尊び肉を蔑視するか。それは、彼等の追及する知が神の知にシミュレート（なぞらえる）されているからである。だが、人間は霊と肉の両面をもつ身体的動物である。霊だけでは生きられない。肉だけでも生きられない。霊肉分離を前提とする西欧人の思考がいかに人間の生活と現実を無視しているものであるかはこのことでもわかることだが、何故かこのきわめて明々白々の事実が多年のヨーロッパ文明の中で誰も気づかず、殆ど問題にされてこなかった。そんなおかしな非人間的な思考にもとづく文明がいつまでもつづくわけがないのである。
それなら東洋主義はどうかというと、なるほど東洋には霊肉分離の思想はなく、どちらかというと身体論的であるが、佛教の場合はその身体を仮のものとして否定してかかる。霊もことさら重視しないが、といって肉もそれ程に重視しない。何しろ霊も肉もふくめて一緒くたにチリ、芥あつかいするゴミ的人間論、産業廃棄物的身体論なのである。そのゴミ的身体から本当の身体に変身することを佛教では「解脱」といい「ネハン」という。儒教ではこれを「礼」という。形から入って形から出るなどという。つまり別の身体になりかわれというわけである。だから 佛教の身体論は自由で活性的だが儒教の身体論は「礼」という規則が多くて窮屈、不自由ということになる。
だがいずれにせよ、それらが人間の現実世界での生活実践とかけはなれているということでは同じである。もちろん佛教でも儒教でも、それを生活に役立たせようということでは、いろいろな功利主義的奇弁や屁理屈が成りたつわけだが。
その意味で、今日西欧の思想界でポスト・モダニズムとは別の形でおこりつつある東洋ブームは、西欧的「近代」につかれたインテリ達のなぐさめにはなっても、「近代」の超克には何の役にもたたない。またそんなことで、おかしくなりかけている西欧近代の洗い直しが出来る筈はない。
一二、アメリカの東洋ブームの意味
もっとも東洋ブームは、西欧だけでなくアメリカでもさかんになりかけている。だがアメリカ人の東洋ブーム（たとえばカリフォルニアには百に近い東洋的新興宗教が生れているといわれている。なかにはオウムと殆ど同じようなあやし気なのもあるといわれている。念力や脳波の電子式テスターなどを開発したのもこの連中だといわれる）は西欧人のそれとは動機がかなりちがう。西欧人のそれがこれまでの理性主義、観念主義、イデオロギー主義に対する反動であるとすれば、アメリカ人のそれは、そのあまりにもの実践主義、あまりにも皮相的なプラグマティックなライフ・ウエーにあきたりなくなった人々がないものねだり的に何らかの「精神的なもの」を求めだしたことにある。とりわけアメリカの経済、生産の停滞によってそれまで元気で生き生きしていたアメリカの中間階層が勇気と希望を失いかけたことが大きい。事実アメリカでオウム的、オカルト的新興宗教に最も熱心なのはアメリカの知的エリートでもなく、社会の底辺の階層でもなく、正にこれまでアメリカ的ライフ・ウエーを代表してきた中間階層（ミドル・クラス）の人たちなのである。
東洋主義でもそれを宗教でなく一つの哲学としてとらえ直せば、そこにはギリシャ・ローマ以来の西欧の哲学が見落としてきた、あるいは無視してきた数々の問題が認識論的に新たにディスカバーされるというメリットが少なからずあることはたしかである。その意味で知のパラダイムの転換ということで東洋の宗教を哲学的に読み返すことは一向に差支えない。その意味で、学問という形で東洋主義を追及していくことは大いに歓迎されるわけだが、現在のところ、そういったことは余りなされていない。だからダメなのである。
むしろ、東洋ブームついでにアメリカ人もふくめて広く世界の先進国の文明人たちが学ぶべきことは、東洋の宗教や哲学よりも東洋に現にすんでいる人達の生活とそのうえにある生活実践のチエではなかろうか。何しろ東洋はいろんな人種、民族がごったまぜにひしめきあっている世界である。そこには人種別、民族別のさまざまな生活様式があり、それなりの実践知（エピステーメ）がある筈である。
それらを一絡げに非近代だの後進的などといわないで、この先の地球人類の生活をゆたかにしていくための貴重な知的栄養素として学び直し、「近代」の中にとりいれていくことが、「近代」の洗い直しということで大事なことではないか。とくに、アメリカのプラグマティズムをその皮相な合理主義から脱皮させて、カントやヘーゲル以上の世界の新しい大哲学に育てていくためにも。
またそれがアメリカの時代といわれる廿一世紀をより意義あるものにしていくための大きなテーマの一つではないか。
もちろん、戦後の世界の人々がアメリカの覇権主義を黙って見のがしていたわけではない。反米運動は世界各地でおこったし、現に日本で六〇年安保騒動をはじめとして何度かおこっている。だがその反米のシナリオそのものが多分にイデオロギーの産物（露骨にいうとソ連のつくったシナリオ）であり、少しも現実的なものではなかったため、いずれもバブル化しはじけ散ってしまった。
第三章 「文明の大革新」に向けて
一、社会主義から生活主義へ
マルクスは資本主義をなくすれば人々の生活はよくなると思い、社会主義というイデオロギーを神聖視した。だが、この資本主義か社会主義かという問題の提起自体が既にヨーロッパ的なのであったが故に世界的な普遍性をもたなかった。アメリカで社会主義が全く問題にされなかったのがその証拠である。アメリカ人が社会というものをいい加減に考えていたということではない。アメリカには独特の共同体思想がありそれが社会づくりのキソになっているのであるが、だからといってアメリカ人はこれを「社会主義」とはいわない。ヨーロッパ人のいう社会主義とは全く異質の「社会主義」なのである。
本当は、資本主義でも社会主義でもなく、ズバリ人間主義、生活主義をモットーとすべきであったのである。ところが、その「人間主義」（ヒューマニズム）が、とかくあるべき論の「人間主義」にそれがちであったため、マルクスは「人間主義」ということをはばかった。また、その発想が余りにも経済主義であったため、問題がナマの生活主義にかかわっていることを見落としたか、あるいは軽く見た。
冗談ではない。当の資本主義そのものが人間の生活（経済的利を営むという形をとっての）の一つのパターンそのものだったのである。産業も企業もみな同じ。ただその活動が余りにも経済的合理主義に偏したため、働くものを生活のためにその肉体を売る（働くことを生活そのものとしてでなく、生活のための手段とみなしての賃労働）というみじめな境地におとし入れ、人間疎外という反人間的なことをひきおこすようになったのである。また働くものもそれが当たり前と思い企業にやとわれて働くのは生活のための手段と考えるようになったのである。働くことそのものが生活であるということが忘れられてしまったということである。
その産業や企業そのものを一つの社会的生活のパターンとして、またその中で働く人々の意識を単なる生活の方便としての労働でなく、それ自体が一つの生活であるという方向に変革していくことが大事なのである。今ここで急にこんなことをいっても、自他ともにその意識がかわるものではないことはわかりきっているが、おそらく、廿一世紀の後半には産業も企業も、働く人達の意識も働くこと本来の姿に戻っていく筈である。
二、「下からの国家」づくりに向かって
また、この生活主義との関連で、これまでの国家や社会についての考え方もコペルニクス的に変革していくはずである。
何故ならこれまでの国家とか社会は例によって「あるべき論」が先行し、人々の現実の生活利害をまともに考慮したものではなかったからである。王侯貴族の専制国家はもちろんのこと今日の民主主義のもとでの国家、社会でも、そのありようは依然として「あるべき」ということをふまえての「上からの国家」であり社会なのである。せいぜいその矛盾を福祉ということでカバーしているだけのことなのである。
こんな理屈っぽい「上からの国家」などいずれはつぶれる。つぶれなくても、その存在理由を失う。民主主義の国家は、原理的にも、人々の生活利害をベースにした「下からの国家」でなければならないのである。今日のところこの「下からの国家」を本気で考えているのは「アメリカ合衆国」だけである。アメリカの連邦主義（フェデラリズム）はヨーロッパのそれとちがって徹底的に国民の自由な生活主義のうえで成り立っているのである。もっとも今日では連邦政府の権限がグローバルな覇権政策によって巨大化しすぎ、そのため、本来の生活主義が多分に怪しくなっていることはたしかであるが、それでも、アメリカ伝来の生活主義、それ故の「下からの国家」という原理は依然強固な国づくりのバックボーンになっているのであって、いかに大統領の権限が強大化したといってもこれには逆らえないことになっている筈なのである。
その意味でもアメリカ主義は一考も二考もの価値がある。これまでのヨーロッパの国家論（フランス革命によって生れた近代国家、民族国家概念をふくめて）では絶対に出てこない、新しい国家論がそこにある。そのアメリカ型国家論が、廿一世紀の新しい国家論として大々的に浮上して既成の国家と国家論を大きくゆるがしていくであろうことは今から多分に予想される。
三、「あるべき論」にかわる新しい哲学の構築に向かって
その他、学問や科学の世界でも十八世紀末ではいずれも統合された形の学問や科学であったが十九世紀から廿世紀にかけて一斉にどの学問も科学も複雑化され、細分化されていった。そのために、学問も科学も発達し、技術の開発にもそれらが大いに役立ったということは争えないが、反面では、余りにも個別化、細分化しすぎて、学問、科学としての斉合性を失い、現実への対応力を失った（特殊化の袋小路）というマイナスも大きい。病気や環境問題への対応がおかしなことになりつつあるのはこのためである。このことを考えると廿一世紀はおそらく、学問や科学が今一度統合の方向に向かって再編、整備されるようになることは必至と思われる。
十八世紀のそれとは全くちがった形で。
これも廿一世紀の大きなテーマの一つである。
要は、何から何まで、今までと逆なことになる。ヨーロッパ文明からアメリカ文明へ。「あるべき」論のイデオロギー主義から生活主義、実践主義へ。プラトン、アリストテレス、カント、ヘーゲルからプラグマティズムへ。古典的経済政策から新しい経済政策へ。上からの国家から下からの国家へ。個別化の学問、科学から統合化の学問へ。等々。
もちろん、アメリカ主義といっても現在のところはきわめて欠陥だらけであり、このままでは信用できない。そのアメリカ主義が廿一世紀の世界の文明を本当にリードしていくだけの力と内容をととのえるまでには、かなりの年数を必要とする筈である。従って、それまでは世界の人々は、国についてであれ、社会についてであれ、その心のより所を見失った形で、いろいろ勝手な考えのもとに行動したり、動いたりする筈である。いいかえると文明の混乱の中で、廿世紀のそれとはちがった形でゴタゴタ、ドサクサがつづくものと思われる。つまり、世界的に紛争や戦争もなくならないものと思われる。いかにパックス・アメリカーナであろうともである。
だがいずれにせよ、廿世紀の人達とちがってイデオロギーと幻想から解放され、何ごとにも現実的に考えるようになった廿一世紀の人達のこと。多少の試行錯誤はあっても、全体として廿世紀のそれのような馬鹿気たことは二度とくりかえさない、より賢明な世界づくりに向かって進んでいくであろうことは十分に確信をもっていえるのであって、その日が一日も早いことを心から希っているわけだが、日本は果たしてどちらに向かって進むのか。フォース・フォーティーズの半ばにさしかかっている我々として、大いに気になって仕方がない。
以上
文責 ＆ HomePage 制作：（株）マネジメント・サイエンス研究所
コンサルタント 城 誠
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