一 団体と活動体
企業体は団体としての集団と、活動体としての集団との二つの集団の合成体である。
いずれも人間の集団（グループ）であるが、団体が一つの集団としての明確な骨格あるいは躯体（コープス＝corpusあるいはボディ＝body）をもっているのに対して、活動体はそのような明確な骨格や躯体をもっていない。その形もありようも活動の目的によって様々分かれるということで、本質的には極めて流動的な人間の集合体（フロック＝flock）であるということで、団体と活動体とは大きく異なる。
団体の目的は、人々を何らかの意図によって躯体の中にわく込めし、その共通利害を守りその集団としての存在を維持確保することである。
一方、活動体の目的は、文字通り何らかの目的に向かって活動することである。
団体がその存続を図るためには、何らかの活動を必要とする場合もあるが、全ての団体が必ずしも活動を必要とするとは限らない。団体はその性格によっては無活動でもその存続を図り得ることがあるのである。
企業体の場合、団体とは会社そのものである。つまり、会社とは明確に制度化された躯体をもった人々の団体だということである。また、その会社の躯体には相互会社、合名会社、有限会社、株式会杜等いろいろあるが、いずれにしろ会社がひとつの団体であることには変わりない。
だが、会社という団体は何らかの活動なしには存続できない。そこで会社という団体はその存続のために何らかの活動体としての集団をその中に抱え込むことになる、企業体が団体と活動体との二つの集団の合成体であるといったことの意味はここにある。
二 オーガニゼーションとフォーメーション
このことは、企業体内のいわゆる組織についての考え方、ありようもその集団の性格、団体としての集団か、活動体としての集団かによって自ずから二つに分かれることを意味する。何故なら集団の性格が違えば、それを形成する組織も自ずから違ってくるのが当然だからである。
団体の目的はさきにもいったようにその集団内の人々の共通利害を守り、その集団としての存続を確保することである。そのためには必ずしも活動を必要としない。この団体としての集団原則は会社という団体についても変わりない。たとえ会社がその存続のために何らかの活動体（事業集団＝事業部）を抱え込んでいるにせよ、そのことによって会社としての団体原則が変わるということはないのである。
従って、団体を形成する組織はその存続のために必要最少限の要素、機能を本位としてつくられる。この存続のために必要な要素、機能のことを人体のなかのそれになぞらえて器官（オルガン）という。組織のことを一名オーガニゼーション（organization）ということの意味はここにある。つまり、オーガニゼーションとは、人体や団体（いずれもボディ）の存続確保のための組織であるということである。つまり、オーガニゼーションは活動体の組織ではないということである。
活動体の組織はオーガニゼーションとはいわない。フォーメーションという。フォーメーションとは、活動の目的によって人々を役割（ロール）によって組織することである。
すなわち企業体に会社という団体と、活動体としての集団と、二つの集合体が存在するということは、その組織も自ずからその集合体の性格の違いによって、オーガニゼーションとフォーメーションの二つに分かれるということである。
三 「皆で渡れば怖くない」「皆でやれば成果があがる」
会社という団体の場合は、その器官は機関といってもいい。たとえば事業部制をとっている企業の本社の組織とは機関による組織であり、そこで働く人間は何らかの機関要員であるということになる。
これに対して、事業部の中で働く人々は、何らかの目的のもとで何らかの役割によって働いている人々であって、機関としてあるいは機関要員として働いているのではない。
また、団体の場合は、人々の集まりが多いほどその存在もより確かになるため、会社としての団体もとかくその団体内のメンバーが多くなることを歓迎しがちであるが、活動体の場合は、目的かまわずメンバーを増やすことは好ましくない。活動体が多数の人々の集団という形をとるのは、その方が、活動目的を達成しやすいからである。もともと活動は商売でも何でも一人でやろうと思えばそれなりにできることなのである。だが、それでは効率が悪い。大きな目的が達成できないということで、活動のために人々を集めるのである。だからその人の集め方は、あくまでも目的のために必要最少限度ということにしておかなければならない。
同じ人集めでも団体（会社）としてのそれと、活動体（事業部）としてのそれとでは、その考え方が全く違うということである。
つまり、「皆で渡れば怖くない」ということで人を集めるのが団体、「皆でやれぱより成果があがる」ということで人を集めるのが活動体だということである。
四 団体に何故秩序やステータスが必要か
団体の機関は、人体内の内臓諸器官と同じく、それぞれ独立している。また、その働き方も極めて自律的（オートマチック）である。会社のオーガニゼーションの中の諸機関も同じである。つまり社長がいちいち命令しなくても本社の諸機関は、その機関としての仕組みさえ明確につくられていれば、それぞれの機関は放っておいても自動的に働くようになっているということである。
だが、それぞれが独自に自動的な動きをしているからといってその動き方がてんでんばらばらかというと決してそうではなく、それぞれの機関が暗黙に斉合していて、全体として機関相互が循環しあっている。それがオーガニゼーションとしての組織の特徴で、その典型が動物や人間の体の中の仕組みである。
つまり、団体の組織においてはそれぞれの機関の責任者は必要だが、それに対して上からことさらに命令するものはいらない（我々の体の中の器官が心臓でも胃腸でも頭が命令しなくても勝手に働いているのと同じ）ということである。
また、諸機関に対してことさらにチームワークだとか連携プレイなどといわなくてもいいということである。諸機関は一見独自に動いていても全体として循環し交流しあっているからである。
だが、会社という団体の場合、人体と違って、その循環交流のシステムが予めできていない。だからその辺のところを余程うまく工夫しないと諸機関が本当にバラバラな動きをして、循環も交流も不可能、文字通りの滅茶々々になるおそれがある。
そこで、そういうことにならないよう、会社内の諸機関をその意味や価値によってランクづけしたり、上下に位置づけたりする。いわゆる「秩序づくり」であって、それによって諸機関の働きを自然と斉合させようとするわけである。
この点が人体のオーガニゼーションと人々の集まりとしての団体のオーガニゼーションとの大きな違いで、その意味で「秩序」（オーダー）は、特に会社のような団体のオーガニゼーションにとって「いのち」のようなものに当たるといえる。会社の組織がとかくタテ型のヒエラルヒーのピラミツド型になり、働く人々の地位（ステータス）や権限にこだわらざるを得ないのは決して伊達や好みでそうなっている訳ではない。そうすることによって、オーガニゼーションに「秩序づけ」ができると思っているからこそのことなのである。
だが、「秩序づけ」必ずしもヒエラルヒー化とは限らない。ステータス重視だけとは限らない。ほかにも「秩序づけ」の方法はいろいろあるかもしれない。そこのところを考え直すことが、この先の会社の組織の再構築（リストラ）の最大のテーマの一つであるといっても過言ではない。
五 あらためて「小さな本社」づくりを考えよう
だが、それよりも何よりも、まず見直すべきことは会社という団体のオーガニゼーションの中にはめ込まれている諸機関の一つ一つである。何故なら、その中には会社という団体存続には元来が不必要なものも、必要と称して漫然と入り込んでいるおそれが多分にあるからである。さきにもいったように団体のオーガニゼーションはその存続のために必要最少限度の機関によってつくられるというのが原則である。会社という団体の場合、その存続のために必要な機関は最低どれとどれか、そこのところをギリギリ確かめておかないとついその必要最少限度をこえて、余分のものが最大限度に向けて入り込み膨れ上がり易いのである。そうなったらオーガニゼーションの意味が破壌され組織が組織でなくなる。循環も交流もヘチマもなくなり、ヒエラルヒーやステータスによる秩序づけでは手に負えなくなる。諸機関がバラバラに独り歩きし、セクショナリズムの壁が厚くなり、いわゆる組織病ということになる。
だから、リストラのためには下手な秩序づけを考えることより、まず会社という団体の存続のために不必要と思われる機関や仕事をどんどん摘発しオーガニゼーションから追放することである。今日、政府が行革と称して各省庁（いずれも日本という国、団体維持のための機関として称して膨れに膨れあがった省や庁）の整理続合を考えざるを得なくなっているように。
事業部制の本社のことを「小さな本社」ということの意味は、本社とは会社という団体の存続のために最少限必要となる機関だけしかもたない本社ということで、そういう機関的にムダのない本社であれぱ、その組織が多少複雑であっても、その中で働く諸機関の斉合、循環は自ずから保証されることになるのである。
事業部制をとっていない会社の本社は団体としての組織のほかに活動体としての組織を抱え込んだり、ダブらせたりしているため、ことはそう簡単ではないが、事業部制をとれば、組織は自ずから本社は団体型、事業部は活動体型というふうにはっきり分かれるため本社のリストラはそれだけやりやすくなる筈なのである。
だが、一般に事業部制というと本社と事業部の間での権限の委譲関係というふうに考えられ、その権限の委譲のうらに組織の判然とした違いがあるということが認識されていない。だからダメなのである。たとえば事業部が活動体であるということを忘れて会社という団体のまねごとのようなことをする。その組織もフォーメーションでなくオーガニゼーションまがいの組織で誤魔化してしまう。だから事業部といっても、その運営の方は今一つ。またそれをいいことに本社は本来なら事業部にまかせておけばいいような仕事を本社の必要機関と称して抱え込んでしまうという不見識なことが積もり積もって、小さくなるべき本社が逆に大きくなるという馬鹿げたことになったりする。
人間の場合、大男でも小男でもその存在のための必要器官は一定である。会社という団体も同じ。その存在のための必要機関は一定である筈である。
さしあたり、どういう機関があったら会社という団体は一応維持できるのか。そこのところを改めて考え直してみよう。
たとえば、財務、資金、対株主、対外信用等々は現代の会社存続のいのちの機関であるとして、人事、教育、企画、研究開発等は果して団体として必要なものか、それとも活動体として必要なものなのか、いずれかをとくと改めて考えてみよ。
それによって、その機能のありようも自ずから違ってくる筈だ、ということである。
（平成九年九月十二日）
以上
文責 ＆ HomePage 制作：（株）マネジメント・サイエンス研究所
コンサルタント 城 誠
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