（戦前期昭和史研究シリーズ第三部）
「新体制とファシズム」
━━━日本人にとって「ファシズム」とは何だったのか━━━
目 次
第一章 「新体制」運動の登場
一 「体制」とは何か
二 「国防国家」とは何か
三 「陸軍パンフレット」に見る軍の革新構想
四 「紙爆弾」と「カウンター・クーデター計画」
五 広田の生命を奪った「国策の基準」
六 本気だった近衛の「基本国策要綱」
七 ホップ、ステップ、ジャンプ
八 「強い日本づくり」から「強い指導者づくり」へ
九 斎藤「反軍演説」の本当の意味
第二章 近衛の登場と「新体制」の失敗
一 近衛文麿とはどんな男だったか
二 近衛の危機感と新体制の狙い
三 ジレンマに悩まされた「新党」づくり
四 軍のクーデターによって潰された米内内閣
五 近衛をガッカリさせた全政党解散のハプニング
六 政党でなくなり「抑惨会」となった「翼賛会」
七 失敗だらけの「新党」づくりの歴史
八 またもや失敗に終わった三度目の新党づくり
九 「明治憲法」を大々的に活用すべきであった
十 ファシズムにかぶれて憲法を無視したための失敗
十一 昭和天皇と近衛と憲法
十二 空洞化した「新体制」と近衛の凋落
十三 国民にとって災難だった大いなる「泡」（バブル
第三章 動きだした「国家総動員」
一 「前もって」、「後になって」二つの「国家総動員計画」
二 「総動員」の歴史（その一）
三 「総動員」の歴史（その二）
四 「総動員計画」を狂わせた日中戦争
五 大東亜戦争につながる「近衛三原則」
六 石原の実験、満州での「五ヵ年計画」
七 「五ヵ年計画」をつくった宮崎正義という男
八 相次ぐ官僚の満州留学
九 看板倒れだった「企画院」
十 「人」は動かせても「もの」は動かせない
第四章 空振りに終わった「資本」との闘い
一 「資本」との闘いに弱かった「総動員」
二 小林一三を激怒させた「経済新体制」
三 「反対」したものの「利」に弱かった財界人
四 「助成された資本主義」の泣きどころ
五 強い「独占資本」と弱い「独占資本」
六 西欧の「公」と日本の「公」
七 「資本と経営の分離」は何故空振りしたのか
八 今一つの「資本と経営」論
九 「企業経営」と「商品経営」
十 笠信太郎の勇み足
十一 ファシズムの確立か終わりか、ナチスもどきの「国家総動員法」
十二 「樅の木は残った」産業報国会
十三 戦後の労組運動を狂わせた「チェックオフ」制度
第五章 「新体制」の演出者達
一 「新官僚」とは何か
二 同床異夢を追い、百鬼夜行す
三 「革新がらす」の巣、「昭和研究会」と「商工省
四 「新体制」で踊った人々
（一）統制ナンバーワンの秋永月三
（二）岸信介と後藤隆之助
（三）秋永門下の三羽烏
（四）秋永門下の毛里英於免
（五）「新体制」失敗であてがはずれた尾崎秀実
（六）株式会社攻撃の急先鋒高橋亀吉
（七）小林一三を怒らせた笠信太郎
（八）暗躍した左派グループと企画院事件
第六章 結 語
一 体制変革の必然性があったのか
二 錯覚のうえでの馬鹿騒ぎ
三 総動員計画をぶち壊した軍の「悪戦愚闘」
四 ロジスティックを徹底的に軽視した陸海軍
五 船舶の被害に「企画院」もお手上げ
六 「統制は踊る」、権力者達の祝祭
第七章 戦後の日本人とファシズム
一 戦前の日本はファシスト国家だったのか
二 大きな謎「未完成革新曲」
三 日本人のファシズムへの関心の持ち方
四 ポルノとファシズム
五 飛び出した「ファシズム・ナンセンス論」
六 本質と現象のとり違え
七 ファシズムの「本質」と正しい定義
八 何故「無窮動」だったのか
第八章 「主題」と「変奏」
一 これまでのファシズム論の問題点
（一）「国家独占資説」
（二）「中間階層説」
（三）「市民社会説」
（四）「大衆説」
（五）「反革命説」
（六）「反伝統説」
（七）「戦争説」
（八）「権威主義説」
二 「変奏」より「主題」を
第九章 戦前の日本とファシズム
一 侵略戦争くずれ
二 遅れてきた「国防国家」
三 大甘だった「反民主、反自由、反資本、反共」
四 滅茶苦茶だった統制計画
五 独裁者がいなかった
六 「共同謀議」でなく「専制」のリレー
七 天皇制の下での「負の平方根」
八 「未成」のファシズム
九 「遅まきの帝国主義」と「遅まきのファシズム」の悲劇
結 語
一 「千年王国」に向けての大いなる実験
二 「生産人」から「生（せい）の反抗的人間」ヘ
三 ファシズムは単なるナショナリズムではない
四 「生存者」と「生活者」
五 「生きる」意味のとり違えの恐ろしさ
第一章 「新体制」運動の登場
一 「体制」とは何か
「革新」の主導権をめぐってしのぎを削りあった軍内の皇道派と反皇道派（統制派といわれた）との争いが「二・二六事件」が鎮圧されたのを機に漸く決着を見、以後主導権を手中に収めた反皇道派（統制派）が「革新」の表街道を突っ走ることになる。
同時に、それまで盛んにつかわれていた「革新」とか「国家改造」とかいうことばもつかわれなくなり、かわって「新体制」ということばが登場することになる。
すなわち、「革新」の対象がそれまではすぐれて国や社会の仕組みや制度におかれていたのに対して、そういった仕組みや制度を超えた高レベルでの国家としての「体制」をつくる方向に「革新」の目標が置かれ出したということである。
「制度」と「体制」とはどこがどう違うか。「制度」も「体制」も国や社会の構造（ストラクチャー）もしくは「仕組み」（フレイムワーク）ということでは同じであるが、次の点で大きく異なる。
まず、「制度」とは何らかの理念やイデオロギーによって客観的にあるいは心理的につくり出された社会の構造もしくは仕組みである。たとえば、民主主義の下での議会制、私有財産制、主権在民制、社会主義の下での計画制、公有制等々が、そういう意味での「制度」である。
英語のインスティテューションとかロシア語のウクラッドというのがそれに当たる。
これに対して「体制」とは、理念やイデオロギーのような観念的な価値前提（パラダイム）によってつくり出される構造や仕組みでなく、もっと具体的な目的に基づいてつくり出される国や社会の構造もしくは仕組みである。たとえば、動植物の構造は、その全てが生命の維持、発展ということを目的としてつくられているという意味で「体制」である。同じように国や社会も何らかの目的を掲げることによってその目的達成のために有効に働く構造や仕組みを必要とする。それが「体制」である。一般にオーダーとかシステムあるいは「体系」といわれているのがそれである。
「制度」も「体制」もそれが構造であり仕組みである以上、それが全体として斉合的に（バラバラでなく）働くように出来ていることはいうまでもないが、同じ「斉合」でも「制度」と「体制」ではその「斉合」のありようが大きくちがう。「制度」の場合はその「斉合」はいつも保たれているとは限らない。場合によっては「斉合」どころかバラバラになることもある。だが、どんなにバラバラになっても、その前提である理念やイデオロギーがしっかりしていれば、それによって最終的には「斉合」されるようになっている。ところが「体制」の場合はそうはいかない。
「体制」の場合は、その構造的な働きはいつでも斉合的でなければならない。かりそめにもバラバラになるということは許されないのである。何故なら、そんなことでは肝心の目的が達せられないからである。動植物の「体制」が不斉合でバラバラになれば、それによって動植物の生命の維持発展が不可能になるというのと同じである。目的がしっかりしていれば何とかなるといったものでなく、体制がしっかりしていなければ目的そのものが何ともならなくなるのであって、それが「体制」としての「斉合」の「制度」のそれと大きく違うところである。
つまり、制度は理念やイデオロギーによって、多分に調整的につくられた構造や仕組みであるのに対して、「体制」は目的との関係で徹底的に全体主義的につくられた構造や仕組みであるということで、その意味で、同じ「革新」でも「制度」を対象にする場合と、「体制」を対象にする場合とでは、その「革新」についての考え方もそのありようも大きく違ってくるということである。
軍は、そういう意味での新しい「体制づくり」を指向し出したのである。つまり、それまでの日本の「革新」の指向先を、「制度」とも「体制」ともつかぬ形で大きく揺れ動いていた構造、仕組みを新目的との関係で、斉合的な構造もしくは仕組み即ち新しい体制という形で再構築することに切り換えたということである。
その意味で、「二・二六事件」以後の軍の革新の路線はそれまでの革新の路線とは大きく異なる。同時にその次元もそれまでのそれとは大きく異なる。
「革新」ということばが消えて「新体制」ということばが大きく浮上してきた所以である。また、「新体制」づくりの運動が必然的に日本の全体主義化への道と軌を一にせざるを得なかった所以でもある。
一般に「新体制」というと、昭和十五年（一九四〇年）六月以後の近衛（文麿）が中心となっての「新体制運動」がその始まりという風に見られがちであるが、それははじまりというより、その具体化が漸くこの時になって日程に上りかけたということなのである。「新体制運動」のムードそのものは、そのかなり以前から計画的に醸成され、その準備もなされていたのである。軍によって。何のために。日本を「国防国家」化するために。
二 「国防国家」とは何か
「国防国家」とは、「国防」ということを国家の最高至上の目的とする国家である。それも、単なる国防ではない。たとえば、日本を外敵の進攻から守るための国防というような意味での消極的、受身的国防のことをいっているのではない。そういった国防という概念なら、今に限らず昔からあったのであり、そんな国防なら今更とりたてて騒ぐ程のことはない。ましてや、そんな国防概念を国家の最高至上の目的とするなどナンセンスにひとしいのであって、それをあえて国家の最高至上の目的とする以上、その「国防」は今までのそれと全く違った意味と内容をもった新しい国防概念に基づく「国防」でなければならない筈なのである。たとえば、「攻撃は最大の防御である」という戦のジンクスをふまえての「攻撃防御」という形での「国防」。あるいは、「国防」を政治、外交より優先させるということで、政治、外交そのものを武装化するという形での「国防」。いずれにしてもその「国防」の意味は、それまでの消極的、受身的な狭義でのそれから、積極的、攻撃的な広義のそれに転化せざるを得ないのであって、それがここでいう「国防国家」の国防ということでいわれている「国防」の意味なのである。
その新しい広義の国防概念を、はじめて明確に打ち出したのが昭和九年（一九三四年）十月、陸軍省（新聞班）が発表した、いわゆる陸軍パンフレット「国防の本義と其強化の提唱」と、それに続いて発表された「陸軍軍備の充実と其精神」であった。 それによると「国防とは国家生成発展の基本的活力の作用」であるということで、従来の国防概念と全く違った新しい国防概念が打ち出されている。すなわち、国家を一つの生きものととらえて、その生成発展を内から支えるバイタリティの働きのようなものをもって「国防」と称しているわけである。従って、この国防概念によると国家の生成発展の邪魔をするものを排除することも国防のうちということになるわけである。単に国家の生命を脅かすものを敵とみなして排除するだけでなく生成発展の妨げとなるものをも敵とみなして排除するというのである。
だから、よくいって国家の安全保障としての国防（狭義の国防）から国家的繁栄を保障する国防（広義の国防）への脱皮、わるくいえば、ナショナリズムに基づく他国への軍事的進出、経済的進出の正当化の宣言にひとしいということになる。
すなわち、「国家の活動」と「国防」とをイコールとみなすということである。
或いは、それまで軍事活動（戦争）の下位概念であった国防が、逆に軍事活動（戦争）をリードする上位概念に格上げされた、また、そういう意味で「国防」は単なる軍事的な概念を超えて、国家の政治的概念そのものになりかわった、ということである。
それまでは、あえてクラウゼヴィッツをまたずとも戦争は政治に従属するというのが常識だったのである。それが、第一次大戦後、総力戦（アルゲマイネ・クリーク）あるいは全体戦争（トータル・クリーク）という考え方が生まれたことによって、右の常識がくつがえされ、逆に、政治が戦争に従属するということになりはじめていたのである。
それが、ここに新しい国防概念が生まれたことによって、更に決定づけられたわけである。すなわち、戦争とは国家の生成発展のバイタリティのトータルなあらわれ（総力戦）であり、それ自体が「国防」そのものであるから、政治、経済はもちろん全ての国家的活動はこの国防目的のために奉仕し、統合されなければならないという論理によって。
そこから「国防国家」という新しい国家概念が生まれた。
そこに、この陸軍省パンフレットの大きな意義があったのである。
三 「陸軍パンフレット」に見る軍の革新構想
すなわち、パンフレットに曰く。
「国防とは国家生成発展の基本的活力の作用である。従って、全活力を最大限度に発揚せしむる如く、国家及び社会を組織し、運営することが、国防国家の眼目でなければならぬ」と。
ところが、そういう観点から日本の現状を見るところ、いたるところ不満だらけ、「現在の如き機構を以て、窮乏せる大衆を救済し、国民生活の向上を庶幾しつつ非常時局打開に必要なる諸施設をなし、皇国の前途を保障せんことは至難事に属する」と断じ、だから「須らく国家の全機構を国際競争の見地から再検討し、財政に経済に、外交に政略に、はた国民救化に、根本的建直しを断行し、皇国の有する偉大なる精神的、物質的諸勢力を国防目的の為に組織統制して之を一元的に運営し、以て最大限の現勢たらしむる如く努力せねばならぬ」と強調し、そのための指針として、思想と政治と経済の三つの面で次のような思い切った政綱を提示した。
すなわち、
一 思想問題については
（１）誤れる人生観、国民観、乃至哲学、宗教、芸術等を徹底的に刷新すること
（２）尽忠報国の精神に徹し、国家の生成発展の為に、自己滅却の精神を涵養すること
（３）国家を無視する国際主義、個人主義、自由主義思想を芟除すること
の三つをうたい
二 政治問題については
（１）国民の必勝信念を培養する根底は民生の安定にあり、之が政治の要訣とす
（２）勤労民の生活保障、農山漁村の疲弊救済をその先決問題とす
とし
三 経済問題については
（１）現在の経済機構は個人主義に立脚し、排他的、階級的にして富の偏在、大衆の貧
困、失業、中小産業者農民の凋落を招来するを以て、之を改廃すること
（２）建国の理想に基づき、道義的経済観念に立脚することを要す
（３）国民全部の活動を促進し、勤労に対する所得を得せしめ、以て大衆の生活を安定せしむ
（４）資源開発、産業振興、貿易促進、国防施設の完備に遺憾なからしむるよう、金融の諸制度並びに産業の運営を改善す
の四つをうたっている
いずれも、反自由主義、反個人主義の考え方を強く露骨に打ち出したものであって、それまでにもこうした反自由、反個人の考え方があったにしてもこれほどまでにはっきり言い切ったのは、これがはじめてである。
その意味で、この「国防の本義」のパンフレットは「国防国家」を前提にしての日本ではじめての軍による「ファシズム宣言」そのものであるといって過言ではない。
それが、このパンフレットに続いて発表された（十一月五日）「陸軍軍備の充実と其精神」となると一層露骨になるのである。
すなわち、「今日庶政一新が高調せらるる所以は、従来の利己的個人主義施設、自由主義的政治行政が行き詰まり、之を一新するに非ざれば、国家の躍進繁栄、国民の幸福は求め難き状態にあるが故なり」とし、広汎な政治改革が不可避であるといっているのはいいとして問題はその政治改革の方向をはっきりと「全体主義的国家体制」と規定していることである。これはさきの「国防の本義」にはなかったことである。
すなわち、「庶政一新は日本精神を基調とし、近代国防の要諦に合致する全体主義的国家の体制を整備し、国力の合理的発揚を庶幾せんとするに存す。軍備の充実と庶政一新とは広義国防に於て不可分の基根を成すものにして、軍が常に庶政一新を要望して已まざるは之が為なり」と言い切っているのがそれである。
つまり、さきの「国防の本義」が、「国防国家」という新しい国家概念を掲げて、そのためには国内の統制をどのように再構築していくかという、ごく大まかな形でのドラフト（草案）を国民の前に提示したものであったとすれば、このパンフレットは問題をそのための陸軍の軍備そのものに直結させて、国内の革新（庶政一新）とその全体主義化を強調しているということである。すなわち、「国防国家」という新しい国家目的のための「革新」が、そのための手段の一つに過ぎない陸軍の軍備のための「革新」にすり替えられているということである。いいかえると、これは「国防国家」イコール陸軍の宣言でもあるということで、そこにこのパンフレットの大きな意味があったということである。ところが、一般には「国防の本義」のパンフレットの衝撃が余りにも大きかったため、このあとのパンフレットはその陰にかくれて、殆ど問題にされていない。
だが、この隠れたパンフレットこそが、「広義の国防」とか、「国防国家」とかを麗々しく掲げたうらでの陸軍のホンネをはしなくも現しているという意味で、またその後の軍の独裁、暴走に大義名分を与えたということで決して無視することのできない重要な、歴史的ともいうべきペーパーだったのである。
四 「紙爆弾」と「カウンター・クーデター計画」
もちろん、これらのパンフレットが発表された時点（昭和九年＝一九三四年）では、それらが当時の政財界、一般国民に与えた衝撃は大きかったものの、それによって直接事態がどうこうするということはなかったし、発表した軍としてもそれによって直ちに行動を起こすということもなかった。これらを発表したのは永田鉄山を中心とする軍の幕僚派いわゆる「統制派」の軍幹部であったが、その「統制派」は、軍内に当時として侮りがたい勢力を誇っていたいわゆる「皇道派」との抗争にあけくれていて、自ら「革新」に乗り出すどころの騒ぎではなかったのである。
いってみれば、それまで「革新」と称して派閥の抗争を続けてきた軍の国民に対するイメージアップを狙ってのＰＲのような形での新「国防」の提唱といった程のことでしかなかったわけだ（発表元が陸軍省新聞班になっているのがその証拠）が、その後「二・二六事件」が起こり、それを機に軍内から「皇道派」が一掃され「統制派」が軍の実権を握るようになってからは、これらのパンフレットは単なるＰＲのペーパーではすまなくなる。
ペーパーはペーパーでも、その後の軍の行動のコードブック、憲法のようなペーパーとなり、また、「二・二六事件」以後の歴代内閣を突き上げ、その政治を軍の支配下におくべく、恐ろしい威力をもった紙爆弾と化するのである。
クーデターその他の「事変勃発せんか、究極軍部は革新の原動力となりて時局収拾の重責を負う」。つまり、事変のどさくさにかこつけて軍が「革新」の主導権をとるべく行動する。その一方で「仮令事変勃発せざるも国務大臣其他関係機関を通じ逐次に之を具現化し皇威を宇内に宣揚、東亜平和の確立を期するの資とならんとす」。つまり、何ごとが起こらなくても、その時には政府を突き上げて、軍としての「革新」のプロジェクトを具現化させ貫徹していく。それが当時の軍（統制派）の方針だったのである。いわゆる「平和的手段による革新」の路線の上での方針であって、「三月事件」や「十月事件」といった暴力的なやり方の空しさ、馬鹿々々しさにあいそをつかした永田鉄山をはじめとする革新的幕僚層が、そのかわりにということで考え出したのが、右の自らは進んでことを起こさぬことを前提としての、「事変」が起こったら起こったでよし、起こらなくとも何とかするという、有事と無事の両天秤をかけての「平和的手段による革新路線」だったのである。
主として片倉衷（少佐）らが中心となってつくった（昭和九年＝一九三四年一月五日）「政治的非常事変勃発に処する対策要綱」がそれで、全体として事変勃発時に於ける軍の行動とその主導権獲得の方法、手段をこまかく規定しているため、これを作成した本人達にいわせると、これは「有事」のときの危機管理のマニュアルだということになる（片倉衷「片倉参謀の証言・反乱と鎮圧」芙蓉書房）が、その真の狙いが「事変」のどさくさに乗じて軍（統制派）が「革新」の主導権をとることにおかれていることからしてマニュアルどころかこれは軍のかくれもないクーデターを逆手にとっての「カウンター・クーデター計画」そのものであるといわれている。事実、二・二六事件ではこの要領で「統制派」は皇道派を鎮圧し、革新の主導権を我が手におさめたのである。またその意味で、「二・二六事件」そのものが、「統制派」の「やらせ」ではなかったのかということもいわれている。
だが、いずれにしてもこのマニュアル「二・二六事件」以後はその出番がなくなった。
といって完全に死文化したかというとそうではない。「有事」のときのマニュアルは死んでもそのかわりその序文にうたわれている「仮令事変勃発せざるも云々」の文言は依然生きているどころか、かえってますます大きな意味と力を見せはじめるようになったからである。
すなわち、「政府への突き上げ」という形での「平和的革新」方式に訴えるという軍の野望が一層露骨になったということである。とくに「二・二六事件」という血なまぐさい大惨事のあとだけに、「突き上げ」も「おどし」も一際しやすくなった。事件後、倉皇のうちに生まれた広田内閣の如きは、その「突き上げ」と「おどし」によって他愛もなく軍の薬籠中のものになってしまうのである。
その「突き上げ」の決め手としてつかわれたのが、右の二つのパンフレットでいう「国防」と「国防国家」だったのである。紙爆弾が広田内閣に向けて早速投げつけられたわけである。
その結果生まれたのが、後に極東国際軍事裁判で大問題になった（そのためこれをつくった、あるいはつくらされた当の広田（弘毅）まで死刑にされることになった）「国策の基準」（昭和十一年＝一九三六年八月七日の五相会議で策定）である。
ついでにいうと、この「国策」ということばもこれまでは公然とつかわれなかったことばである。それまでは、たとえ国の最高方針であっても「国策」といわずに政策、方針、要綱などといっていたのである。それがここえきて「国策」ということに、ことばが改められたのである。もちろん軍の要請によるものである。
政策と「国策」とはどこが違うか。
政策だと、政府が変わることによって、簡単にキャンセルされたり、つくりかえられたりするおそれがある。それではせっかく「突き上げ」てもその効果は当の政府限りということになり、政府がかわれば、改めて同じことで「突き上げ」なければならないということになる。そんなことでは頼り無いし、しんどい。一度「突き上げ」て何らかの政策を樹立させたからには、その後政府が変わっても、それを勝手にキャンセルしたり、つくりかえたりせず、そのままの形で踏襲させるようにしなければまずい。そのためには、そこで決定されたことを単に「政策」といわず「国策」といわせた方がいいということで、「国策」ということばがつかわれだしたのである。つまり、「国策」とはそれがひとたび決定された以上、その後の政府が多少気に食わなくとも、文句をいわずにそれを踏襲していくべき国政の鉄則、ヤキトリやバーベキューの金串のような「不磨の政策」ということである。軍は自らが勝手にでっち上げた新国防概念、それを前提としての「国防国家」概念を広田内閣以後の政府の「不磨の政策」として受け入れさせようとしたのである。
それが、「国策の基準」の「国策」の意味なのである。
五 広田の生命を奪った「国策の基準」
当然この「国策の基準」、その後の歴代内閣の政策や行動を規制する。つまり、その後の日本の運命を決する決定的な政策上のあるいは判断上の「基準」となったということである。それどころか、大東亜戦争中は首相でも大臣でもない一介の浪人でしかなかった当の広田自身が、そんなヤキトリの串のようなものをつくった廉によってそのヤキトリの串で喉元を突き刺されるということになるのである。
すなわち、
「帝国として確立すべき根本国策は、外交、国防相俟って、東亜大陸における帝国の地歩を確立すると共に、南方海洋に進出するにあり」という趣旨のもとにつくられたのが、この「国策の基準」である。
当時はまだ日中事変は起こっていない（起こったのはその翌年の七月）。そんな時に「東亜大陸における帝国の地歩を確立」ということをうたっているのである。また、当時としては国民の誰もが考えてもいなかった「南進政策」を宣言しているのである。大東亜戦争は南進政策を軍が強行したから起こったのだ。また、その南進政策が当時の外相松岡洋右の気まぐれによるもの、あるいは尾崎＝ゾルゲ等のコミンテルンの策謀によるものだ、更にはルーズベルトのやらせの陰謀によるものだ等々いろいろな説がたてられており、いずれも事実としてはその通りなのであるが、それ以上に大事なことは問題の昭和十六年七月の時点（南進策決定の時点）に先立つ五年も前から、南進政策が「国策」として決定されていたということである。その意味で、大東亜戦争の直接的契機となった問題の「南進政策」は偶然でも何でもなく、広田内閣が策定した「国策の基準」をそのまま踏襲したにすぎないということになる。極東国際軍事裁判が、これを以て南方進出の「共同謀議」の証拠としたのもあながち筋違いとはいえない。
それなら何故こんな大それたことを「国策」に取り入れたのか。
もちろん、本気でそんなことを考えてのことではない。「国防国家」の「国防国家」たる所以を明らかにするためには、日本という国の生成発展の方向として、それくらいのふくらませやはったりをかける必要があったからである。
日本の生成発展の版図（エリア）について、ふくらませやはったりがかかっている程、「国防国家」のイメージもそれだけより確かになり、その「国防」概念の弾性も強められるのである。周囲の国々や地域に遠慮したり気兼ねしているようなことでは「国防国家」という概念の内包する積極的意味がぼやけてしまうのであり、またそんなことではあえて「国策」などとうたう必要もないわけである。
新しい国防概念によるとその国防の意味も大きさも国策の意味と大きさに比例するということになる。「国策」が大きくふくらめばふくらむ程、「国防」の意味も中味も大きくふくらむわけである。逆にいうと、「国防」の意味と中味をふくらませるために「国策」をふくらませることが必要ということになる。だから、その意味で「国防」と「国策」はニワトリとタマゴの追っかけっこのような関係にならざるを得ないのであって、その追っかけっこを文書によって宣言した第一号がこの「国策の基準」であったとみるべきなのである。本気で中国大陸の制覇や、南方諸地域の占領を考えていたわけではない。新しい国防概念（広義の国防）そのものの内包する内的な論理がこういう「国策」の「基準」をつくらせたということなのである。
ついでにいうと、この「国策の基準」、その二ヵ月前の草案（「国策大綱」と称した）と、その文言も趣旨も全くといっていい程に同じであるが、その中で、草案では「国防を安固にして」とあるのが、決定版では「外交、国防相俟って」に修正されているのが注目される。つまり草案では「国防」一点張りであったのが、決定版では「外交、国防相俟って」というふうに外交ということばを入れ、しかもそれが国防と対の形であつかわれているということである。広田内閣の軍への抵抗のあらわれと見るべきである。何故なら、軍の国防概念からすれば、「国防」は外交に超優先する。それを国防と同格に扱うなどとんでもないことだからである。その意味で、この「一寸した」修正は広田の軍への精一杯の抵抗のあらわれとして珍重すべき「修正」であったとして評価したい。また、その「修正」との引換えかもしれないが、問題の南進政策のあとに、草案ではカッコつきで「陸海協同作戦」ということばが入っていたのが決定版では削除されているのが面白い。
そもそもこの南進政策は陸軍が中国大陸に進出するなら、我々は南方にということで、海軍が国防予算獲得のために強引に頑張ったための所産であったといわれているだけに、広田としてはそのことを暗にほのめかすために、あえて「陸海協同作戦」というカッコつきのことばをつけたらしいのであるが、それでは軍に対して余りにもあてつけがましいということで、さきの「修正」との引換えに削られてしまうということになったらしいのである。
六 本気だった近衛の「基本国策要綱」
要は、この「国策の基準」は広田内閣が本気で考えてつくったというより、軍の要請によってその「国防概念」、「国防国家概念」を「国策」としてとり入れたら多分こういうことになりますよという、「基準」ならぬ標本、サンプルのような形でつくられたものらしいということで、そこが、同じような「国策」でも昭和十六年（一九四一年）七月二十六日に第二次近衛内閣の策定した「基本国策要綱」との大きな違いではないかということなのである。
何故なら、この「基本国策要綱」は軍の圧力によるというよりむしろ、当の近衛が本気で考えてつくった「国策」だったからである。
すなわち、
「世界は今や歴史的転換期に際会し、数個の国家群の生成発展を基調とする新らたな政治、経済、文化の創成を見んしており、、、（日本もまた）万難を排して国防国家体制の完成に邁進することを理念とす」としたうえで「、、、日満支を一環として大東亜を包括する皇国の自給自足経済政策の確立」ということを強く打ち出しているのがこの「基本国策要綱」の特徴で、その意味でこれは、
（一）明らかに独・伊のファシズム国家をもって日本の将来のあるべき姿とし、
（二）ナチスの「生存圏」（レーベンス・ラウム）或いは「命令圏」（ベフェール・ラウム）にならって東亞の各域を日本の生存圏、命令圏としようとしているわけである。「大東亜」ということばが、それまでの「東亞」にかわってつかわれているのも、そのためである。またその意味で、ここでいわれている「国防国家」も広田内閣の「国策」のそれの単にサンプルとして画かれた国防の内的論理によるフィクションとしてのそれと違って、はるかに現実的な意味（独伊に倣うという意味で）をもっての大真面目の「国防国家」だったのである。
事実ここでいう「国防国家」とは「国防を大事にした国家という意味でなく、、、自由主義の国家観とは違った国家観、即ち全体主義国家の思想に基づく」国家である（奥村喜和男スポークスマン）と大見得を切っているのである。単なる国防優先の国家ではないということで、その「体制」としての全体主義的性格すなわち国家論的にも「近代の法治主義に代わって現れた新しい国家」（今中次麿）としての性格をはっきりと強調しているわけである。近衛の「国防国家」をもってそれ以前の「国防国家」との対比で「高度国防国家」という所以もそこにある。
ついでにいうと、「皇国」ということばがここではじめて公然とつかわれている。広田の「国策の基準」では「帝国」だったのである。「皇国」とはかつて軍の「皇道派」が愛用したことばである。その「皇国」ということばが当の「皇道派」が軍内から一掃されてしまっている昭和十五年の七月という時点でポコンととびだしてきたのは当の近衛がもともと「皇道派」寄りであったことによるものであるらしい。同時に大東亜を日本の「生存圏」とするために「帝国」ではイメージがきつすぎる。大東亜に日本の「生存圏」を求めることの意味が、西欧流の植民地政策をベースとしての帝国主義的な侵略とは全く違うということを強調したいために「帝国」でなく「皇国」ということにしたものと思われる。
つまり、「大東亜」という名の日本の「生存圏」は単に日本のための「生存圏」でなく天皇の御稜威によって、つまり皇道の宣布によってそれぞれの地域が共存共栄の実のあげる王道楽土の世界であるということを強調したかったということである。
七 ホップ・ステップ・ジャンプ
それやこれやで、この「基本国策要綱」の歴史的意味はさきの広田の「国策の基準」に比べるとはるかに大きかったといえる。
日本は侵略国であったという東京裁判の判決を無条件に受け入れての東京裁判史観の目で見ると広田の「国策」の方が最悪で犯罪的な「共同謀議」の産物のように見える。近衛のそれなど、それにくらべるとしれたもの、せいぜいが独伊の一時的隆盛に眩惑されての茶番ということになる。
だが、実はそうではない。
日本人から自由というものを完全に奪い去り日本という国をファシズム的な世界、監獄同然の世界に突き落とし、大東亜戦争という地獄の世界に一億の日本人を追いやってしまったということでは、近衛の「基本国策要綱」の犯罪的意味は広田のそれ以上にきわめて大きいのである。
すなわち、昭和九年（一九三四年）軍の覇権獲得の野望から生まれた新国防概念が広田にそのドラフトという形での「国策」をつくらせ、近衛がさらにそれを具体的な形で体制化させたということで、ここにいたって新国防概念のホップ・ステップ・ジャンプの三段跳びが完結したということである。
いわゆる「新体制」づくりの運動もそこから本格的にはじまったわけだが、実はそこにいたるまでにかなりの長い助走の期間があったということなのである。
早い話、軍がパンフレットで「広義の国防」をＰＲしても、それにいちはやくとびついたのは、そのころ軍から見放されてその日のメシにもことかいていた貧乏右翼のごろつき達、でなければ国家社会主義をかついで右と左の間をうろうろしていた社会大衆党の麻生久ぐらいのもので、肝心の財界（それも「朝飯会」などで「統制派」とかなり近かったと思われる）は乗ってこなかった。協力はしても、せいぜいが「狭義の国防」どまり。「広義の国防」などとんでもないということで、これにはさしもの軍もお手上げせざるをえなかった。「狭義の国防」ということで財界と妥協するほかなかったのである。
それが、何とか「広義の国防」ということで財界との協定が成立したのは、三年後の林（銑十郎）内閣のときである。この林内閣はやはり軍の強圧を受けて「重要産業五ヵ年計画」（「生産力拡充五ヵ年計画」ともいう）を策定した。その計画に三井の池田（成彬）と安田の結城（豊太郎）が同調し、この二人が取り持ち役となって財界主流の同意（コンセンサス）を取り付けたところから財界の「広義国防」への協力がはじまったのである。いわゆる「軍財抱き合わせ」（軍財コンプレックス）体制の始まりで、その意味でこの林内閣の「五ヵ年計画」の意味はきわめて大きかったといえる。
すなわち、いわゆる「新体制」づくりのうらには、新「国防概念」の浸透とその「国策化」という大きな歴史的過程があったということである。またその意味で、「新体制」と新しい国防概念、それを前提としての「国防国家」とはうらはらの関係として、両者が固く結びつき合っていたということである。
八 「強い日本づくり」から「強い指導者づくり」へ
だが、「新体制」づくり運動を加速させたうらには今一つの大きな要因があった。
それは、日本の国民が、満州事変、日中戦争を直かに体験したことによって，また、折からの独伊、とりわけドイツのナチズムの一時的な輝かしい成功に眩惑されて、日本にもムッソリーニやヒトラーのような決断力と指導力に富む指導者が必要ということで、「強い指導者」を求め出したということである。
「強い日本づくり」から「強い指導者づくり」への転換である。あるいは「強い日本づくり」という多年の命題が「国防国家」づくりということで一応恰好がついたのを機に、槿上花を咲かせるという意味での「強い指導者」待望論であったかもしれない。また「国防国家」などといったわけのわからぬことに血道をあげるより「強い指導者づくり」の方が政党政治、既成政治家の無力さ、だらしのなさにあきあきしていた一般国民にはわかりやすかったからかもしれない。いずれにしても、この新しい強い指導者を求める国民の声は、「新体制」づくりにとって無視できない大きなドライヴとなるのであって、早い話、「新体制」運動に近衛がかつぎだされたのもそのためだったのである。また、当の近衛自身はじめのうち大真面目で「新党」をつくり、それによって軍を押さえ「高度国防国家」づくりの主導権を我が手に収めることを考えていたのも、彼等自身がヒトラーまがいの指導者意識を強くもっていたからである。
昭和十二年（一九三七年）四月十五日、東京は永田町の近衛邸で開かれた仮装パーティの写真がある。近衛の取り巻きたちがいずれもおかしな扮装でおかしな恰好をしているなかで近衛は何とヒトラーに扮しているのである。チョビひげをつけ腕にハーゲンクロイツのナチスの腕章をつけて（勝田龍夫「重臣達の昭和史」の扉写真＝文芸春秋社刊）。もちろん、冗談でのことだろうが、半分は本気だったのである。近衛は実力は殆どないかわりに内心ではかなり強烈なファシズム的な感情とフューラー（ナチの指導者）的なパフォーマンスを狙っての山っ気の持ち主だったのである。
だが、そのことはともかくとして、この「強い指導者」待望の声が国民の間にいかに強かったかは第一次近衛内閣当時の西尾末広の国会での演説、米内内閣に対する斉藤隆夫の弾劾演説によっても明らかである。ただし、その表現に誤解されるところがあったために二人とも、アカだ、反軍だということで除名の憂き目にあうことになったのであるが、実はアカでも、反軍でもなく、今日のように危機の秋には指導者はもっとしっかりしてくれなければ困るということで、近衛や米内に強い指導者になれとハッパをかけただけなのである。
すなわち、
「我々は未曾有の変革をなさんとしている時であります。近衛首相は、もっと大胆率直に日本の進むべき道はこれであると、ムッソリーニの如く、ヒトラーの如く、あるいはスターリンの如く大胆に日本の進むべき道を進むべきであると思うのであります」。これが西尾演説で西尾がいわんとしていることなのである。つまり、近衛に向かってもっと大胆になれ、日本の進路を国民の前に明らかにせよといっているのである。それをムッソリーニの如く、ヒトラーの如くといったのはよかったが、ついことばが走ってスターリンの如くと余計なことをいったために、アカ嫌いの近衛をはじめ体制内の保守派にカチンときて、大騒ぎになった。ファシストかぶれして調子に乗って無用のオーバーランをした西尾の舌禍が引き起こした事件であって、そのことさえなければ、これはこれで、当時の国民の輿論をふまえての近衛への名調子のエールとして逆に近衛やその取り巻き達から称賛された筈なのである。
九 斉藤「反軍演説」の本当の意味
米内内閣に対する斉藤隆夫の政府弾劾演説（昭和十五年＝一九四〇年二月二日）。
これは当時から今日にいたるまで斉藤の反軍思想のあらわれ、斉藤の反軍の気骨を示した名演説ということで、ハト派達によって珍重されているが、それはウソである。その中味をよく見ると「反軍」などといっものではない。要は、泥沼化しつつある日中戦争について妙な大義名分などを掲げてのらりくらり続ける無益な戦争などやめて、もっと思い切った断乎とした戦争をしろ、いい加減な戦争を続けることによって「千載一遇の機会」を逃がすようなことがあってはならない、といっているのである。「反軍」どころか、政府の弱腰に腹を立てているのである。また、そういうことで日中戦争処理についての「強い指導者」待望論をぶっているのである。
彼がなんといっているか、改めてその演説の中味をたどってみよう。
まず、
（一）「世界平和などというものが実際得られるものか」と、世界平和そのものに対して深い疑惑の念を投げかけている
（二）「現在の世界の歴史から戦争を排除したら、一体何が残るか」と、戦争こそ歴史そのものだと、歴史＝戦争論を開陳している
次に、この二つの前提から政府の日中戦争指導を弾劾している。すなわち、
（三）「この現実を無視して唯徒に聖戦の美名に隠れて、国民的犠牲を困却し、曰く国際正義、曰く道義外交、曰く共存共栄、曰く世界の平和。斯の如き雲をつかむような文字を列べ立てて、そうして千載一遇の機会を逸し国家百年の大計を誤るようなことがありましたらば、現在の政治家は死してもその罪は滅することはできない」と。
この「聖戦の美名に隠れて」ということばが新聞などで大きくとりあげられたため、聖戦を愚弄するものとして政府、とくに軍を怒らせてしまったのであるが、文章にこだわっての早とちりもいいところ、落ちついてそのあとのところを読めば、軍として怒るどこかいかにもいいことをいってくれたと、逆に感謝しなければならない貴重なアドバイスであったことに気づいた筈なのである。
とくに今こそ「千載一遇」のチャンスといっていることで。
またその上で、中国問題に対する政府のあいまいな態度を徹底的に攻撃しているのである。すなわち、
（四）新しく生まれた汪兆銘一派の新政府に蒋介石の政府軍と戦えるだけの力（兵力）があるのか
（五）南京の新政府と重慶の国民政府とはどう考えても将来一致するとは思われない
（六）「一方において新政府の援助、他方において蒋介石討伐、我国のこの二つの重荷が我国力にどうひびくか」政府は考えたことがあるのか
（七）そうなった原因は昭和十三年（一九三八年）一月十六日の「国民政府を相手にせず」の近衛声明にある。また、それを取り消す意味で「東亞の新秩序建設」ということで蒋介石にアピールし直した昭和十三年秋（十一月三日）の第二次近衛声明に原因がある。「新秩序」などといった有名無実の理想論を振りかざすのでなく、現実を「強弱の争い」とみて、その現実に立脚した軍事、外交方策に転換すべきではないか。
要するに、近衛をはじめ歴代政府の日中戦争についての曖昧な、煮え切らぬ態度に対して怒りをぶつけているのである。だから、これはとりようによっては政府と軍に対する非難攻撃ともとれる。
だが、全体の流れからして、とくに（一）、（二）の前提からして、これは「反軍」などといったものではない。何だかんだと煮え切らぬ政府の弱腰を非難しているのである。
事実、当時の国民の大半がこれを反軍演説と思わず、斉藤よくぞいったということで喝采を叫んだのである。国民は折からの三国同盟に対する平沼、阿部、米内の第一次近衛以後の三代の内閣の踏ん切りのわるさにうんざりしていたということもあって、政府の指導力の弱さにはほとほと愛想をつかしていたのである。斉藤演説はそういった国民感情を代弁したものだったのである。
それが、表面的なことばじりをとらえられることによって、逆に「反軍」と決めつけられ国会議員から除名されるという皮肉なことになった。また、そのことによって戦後の今日でも反軍、平和主義者のチャンピオン扱いされるということになった。二重の皮肉。斉藤本人の不徳によるものか、それとも時代の妖しい流れ（タテマエともホンネともつかぬ）のせいによるものか。多分、後者のとかくキレイごとでものごとをとらえ、現実の苛酷さから目をそむけたがる日本人のわるい癖が出ての当時の時代の妖しい流れ、あいまいなムードが斉藤演説をわけのわからぬ皮肉の茶番にしてしまったということではないか。
ともあれ、こういった「強い指導者」待望ムードの全国的高まりのうえで、いよいよ近衛がそのホープとして新体制運動に乗り出すことになるのである。
ついでにいうと「強い指導者」を求めていたのは、一般国民と近衛を中心とする革新政治家達だけで、軍も財界もそんなものは求めていなかったのである。軍が求めていたのは一人や二人の個々の指導者でなく、政財界をふくめて国民全体に有無をいわせない程に強力な「体制」なのであった。また、財界が求めていたのは財界人としての自由がある程度保障される穏やかな「体制」なのであった。
そこに、軍の求める体制と、当時の一般国民や近衛等の求める「体制」との「新体制」は「新体制」でも微妙な違いがあったのであり、またそれが鳴り物入りの「近衛新体制」を実質的に挫折させることにもなった大きな原因の一つでもあったのである。
第二章 近衛の登場と「新体制」の失敗
一 近衛文麿とはどんな男だったか
近衛は、戦前の昭和史を悲劇に導いた最大の責任者の一人であったと同時に大正、昭和を通じての歴代の政治家のなかで最も異色の政治家でもあった。
第一に、貴族中の貴族、公爵、藤原時代の御三家筆頭の名跡を継ぐ関白近衛家の御曹子であった。臣下として天皇に最も近いということで、地位的にも、天下の名望を一身にあつめるうえで、これ以上のものはない生まれながらの天下人であった。
第二に、当時の世界情勢に対して大きな不満をかこち、その現状打破に対して並々ならぬ野望を抱いていた革新児であった。
これは当時の貴族、華族達としてはきわめて珍しいことだったのである。元来、貴族や華族といったいわゆる月卿雲客、つまり雲の上の殿上人には我が身との関係で国内政治に不満をかこつことはあっても、世界情勢に対してこれをどうこう考えたりする程に広い視野を持ち合わせていたものは殆どいなかったのである。
つまり、近衛は革新家ではあったが、それまでの日本の革新家の殆どがそうであったような単なる国内だけの革新家ではなく、世界的な視野から日本の「革新」を試み、それを具現化することを考えていた、いうならば「世界的新感覚派」とでもいうべき「革新家」であったということである。
何しろ大学卒業間もなく「英米本位の平和主義を排す」という論文を発表（大正七年＝一九一八年「日本及び日本人」誌）して、折からのパリ講和会議に対し、英米の経済的帝国主義を非難し植民地の開放と黄白人の差別の改善を提唱、会議は正義人道に基づくべきだということを、他の誰よりもはやく主張しているのである。
とくに、世界が欧米列強によって「持てる国」と「持たざる国」に俊別され、後者が前者に対して手も足もでないようにしばられている富の分配の不公正のうえに成り立つ世界秩序に我慢がならず、以来この「富の分配の不公正」の打破、公正な国際正義のうえでの世界新秩序の確立ということが近衛の「革新」の血と肉として体化していくのである。
昭和八年（一九三三年）にも同じような趣旨の論文「世界の現状を改造せよ」を発表「真の平和は不合理な国際間の現状を調整改善することによって、はじめて達成される」と主張している。つまり、世界の旧秩序に対して新しい秩序づくりの必要を主張しているということで、これはもうどこから見てもムッソリーニやヒトラーそこのけのファシストの考え方なのである。昭和八年といえば彼が貴族院議長に選ばれた年である。
だから、昭和十二年（一九三七年）第一次近衛内閣を組織するやいちはやく「相剋摩擦の緩和と国際正義及び社会正義」の確立すなわち世界新秩序の確立を急務とする声明をいささかのてらいもなくいとも堂々と発表している（六月四日）。
また若き日の彼がパリ講和会議に全権西園寺の随員として参加、欧米列強の目に余る横暴ぶりに改めてショックを受けたこと、とくに日露戦争までは日本に対し友好的であったアメリカが何故講和会議において排日の挙に出るようになったのか、その変身の謎がわからず、その謎を解明するため会議後わざわざアメリカに渡ったという話も有名である。
要するに、近衛はその持ち前の国際正義観によって英米本位の国際連盟をどうしても謳歌できなかったし、国際連盟中心のいわゆる「協調外交」には徹頭徹尾馴染めなかったのである。
そこえもってきて彼は根っからの恐露主義者であった。すなわち、帝政ロシア以来の伝統的政策であるロシアの南下を極度に恐れ、これを何とか食い止めることを終始念頭においていた対露強硬主義者であった。だから、この点では、やはり対露（対ソ）強硬策をとなえる軍の「皇道派」と相い通ずるものがあった。彼が、終始どちらかというと「皇道派」寄りであったのはこのためである。
それだけでなく彼はその父篤麿の大アジア主義の洗礼をたっぷり受けていた。この大アジア主義の思想がさきの英米本位の世界秩序への根深い反感と結び合って、後に「東亜新秩序」更には「大東亜共栄圏」というアジアでの「新秩序」＝「新体制」づくりの構想を生む母胎になるのである。
最後に、かれは根っからの天皇主義者であった。明治憲法での「天皇制」に忠実であるという意味での天皇主義ということではない。永年宮廷の奥深く天皇に奉仕し天皇とともに生きてきた公卿達の天皇への特有の心情に基づく天皇主義である。何しろ摂関家に限らず、公卿達にとっては天皇は高貴な存在というより、生きていくための大事なメシの種だったのである。彼らにとって天皇とはあたかも魚にとっての水のようなもので、そこから一般国民の天皇崇拝とは違った独特の天皇への心情が生まれる。そういう意味での天皇主義である。ましてやそれが藤原御三家の筆頭、公卿中の公卿、摂関家きっての名門近衛家ともなれば、その天皇主義は一層強烈なものになるわけで、近衛にはそういう意味での天皇主義が生まれながらにしみついていたということである。
近衛は明治憲法が発布されて二年後の明治二十四年（一八九一年）に生まれて、戦後その旧憲法が破棄されて新憲法が制定公布される半年前の昭和二十年（一九四五年）の十二月に自殺し世を去った。だから、近衛という男は何を考え、何をしようと所詮は明治憲法とともに生きてきた男、明治憲法の枠から一歩も外へ出られなかった男というふうにいわれているが、これはウソだ。彼は、「明治憲法」などさほど重視しもしなければこだわっていなかったのである。
たとえば、「陛下にお話するたびに陛下は憲法の精神に抵触しやせんかとお話になる」からやりきれんということを平気でいっているのである（近衛「手記」）。あるいは、後でいうように、「新体制」と憲法との間に合わないところが多々あるがそこのところは何とかしていく、といって「新体制」と憲法との間に大きな食い違いがあることをそれほど深刻に受け取っていないのである。つまり、彼は、明治憲法をハナから軽んじていたわけではないが、それほどに重くみていなかったということで、彼の思考と行動が明治憲法にしばられていたとはどう見てもいえないということである。
彼が生涯ぬけられなかったのは憲法でなく彼等独特の天皇主義（いわば超憲法ともいうべき）だったのである。
彼のなかには根強い天皇主義の心情とファシズム的革新児としての心情と全く異質の二つの心情が同居していたということで、その互いに異質の心情が近衛の中で常に内攻していて、することなすこと事態を彼の意図（ホンネ）と違った方向に押しやってしまう大きな「躓きの石」となるのである。
たとえば、「体制」としてはナチ的なそれを希求しながら、それをナチ呼ばわりされることを極度におそれるといった矛盾した心理もそこから生まれてくるのである。
要するに、近衛とは、
（一）根っからの天皇主義
（二）その世界観と政治観において「世界的新感覚派」（きわめてファシズムに近い）ともいうべき独特の感覚の持ち主
近衛という男は、この二つの相反する心情若しくは感覚をもった、大正＝昭和期のインサイダー政治家としてきわめて異色の存在だったということである。
二 近衛の危機感と新体制の狙い
だから、同じ危機感でも当時一般国民がもっていたそれとはかなり異質で、そのレベルも異にする。当時一般国民がもっていた危機感は、たとえば、満州事変が起こったことによる、またそのことによって日本は国際連盟からの脱退を余儀なくされた（昭和八年＝一九三三年二月）ことによる国際的な孤立感による、あるいは、ワシントン軍縮条約からの脱退（昭和九年＝一九三四年三月）によって生ずる世界の無条約軍拡の危機（いわゆる「一九三六年の危機」）に備えよということでの、いわば、軍事的な意味での危機感であった。いいかえると、全てが軍の「外先内後」策（外でことを起こしてその危機感に乗じて国内革新を断行するという革新方式）によって外に向けてまずことを起こされ、それによって国民が危機感をもたされるといういわば軍内のタカ派によって「つくられた」危機感であったということである。
これに対して、近衛の危機感はそうではない。今日日本が陥りつつある危機は満州事変とは関係のない日本として辿らざるを得ない「必然の運命」（近衛「元老、重臣と余」）だというのである。
そのことを明らかにするために、近衛は一九三二年の「オタワ会議」（イギリス帝国経済会議）を契機として世界的に急速に拡まりつつある「列国経済のブロック化傾向」を俎上にのせる。日本が窮状に陥りつつあるのはこのためだというわけだ。つまり、日本は列国のブロック化した経済体制によって包囲され孤立させられかけているということに危機の原因をもとめているということである。
「日本の周辺で経済封鎖の態勢がすでに動きつつある」たとえば「世界の購買力の大半は日本に対して封鎖の状態とならんとしている」（同）。近衛によると当時中国で猛烈に高まっている日貨排斥（日本商品のボイコット）の波も、列国経済による日本包囲策のあらわれということになるのである。
つまり、近衛は、日本の危機は資本主義の世界的な危機の一環ととらえているのであって、その点ではそのころ主としてマルクス主義者が好んでつかった「資本主義の全般的危機（アルゲマイネ・クリーゼ）」の考え方と軌を一にしているわけだが、近衛はそれを、マルクス主義者のように資本主義の根本的な矛盾によるものとしてトータルに見ないで、その矛盾の現れの一つにすぎない経済のブロック化（古典的自由経済体制の崩壊の結果としての）という現象だけをとくに重視している。そこが、同じ「全般的危機感」でもマルクス主義者のそれと大きく違うところなのである。
さきにもいったように、近衛は、ムッソリーニやヒトラーと同じく「持てる国」と「持たざる国」との間の不平等に我慢のならない男である。それだけに「経済のブロック化」に対して強く反応したのだろう。「経済のブロック化」をもって「持てる国」の特権をますます固定化させ「持たざる国」への支配を強化させるための列強の陰謀と見たからである。
だから、現在の危機は「満州事変の有無にかかわらず生まれた世界史的危機であり、我が日本として辿るべき必然の運命」だということになるのであって、そこに近衛独特の世界観と危機感の独特たる所以があったのである。
ところが、大方の政治家達はまだこのことに気がついていない。国際関係は依然従来通りの協調主義（幣原流の）でやっていけると思っている。近衛が「昭和六年秋満州事変勃発の頃より、余は西園寺公始め重臣達と時局に関する考え方につき相当距離のあることを感ずるようになった」といっている（近衛「元老、重臣と余」）のはこのことである。このことに気づいているのは一部の軍人だけだ。だからその点では軍の考え方に全く同意せざるを得ない。「少壮の軍人らの個々の言説を捉えてくれば、われわれの容認できぬことは多々あるが、満州事変以来推進し来った方向は、これは我が日本として辿るべき必然の運命」とみていることでは、自分の考えと全く同じ（同書）というわけだ。
だが、だからといって何もかも軍人まかせにはできない。軍人は思考の幅が狭く狭視野で猪突猛進するおそれが多分にあるからである。
だから、何としてもここは政治家の出番で現状打破の主導権を軍人の手からとりあげ政治家がその実権を握らねばならず、そのためには、
（一）まず政治家がこの運命の道を認識しなければならない
（二）そのうえで、政治家がこの運命を打開するに必要な諸種の革新を実行する決意を示さなければならない
ということになるのである。
単なる軍に対する政治のシビリアン・コントロールのイロハをいっているのではない。軍を抑えて現状打破の主導権を握るためには強力な政治体制の確立が必要だといっているのである。
つまり、近衛の「新体制」とは、
（一）世界経済のブロック化に端的にあらわれている「持てる国」本位の既成秩序に反逆し、「持たざる国」がその生成発展の権利を行使できる新しい世界秩序をつくることを目的としての「高度国防国家」の建設
（二）その主導権を軍人の手から政治家の手に奪還すること
（三）そのための政治の革新と新しい政治体制づくり
の三つのことを主眼としていたということである。
一般に近衛といえば親軍的というふうに見られていた（だからことあるごとに革新のホープとして軍からもかつがれてもきたのであるが）その近衛が内心ではこんなこと、つまり、軍を抑えて革新の主導権を奪還する、という、軍として聞き捨てならぬおそろしいことを考えていたのである。
その近衛が広田の「国策の基準」以来の革新の波に乗って、また、折からの「強い指導者」待望の国民的輿論を背景にいよいよ「新体制」づくりに乗り出したのである。それまで軍の押し進めてきた軍本位の「新体制」と全く違ったまた軍として最も警戒すべき新しい政治体制の確立を目指して。
昭和十五年（一九四〇年）六月二十四日（この日枢密院議長を辞任）のことである。
もちろん、「軍を抑える」などということは表向きにはいわない。表向きにはあくまでも日中戦争の処理のため「その責任をとるために自己の中間的存在を放棄清算する」（近衛「手記」）ということで自分の立場を明らかにするということに止めて、それ以上のことはいっていないわけだが、ここでいっている「中間的存在の放棄清算」ということばのなかに、とり方によってはどうとでもとれる（軍の立場につくか政治家の立場につくかのいずれかということで）微妙な意味が託されていたのである。近衛流のオブスキュアランティズム（おとぼけ主義）によるものであるが、それだけ内心では「自ら国民輿論の後楯を得て軍部を抑制」しそのため「軍以外の一切の政治的要素をまず結集し、次いでそれらを一定の目的にそって配列し、調整しつつ軍部に拮抗できる勢力にまで仕立てていく」（同書）ことを深く決意していたのである。
そこでまず政治体制の革新と取り組むことになったわけだが、そこで近衛は大きなジレンマにぶつかってしまった。
つまり、「新体制」をつくるために軍を抑えることが先か、それとも軍に有無をいわさぬほどに強力な政治体制をつくり出すことが先かというニワトリが先かタマゴが先かといったジレンマである。後者をとれば、何やかやと手間もかかるし、時間もかかる。その間に軍に引っかきまわされるおそれもある。
といって、前者をとれば、軍を抑えるだけの軍以外の力が差し当たり必要になる。その「力」をどこから手に入れるかということである。もちろん、近衛のオーソドキシカルな考えではそれは国民の力ということになるわけであるが、それは理屈の上でのことでありまたそんな悠長なことでは時間的に間に合わない。軍を取り合えず抑えるためには今直ぐに役立つ「力」が必要なのである。
そこでいろいろ考えた結果、取り合えず強力な政党をつくって、それでもって軍を抑える他はないということになった。そこで、「新体制」はまず「新党」づくりからということになった。
三 ジレンマになやまされた「新党」づくり
だが、そうなるとここでもやはりジレンマが起こった。
近衛としては「新党」といっても、それがかりにも軍の力を抑える「新党」である以上単に旧政党をあつめての「議会政党」では物足りないわけだ。といって新興勢力の力のみで新党をつくるには新興勢力の力そのものが不十分。それどころか、下手に新興勢力の力に依存すると「新党」そのものが近衛が表面上嫌うファシズム的なものになり兼ねない。
それこそ軍の思うつぼで、それでは「軍を抑える」どころか、逆に軍の力を加速することになる。
それでなくても「新党」づくり（近衛の）そのものについても出来ぬ先から、やれナチ的な一国一党制を狙っての、「新党」による幕府的専政を狙っているのといった悪口が右翼や財界、天皇の側近筋から出はじめているのである。そういう悪口を避けようとすれば「新党」そのものの姿勢を低めるほかないが、それでは軍の力を抑える役にはたたない。それどころか下手をすると「新党」そのものが政府の下請機関のようなものになってしまう。
政府の下請機関などにはもちろんなりたくない。それどころか近衛としては新党を現政党を上回る高度の政治性をもったものに仕立てあげたいわけだ。といってそれがかりにうまくいったとしても、今度はナチ的、幕府的と非難されることは必定でもちろんそれもいや。どうしたらいいのかというジレンマである。
いずれにせよ、軍を抑えての「高度国防国家」の建設を目指す以上、そのための「新体制」にしろ、またそのための「新党」にしろ、近衛が好むと好まざるにしろ、それが強力なものであればあるほど、ナチスのそれに似たものにならざるを得ないわけだが、近衛はそれをことの論理の必然性として受け入れることにこだわったのである。とりわけ側近筋から幕府的といわれたことにこだわった。
天皇の側近筋からすると近衛は「新体制」や「新党」を口実に天皇制を棚上げにして幕府的独裁をやろうとしているように思われたわけだが、近衛としては天皇制の棚上げなど毛頭考えていなかったのである。天皇主義の近衛が考えていたことは、「現状打開」の責任を天皇に負わしたくない。そんなことで天皇を傷つけるようなことがあってはならないということだったのである。だから、近衛からすればそのために政治家が責任をもって「革新」に当たる必要があるのであって、そのどこが悪いのか。それが何で幕府的ということになるのかということになるわけである。
つまり、近衛は「新党」ができもしないうちから、そのことの論理の必然性とそれに対する外部からの無責任な毀誉褒貶にこだわり悩まされつづけたということで、そのあげく「政党形態とはおよそ共通点がなく、しかも政党にまさる活動と組織性をもつような国民組織はないものか」といったとりとめのないことを考えたりし出すのである。
四 軍のクーデターによって潰された米内内閣
そんなことで「新体制づくり」の開幕早々近衛がとつおいつしている間にハプニングが起こった。すなわち、七月十六日米内内閣が突如として倒壊、総辞職したのである。
「新体制」の波に乗った軍のタカ派（阿南惟幾陸軍次官、武藤章軍務局長等）が畑（俊六）陸相と閑院宮参謀総長を引きずり込んでクーデターをおこしたためである。すなわち、陸相を辞職させ、後任の陸相推薦は行わないということで、倒閣に持ち込んでしまったのである。広田内閣時代に復活した陸海軍大臣現役武官制（現役の武官でないと大臣になれないという制度）を楯にとっての内閣つぶしである。現役の武官でないと大臣になれないということは、陸海軍大臣いずれにせよ、軍の同意がなければ総理大臣が現役の軍人を勝手に大臣に選ぶわけにはいかないということである。ということは、平時ならともかくこの非常事態において陸軍大臣のポストに穴があいたままでは内閣は一日たりとも存在することが許されないということで、そのため米内内閣は総辞職を余儀なくされたのである。もともとこの「陸海軍大臣現役武官制」は大正二年山本権兵衛内閣当時一部緩和されていたのであるが、軍内の統制派が広田内閣に強要して復活させたのである。何でこんな制度を復活させたかというと「二・二六事件」を機に軍内から皇道派を一掃したかったからである。とくに真崎（甚三郎）や荒木（貞夫）といった皇道派のボス達（いずれも現役から追われていた）を二度と政府の座につけぬようにしたかったからである。
つまり、はじめは「皇道派」殺しのための「現役武官制」であったのであるが、それがいつの間にか、「皇道派」殺しどころか、軍の気に食わない内閣殺しの凶器になったということである。その凶器によって内閣づくりがえらい目にあった第一号が、広田内閣倒壊後の宇垣内閣流産事件（昭和十二年＝一九三七年一月）である。
軍がこの「現役武官制」を楯にとって宇垣内閣に陸軍大臣を推薦することを拒否したため、宇垣は組閣を断念せざるを得なくなったわけだ。それと同じ手を軍は今度は米内内閣に向けてつかったのである。
そこで、後継首班のお鉢が急遽近衛にまわってきた。もちろん、クーデターを起こした軍の筋書きによるものである。こうして「軍を抑える」ために「新体制」づくりに乗り出した近衛は、逆に、軍にかつがれて内閣を組織しなければならないという皮肉なことになった。近衛としては「新党」や新体制の構想が今すこし固まるまで、なんとしてでも米内内閣に頑張っていてほしかったのである。だが、近衛には二・二六事件で岡田内閣がつぶれた後の後継内閣づくりを断ったという前科がある（そのため広田が内閣をつくることになった）。また第一次近衛内閣を日中戦争の見通しがたたず嫌になって投げ出した責任もある。だから今度は断れない。とくに多年親友である木戸（幸一）内大臣の強い要請もあって後継内閣を引き受けることにした。
「第二次近衛内閣」の誕生である。
だが、そうなると実質的には内閣首班としての目先の仕事の方が忙しく、「新体制」づくりの方にまで手がまわらないということになる。ましてや「新党」づくりにいたっては政府外のものがやるべきこと。かりにも内閣の首班たるものが直々にやるべきことではないということで、ただでも嫌気を起こしていた近衛はますます「新党」づくりへの熱意を失ってしまった。
事実、内閣首班と新体制のリーダーとしての二足のわらじ履きのジレンマに窮した近衛は、「新体制運動が政府の立場で為される場合、いかなる意味でも政党運動ではあり得ない」、「新体制」とは「国民があらゆる部門において大政翼賛の誠を致さんとする国家的かつ恒常的な組織である」といって「新党」づくりから逃げだしてしまうのである（八月二十一日第一回新体制準備会での挨拶）。そのため「我等は大御心を奉体し、一切の私心を去り、過去に泥まず、個人の立場に把われず、協力戮力、以て新体制確立のため全力を尽くさんことを誓う」などと、神明に誓って大いに張り切っていた準備会の役員の面々いずれもキョトンとしたといわれている。
五 近衛をガッカリさせた全政党解散のハプニング
それなら、「新党」づくりの方はどうなったか。近衛の意図や迷いにおかまいなく「大政翼賛会」という名の新党づくりを目指して殆ど気狂いじみたといってもいい程の熱いムードの中でハイピッチで進められていたのである。「バスに乗り遅れるな」というキャッチフレーズが生まれたのもこの頃である。
それも既成政党の中から近衛の趣旨（新政党によって軍を抑えるという）に賛同したものだけが集まって「新党」をつくるということでなく、既成政党のすべてが自ら政党を解散、解党して「新党」に参加するという、「新党づくり」と既成政党の解散が同時化するというきわめて異常な形で。
まず、七月一日に赤松克麿の率いる日本革新党が解散する。つづいて、六日には麻生久の社会大衆党が解散し、十六日は既成政党の中で最大を誇る政友会正統派（久原房之助派）が「国家総力の発揮のため我党の解党こそは新政治体制建設への重大な貢献」と称して解散、二十五日、民政党永井（柳太郎）派議員四〇名脱党、二十六日、安達謙造の国民同盟解散、三十日、政友会革新派（中島知久平派）解党。八月十五日には解党に最後まで抵抗していた民政党主流（町田忠治派）も遂に解散。ここに既成政党は貴族院のクラブの一部を除いて全て解散し帝国議会は完全な無党議員の巣（憲政史上初の）となってしまった。いずれも「大政翼賛会」という名の「新党」に参加するためである。
誰が命令したわけでもない。それなのに、何でこんな馬鹿騒ぎになったのか。それは、何ごとにつけても時代の風潮（トレンド）に弱く、寄らば大樹の陰とばかり大いにとびつくことが好きな日本人の事大主義によるものであるが、それだけではない。
近衛が「新党」の本来の目的（軍を抑えるという）をはっきりいっていないことをいいことに、既成政党人が「新党」の意味を自分達に都合のいいように解釈し、「新党」にそれぞれ勝手な思惑や期待をかけたことが大きいのである。
あるものはこれに国家社会主義の夢を託し、新党に参加することによって軍に迎合しての親軍の実を示したしるしとし、あるものは国民（選挙民）に対する人気取りのパフォーマンスの場として利用しようとし、甚だしきにいたっては「新党」ができたら既成政党にカネが集まらなくなる、カネ集めのためにも「新党」に参加した方がいいという下劣な打算のもとで参加する等々。勿論、軍は軍で新党にいろいろなクレームや注文をつける。その無定見振り、あられもない無節操振りはただ呆れるばかり。「新党」をもって新時代の「バス」とはよくいったもの、正に「百鬼夜行のバス」である。
この気狂いじみた解党ブームで最も驚いたのはなによりも近衛である。近衛は既成政党のなかでしかも軍への圧力ということで既成政党を無言でリードする程の力をもった強力政党づくりを考えていたのである。既成政党が「みんないなくなった」のでは強力政党をつくる意味がないのである。また、これを「政党」ということにすればそれこそ近衛自身がそう見られることを極力おそれているファシズムやナチズムの一国一党の独裁政党もしくはこれまた近衛が嫌う幕府的存在ということになってしまう。
だから、これには近衛もホトホト参ってしまった。そのあげく「大政翼賛会」があわや誕生という矢先になって「新党」計画を突如として打ち切ってしまうのである。
「かくして余の希望した真に軍に対抗しうる国民組織も軍の割り込みと新体制運動により政党がその牙城をあっさりと開放したため失敗に終わってしまった」（近衛「手記）。
つまり、「大政翼賛会」を政党として組織化することをあきらめたということである。もとはといえば己の不徹底に原因があるとはいえ、正に心身ともにメロメロ、刀折れ矢つきたという感じである。
六 政党でなくなり「抑惨会」となった「翼賛会」
「政党」でなくなった「大政翼賛会」はどうなったか。単なる大政翼賛の精神運動の団体となった。つまり、政治結社でなく治安警察法でいう「公事結社」ということになってしまった。「公事結社」とは平沼（騏一郎）にいわせると、「衛生組合」のようなものなのである。
そのために近衛は「大政翼賛会」から政治色を徹底的に抜き去ることを考えた。とりわけ、軍や末次（信正）、中野（正剛）といったナチ的色彩の強い分子の介入を防ぐことに意をつかった。つまり、革新的思想の入り込む余地が全くないように、その隙をふさいでしまったということである。
その反面、大政翼賛に関しての精神主義の運動は大いに結構ということで、近衛がそれまで極度に嫌っていた右翼的精神主義者の平沼（騏一郎）やこれまた軍との関係で敬遠していた旧皇道派の精神主義者柳川（平助）等を引き込んで「設立の趣旨と異なる精神運動従って公事結社の方向に転換せしむることにした」（近衛「手記」）。毒をもって毒を制しようとする近衛流のマキャベリズムである。
そのおかげで「大政翼賛会」、政党でなくなり「衛生組合」並の単なる団体（公的ではあるが）に格下げされたため、準備のため政府から支給されていた経費六十五万円のうち二十五万円の国庫への返還を求められるやら、当初の予算三、八〇〇万円を八〇〇万円に減らされたうえ、翌年度に予定していた八〇〇万円の予算を半分以下の三〇〇万円に削減されるなど踏んだり蹴ったりということになった。
だが、もっとも馬鹿を見たのはわざわざ解散、解党までして「新党」というバスに乗り込もうとしていた既成政党の議員達である。あてにしていたバスが消えてなくなってしまったため、いずれも全くの無党、無所属の議員個人になってしまった。そのため翌十六年（一九四一年）一月の第七十六議会には議会史上初の全議員無党、無所属という丸坊主が頭を並べるということになった。
同時に「新党」に期待した国民もがっかりした。「新党」によって国民が政治的に「新体制」に参加する途（近衛によると下意上達の途）が、「新党」が消えたことによって断たれてしまったからである。それどころか「大政翼賛会」が精神運動の「公事結社」となったことにより「下意上達」は「意」でなく「情」の「下情上達」ということにすりかえられ無意味化したばかりか、逆に国民全体を精神と行動の両面で締めつける強制、監視の機関と化してしまったのである。翼賛壮年団（翼壮）という半警察的な団体から、これまた個人の生活の自由をうばい去る住民相互監視の隣組までの網状組織（リゾーム）によって。あるいは翼賛会に迎合、便乗して全国各地に続々つくられた文化や道徳を売り物にする大小無数のごろつき的無頼の組織によって。「翼賛会」が全国民を戦時体制という名の監獄に閉じ込める「抑惨会」になってしまったということである。
「バスに乗り込もうとしたら肝心のバスがいなくなってしまっていた」（風見章）とはよくいわれることだが、いなくなっていたのは議員どもがあてにしていた「政治のバス」。「政治のバス」から転げ落ちた「大政翼賛会というバス」は、「抑惨バス」ということで結構「日本列島」の上を縦横無尽に大和魂のラッパを吹き鳴らしながら走り回っていたのである。
すなわち、「大政翼賛会」は当の近衛にとっても心外な結果になった。あてにしていた議員達にも心外なことになった。国民にとっては最も心外なことになったということで心外のトリプルクラウン（三冠王）を地で書いたようなのが、「大政翼賛会」という名の「新党」づくりだったということである。
だから、十月十二日首相官邸で行われた大政翼賛会の発会式での総裁近衛の挨拶も近衛の憮然たる心境がそのままあらわれてのまことにぶっきら棒、無愛想なものになったのも当然である。
曰く「本運動の綱領は大政翼賛の臣道実践ということにつきると信ぜられるのでありまして、これ以外には綱領も宣言もないといい得るのであります。若しこの場合において宣言綱領を私に表現すべしといわれるならば、それは『大政翼賛会の臣道実践』という事である。『上御一人対し奉り日夜夫々の立場に於て奉公の誠を致す』ということにつきるのであります」。いい加減な男が会社をつくって出資者に事業内容の説明をせず、ただ誠心誠意やりますとくりかえしているようなもので、こんなことでは挨拶にも何もならないわけだ。だが肝心の新党「大政翼賛会」が消滅した以上こんなことしかいえなかったのである。
つまり、強力な「新党」をつくって軍を抑えるという「新体制」づくりの第一着手は完全に失敗したということである。
ということは、軍を抑えるための政治の新体制づくりそのものも瓦解してしまったということである。
あとは、東亜の新秩序建設のための「高度国防国家」づくりという大旆を掲げながら、これまで軍が押し進めていた、「国家総動員」体制を含めての軍の「新体制」に乗って既成の政治体制の中での政治的やりくりで何とかやっていく他はないということになった。
七 失敗だらけの「新党づくり」の歴史
もっとも、「新党づくり」の動きそのものは今に始まったことではない。過去にも何度かおこったことである。また、それがいずれも成功せず、失敗に終わっていたということでも、事態は今回の場合とよく似ていた。ただ「大政翼賛会」の場合はその失敗の原因が既成政党の全てが新党ブームの波に乗って消えてなくなってしまうという、きわめて異常な前代未聞の現象が起こったための失敗であったということで、失敗は失敗でも過去のそれと大きく異なっていたのであって、いうなれば「新党」そのものができなくて失敗したのではなく、なまじ「新党」ができたために結果的に「新党」そのものも流産に終わらざるを得なかったというきわめて皮肉なケースであったということである。
過去にも何度かあった「新党」づくりのなかで、まず注目されるべきケースは昭和九年（一九三四年）から始まった「新党づくり」の動きである。
満州事変、五・一五事件、統帥権干犯問題、政党内閣の没落、天皇機関説をめぐっての国体明徴運動等、世の中の血なまぐさい異様な動きとムードによって極度に緊張した政界が、自らの政治生命にかかわる非常事態に対処すべく起こした政治の革新のための「新党」づくり運動である。
当然、近衛もこれに参加していたわけだが、このときの「新党づくり」は近衛が内心意図していた「新党」によって軍の力を抑えるという狙いと全くちがった逆の動きでの「新党」づくりであったために、近衛は嫌気を起こして手を引いてしまった。
すなわち、このときの「新党づくり」は、軍を抑えるどころか、逆に軍と仲良くしていくことを目的とした親軍的政党をつくろうという動きと、そこまで踏み切れない既成政党の保守派が保身的な既成政党の合同再編で事態を糊塗しようとする消極的な動きとの両極にわかれていて、いずれも近衛の意図を満足させるものではなかったのである。
とりわけ、親軍的新党づくりの動きが強くかつ派手で、そのなかにははっきりとナチ党まがいの一国一党づくりを狙ったファシズム型「新党づくり」の動きも少なからず入り交じっていたのである。
たとえば、政友会のタカ派の惑星といわれた安達謙造は親軍的な挙国政治体制づくりを狙っていた。同じく政友会のこれまた極右の惑星森恪は、はっきりと独裁的な親軍的政党構想を打ち出していた。それにやはり政友会の親軍的山師をもって自任する久原房之助が一国一党論を唱える。
かつて総裁に陸軍大将田中義一を迎えた程に元来が親軍的であった政友会は、ここえきてその親軍の本性を露骨に現し、そのため党そのものが四分五裂の状態に陥ってしまったのである。
それに外から正真正銘のファシスト中野正剛が、あるいはこれまた名うての国家社会主義者麻生久がナチ的国家社会主義的、全体主義的一国一党制で揺さぶりをかける。
だから、「新党づくり」といえば、ナチ的親軍的「新党づくり」そのものという観を呈し、肝心の時局に対処しての既成政党のたがの締め直しとしての政党の合同再編という当初の狙いはどこかに消えてしまった。
その間、近衛は「軍を抑える」という独自の構想の下にひそかに「新党」づくりの打診や根回しを続けていたのである。とくに政友会の川崎卓、前田米蔵、鈴木喜三郎、鳩山一郎、島田俊雄らと何度も会合を重ね、話し合いを続けてきた。ところが、昭和十一年（一九三六年）の暮れになって、こともあろうに近衛が最も信頼していた後藤文夫、有馬頼寧、小原直といった仲間達が、山崎達之輔、結城豊太郎、永井柳太郎、中島知久平等と結んで陸軍大将林銑十郎をかついでの新党運動をおこしたのである。
さすがの近衛もこれにはガッカリして、以後新党運動から手を引くことにした。もちろん、後藤等の林のかつぎだしは、そうすることによって逆に軍を抑える、いわゆる毒をもって毒を制するための苦肉の策によるものであったに違いないが、当の林がもともと皇道派であったにも拘らず真崎事件（皇道派の御大真崎甚三郎を統制派が教育総監の座から追放した事件）で統制派の一睨みで縮みあがり、統制派に簡単に鞍替えした弱虫の変節漢なのである。そんな男をかつぐなどお目出たいもいいところ。毒をもって毒を制するどころか、逆に毒によって制せられてしまうことは目に見えているのである。事実、林はその後首相の座につき内閣を率いることになる（昭和十二年＝一九三七年二月二日〜五月三十一日）のであるが、林は完全に軍のロボットに成り下がるのである。
いずれにせよ、親軍色の強かった当時の「新党」ブームには、近衛の出る幕はなかったということである。
二度目の「新党ブーム」は昭和十三年（一九三八年）の夏に起こった。日中戦争の長期化必至とみてそれに対処するための国内の政治体制の締め直しを目的としての「新党づくり」運動であって、このときから近衛はブームの正面に躍り出てくるのである。
だが、ここでも事態は同じ。やはりナチ的新党派と保守的合同再編派との二つに別れての泥仕合の繰り返し。ただ、前回の失敗に懲りた保守派が政友会、民政党の両党の合同をはかり、それに新保守系の小党を吸収していくという大同団結策を打ち出し、それによってナチ的親軍政党の出鼻をくじこうという姿勢を見せた点が、先の場合との違いといえば違いである。
これに対してナチ的「新党づくり」は政友会、民政党内から「革新」分子をごぼう抜きしそれに社会大衆党（麻生）、国民同盟（安達）、旧昭和会、東方会（中野）など糾合しようとする動きで、とりわけ
（一）秋山定輔、秋田清、長島隆三、麻生久、亀井貫一郎、石原広一郎らの挙国一党運動
（二）久原房之助を中心とした田子一民、小林順一郎、井田盤楠らの右翼的政党
（三）末次信正、塩野季彦らに中野正剛らの一派が加わってのナチ的国民再編運動
の三つの動きが際立っていて、このうち（三）の動きを近衛はとくに警戒した。
つまり、近衛は「新党づくり」のホープとして華々しく登場したものの、肝心の出番は前回同様全くなかったということである。
とくに、近衛が内心期待した肝心の政・民両党の合同が口先だけで実現に至らなかったことが大きく、二度目の「新党ブーム」も前回同様またもや不発におわった。
八 またもや失敗に終わった三度目の「新党づくり」
その近衛が三度目の正直ということで、三度目の「新党づくり」に乗り出したのが、昭和十五年（一九四〇年）六月からのいわゆる「新体制」運動だったのである。
だが、ここでも親軍派が「新党づくり」のイニシアティブをにぎっていた。まず、この年三月二十五日に既成政党内の親軍分子を横断的に組織した「聖戦貫徹議員連盟」が生まれた。これは政党でなく超政党的同志会のようなものであったが、この議員連盟が六月三日、突如として各政党に対して解党の勧告状を突きつけるのである。「一切の国民不安を解消し国民をして向こうところを知らしめ、挙国一体、国策の完遂に邁進」するために「一大強力新党」の実現を必要とするとの声明つきで。
それを受けて六月六日には、こういうときにはいつも先頭に立って動き回る政界の山師久原房之助（当時内閣参議）が、
（一）米英追従方針の清算
（二）援蒋第三国に対する断乎たる措置
（三）高度国防国家体制の確立
の三カ条の要求書を米内内閣に突きつける。
つまり、「新党づくり」の焦点が前回、前々回のそれと違って、日中問題の処理のための新たな政治的新体制づくりということでかなり明確にされてきたということで、そうなると、ここはどうしても近衛の出番ということになるのである。
何故なら、米英との問題、とりわけこれらの国々の援蒋活動に対する問題を含めての日中問題の処理となると、ことはもはや軍事的な問題の域を超えて高次の政治的問題ということにならざるを得ないからである。
つまり、「聖戦貫徹議員連盟」と久原が、近衛の新党づくりの出番をつくったということである。
だから、今度こそ近衛は大真面目で本気で乗り出した。
まず、
（一）高度国防国家の建設が目標であることをはっきり宣明した
（二）中国問題解決のための外交の刷新ということをはっきり打ち出した
（三）そのための新党結成、すなわち国民政治力の総結集であるということを宣言した
そのうえで、前回、前々回と違って自らが「新党」をつくろうとしたわけである。いわゆる「近衛新党」づくりで、総裁には自らがなり、幹事長に多年の仲間である風見章を登用するということでスタートした。
だが、ここでも近衛は新党でもって「軍を抑える」ということはオクビにも出していない。単に「国民政治力の結集」といういい方でその辺のところを匂わせているだけなのである。
だから、スタートするや忽ち軍や親軍派から、その曖昧なところを衝かれて、「新党」づくりが最初から狂わされるということになってしまった。
「軍を抑える」ということを表面切って言わない（言えない）近衛は、とりようによっては「親軍」とも「反軍」ともどちらともとれたのである。
だから、早速秋山定輔、麻生久、亀井貫一郎といった札付きの国家社会主義者が動きだした。近衛をかついで一国一党のナチ的前衛政党をつくろうというわけである。それも「世界の新秩序」、「東亜の新秩序」をつくるという近衛好みのキャツチフレーズに「産業の高度化、英米に依存しない独自の重化学工業化」という当時軍が押し進めようとしていた国家総動員計画のさわり所をこきまぜた形で。また、その向こうを張って、元来が近衛のポン友でありながら、政治に関しては一家言をもつ有馬頼寧が木戸（孝一）や末次（信正）、塩野季彦らと組んで「有馬新党」（皇国日本党）をつくろうとする。善意にとれば盟友の近衛を軍や親軍派によって傷つけないために自分が危険分子を集めてその矢面に立とうという、かつて自分らがやって失敗した林（銑十郎）かつぎと同じ「以毒制毒」策の蒸し返しであるが、そんなナマなことで、ことが収まる筈はないのである。たとえば、有馬が何とか手なずけられると見て当てにしていた末次や塩野等は、これまた近衛かつぎと独自の新党づくりとを二股かけていた麻生を中心とする中野（正剛）、橋本（欣五郎）白鳥（敏夫）といったこれまた札付きのウルトラ右翼達と、親軍と三国同盟を表看板とするウルトラ右翼の革新政党（大日本生産党、東方会、国民同盟を糾合しての「東亜建設国民連盟」）づくりに参加しているのである。つまり、麻生や末次らはどちらにころんでもいいということで「両天秤」にかけていたということである。
そこえもってきて、予期に反しての全面的な解党、解散ラッシュ。新党をつくって軍を抑えるという近衛の意図はまたしても崩れ去らざるを得なくなったわけである。
どうやら、近衛にとって「新党づくり」は鬼門だったらしい。
要は、軍を抑えるために「新党」をつくるという考え方自体が安易にすぎたということである。単なるシビリアン・コントロールの原則に戻せというならともかく、かりにも軍も近衛も同じようなファシズム的国家（「国防国家」）を指向しながら、それを軍の力を抑えて、政治家の力だけで引っ張っていこうという考え方そのものが、日本では通用しなかったのである。何故なら、こと国防国家建設ということでは、日本では軍の方が政治家よりもはるかに先行し、その実権には牢固たるものがあったからである。
独伊あるいはソ連では同じ国家改造でも政治家が実権を握り軍を抑えることが出来た。何故なら、これらの国々では、はじめから一党独裁ということで、社会革命が強行され、いかに凶暴な軍といえどもその前では手も足も出せない程に抑えつけられ、飼い馴らされていたからである。日本ではそんな社会革命は起こらなかった。逆に、革命とか革新とかいったことは全て軍の一手販売のようなものだったのである。そんな日本で革新の主導権を軍から政治家の手に取り戻そうというのであるから、それこそ「逆革命」（政治家の軍に対するクーデター）でも起こさない限り所詮は不可能なことだったのである。どんなに強力な「新党」が出来たとしても、そんなことで簡単に抑えつけられる程に日本の軍は甘くはなかったのである。
九 「明治憲法」を大々的に活用すべきであった
それなら近衛はどうすればよかったのか。
一言でいえば、明治の憲法の原点になにもかも引き戻すことを考えればよかったのである。
たとえば、明治憲法では大臣の天皇への「輔弼」ということで大臣の専制権が認められている。何よりも欧米流の議会制民主主義の憲法と違って立法の府としての議会機能そのものが否認されている。
もちろん、政党制も否認されている。「帝国議会」はあってもそれは単なる言論と公論の場。国会議員は貴族院、衆議院両院の議員をふくめて、全て政党を経由せずに個人として言論と公論の両面で天皇に直接協賛するということになっていたのである。つまり、その政治体制は議会制度と何の関係もなかったということである。実際の政治は大臣の専制（内閣とは、専制権をもつ大臣達の単なる集まりの場、その昔の台閣、幕閣と同じ。内閣そのものには何の権限もない）と元老、重臣を中心とする側近グループによる側近政治との二本建てで行われるということになっていたのである。
最後に、問題の天皇の軍に対する統帥権であるが、これも明治憲法によれば、その中味も及ぶ範囲も極度に限られてくる。場合によっては天皇に軍人勅諭をあらためて出し直させてもいいのである。
つまり、全てを明治憲法の原点に引き戻してしまえば近衛の意図した体制が期せずして自ずから生まれた筈で、ことさらに「軍を抑える」だの、「新体制」だの、そのために「政党をつくる」だのと、大騒ぎすることはなかったということである。
たとえば、解党ラッシュで国会の全議員が無所属、無党になったところで、別に驚くことはなかった筈なのだ。何故なら、これこそ明治の憲法の下での帝国議会の最も正常な姿だったからである。全ての議員が政党に所属することをやめたということは、政党を経由せずして「協賛」という形で直接天皇につながるという「明治の憲法」の「帝国議会」の趣旨にふさわしい姿にもどったということになるのである。
同時に、これこそが近衛がかねてから「新体制」のモットーとしている「大政翼賛」に「臣道実践」を現実に生かす恰好の場であった筈なのである。
何故なら、これこそが、どちらにころんでもおかしなことになるいい加減な「新党」で軍を抑えるということを半ば諦めた彼が、その代わりにということで真剣に希求しはじめた「政党でもない、政党以上の活動と組織性をもった国民組織」にふさわしい姿そのものであったからである。だから、そういう姿をそっくりそのまま「大政翼賛」と「臣道実践」の場もしくは組織に移しかえてしまえばよかったのである。すなわち、「帝国議会」そのものを無党無派の国民協賛の場にしてしまえばよかったということである。そうすれば「大政翼賛」の「翼賛」は、明治憲法の第五条「帝国議会の協賛」の「協賛」と全く同じことになるのである。またそうであって「大政翼賛」の意味もありようも具体的になるのであって、そうでもない限りいくら「大政翼賛」といっても一般には何のことか、どうすれば「翼賛」できるのか、その具体的意味がさっぱりわからない筈なのである。事実そのため「大政翼賛」は具体性を欠いた単なる精神主義のお題目になり果ててしまった。「臣道実践」も同じ。明治憲法そのものが国民に対する「臣道実践」のマニュアルそのものだったのである。何故なら、明治の憲法では国民とか人民とか市民ということばを一切つかっていないからである。日本という国に住むもの全ては「臣民」とみなされ、そのようにあつかわれているのである。もちろん、昔の封建的王や君主のもとでの家来としての「臣民」でなく近代的な意味での「臣民」すなわちルソーのいう「法を自然に守る受動的な人間」、法に対しサブジェクトな人間という意味での「臣民」である。明治憲法はその「臣民」を法よりも何よりも天皇に自然に従う人間というふうにその意味を置き換えて日本に住むものを欧米の憲法でつかっている国民、人民、市民ということばの代わりに取り入れたのである。それがよかったかわるかったかはともかく、要は、明治憲法は国民を「臣民」とみなすことによって、その「臣民」がいかにして天皇に対してその権利と義務を行使していくかを細かく規定しているということで、その意味で明治憲法とは日本人にとっての国民としての日本人のあり方を示すマニュアルでなく、日本人の「臣民」としてのあり方、つまり、「臣道実践」のあり方を明示したマニュアルそのものだったということである。
また、その意味で、「帝国議会」も選挙で選ばれた議員である「臣民」の天皇への直々の「協賛」という形での「臣道実践」の場だったということである。だから「臣道実践」は国民一般についてそれを云々する前に、「帝国議会」からといった方がはるかにわかりやすかった筈だということになる。
つまり、「大政翼賛」も「臣道実践」も明治憲法の趣旨に基づいての「帝国議会」のあり方の問題として考えていけば、この二つは単なる精神主義のお題目でなく最も具体的で政治的なキイ・コンセプトとしてその意味を鮮明にあらわすことができた筈だということである。
それを近衛はそうしないで、「大政翼賛」と「臣道実践」を一つの政策とする党をつくって帝国議会の中に送り込もうとした。そうすることによって既成政党に指導的影響を与え、その暗黙の力によって軍を抑えようとしたわけだが、それは既成政党の大半がそのまま居残っていたときの話。全党解散ということになればもはや誰に遠慮することもない。今こそ全議員が「大政翼賛」「臣道実践」を「実践」する秋ということで全議員にハッパをかければよかったのである。
また、「帝国議会」こそ「大政翼賛」と「臣道実践」の場、そのための国民組織であるということを堂々と宣言すればよかったのである。後のいわゆる「翼賛議会」などといったまるで当時流行した「愛国マッチ」、「愛国チョコ」といった時局便乗型商品のようなもの単なるネーミング操作で誤魔化さないで。
既成政党が居残っていればそれはできない。全党が、何かの間違いであろうと、幸いなことに消えてしまったからそれができたのである。そうすれば「新体制」のその後も現実のそれと大いに違っていた筈だということである。近衛はそれこそ折角の千載一遇のチャンスを喜ぶどころか、逆にがっくりして逃がしてしまった。
十 ファシズムにかぶれて憲法を無視したための失敗
心情的ファシスト近衛が、独伊流のファシスト的体制づくりを日本でどうするかといったことにだけ神経を吸い寄せられて、彼の意図する体制にとって明治憲法が恰好の思考の叩き台になっていることに気がつかなかったための悲喜劇だったということである。
そもそも近衛にとって既成政党の利用も「新党」づくりはとりあえず軍を抑えるための手段。そのホンネは当時の軍のタカ派、右翼の革新派と同じく、ブルジョワ的議会制度そのものの否定であった筈なのである。何故なら、ブルジョワ議会制度の否定こそはムッソリーニ、ヒトラーを俟つまでもなく、世のファシスト全てに通底する最少限の綱領だったからである。
当然心情ファシスト、半端ファシスト近衛にもそのホンネが沸々と心の中でうごめいていた筈なのある。
現に彼は「新体制についての声明」（昭和十五年＝一九四〇年八月二十六日）の中で「議会制」についてその無意味性を次のように大胆率直に宣明しているのである。
「思うに、従来の如く、国民の大多数が三年か四年に一度の投票により選挙に参加するを以て政治と関係する唯一の機会とする如き状態にあっては、国民全部が国家の運命に熱烈なる関心をもち得なかったのも寧ろ当然というべきであろう」と。こんな、のんびりした、はがゆい国民の国政参加の制度では今日のような非常事態のりきりのために国民の総力を結集するなど及びもつかないというわけだ。
しかも、議会運営の基礎となっている政党にいたっては、「その立党の趣旨において自由主義をとり、民主主義をとり、あるいは社会主義をとって、その根本の世界観、人生観がすでに日本と相容れないものがある」。「政党」は国民に日本と相容れないイデオロギーを押しつけてしまうから「臣道実践」の妨げになり有害だというわけである。
すなわち、議会制度と政党のはっきりした否認を宣言しているということである。
だったら、「新党づくり」などと余計なことを考えずにはじめからその線で国政革新の構想をたて、それを押し進めていけばよかったのである。ブルジョワ民主主義のタテマエからするとこれはファシズムということになるわけだが、幸いなことに日本では明治憲法という後楯があるのである。議会や政党を否認したからといって、かりにそれがファシズムを指向したものであっても、日本ではムッソリーニやヒトラーのようにファシスト呼ばわりされることはないようになっているのである。それどころか、むしろそうすることが日本では合憲なのであって、むしろ半端な議会制や半端な政党制にこだわっていることこそが違憲だったのである。
強力な新党をつくって、それでもって議会を制してしまおうというナチ的なやり方は、もともとその議会が立憲制のブルジョワ議会である場合に限られるのである。議会そのものが非立憲制の似而非ブルジョワ議会ではそんな強権的なやり方は必要ではなかったのである。
昭和十三年（一九三八年）三月、国会で「国家総動員法」案の審議中、陸軍側の説明員佐藤賢了（大佐）が、がやがや騒ぐ議員達に「黙れ」と一喝した。これが軍の横暴、軍がいかに議会を蔑視していたかを雄弁に示した好個のケースとして、戦後の今日でも有名な語り草になっているが、これは明治憲法の「帝国議会」のタテマエからすると別に異常なことでなく当たり前のことだったのである。「黙れ」と怒鳴られて怒った議員達の方が「帝国議会」と自分達の立場について大きな勘違いをしていたということなのである。
十一 昭和天皇と近衛と憲法
近衛は、心情的には天皇主義者であったが、さきにもいったように、明治憲法にはさほど関心を示さず、どちらかというと不真面目でいい加減だったらしい。
たとえば、さきにもいったようにこんなことをいっている。「陛下とお話するたびに、陛下は憲法の精神に抵触しやせんかとお話になるからやり切れん」と。昭和天皇は政変のとき、あるいは何か大事件がおこったとき、「憲法を守って」と口癖のようにいっていたというが、近衛にいわせると、そんなに憲法にこだわっていたのでは何もできない。いくら憲法でもそこには何らかの融通の余地がある筈だ。固いことをいわずに黙ってみていてくれということになるわけだが、「憲法を守って」と口癖のようにいう天皇も実は憲法について何も分かっていなかったし、近衛も分かっていなかったのである。昭和天皇が憲法について何もわかっていなかったことは、もともと、日本の憲法には何の規定もない天皇機関説を鵜呑みにして天皇自らが国家機関の「頭」をもって自認していたことでも明らかである。天皇機関説とは、一木喜徳郎（憲法学者、昭和十年頃の枢密院議長）やその弟子美濃部達吉らが、ドイツのイェリネック等の国家法人説をベースにして勝手にでっち上げた国家における天皇の位置づけ論であって明治憲法のどこをつついてもそれを憲法論的に裏付ける規定も条項も何もないのである。そもそも、「国家法人説」そのものがカイゼルのプロシアの独自の国柄から出てきた一風変わった国家学説であってそれを同じ帝国、王国でもプロシアと国情が全く違う日本に当てはめるということ自体が間違っていたのである。現に、イギリスその他のヨーロッパの王国では「国家法人説」など受け入れていないのである。そういうお門違い、筋違いの国家論の上に天皇機関説などといった学問的フィクションをでっち上げ、それがあたかも日本の国家における相応しい位置づけであるかの如くに見せかけてきたからこそ、昭和に入って一たび天皇機関説反対運動がおこるやひとたまりもなく敗北してしまうというあられもないことになったのである。天皇機関説が敗北したのは、気狂いじみた国家論をかかげての右翼の感情的攻撃だけによるものではない。その学説そのものがもともと日本の国情に合わない架空の学説だったからである（第一部「明治憲法と天皇制」参照）。
そんな天皇機関説を昭和天皇ともあろうものが平然と是認していたのであるから明治憲法について何も分かっていなかったというのである。「憲法を守って」といっても一体憲法の何をどう守れというのか。
近衛にいたっては、明治憲法そのものを厄介視している。だから何も分かっていない。わかっていたら「新体制」づくりももっとスムーズにはこんだ筈なのである。
明治の憲法は天皇の「大権」とその「行使」については多分にあいまいでいい加減なところだらけの欠陥憲法もしくは「おとぼけ憲法」である。だから、とりようによっては天皇はかざりもの、大臣達の専制政治、側近達のご都合政治、あるいは官僚達の独断政治のいずれともとれる。だが、その一方、とりようによっては天皇を中心とした大臣、側近、官僚一体となっての集権政治ともとれる。つまり、分散、バラバラとも中央集権、そのいずれともとれるようになっているということで、そこに憲法としてのあいまいさ、いい加減さのいいところがあるということである。つまり、運用次第でどうとでもなるということでそこのところを近衛が「新体制」のために利用すればよかったのである。ところが当の近衛に、憲法を厄介視してまともにこれを利用するという気がなかったため、せっかくの「いい加減さの効用」が失われてしまい、「本当のいい加減さ」に堕してしまった。
つまり、軍に乗ずる隙を与え、天皇ですらそのコントロールのきかぬという最悪の事態に日本を追い込むためのマイナスの働きをするようになったということである。
新体制運動にのりだすに当たって、近衛は「憲法はあくまでも尊重していく」とは一応いっているが、その実、近衛が「新体制」との関係で憲法上重視したのは、「第八条」緊急勅令に関する条項、「第十四条」戒厳令についての条項、「第三〇条」戦時における民（臣民）の権利、義務の制限に関する条項、それに「第七〇条」緊急勅令に関する財政処分に関する条項の四つの条項だけだったというからまことにお粗末。いずれも、緊急、いざというときに強権の大ダンビラを抜くための憲法上の合法的根拠を探し求めているだけのことで、こんなことで憲法を尊重しているとは断じていえないのである。また、いざというときに備えてこういう研究をするのはいいとしても、そんなことは下の方の官僚や行政の木っ端役人のすることであって、いやしくも国家の「新体制」をつくろうというリーダーのやるべきことではないのである。
リーダーのやるべきことは、「新体制」づくりをあくまで憲法の下でやるか、それとも憲法を超えた次元でやるかを目的との関係で決断することなのである。ムッソリーニやヒトラーは後者の決断をした。だが、日本ではあえて後者を決断をしなくとも、前者の決断だけで十分いけた筈なのである。
「憲法によれば、日本の政治は権力均衡の上に立って安定をはかろうというのであって新体制は国策の後にすべてを一元的に総合的に組織しようとするもので、そこに問題がある」（近衛「手記」）ということだが、こういう明治憲法の読み方が既に浅いのである。頭の中がファシズムの方に走ってしまって、その上で、日本の憲法ではダメだと勝手に決めてしまっているということである。
軍やタカ派の介入、予期せぬ解党ラッシュに嫌気を起こし、せっかくの「大政翼賛会」の政党化を諦めてしまった近衛は、さきにものべたように、十月十二日（昭和十五年＝一九四〇年）の晴れの発会式で、「大政翼賛会」、「臣道実践」の二つのことばをくりかえす味もそっけもない挨拶をして列席者をしらけさせた。政党でなくして何が「大政翼賛」か、何が「臣道実践」か。けだし、近衛としては正にやけくそ気味での「大政翼賛」、「臣道実践」であった筈だ。
十二 空洞化した「新体制」と近衛の凋落
かくして、「新党」づくりで挫折し、近衛の「新体制」の大黒柱というべき「大政翼賛会」が骨抜きされて衛生組合なみに転落したことによって近衛の「新体制」は完全に空洞化する。
まず、大政翼賛会を精神運動の「公事結社」化するために、仇敵平沼騏一郎を内閣の内相に、皇道派右翼の柳川平助を法相に据えたことが仇となって、この二人がそれまで「新体制」に関しての近衛のブレーンスタッフ的活動を行っていた西園寺（公一）、松本（重治）、松方（三郎）、牛場（友彦）といった革新グループいじめと追い出し工作をはじめるのである。
また、昭和十六年（一九四一年）一月には、「新体制」と「国家総動員」の両面で大きな推進役となっていた「企画院」（昭和十二年＝一九三七年十月第一次近衛内閣によって設置）をアカの巣窟として、その革新官僚の多数を検挙、弾圧するのである。いわゆる「企画院事件」である。平沼派の巻き返しが始まったのである。その苛酷さと陰謀さに悲鳴をあげた近衛は外相松岡に頼み込んで、さきの西園寺、松本といった子分達を外交官として外に送り出すことを考えるのである。たとえば、駐米大使に松本、オーストラリアかシャム（タイ）の公使に西園寺、スイス公使に松方、シカゴ総領事に牛場というふうに。もちろん全てがこの案通りにいったわけではないが、要は、半分は彼らの身の安全をはかるため、半分はもはや御用済スタッフを敬遠するための近衛流の逃げ支度としての苦肉の策だったのである。
やるとなったらカッと熱くなるが、一たび嫌となったら手の平をかえすように冷たく非情になるのが公卿というものなので、近衛とはそういう公卿の血をたっぷりうけついだマキャベリストだったのである。
やはり近衛のスタッフとして「昭和研究会」その他で活動した矢部貞治は「近衛は狼に出会うごとに一匹づつ馬を殺して与えていく男」といっているが、正にその通り、旗色悪しとみると昨日までの友でも平気で見殺にし、昨日まで大事にしてつくった組織でも機構でも惜しみなくどんどん敵方に明け渡してしまうのである。
だから、「新体制」崩壊後は肝心の内閣の中そのものも平沼、柳川、それに松岡というウルトラタカ派によって好きなように食い荒らされてしまう。昭和十六年はじめから十月第三次近衛内閣総辞職までの十ヵ月間の近衛は首相とはいうものの殆ど無力に等しい死に体のような存在だったのである。
すべては近衛がファシズムともつかぬ天皇主義ともつかぬ生半可で通してきたことに起因する。その意味で、近衛の失敗は自業自得というものである。
近衛にとって大事なことは、軍によって強引に押し進められてきた日本の生煮えのファシズム状態を本煮えのそれに仕立て直すか、それとも、その道をきっぱりと清算し、新たに第三の道を求め直すかのいずれかであった筈なのであるが、本人自身が生煮えのまま終始したのであるからどうしようもない。
昭和十六年（一九四一年）四月以後日米開戦の危機を目前にして「死に体」近衛は最後の気力を奮って日米交渉にのぞみ、それを邪魔する外相松岡（洋右）をやめさせたり（そのために第二次近衛内閣を総辞職し、あらためて第三次近衛内閣をつくるという手の込んだことまでした）、皇族内閣をつくる（東久邇宮を首相にする）ことを考えたり、陸海相争わせて戦争が出来ないようにすることを考えたり開戦回避のためにありとあらゆる工夫をこらしたが、いずれもときすでにおそく、いずれも失敗、あげくの果てには、他年の親友木戸（孝一）内大臣にも、さらには頼みの昭和天皇にも見離され、涙をのんで宰相の座をおりることになる。一年前あれほど「革新」のホープ、強い日本のニューリーダーとして国民的人気を独り占めにした近衛の余りにも淋しい姿ではあった。
十三 国民にとって災難だった大いなる泡（バブル）
一方、近衛に見捨てられた大政翼賛会はどうなったか。
さきにもいったように、「政党」でなくなり政治のメインロードから放り出された「公事結社」ではあったが、国民精神の締めつけ役、監視、取締り役としては結構日本列島の上を走り回っていたのである。「翼壮」から「隣組」までの網状ネットワークによって。
とくに東条内閣によって再び政治団体として復活され（ただし政党としてではない）て以後はその勢いますます盛んとなり、その余りにも締めつけのひどさに時の内相安藤紀三郎までが悲鳴をあげる始末。
「今日時局の緊迫に伴う各般の統制は、ややもすれば国民をして消極的受動の心情に堕せしめるおそれなきを得し難し」（昭和十八年＝一九四三年閣議）というわけである。
ここが同じファシズムでも独伊のそれと日本のそれとの違いで、たとえば、ムッソリーニもヒトラーも国民の前に強権をふるったが、与えるものは与えた。食べ物も与え娯楽も与えた。すなわち、パンとサーカスの二つをいよいよになるまでは、何とかして与えていたのである。日本ではパンもサーカスも与えなかった。与えたのは大政翼賛、大詔奉戴、承詔必勤、臣道実践のお題目と説教だけ。そのためナチスに真似た「国家のための無償アルバイト」（勤労奉仕）もドイツのような「歓喜力行」（Kraft durch Freude）が「歓喜力行」にならず「不満力行」（Kraft durch Unfreude）になってしまった。
一方、本部の方はというと、さきにのべたように予算は大幅に削られる（昭和十五年＝一九四〇年発足当時の予算三、八〇〇万円が八〇〇万円に減らされた）たほか、昭和十九年（一九四四年）にはそれまで占めていた宮城前大手町東京会館からの追いたてをくうわで、踏んだり蹴ったり。
最後には、日比谷の旧一中の校舎跡に追い込まれてしまった。「新体制」のメインロードから蹴落とされた「バス」がおんぼろ車庫に入れられたということである。
昭和二十年（一九四五年）六月には「国民義勇隊」に吸収されるべく解散。大政翼賛の精神運動が本土防衛の竹槍部隊に飲み込まれてしまったということである。
このように「本部」は平沼等の反動派によって散々いじめられてひどい目にあったわけだが、何故かその全国での活動はさきにもいったように安藤内相をも顰蹙させた程に猛烈をきわめた。ここが面白いところで、これはわけのわからぬ翼賛運動にことよせて国民のなかのハネっ返り分子が悪乗りしそのお先棒をかついだからである。いつの時代にも、頼まれもしないのに自らしゃしゃり出てくるおっちょこちょいがいるものである。庶民の中だけではない、レキとしたインテリ文化人の中にもそういうお先棒かつぎがいるものである。とくにレベルの低い、それまで日の目に当たらなかった二流、三流のインテリ文化人にそういうのが多い。これはイタリア、ドイツでも同じこと。だが、とりわけ日本にはそういうのが多かったのである。銀座の街頭でパーマをかけた女性に難癖をつけたお節介な国防婦人会のオバサン達までを含めて。
たとえば、イタリア、ドイツでは心あるものは、ファシズムやナチズムのスローガンや掛け声は上から強制でもされない限り自らは進んで口にしない。いいたくなければ黙っていていいわけだ。ところが、日本にはそれほどに強制されなくとも、心にもないことを自ら進んでいうというおかしな風土があってそのためいたるところにいわずもがなのことを進んでワイワイいうお先棒かつぎが輩出してくるのである。ときには上からのそれ以上に増幅させて。そういうレベルの低いおっちょこちょいがご近所の隣組のなかに湧いて出て、「本部」がいじめられて「死に体」化しているにもかかわらず（当時「本部」につとめていた作家の松本久英によると「本部」は有害で無味乾燥な文書作成やニセの国民運動の計画でその日その日を寄生虫的に過ごしていた）全国各地ではその支部活動をも含めて活発に動いていくことができたのである。頭がおかしくなっても手足だけが動いていたということで、いかにもボトムアップのお国柄らしい。
阿部真之助にいわせると、「新体制」は「政党の後退した空白に希薄に広がった気体のようなもの」ということになるらしい。たしかに「新体制」が掛け声とムードだけに終わり政治の「体制」として少しも実体化しなかったことを思うと、そういうこともいえなくないようである。だが、その気体が国民精神運動というタンクの中に詰め込まれて全国にサリンならぬ悪ガスとなって拡がったことを思うと、一概に「気体」だったではすまされない。同じく、先の松本久英も「大政翼賛会は大きな泡のかたまり」、全くの空騒ぎであったといっているが、この泡（バブル）の空騒ぎが全国にわたって国民にどれだけの被害を与えたかを思うと、単にバブルだ、空騒ぎだと笑い過ごすことはできない。政治的には空騒ぎであったかもしれないが、国民の生活面では決して空騒ぎどころではなかったのである。
翼賛会は「近衛の捨て子」だったと新党づくりで惑星的な動きをした有馬頼寧はいっているが、国民にとっては「捨て子」どころか近衛の半端ファシズムが生んだ恐るべき「鬼子」だったのである。
第三章 動きだした「国家総動員」
鳴り物入りの近衛の「新体制」から「軍を抑える」ための「新党づくり」が抜けてしまったのでは「新体制」ひく「新党」イコール、ゼロということになる。あとは近衛をまつまでもなく、その以前から軍によって押し進められていた軍による「新体制」すなわち「高度国防国家」建設を目指してのいわゆる「国家総動員体制」の推進だけである。
その「国家総動員」に向けての「新体制」づくりはどうなったか。
さきの「新体制」の主役は近衛であった。
「国家総動員」の主役は一に軍であり、二に革新官僚である。
近衛が乗り出したことによって一時後方に押しやられてきた主役達が再び「新体制」の表面に躍り出てきたということである。
一 「前もって」、「後になって」、二つの「国家総動員計画」
「国家総動員」とは、「戦時（戦時に準ずべき事変の場合をもふくめて）に際し、国防目的達成のための全力を、最も有効に発揮せしむる様、人的及び物的資源を統制、運用する」ことである（「国家総動員法」第一条）。
すなわち、近代戦は好むと好まざるとにかかわらず国家の総力をあげての「総力戦」（アルゲマイネ・クリーク）もしくは「全体戦争」（トータル・クリーク）である。とすれば、当然そこに資源と人をふくめての総資源の生産、分配の両面についてのトータルな計画あるいは統制が必要になってくる筈であって、そういう意味で、「国家総動員」ということは近代戦が総力戦であることを前提とする限り、きわめて当たり前のことということになる。
問題は、その考え方ややり方であって、それによって同じ「国家総動員」でもその意味もありようも大きく違ってくるということである。
早い話が、総力戦のために物的、人的資源の生産とその配分を計画化し統制するといっても、近代社会の根本ベースとしての自由と民主主義（資本主義のそれをふくめての）を基本的に許容したうえでの計画化、統制化と、その反対の自由と民主主義を根本的に否認したうえでの計画化、統制化とでは、同じ計画化、統制化でも、その意味もありようも大きく違ってくるわけである。たとえば、第二次大戦下のイギリス総動員体制は前者型であった。これに対してイタリアやドイツの総動員体制は後者型であった。
日本の場合はどちらの型であったのか。
次に一口に総力戦を前提にしての総動員体制といっても、現在は起こっていないが将来起こるであろうと予想される総力戦をマークし、それに耐えられる総力を今からつくっていくということで進められる「前もって」の「総動員体制」と、現にそういう総力戦が起こってしまった、だから、その総力戦を勝ち抜くためには大急ぎで総力を結集しなければならないという形で進められる「後になって」の「総動員体制」との二つにわかれる。
前者は「生産力拡充＝配分」型である。何故なら、その「総動員体制」は、総力戦に備えて「前もって」進められる総力の結集なのであるから、そこには総力戦に必要な物的、人的資源の生産、開発の拡充を計画的に（「生産拡充何ヵ年計画」という形で）押し進める時間的余地が多分にあるからである。これに対して後者の場合は「後になって」の「総動員体制」づくりであるから、時間的に生産、開発の拡充の余地はない。現にある資源を如何に有効に「総力」につながる形で配分するかを考えるのが関の山で拡充の方は後回しということにならざるを得ない。この意味で、後者型は「有限＝配分型」ということになる。イタリアやドイツの総動員体制はこの意味で前者型であった。これに対して日本の場合は、はじめのうちは前者型だったが、日中戦争から大東亜戦争にかけてのそれは圧倒的に後者型ということになってしまった。現に「国家総動員体制」を法的に推進するための「国家総動員法」なるものが制定されたのは昭和十三年（一九三八年）三月、日中戦争が始まって八ヵ月後のこと（実施は四月一日から）だったのである。
すなわち、日本の「国家総動員体制」づくりは、すぐれて「後になって」からの、自由と民主主義の否認型の「総動員体制」づくりであったということである。
二 「総動員」の歴史（一）
日本での「総動員」の歴史は旧い。それも、経済、資源についてのそれが何よりも大きな関心事であった。和戦いずれにせよ、日本は金（カネ）なし、資源なしの「持たざる」一小島国であるから、こと経済、資源となると、目の色を変えて八方模索していたのである。とりわけ欧州に勃発した第一次世界大戦のショックが契機となって経済、資源に関する「総動員」についての本格的調査に乗り出した。
まず、大隈内閣が、欧州戦争にともない、日本としてとるべき経済上必要な措置の調査を目的とした「経済調査会」を設置した。大正五年（一九一六年）四月のことである。つづいて寺内（正毅）内閣が「戦時国民経済調査会」を設置している（大正六年＝一九一七年）。翌年大正七年三月には政府の委嘱を受けた陸軍中将佐藤剛四郎が「国民的戦争と国家総動員」という「国家総動員」ということを始めてうたったレポートを作成している。佐藤とは後に右翼の革新運動老壮会その他でしばしば顔を見せるあの佐藤である。とくにこの年で注目されることは七月三日に「軍需工業動員法」なる特別法が原敬内閣によって制定されたことである。昭和十二年（一九三七年）第一次近衛内閣によって始めて発動され、後に改正された問題の「軍需工業動員法」である。制定後一度も発動されたことなく眠りつづけていたのが十八年たって突如として目を覚ましたというわけだ。同じく九月には陸軍参謀本部の小磯国昭（少佐）等によって「帝国国防資源」なるレポートが作成され翌八年（一九一九年）には原内閣によって「臨時産業調査会」が設けられた。
後の陸軍統制派の総師永田鉄山が「国家総動員に関する意見」なるレポートを作成したのが大正九年（一九二〇年）。さすが「総動員男」。このときから早くも国家総動員について深い関心と彼なりの腹案をもっていたのである。もちろん、彼なりの「総力戦」論に基づいてのことである。
だが、この年、永田とは全く別の観点から総力戦体制の必要を力説し、そのための調査機関の設置を大真面目で考えていた男がいた。その斬新なアイデアで大風呂敷の異名をとった後藤新平（伯爵）である。
曰く「剣戟の闘いは熄みたるも、東に峻烈なる国際的な経済戦来らんとす。、、、世界の将来を支配し、国運民運の帰趨を左右するものは生産中心の国際的経済体制なり」。従って「政治、外交は勿論、社会組織の変遷も、思想問題の解決も、その他全ての文物制度は産業、経済を中心的焦点として経緯し、運用されるべからず」。
第一次大戦がおわって、成り金ブームと大正デモクラシーのムードで国民がホッと一息つこうとしていたときに、早くも「峻烈なる国際経済戦」の到来を予測し、国民に警鐘を鳴らしているのである。
今日なら、さしづめビッグ・バンの到来に対して国民よしっかりせよとハッパをかけたというところである。
つまり、永田は軍事的な観点から経済産業を含めての総力戦体制の必要を説いていたのに対し、後藤は経済産業の観点から経済産業そのものの総力戦体制の必要をアピールしたわけで、同じ「総力戦体制」でも二人の考え方が全く対照的といっていい程に違っていたということである。
だが、後藤にとって不幸だったことは、永田の軍事的な意味での「総力戦体制」には軍内にかなりの共鳴者がいたのに対して、後藤の場合は、その経済的意味での総力戦体制に耳を藉すものが、当時の財界人、経済人のなにかに一人もいなかったことである。そのため彼が政府に設けさせようとした「大調査機関」（この大という字をかぶせているところがいかにも後藤らしい）の案は、時の原敬内閣によって没にされてしまった。後藤の考えがいささか先走りしすぎていたのか、財界、経済界に具眼の士がいなかったかのいずれかによるものであるが、後の「昭和恐慌」（昭和二年＝一九二七年）あるいはその後の「世界恐慌」（一九二九年〜一九三〇年）それに関連しての昭和五年〜六年（一九三〇年〜一九三一年）に見る国際的経済戦の苛酷さとそれに対する日本の政財界人の対応の拙劣さを思うと、後藤の考えは決して後藤流の大風呂敷でなく、当時として極めて炯眼そのもの、賛同しなかった政財界人の方が馬鹿ということになる。
日本で、経済的な意味での総力戦体制が本気で考えられるようになったのは昭和に入って、軍が「国防国家」建設を目指してその「総力戦体制」そのものを、それまでのそれから量質共に飛躍させることになって以後のことなのである。それでも肝心の財界人の大半は経済的な意味での総力戦体制に賛同するどころか、そっぽを向いていた。
それが不承不承でもどうやら賛同し協力するようになったのは、昭和十二年（一九三七年）日中戦争勃発前夜の林（銑十郎）内閣末期（五月）になってからのことなのである。そっぽを向いていたのがよかったのか、賛同したのがよかったの、その是非は一概にはいえない。だか、いずれにしても当時の財界人、経済人の殆どが国際的経済戦を甘く見て（散々ひどい目にあっていながら）、それまでの自由経済体制でなんとかやっていけると思ったことは間違いない。そのころ軍以外で経済の新体制（統制経済や、計画経済を主軸としての）を本気で考えていたのはコミンテルンの（スターリンの）「資本主義の全般的危機（アルゲマイネ・クリーゼ）」説を真に受け、それを契機に、資本主義を社会主義に引っ繰り返す、あるいはなし崩しに移行させることを考えていたマルクス主義者か、でなければイタリア、ドイツでのファシズム、ナチズムにかぶれたファシスト的右翼の革新派ぐらいのものだったのである。
もちろん、経済の「総動員体制」は単なる軍事的目的のための「総動員体制」と違ってそこにいろいろ難しい問題があることは事実である。たとえば、資本の論理と生産の論理の矛盾をどうするか、原価や価格の問題をどうするか、民営がいいのか国営がいいのか等々の問題である。だが、問題が高度に複雑で難しいということと、財界人が事態を甘く見ていたということでは話が別である筈なのである。
三 「総動員」の歴史（二）
だが、そのことは暫く置くとして、いま少し日本の「国家総動員」の歴史を辿ってみると、まず、陸軍省が、永田や小磯等のレポートあるいはそのまえ大正六年（一九一七年）に陸軍省が出した「全国動員計画必要の議」なる提唱を受けて、「作戦資材整備会議」なる調査、審議機関を軍内に常設することにした（大正十年＝一九二一年高橋是清内閣）。
また、大正十三年（一九二四年）には清浦（奎吾）内閣が「帝国経済会」を設置した。これはさきに寺内内閣によってつくられた「臨時国民経済調査会」と同じく原敬内閣によってつくられた「臨時産業調査会」の二つに新たにつくった「小作制度調査会」、「社会事業調査会」の二つを加えてのそれまでのこの種の会議に比べてはるかに本格的かつ統合的な「経済会議」であったが、何故か発足して半年後には廃止されてしまった。
以上が第一次大戦中あるいはその後の大正期の「総動員」計画（準備）のあらましであり、その意味で、日本の「総動員」の歴史はこの準備段階をいれるとかなり古かったといえる。
だが、どちらかというとそれらはメインの政治に対してほんのつけたりのような形でのものであって政治がらみの本格的なものというには程遠いものであった。
それが政治がらみの本格的なものになったのは、昭和に入って四年目（一九二九年）の田中（義一）内閣末期においてのことである。すなわち、この年になってそれまで革命中国の動乱（蒋介石の国民党軍の北伐を巡っての）に介入しての二次にわたる山東出兵、その間のいわゆる「東方会議」（中国での革命、動乱の満州への波及を防ぐための対満蒙政策策定のための）等々で大陸問題に深くコミットしてしまった田中内閣の田中義一（陸軍大将）がその威勢をかって、まさかその後いくばくもなく、「張作霖爆殺」事件（昭和三年＝一九二八年六月四日）というハプニングの責任をとらされて総辞職を余儀なくされる（昭和四年＝一九二九年七月二日）とも知らず、超強気で本格的な「総動員体制」づくりに乗り出すのである。まず、「資源調査法」という名の法律をつくった。総動員に関してはじめてつくられた法律、名前は「調査法」でもその中味は物的、人的両面での資源総動員法そのものである。そのうえで、六月にこれまた始めての試みである「国家総動員演習」を関東一円と関西一円で行った。それまでの机上の計画を実地で試そうというかなりの大規模な演習で、こういうところにすぐ気がつくところがいかにも演習好き、演習慣れしている陸軍大将田中義一らしい。田中はこういった演習を実地で行うことによって「総動員体制」づくりの準備、研究をそれまでのつけたりのコーナーワークから、政治がらみの本格的なそれにもっていくことを国民の前に宣言したわけである。だが、惜しいことにこの意気込みも一ヵ月後には総辞職に追い込まれたためにパアになってしまった。
その田中義一の総動員体制づくり本格化の挫折のあとをうけて、今度は政友会の反対党である民政党の第二次若槻内閣が本格的な総動員体制づくりに乗り出す。すなわち、昭和六年（一九三一年）四月一日の「重要産業統制法」の制定、公布がそのあらわれで、ここではじめて「統制」ということばがつかわれた。これはさすがの田中も財界に気兼ねして口には出さなかったことばである。それも満州事変が突発する五ヵ月前のことである。反軍派のハト派のチャンピオン若槻礼次郎も内外にただよう何やらキナくさい時の妖しいムードには勝てなかったということである。事実、若槻は満州事変勃発に際してはじめは否認、不拡大の方針を決め込んでいたが、軍の圧力にまけて、軍に協力する方針に転換してしまうのである。
その後暫くのあいだは総動員体制づくりの動きは鳴りをひそめる。「満州事変」で目先をとられて、その対処に忙しかったということだが、何といっても「五・一五事件」とそれにつづく相次ぐテロ、暗殺事件で政党政治家がビビッてしまったこと、更には実質的な推進役であった肝心の軍が「皇道派」と「統制派」の真っ二つに分裂し、両者が血を血で洗う内ゲバをおっぱじめたことが大きい。国家総動員どころの騒ぎではなかったということである。
政府や軍が再び国家総動員に積極的になりだすのは昭和十一年（一九三六年）「二・二六事件」を機に軍内から「皇道派」が一掃され統制派が「革新」の主導権を確実に我が手に収めて以後のことである。
その手はじめが昭和十一年（一九三六年）五月の、さきの「重要産業統制法」の改正、公布、次が問題の「国策の基準」策定（八月七日）である。
それに昭和九年（一九三四年）十月発表の陸軍省「国防の本義と其強化の提唱」（「国防の本義」パンフレット）。この三つが一体となってここにはじめてそれまでとは一味も二味も違った超強力の「国策」としての「総動員体制」が一応出来上がるのである。
後はその一年後に日中戦争がはじまったこともあり、加えてそのころから起こりかけたいわゆる「新体制」待望ムードの全国的高まりの追い風も働いて「総動員体制」づくりは第一次近衛内閣のもとで一瀉千里。昭和十二年（一九三七年）十月二十五日の国家総動員の最高参謀本部ともいうべき「企画院」の設置を手始めに昭和十三年（一九三八年）四月にはこれまた「国家総動員」の憲法ともいうべき威力をもった問題の「国家総動員法」の制定、公布というふうに行くべきところに行きつくのである。
四 「総動員計画」を狂わせた日中戦争
だが、ここに一つの大きな問題があった。
一つは、これまでの「総動員」の準備なり研究あるいは計画なりが全て、来るべき軍事的危機に備えてのそれも途中から国防国家建設という明確な目標を掲げての、いわば「前もって」の準備、研究、計画であったのに対し、日中戦争が起こったことによって、以後のそれらがいずれも「後になって」からの準備、研究、計画に引っ繰り返ってしまったことである。
さきにもいったように、将来予想される戦争に備えての総動員計画は一方において国の生産力を増大させ、一方ではその成果を目的のために配分する「生産力拡充＝配分型」計画である。だから、その計画はおのずから長期的な計画になる。折しも社会主義国ソ連では目的こそ違え、国内の生産拡充と配分を狙っての計画経済としての本格的長期計画「第一次五ヵ年計画」をスタートさせた（一九二八年＝昭和三年）。
これに触発されて日本でも「五ヵ年計画」ということがいわれるようになった。
その「前もって」の長期的総動員計画が国の政策として正式にとり入れられ画定したのが林内閣の「重要産業五ヵ年計画」である。林内閣倒壊寸前の昭和十二年（一九三七年）五月二十九日のことであった。これが、「国策」によって政府を「突き上げる」という軍（統制派）の「革新」路線上でのことであったことはいうまでもない。
だが、はじめての「五ヵ年計画」がその二ヵ月後に日中戦争が勃発したことによって忽ち遂行不能に陥ってしまうのである。その計画が五ヵ年にわたっての長期のものである以上、その間に戦争など起こってもらっては困るのである。つまり、向こう十年間すくなくとも五年間は戦争がない、戦争を起こさないということを前提としての「五ヵ年計画」だったのである。それが五年後どころかスタートしかけたすぐ足許で北支での日中両軍の衝突といったハプニングが突発し、その早期解決が困難、事態は事変から次第に戦争の様相を呈し、しかも、それが長期化するとなるともはや「五ヵ年計画」どころではなくなるわけだ。だから、林内閣の後を継いだ第一次近衛内閣は五ヵ年計画を棚上げしとりあえずということで、新しく起こった事態に対処すべく新たに総動員計画に向かって走らざるを得ないということになった。すなわち、「後になって」の総動員計画への計画そのものの切り換えを余儀なくされたということである。
ということは総動員計画そのものが、計画あって計画なきにひとしい出たとこ勝負の滅茶苦茶なものになってしまったということである。
だから、折からの「新体制」ムードの中で第一次近衛内閣が総動員体制を一瀉千里の勢いでつくりあげていったといっても、それは決してそれまでのような慎重な準備、研究を重ねた計画的なものでなく、「後になって」の慌てふためいた準備不足、研究不足の無計画に等しい苦肉の策の積み重ねのような形での総動員体制づくりにすぎず、ただそれを制度的に「企画院」をつくってこれをその方面の最高参謀本部とし、「国家総動員法」をつくって法的根拠をそこに求めるといった形で恰好づけをしたに過ぎなかったのである。
その意味で、日本の「革新」の歴史の大きな一つの側面であった「総動員体制づくり」の運動は、軍が主導するものであれ、政府が主導するものであれ、全てが日中戦争を機として挫折させられ、終止符を打たれてしまったといっても過言ではない。
それ以後は、総動員体制そのものが「後になって」の、ということで「新体制」でも何でもない、単なる戦時体制としてのそれに等しいものに落ち込んでいくのである。
何よりも「後になって」のそれが生産力の計画的拡充が不可能な「有限＝配分」型のそれにならざるを得ないのがつらいところなのである。いいかえると「後になって」の総動員計画とは「乏しきを奪い合う」計画。軍、官、民での人、ものの取り合いっこのようなことにならざるを得なかったということである。
時の蔵相賀屋興宣、商相吉野信次の協議によるものであったというのでこれを一名「賀屋＝吉野三原則」ともいう。
これでみると、いかにも「生産力拡充」ということを強調しているように見えるが、実は、これは生産力拡充について積極的に取り組むことを諦めたということなのである。何故なら、冒頭に「国際収支適合」というそれまでの総動員計画には全くなかった新しい原則が掲げられているからである。これは必要物資の国産増強を諦めて、その分を外国からの輸入に依存するということなのである。そのため外貨の収支均衡ということを頭に打ち出しているのである。そのうえで国内での物資の需給をはかろうというのが三番目の原則なのである。つまり、不要不急の物の輸入はやめさせる、不要不急のところには物資は回さないということで、よくいえば「乏しきを分かち合う」、悪く言えば国民に耐乏を強いての総動員計画に移行するということを宣言したのがこの「三原則」だったということである。
以後、「臨時資金調整法」「輸出品等臨時措置法」が七二議会で制定され、更には「軍需工業動員法」（昭和十三年＝一九三八年一月）といったいわゆる総動員三法が次々と制定されるが、いずれも右の原則に基づく「乏しきを分かち合う」ための措置である。
とくに昭和十四年一月平沼内閣がつくった「生産力拡充計画」にいたっては、名前は林内閣のそれに似ているが、その中身は全く別の、短期の出たとこ勝負の「拡充幻想」の積み上げ以外の何ものでもなかったのである。
その意味で、日本の新体制づくりの重要な柱としての長期的総動員計画を大きく、それも根底から引っ繰り返してしまったということで、日中戦争が勃発したということの意味はきわめて大きかったといえる。
そのため、何もかも予定が狂ってしまったからである。同じ戦争でもナチスの場合「前もって」の計画を十分押し進めた上でヒトラーの方から引き起こした戦争である。「日中戦争」はそうではない。多年のすったもんだの末に長期計画のスタートを漸く切ろうとした正にその瞬間にドカンと落とされた爆弾のようなものが、日中戦争という戦争なのであった。また、その後の大東亜戦争も長期の総動員体制の計画が日中戦争によってぶちこわされ、近衛の三原則を含めて何もかも狂ってしまったあげく総動員どころか文字通りの日本の自存、自衛のために、やけくそのような形で起こさざるを得なかった戦争であったといっても半ば過言ではないのである。何よりも近衛の、必要物資を輸入によって調達するという三原則の第一原則が、その後のＡＢＣＤ（アメリカ、イギリス、中国、オランダ）包囲網によって、またルーズベルトの対日バッシング政策に基づく、相次ぐ対日輸出禁止によって半ばその意味を失い、鉄も石油もゴムも何も日本に入らなくなってしまったことが大きいのである。
つまり、「前もって」の
総動員長期計画→その間の平和→高度国防国家の完成→いずれ戦争という初期の構想が、日中戦争によって大きく崩され
日中戦争→「前もって」の長期計画の挫折→「後になって」の短期の「乏しきを分かち合う」（奪い合う）計画」→そのための矛盾と窮境→その打開のための戦争（大東亜戦争）という図式にかわってしまったということである。
六 石原の実験、満州での「五ヵ年計画」
そもそもこの「五ヵ年計画」という構想は石原莞爾がその独自の戦争論（世界最終戦争論）と盟友永田鉄山のこれまた独自の「総力戦」論とを結び合わせてつくり出したもので、それも満州において既に実験済のものを、日本の「新体制づくり」の中にとり入れさせようとしたものである。
国内をまず革新して、それから外に出ていくという北一輝以来の大正から昭和初期にかけての革新派の基本テーゼいわゆる「内先外後」主義を、外でまずことを起こしてそれを契機として国内の革新を断行するといういわゆる「外先内後」主義に引っ繰り返すためにあえて満州でことを起こした石原は、その後満州が満州国となり、独立国としてやっていけそうな見通しが立つにつれて、この国を一方では対ソ戦に備えての戦略基地とするため、他方では石原の持論である五族協和の王道楽土とするため、この国の産業、経済の育成発展に深い関心をもつようになった。そうなると国家改造は後回し、まず満州国を強化することが大事ということで、「外先内後」のために一寸さわぎを起こすくらいの気持ちで手をつけた満州に、最初の目的はどこえやら、ミイラとりがミイラになったような形で広く深くのめり込んでいったのである。
まず、石原は満鉄に満州での経済開発を大々的に行うための「満州経済統制政策」という一種の長期計画をつくらせた。それができたのが昭和七年（一九三二年）六月。ここではじめて「統制」ということばがでてくる。それを関東軍が手直しして関東軍の正式案（「満州経済統制根本方策案」）とし（同年八月）、更にこれを「満州国経済建設綱領」の名のもとに満州国政府に押しつけ、満州国政府が責任をもって施行実施するように仕向けた。といっても実際には満州国政府に入り込んでいる日本人官吏がその施行実施に当たるわけである。
昭和十一年（一九三六年）に入ると計画は一層具体的になり、やはり、ここで始めて「五ヵ年計画」ということばがでてくる、具体的輪郭をもった長期計画がつくられるようになる。すなわち、この年九月につくられた「満州における軍需産業建設拡充五ヵ年計画」がそれである。それを前回と同じく関東軍が手直ししたうえで「満州産業開発五ヵ年計画綱要」として満州国政府に押しつけた。
それまで商工省でやはり日本での五ヵ年計画の準備、検討を行っていた岸信介が、商工省を辞め満州国実業部次長に就任すべく満州に渡ったのはこのときである。満州国政府の五ヵ年計画実施の実質的最高責任者と采配を与えるためである。
問題はこの「五ヵ年計画」が日本に逆輸入されて日本で五ヵ年計画の母型になったことである。石原や満州で彼に協力した在満革新派の官僚、エリート達はまず満州で実験し、その成果を背景に、彼らの計画を日本政府に押しつけることを考えていたのである。
まず、広田内閣に押しつけて「帝国軍需工業拡充計画」なるものをつくらせた（昭和十一年＝一九三六年十一月十一日）。それが翌年五月十五日には日本だけでなく満州を含めての「日満軍需工業拡充計画」と大規模な計画に改められた。だが、これには石原が反対した。日満一緒では、責任も計画もぼやけてしまう。日本は日本で独自の計画をたてるべきだ、というのがその反対の理由である。
そのため計画は再び日本独自の計画「重要産業五ヵ年計画」に急遽改められた。いずれもその作成に当たって陸軍省とりわけ当時作戦課長であった石原莞爾がリーダーシップをとっていたことはいうまでもない。
この最後に出来た計画が倒壊寸前の林内閣が押しつけられた、問題の「五ヵ年計画」すなわち「生産拡充五ヵ年計画」だったのである。
すなわち、日本の「統制経済」のルーツも「計画経済」のルーツも全て満州から生まれた。正確には石原とそれに協力したスタッフの胸三寸から生まれたということで、それが日本の「総動員体制」づくりの大きな特徴だったということである。だから、石原はその後起こった日中事変の拡大に猛反対した。五ヵ年計画実施のためには事変の拡大はどんなことがあっても避けなければならなかったのである。
七 「五ヵ年計画」をつくった宮崎正義という男
この満州での一連の長期計画、五ヵ年計画作成に当たって石原のパートナーとして全面的に協力したのが、満鉄の外部機関「日満財政経済研究会」のリーダー宮崎正義である。戦後の日本経済の混乱期に「日本経済復興協会」で活躍し、政府のいわゆる「行政指導」の主導者として、あるいは「日本株式会社」の思想的代弁者として名を売ったあの宮崎、あるいは日中友好協会設立のリーダーとして日中関係に大きく貢献したあの宮崎正義である。
宮崎は満州でいちはやく統制経済や計画経済を提唱しただけでなくその知識、ノウハウについてもダントツにひかる存在であったため、アカではないかといわれたこともあるが、彼は決してマルクス主義者ではない、どちらかというとファシストであった。ただ、彼の経歴でかわっていることは、若くして何度もロシアに留学し、最後には六年間の滞在の後ペテルブルグ大学政治経済学部を卒業した程のロシア通であったこと、また大学卒業間際に一九一七年二月革命（レーニンによる十月革命のボルシェヴィキ革命に対して、メンシェヴィキ革命といわれている）を現地で親しく体験したことから、社会主義に対して深い関心をもつようになったことである。
いいかえると、彼はマルクス主義者ではなかったが、日本のマルクス主義者以上にロシア、ソ連に深い関心をもっていた「ロシア・ウオッチャー」（小林英夫「日本株式会社を創ったた男」＝宮崎正義の生涯＝小学館）だったということである。
社会主義（ボルシェヴィズム）そのものについては、さほどのめり込むことなくむしろ冷静で、たとえば「ロシア革命はロシア人のみがよくなしうる事業」あるいは「ボルシェヴィズムは現代ロシアの具体的表現」更には「ボルシェヴィズムは唯ロシアなる特定国の一歴史期においてのみ必然の現象である」などと割り切っている。この最後のボルシェヴィズム観などはソ連の崩壊を当時において早くも見事にいい当てていた名予言といえる。
同時に、彼はイタリアのファシズム、ドイツのナチズムにも通曉していた。というよりむしろ彼はどちらかというとコミュニズムやソシアリズムよりファシズムの方に親近感をもっていたようである。
つまり、彼は経験豊富な「ロシア、ソ連ウオッチャー」でありファシストであったということであり、そこから彼独特の統制論、あるいは総動員論が生まれてきたということである。
その一つのあらわれとして注目されることは彼が日本政府に対してその機構の思い切った改革を、大真面目で提案、献策していることである。昭和十一年（一九三六年）八月に彼が政府（広田内閣）に突きつけた「緊急実施国策大綱」なる献策書がそれである。
それによると、
（一）現行内閣制度の廃止。それにかわる国務院の設置
（二）国務院に陸海の国防省のほか次の各省を置く
産業統制省
組合省
貿易省
金融省
航空省
社会省
（三）国務院に直属の総務庁を設けその下に企画局、予算局、考査局、公報局、資源局を置く
の三つのことを即時断行することが時局に対処するための緊急必要事だということになっている。内閣制度そのものを廃止せよというのだから、これはまたきわめて突飛なかつ思い切った行革案、政府のリストラ案である。
さすがの広田ファシスト内閣でも、これは余りにも極端ということで没にしてしまったわけだが、それでもこのリストラ案、その後の「新体制」との関連でかなり魅力的であったらしく、第一次近衛内閣以後の歴代内閣で何度も見直されている。たとえば、東条内閣のとき厚生省という新しい省が生まれたが、これは宮崎のリストラ案の社会省をヒントにしたものである。また、阿部内閣のときにこの案をヒントに貿易省新設が真剣に考えられたことがあった。第一次近衛内閣の賀屋＝吉野三原則の第一原則「国際収支適合」のうらにある国防必要物資の輸入依存の新方針をふまえて、改めて貿易ということを国策として考え出したためである。だが、これは、外務省をはじめとするその方面の官僚達の抵抗によってつぶされてしまった。
つまり、歴代政府はこのリストラ案をまるごといただくわけにはいかないが、おいしそうなところはいただくということで、時々このリストラ案を見直していたということである。ついでにいうと、日中戦争の勃発によって林内閣の、というより宮崎がつくった「生産拡充五ヵ年計画」は棚上げされてしまったが、宮崎がその中で披露している「統制」のあの手この手の手段というおいしいところだけは、その後、軍は勿論、政府もちゃっかり利用していたのである。
要するに、宮崎という男はこういう思い切ったことを考える当時の革新派の中では一際目立った存在だったということである。
因みに、右のリストラ案でいわれている組合省の設置はイタリアを真似たものである。また、航空省や社会省の設置はドイツの真似であるのがご愛嬌。いかにもファシスト宮崎らしい。
八 相次ぐ官僚の満州留学
こうして日本における「前もって」の総動員計画、五ヵ年計画は潰え去ったが、満州でのそれは潰えることなくその後も遂行され着々成果をあげていた。また、それを直接的に支援するため一足先に満州入りした岸信介をトップに日本の政府から若手の官僚達が現地へ続々送り込まれた。総動員体制を実地で体験させるための、「総動員留学生」といったところである。この「留学生」達がその後日本に帰り、企画院において商工省においてあるいはその他の出身省において、戦時下の「国家総動員体制」に関して少なからぬ凄腕を揮うことになるのである。たとえば、その第一回目として大蔵省から星野直樹、古海忠之、永井哲夫等九名、商工省から椎名悦三郎、美濃部洋次、山本繁の三名、内務省から品川主計ら二十一名、司法省から古田正武ら八名、逓信省から藤原保明ら三名というのだから大変な数の留学生である。後に「新体制とはいうもののその実満州国をつくったのと同じ考えで日本をつくりかえようとしているだけのことではないか」（重光葵）などといった悪口がいわれた所以である。
ついでにいうと、宮崎正義が実質的なリーダーとして活躍する母胎であった「日満財政経済研究会」は満鉄が中心となってつくった経済調査機関で、満鉄直属の調査部とともに当時の日本としてはこの方面（産業、経済の新体制づくり）での民間専門機関、シンクタンクの双璧であると同時に、満州での総動員体制づくりの実質的最高司令部のような観を呈していた。
たとえば、「日満財政経済研究会」には土方成美（東大教授）、泉山三六（三井銀行調査課次長）、津島寿一（日銀副総裁）、浅原源七、矢部美幸（日産自動車重役）、酒家彦太郎（満鉄調査部）、花谷孝之（協調会参事）といった七名の豪華メンバーが委員として顔を並べていた。土方は名うての反マルクス主義の経済学者、ナチ統制経済の専門家である。泉山三六とは、戦後の第二次吉田内閣で蔵相兼経済安定本部総務長官兼中央経済調査庁長官兼物価庁長官と経済の重要機関を独り占めにしたあげく議会に酔っぱらって出席、社会党の女性議員に抱きつく今でいうセクハラの大虎を演じてその醜名ぶりを天下にとどろかしたあの泉山三六である。津島寿一は、戦後参議院議員、大蔵大臣にも何度かなっている。従って、そのスタッフも多士済々でなかには戦後南条範夫というペンネームで剣豪小説を数多くものにした古賀英正の名も見える。また、戦後社会党で、あるいは日本共産党で、それぞれ経済の専門家として知られた木村禧八郎、越村信次郎などの名前もでてくる。
九 看板倒れだった「企画院」
満州での総動員計画の策源地が関東軍＝満鉄＝日満財政経済研究会のトリオであったとすれば、日本における策源地は陸軍省＝企画院＝商工省のトリオであった。なかでも「企画院」の存在が一際大きく目立った。「企画院」は戦時下の国家の企画立案にしてこの企画院の審議に付せられないものはなかったといわれる程にオールマイティの権力を揮った統制経済の最高参謀本部であった。
この「企画院」は昭和十二年（一九三七年）十月第二次近衛内閣によって設置された。
すなわち、それまであった「内閣資源局」、「資源審議会」（いずれも昭和二年＝一九二七年設置）に内閣調査局（昭和十年＝一九三五年設置）の後身である「企画庁」を合体させて出来たのが「企画院」である。それまで、主として軍需生産に限定されていた統制化、計画化の対象を民需関係にも拡げた一層広汎な物的資源動員計画の立案策定に当たらせるというのがその趣旨である。何しろ、満州事変から日中戦争初期にかけての軍に限ってもそれだけの軍を養うのに三千五百以上にのぼる物資を必要とするのである。それを、それまでのように対象を兵器その他の直接軍需品だけにしぼって管理していたのでは埒があかないとあって、以後、軍需、民需の区別なく全ての物資を統制管理することにしたのである。
軍需物資の管理の歴史は旧く、大正七年（一九一八年）に遡る。この年、さきにものべた、制定後昭和十二年（一九三七年）まで発動されることのなかった「軍需工業総動員法」がつくられ、その主務官庁として内閣直属の「軍需局」が設置された（後に国務院）。それが総動員とまではいわずとも、それなりに軍需品生産を管理していたのである。それが昭和にはいって商工省に吸収されたため以後軍需品生産の管理は商工省の主務業務ということになっていたのである。
これに対して今一つ、戦時に的をしぼっての軍需品の需給についての数量的推定計算を専門とする機関が活動していた。
それが新設「企画院」の母胎となった「内閣資源局」である。昭和二年（一九二七年）の設置というからこれも旧い。それも単に旧いだけでなく、軍需品管理については、さきの「軍需局」（国務院）以上に大きな権限を与えられていて、たとえば、昭和九年（一九三四年）には関係民間業者を集めて「緊急移動計画書」（これにはさきに満州から帰った商工省の岸も参画）なるものをつくったりしているのである。
つまり、軍需品管理については、軍需局＝商工省系統と、資源局系統との二つの系統があったということである。
その「資源局」が「企画院」に実質的に昇格したことによってその統制力は商工省（軍需局）のそれをさらに上回ることになったのである。同時に、この「企画院」設置で忘れられないことは、この「企画院」の中に満州で物動計画の最高参謀本部として活動していた「日満財政経済研究会」が計画一本化の趣旨のもとに吸収されてしまったことである。そのためそのリーダー宮崎は一挙にして一介の浪人になってしまった。同時にそれまで満州に留学していた官僚達はほとんど満州から引き揚げ新設の「企画院」に集中することになった。
発足当時の「企画院」の陣容は次の通り。
長官（初代）滝 正男 （第一次近衛内閣の法制局長官）
総務部長 横山 勇 （陸軍少将、資源局付）
交通部長 原 清 （資源局）
調査部長 植村甲午郎 （資源局）
内務部長 中村敬之助 （企画庁）
財務部長 原口武夫 （企画庁）
産業部長 東 栄二 （商工省。翌年植村が兼務）
また、その後の歴代長官は次の通り。
二代目長官 青木一男 （阿部内閣の蔵相）
三代目長官 竹内可吉 （商工省物動局次長）
四代目長官 星野直樹 （満州国総務長官）
五代目長官 鈴木貞一 （陸軍中将）
以後、この「企画院」が、非常時下での物動計画つまり「国家総動員体制」づくりの最高参謀本部として日本の計画、産業界に君臨することになるのであるが、何といってもその物動計画そのものが「前もって」のそれでなく、「後になって」の「限界＝配分」型のそれであったため、何もかも計画通りに運ぶ筈がなく、始めのうちはともかく後になればなる程乏しきを奪い合っての陸海軍のケンカの仲裁、その調整と称しての数字的辻褄合わせに追われるという、半ば有名無実の存在と化してしまった。昭和十六年（一九四一年）秋、日米開戦必至に追い込まれた東条が、「企画院」に対して物動の方は大丈夫かと念を押したところ、時の長官鈴木貞一が水増しの「物動計画によって大丈夫」と大見得を切ったとは有名な話である。
加えて、商工省との縄張り争い。
これにはさすがの東条も愛想をつかせ、両者を合併してしまうことにした。昭和十八年（一九四三年）一月に新設された「軍需省」がそれである。
こうして、昭和十二年（一九三七年）「新体制」の名のもとに華々しく登場した「企画院」は全くの看板倒れとなりその生存僅か六年にして「国家総動員」のメインロードからその姿を消すことになる。
ということは、「国家総動員」そのものが企画、計画という専門のスタッフワーク抜きで「軍需省」という直接的な行政権力のもとに移されたということで、「新体制」としての「総動員計画」が、単なる戦時体制としての物動計画に堕してしまったということである。「後になって」の統制、計画の辿るべき当然の運命といってしまえばそれまでのことであるが、はじめの勢いが華々しかっただけにその末路はまことにあわれとしかいいようがない。
十 「人」は動かせても「もの」は動かせない
これに対して、同じ総動員でも、「もの」でなく「人」の動員ということになると、「人」はそれ程むずかしくなかったため、「統制」だの「五ヵ年計画」などとむずかしいことをいわずとも比較的順調に進んだようである。もちろん「前もって」とか「後になって」といった厄介なことも関係ないわけである。何しろ国民精神にハッパをかければいいのであって、そのためには「前もって」より「後になって」からの方が、危機感、切迫感をそれだけ多く、簡単に注入できるため、かえって都合がいいということにもなるのである。先ず、昭和十二年（一九三七年）三月文部省が「国体の本義」なるパンフレットを発行した。すなわち、国民精神総動員のため教科書をつくったわけである。以後、この教科書をシキネタにして国民精神総動員のプロジェクトが次々に展開され、そのための組織や団体が次々につくられていくのである。
たとえば、昭和十二年（一九三七年）八月の「国民精神総動員実施要綱」の策定（第一次近衛内閣）、それを受けての「国民精神総動員連盟」の誕生（同年十月会長有馬良橘）、あるいは翌昭和十三年（一九三八年）三月の「昭和十三年度における国民精神総動員実施の基本方針」の策定（第一次近衛内閣、「八紘一宇」ということばがはじめてできたことで有名）等々。
これらの一連の運動が「新体制」ムードで一挙に盛り上がったのが昭和十五年（一九四〇年）の大政翼賛運動。以来、政党でなくなった大政翼賛会が、その精神運動の総本部として国民を一億一心の総動員体制の中に引きずり込んでいくのである。
つまり、日本ではヒトラー式の強制的画一化（グライヒシャルトゥング）をまたずともその画一化は比較的順調に進んだということである。
だが、精神主義ということでの「総動員体制」づくりの方はそれですんだとして、「人」を動かすということになるとことはそれ程に簡単にはいかずいろいろな支障や混乱があったようである。たとえば、大卒の技術者を軍需生産に優先的に振り向けたり、大学の技術学生に徴兵猶予の恩典を与えたりするぐらいのことは出来ても、軍の徴兵計画と生産のための人の動員計画とは最後まで調整がつかなかった。
そのため、戦況の悪化にともなって、軍が老若健弱を問わず生産現場からどんどん「人」を兵隊として引き抜いてしまったため、生産側はその補充をめぐって散々泣かされるということになった。いくさに勝つためには一機でも多くの飛行機、一つでも多くの兵器、一粒でも多くの米が必要であるのに、それをつくる「人」がいなくなるのである。勝つために生産が先か、まず戦うことが先か。「人」の「総動員」はまさにこの点においてのっぴきならぬジレンマにはまり込んでしまったのである。
やはり「人」も「もの」と同じく単なる精神主義だけでは動かせないということで、「もの」の総動員より、「人」のそれの方がやりやすかったといっても、結局は人の精神は「国体の本義」によって何とか画一化することはできても、肝心の「人を動かす」ということでは物動計画と同じくやはり失敗に終わってしまったということである。
要するに、「人」も「もの」も「乏しきを奪い合う」という最も戒むべきあられもない状態に堕してしまうことによって何もかもパーになってしまったということである。
第四章 空振りに終わった「資本」との闘い
一 「資本」との闘いに弱かった「総動員」
「国家総動員」にとって今一つの重要な側面は、それが「資本」との闘いであったということである。
社会主義のソ連のように資本主義を根本的に否定している国ならともかく、経済も産業も全て資本主義によって成り立っている国においては、「もの」でも「人」でも「カネ」でもそれらを国家的、国防目的に向けて効率的に集中させ、総動員するということは、いうべくしてきわめて難しいことなのである。何故なら、「もの」をつくらせるにしろ、動かすにしろそれには資本の論理が厳然と働いているのであって、それを無視しては、あるいはそれに抵抗されては、いかに政府や軍が躍起になっても、「もの」の生産も配分も、「人」「カネ」の動員も思うように運ばなくなるのである。経済や産業を支配している資本家や財界人がもろに抵抗した場合は勿論のこと、かりに資本家や財界人が心の中で一人の国民として国家に協力したいと思っている場合でも、いざとなると工場や企業をとりまく資本の論理や制度に牽制されて、思うように協力ができなくなるのである。
「君、資本家も日本人である以上愛国心はある。しかし、資本そのものは財だよ。いいかね。財は利がなければ動かない。資本は愛国心では動かないということを銘記していくんだな」とは大正から昭和初頭の日本の資本主義の最もオーソドックスな思想の持ち主として当時の政財界に君臨していた高橋是清（大正十年＝一九二一年原内閣の後をついで首相をつとめた他その前後の歴代内閣で何度か蔵相をつとめた。その資本主義の権化のような言説や行動が革新的青年将校から睨まれて二・二六事件で殺害された）が、五ヵ年計画の夢に胸をふくらませて、満鉄総裁として意気揚々と赴任しようとしている若き日の松岡洋右に送ったはなむけのことばである。つまり、「資本は愛国心だけでは動かない。そこのところをよく考えてことにあたるんだよ」と血気にはやる松岡に一本クギをさしたということである。
いいかえると、愛国心だけでは動かせない資本（財）をどうやって国家のため国防国家のために動かすか。そこに五ヵ年計画であれ、その他の統制計画であれ、総動員計画の成否が賭けられていたということである。
その目的が国のため国防のためでなく単に世界恐慌後の不況にあえぐ世の中に活性を与えることが目的であったアメリカのいわゆるニューディール政策のような場合でも、それを強行したＦ・ルーズベルト（第三十二代米国大統領）にとって、そのためにアメリカの資本家や財界人の同意（コンセンサス）と協力をとりつけるということはいうべくしてきわめて難しいことだったのである。現に、そのため自由主義の資本陣営からはニューディールは社会主義だ、ルーズベルトはアカだなどと散々悪口をいわれたりもしたのである。ましてやそれが軍と直結しての広義の国防国家への協力ということになると、資本の論理が先か、国家、国防のナショナルインタレスト（国家的利益）が先かのジレンマは一層深刻になってくるのである。
現に、はじめは反軍的であった日本の資本家、財界人達が、「五・一五事件」のショックで俄に親軍的態度をとりはじめた（永田鉄山や石原莞爾らの国防派と接触しはじめた。そのために「朝飯会」なる連絡協議の場をつくったりした）といっても、軍のいう「広義の国防」に対してでなく最小限の軍事的国防、いわゆる「狭義の国防」に協力するという消極的な形での軍への歩み寄りだったのである。
それが、「広義の国防」に協力するということで動きはじめるようになつたのは、それから数年経った後の林内閣の末期（昭和十二年＝一九三七年）五月のことなのである。すなわちこのとき林内閣が軍の突き上げによって、内閣総辞職の置き土産のような形で策定した日本初の「生産力拡充五ヵ年計画」に協力の意を示すようになって以後のことなのである。三井の池田（成彬）、安田の結城（豊太郎）等のとりもちによるといわれる、いわゆる「軍財抱き合わせ」（コンプレックス）体制の成立であるが、これとても本心から協力する気になったのは財界のごく一部、大半の財界人は依然軍のいう「国防国家」にはそっぽを向いていたのである。今日では考えられないことであるが、当時は「広義の国防」どころか、「狭義の国防」目的の兵器産業ですら資本の利潤追求を目的とする企業（株式会社）形態には合致しないというジンクスが本気で受け入れられていたのである。
「国家改造」にいきりたつ軍や革新派がとかく資本主義と資本家を目の仇にし、反資本主義を標榜したがった所以である。
事実、イタリアやドイツでは資本主義そのものは否定しないまでも、資本の論理によって勝手に動き回る資本家や財界人を、その独自の国家社会主義のイデオロギーによって徹底的に押さえ込んでしまうところまでいっているのである。 だが、日本ではいかに軍の力強しといってもそこまでは踏み切れなかった。何故なら、日本にはファシズムやナチズムのようなはっきりと際立った国家社会主義のイデオロギーと理論を持ち合わせていなかったからである。永田や石原、あるいは宮崎や近衛といったファシスト的思想の持主は沢山いた。だが、軍も政府も体制ということではそれをファシズムと見られることを極度におそれていたのである。何故なら、昭和の「天皇制」を頂点とする当時の「国体」がファシズムを受容れなかったからである。
だから、はじめのうち統制化とか計画化といってもイタリアやドイツのように経済、産業を全面的にその対象におくということでなく、差し当たり必要な部門から統制化し計画化するという漸進主義をとらざるをえなかった。
また、その統制の形態についても
（一）国営化
（二）トラスト化
（三）行政指導化
の三つの形態をとりいれるという複雑なことにならざる得なかった。
「国営化」とは、文字通り、「民営」を国家の運営に移しかえる最も強硬的な統制形態で、その範をソ連のそれに求めた。
「トラスト化」は、重要企業を強制的に合同、合併させる統制形態で、その範をドイツのそれに求めた。
「行政指導化」は、軍や政府が個々の企業の生産や経営に直接間接に介入していく統制形態で、その範をイタリアの「企業組合組織」に求めた。
「国営化」の対象としては、電力・航空機・兵器生産企業に白羽の矢が立てられた。
「トラスト化」の対象としては、石油・石炭・鉄鋼・自動車・化学がマークされた。
その他の産業、企業については、「行政指導」を受け易いように、軍や政府の指導官、監督官を受け入れる、あるいは産業、企業にそのための協同組合をつくらせるなどの措置が講じられた。
もちろん、これは当初の構想（主として永田、石原、宮崎ラインによる）であって、何もかもこの通りにいったわけではない。
結果から見れば構想通りにいったのは（三）の「行政指導化」ぐらいのもので、（二）の「トラスト化」も昭和恐慌後の「銀行の合同、合併」（昭和二年＝一九二七年の銀行法改正による）は別として、対象としてあげられた産業界で実際に行われたのは昭和六年（一九三一年）の「重要産業統制法」による半官半民の「合同製鉄」後の「日本製鉄」ぐらいのものであとは殆ど未遂に終わった。ただ、昭和七年（一九三二年）に王子、富士、樺太の三大製紙会社が合同して王子製紙という巨大トラストをつくったが、これは同じトラストでも、やはりそのころ盛んに行われた紡績業界での合同、合併と同じく不況対策としての合同、合併であって、軍の計画とは直接関係がない。つまり、トラスト化もその実を殆どあげなかったということである。
「国営化」にいたってはもっとひどい。昭和十年（一九三五年）四月すったもんだのあげくやっと議会で可決施行された「電力国家管理法」によって電力の国営化が実現しただけ。航空機生産の国営化にいたっては大東亜戦争末期になってようやく「中島飛行機」一社が「国営化」に応じただけという淋しい結果になった。
それだけ資本陣営の抵抗が強かったということである。
二 小林一三を激怒させた「経済新体制」
昭和十五年（一九四〇年）秋、インドネシア（当時蘭印）での石油交渉を終え帰国した小林一三が（第二次近衛内閣の商工大臣）その留守中に「企画院」が発表した「経済新体制確立要綱」を見て激怒したのは有名な話である。そこに盛り込まれている「資本と経営の分離」「配当の制限」の二つがカチンときたためである。
小林は三井銀行、池田銀行を経て実業界に乗り出し、阪急電鉄、宇治川電力、東京電力その他の事業を大々的に押し進めていた関西財界の一方の旗頭。根っからのリベラリストで資本主義の信奉者である。だから、「経済新体制」にはハナから反対であった。勿論、電力国営化にも猛反対した。「経済新体制」は日本の国体観念と家族主義のゲマインデの企業体制を脅かすというわけである。とりわけ、「企画院」と「大政翼賛会」はアカだと決めつけ、これらは民間の創意、責任を無視し、かえって生産の拡充を阻止する元凶以外の何ものでもないと断じてはばからなかった。その小林が、何故こともあろうに「新体制」の本拠であった第二次近衛内閣商相として入ったかというと、近衛一流の財界懐柔政策によるだけでなく、自らトロイの馬になって、本拠地に乗り込み「経済新体制」を骨抜きにするためだったのである。だから、「企画院」の「経済新体制確立要綱」には心底から激怒した。閣議でも散々ねばった末とうとうその「要綱」からそのエッセンスである「資本と経営の分離」と「配当の制限」の二つを二つとも消し去らせてしまった。だから、この「要綱」、閣議では承認決定されたものの、実質的には何の意味もない単なる空文ということになってしまった。
小林に代表される資本家、財界人の抵抗がいかにすさまじかったかということである。 さきには、政治の「新体制」がファシズムだ幕府だ、と右翼から宮中側近派から非難攻撃の十字砲火を浴びて骨抜きにされ潰されてしまった。今度は、経済の「新体制」も財界のリベラル派の猛攻にあって骨抜きにされ潰されるということになってしまった。どうやら政治的にしろ、経済的にしろ「新体制」は日本にとって鬼門であったらしい。
こういうことになりそうだということは、満州で統制経済の実験に取り組みだした石原＝宮崎等には当然わかっていた筈であって、だから、はじめのうちは満州から旧財閥、既成資本家を締め出すことにしていた。こんな連中が入ってきたら「五ヵ年計画」が滅茶々々にされると恐れたからである。満州への進出が認められるのは、最初から「軍と仲良く」ということでつくられたいわゆる「新興コンツェルン」すなわち鮎川義介の日産、野口遵の日窒、森矗昶の昭和電工、中野友礼の日曹、大河内政敏の理研等に限られるということになっていた。
三 反対したものの「利」に弱かった財界人
だが、このことは当時の資本家、財界人が軍の計画に対して全く非協力であったということではない。反対したのは主として思想の面でのことであって、軍の計画がさきの高橋是清の言い草ではないが結構「利」になるということがわかれば、それまでの反対とうらはらに、かえって自ら進んで参加、協力することになるのである。ただし、さきの統制計画の国営化やトラスト化などは無視してのバラバラの形で。だから、これは総動員などといったものではない。完全な「あやかり」であり「便乗」である。そういう「あやかり」、「便乗」をもって一応「総動員体制」と見るなら、そういう「総動員」なら日中戦争から大東亜戦争の始めから終わりまでかなり長期にわたって続けられていたのである。
ここが、同じ資本家の協力でもイタリア、ドイツと日本との大きな違いで、やはり高橋是清の「資本は利で動く」の原理の方が日本では適切だったということである。
この「利」によって動くの原理で先ずそれまでの反軍から「親軍」に「転向」したのが三井である。
すなわち、三井は「報恩会」なるものをつくって、軍への「献金制度」を公然化したのである。昭和七年（一九三二年）のことで、もっともそのうらには例のドル買い問題で、軍や国民からくそみそに叩かれた、その非難の矛先をかわすという、今日でいうコーポレート・ガバナンスの意味もあったわけだ。次が三菱で、分散されていた造船、重機械部門を総合して「三菱重工業」を設立（昭和九年＝一九三四年）、航空機、軍艦を中心とする兵器生産に本格的に乗り出すことになった。
同時に、はじめのうち締め出されていた満州での利権にあやかるため、満州国への借款提供その他のサービスを大々的に開始するのである。たとえば三井、三菱が組んで満州に二千万円の借款を行う。あるいは、満州中央銀行の資本金三千万円のうち二千万円を三井、三菱が引き受けるという形で。当然住友も満州に向けて走りだす。たとえば、現地で関東軍に直接サービスすることによって満州での航空機、電線、通信機の生産権を獲得する。 はじめのうち「満州事変」に対して懐疑的であった日本商工会議所も「満州事変は正当防衛。国民は挙国一致でのぞむべきだ」などとお門違いの声明を出す。
「満州事変があったんです。それで事変のほうは活気がでました。、、、戦争で需要がにわかに広がったんですから、それは儲かりますわ」（小畑忠良＝当時の住友電線社長）といった、まことに他愛もないことになった。小畑といえばのちに「企画院」で統制経済に革新派と称して敏腕を揮うあの小畑である。それがこんなふうに相好を崩して、軍需景気にメロメロになるのであるから、他の一般の資本家、経営者にいたってはいちいちいうも愚かである。
もちろん、その裏では「当時はいえなかったけれども、ほとんど初めごろから、、、アメリカなんぞの軍需工場のスケールを知っておりましたからね。首になるからいわなかったけれども、かなうわけがないと思ったですよ」（春日弘＝戦時下の住友理事）といった「日本の生産力拡充」そのものへの疑問の念をはじめから抱いていたその方面での「良識家」が少なくなかったわけだが。
とすると、もっと始末が悪い。どうせやっても駄目だ、戦争には勝てないということを知っていての「あやかり」「便乗」だからである。いかに「資本」にとってチャンスが大事、「奇貨措くべし」のビジネスの世界とはいえ、これでは「お国への奉公」どころか、乏しきお国の食い散らし以外の何ものでもないからである。
それが、日中戦争後となると更にエスカレートし、更に「大東亜戦争」が始まるや日本の財界の主だったところが、政府の下に一堂に集まり、おごそかに「大政を奉戴し、国策に遵い我等経済人は一致協力各々その総力を挙げて大東亜戦争目的完遂に邁進し、以て上聖明に応え奉らんことを盟う」（昭和十六年＝一九四一年十二月十九日）という始末。さきに「経済新体制」に猛反対した当の本人達も加わっての誓いのお題目の斉唱である。一体彼らは胆のなかで何を考えていたのか。
何しろ日中戦争以後に支出された軍事費だけでも一般、臨時合わせて（当時のカネで）七千五百億〜六百億円にのぼったというのであるから、協力は協力でもきわめておいしい協力であった筈なので、こんなことなら、何も国家総動員などと「資本」に対して力まずともよかったわけだ。統制は統制でも資本の統制でなく、戦時下不要不急の物資の生産の規制、禁止程度のことで、ことは足りた筈なのである。
だが、そうなると資本家が軍需生産にのめり込めばのめり込む程、そのしわ寄せは一般国民生活にくることになる。「欲しがりません勝つまでは」ということで。つまり、耐乏生活を強いられるということになるわけだが、これは総動員計画そのものが「前もって」の「拡大配分型」でなく「後になって」の「有限＝配分型」である以上、そうなるのが当然でこの矛盾は如何に統制官や計画屋が頭をしぼったとて、どうしようもないことなのである。
四 「助成された資本主義」の泣きどころ
はじめのうち軍に反対していた資本家や財界人が、しまいには争って軍に対して協力しだしたというきわめて奇異な現象が起こったということは、もちろん利によって資本が動かされたからである。また、何ごとでも「はじめぐずぐずあとパッパ」で立ち上がりが遅いくせに後になって猛然と走りだす日本人のおかしな行動習性によるものである。だが、それだけではない。最大の原因は当の資本主義が、日本ではそのそもそもの始まりからして「助成された資本主義」であって、論理だ、体制だといっても、その論理、体制そのものがきわめてひ弱いものでしかなかったということにある。
すなわち、日本の資本主義はそれが始まった明治の昔から、政府の手厚い保護によって助成されてきた資本主義であって、欧米のそれのように政府の保護なくして独り歩きできる程に強固なものではなかったということである。
もちろん、助成されているうちに力をつけて独り歩きするようになることもある。たとえば、第一次大戦後の大正中期以後の資本主義がそれである。それまで国家の下で保護され規制されていた日本の資本主義は大戦の成り金ブームで一躍力と自信をつけ、おりからのリベラリズムとデモクラシーの波に乗って傲然と独り歩きしだしたのであるが、その独り歩きが余りにも無定見で野放図に過ぎたため、たちまち「昭和恐慌」（昭和二年＝一九二七年）の奈落、あるいはその後の金（キン）解禁をめぐっての大混乱につきおとされるということになった。それでも、自力で立ち上がるのならいいが独り歩きといっても幼児のようなよちよち歩き程度のものでしかなかったため、とても自力で立ち上がれない。いずれも政府や日銀の救済政策によって何とか危機から脱出することができたという情けない有り様。そんなことだから、それ以後は、独り歩きなどといった生意気なことはいわなくなり何となく以前の「助成された資本主義」のワクの中にＵターンしてしまった。
この日本独特の明治の昔からの「助成された資本主義」の伝統と体質が資本家達をして表面的には資本主義のタテマエと論理を楯にとって軍や政府に非協力の態度をとらせ、その実、結果的にはいわゆる長いものにはまかれろ式の親方日の丸主義に走らせるという矛盾した行動を起こさせる、といった奇異な現象の根本的な原因だったのである。手っとり早くいえば、日本の資本家も財界人も口ではどんなにえらそうなことをいえても、軍や政府いわゆる「お上」には絶対頭が上げられないように習慣づけられていた、ということである。
ということは、日本の資本主義はもともと軍や政府によって統制され管理されやすいようになっていたということで、それを統制、管理するために、総動員だ、五ヵ年計画だ、反資本主義だ、などと小難しいことをいって肩肘をはる必要は殆どなかったということである。
そもそも、明治になって日本が資本主義と資本制の生産を取り入れたということ自体が、それによって殖産興業の実を挙げ国の富国強兵化を図るためなのであって、決して資本主義のために資本主義を取り入れたわけではなかったのである（第二部「近代化と革新」助成された資本主義の項参照）。
それが大正期になって独り歩きするようになって、その考え方もありようも当初の富国強兵目的と合わないようになってきた。独り歩きするということはそれぞれの「資本」が私利に向かって走るということで当然その走り方によって富国強兵の国益に反することが起こってくるのは当然だからである。つまり、資本主義は助成されているうちは「国益」によって多分にコントロールがきくが、独り歩きするようになるともはや「国益」によるコントロールがきかなくなるということである。
だが、独り歩きしたといっても日本の場合は幼児のようなよちよち歩きのようなもの。また、それによって国益が損なわれたといっても一寸したガキの火遊びのようなもの。そんなことで国家の危機だ、資本家、財閥はけしからんなどと眼くじらをたてる程の事はなかったのである。その証拠に、「昭和恐慌」以後には資本家も財閥も一遍にシュンとなってしまった。ということは、一度手離れしかけていた「国益」によって資本主義をコントロールする実権が再び軍や政府の手に戻ってきたということで、そこのところを軍や政府が上手に操作すれば資本家でも財閥でも「国益」によって何とでも手なずけることが出来た筈だったということである。ただ、当時の政府が大正中期以来の政党内閣の延長線上にあったためそのチャンスを見逃し、自他ともにリベラル・デモクラットの域に溺れこんでいた。また、国家危機に最も敏感であった軍や民間の革新家達は日本の資本主義が本来「助成された」弱い資本主義であるという事実を見逃し、それがあたかも欧米流のレディ・メイドの強い資本主義であるかのごとくに錯覚してしまった。マルクス・レーニン流の絶対的資本主義論、国家独占資本主義論、「帝国主義論」によって惑わされたためである。だから、ファシズムやナチズムを真似た総動員体制づくりとかそのための資本との闘いなどと力み返ったことを考えざるを得ないということになったのである。
五 強い「独占資本」と弱い「独占資本」
ファシズムのイタリアでもナチズムのドイツでもその闘いの対象がひたすら資本主義とそれにたてこもる資本家陣営におかれ、「国家社会主義」などといったイデオロギーがことさらに強調されたのは、その資本主義や資本家陣営がレディ・メイドの文字通りの筋金入りの独自の強大な力をもつ資本主義であり、資本家陣営であったからである。だから、これを国家権力のもとに従わせるためには単なる法的措置だけでなく、暴力、誘拐、恐喝等ありとあらゆる手をつかった。日本ではそんなイデオロギーによる資本家の洗脳も、暴力による強制も全くといっていいほどに必要ではなかったのである。
たとえば、現代資本主義をもって「独占資本」と見る場合、そこには二つの意味があることを忘れてはならない。一つは、個々の資本が自由競争の中で実力によって独占体（必ずしも単数とは限らない）を築き上げたという意味での独占資本。一つは、国家の保護保障を受けやすいように個々の資本が一体となった（たとえば組合や連合体のような形をとって）という意味での独占資本。
「国家独占資本」についても同じ。独占資本が一層強力になって国家をも支配するまでにいたったという意味での国家独占資本と、独占資本が国家のカサの下でその力を行使しているという意味での国家独占資本。どちらにも共通していることは独占資本と国家権力との癒着ということであるが、その癒着の仕方が両者では違うのである。
日本の場合、「独占資本」とは明らかに後者である。「国家独占資本」も同じくやはり明らかに後者である。いずれも「助成された資本主義」ならではの現象であって、それを前者の本来のそれと混同すると、日本の資本主義についてとんでもない錯覚を起こすことになるのである。日本の「独占資本」も「国家独占資本」も、いわゆる「日本株式会社」の構造そのものだったのである。一見強大を誇っていた戦後の金融業界についこの間まで「護送船団方式」などといったふざけた保護規制の制度がのこされた所以もここにある。
当時、日本の資本主義が全体として行き詰まっていたことは事実である。だが、その行き詰まり打開のために、ことさらに社会主義や国家社会主義を持ち出すことはなかったのである。助成の仕方そのものを革新すればことは足りたのである。ましてや資本家や財界人達を戦争への協力に駆り立てることは、イタリアやドイツに比べてはるかに簡単だったのである。
六 西欧の「公」と日本の「公」
たとえば、「資本」を国益のために動員するということは、本来私的なものである「資本」（財）を公的目標に向かって結集させるということであり、これを欧米流にいうと、本来が私的利害によってつくられたゲゼルシャフト（契約主義による機能体）としての資本の世界を一つの公目的をもつゲマインシャフト（共同体）としての資本の世界に組み替えるということであるが、日本ではその資本主義の世界そのものが、欧米のそれのようなことばの完全な意味でのゲゼルシャフトになっていなかったのである。「お上」という名の「公」の下でのゲマインデ的世界の中で、資本だ、資本主義だとはしゃぎまわっていただけなのである。また、個々の産業、企業の構造も大は財閥コンツェルンから小は巷の中小企業まで、小林一三のいうように「家族主義」的なゲマインデ型構造が圧倒的なシェアを占めていたのである。
だから、私的資本としての私的利害を「公」のそれに収斂させていくということは本来からしてそれ程に難しいことではなかったのである。「日本株式会社」の看板を平和産業のそれから軍需産業のそれに塗り替えるだけでことは足りたのである。
それがイタリア、ドイツとなるとそうは簡単にいかない。
思想的、哲学的に資本にからまる個とか私の考え方を超克させる程に強力な「公」もしくは「全体」の思想と哲学、あるいはそれに基づくゲマインシャフトの世界についての新しい考え方や思想が必要となってくるからである。たとえば、個と全体とを媒介項としてのシュパン（一八七八〜一九五〇。ドイツ歴史哲学者）の普遍主義（ユニバーサル主義、自然を内部諸勢力によって動かされ、生気づけられる一つの大きな全体とみるフンボルト＝一七六九〜一八五九＝的自然観に基づく普遍主義）のような、わかったようでわからぬ力の弁証法的な哲学といったものが必要となってくる。あるいは、ニュー・ゲマインデのイメージとして古代のアーリアン共同体のようなもの（ドイツの場合）、組合主義（サンディカリズム）の組合国家といったようなものをかつぎだしてこなければならないということになる。そこで、日本もその向こうをはって「東亜共同体」と大きく出たわけだが、それが余計なことだったのである。日本はそんなニュー・ゲマインデイメージをことさらに弄ばずとも、日本という国、社会の全てが今も昔と少しも変わらぬゲマインデそのものだったのである。資本主義も日本的ゲマインデと背中合わせのような形で生い育ってきたのである。
たとえば、「公」のことを欧米ではパブリックというがこれは「私」（プライバシー）の反対概念。それに対して日本の「公」とはオオヤケ（大家）すなわち、その中にいろいろな個を包み込む容れもののようなのが、日本での公なのである。一方は、概念としての「公」、一方は、容れものとしての「公」。その意味は全く違うわけである。すなわち、日本での「公」はそれ自体が共同体を意味しているため、きわめてわかりやすい。それに対して欧米の「公」は「私」の反対概念。パブリックとしての論理的な概念に過ぎないのであるから、その実体もイメージもきわめて抽象的で漠然としていてきわめてわかりにくい。そのわかりにくいパブリックとしての概念に実体としての具体性をもったイメージで肉付けしようというのであるから概念操作は、哲学や歴史あるいはイデオロギーから神話までもちだしていろいろと大騒ぎなことにならざるを得なかったわけだ。
ファシズムやナチズムの共同体がイデオロギッシュ、ロマンティックにあるいは神秘主義にならざるを得なかった所以である。
日本では「公」についてそんな大層な騒ぎたてをする必要はなかったのである。「大東亜」だとか「八紘一宇」とか「神国」などといったとりとめもない大空間を指向する共同体イデオロギーも現実離れした古代人の戯言で飾りたてた共同体イメージも一切不要だったのである。それがよかったか悪かったかはともかくとして、要するに、「共同体」そのものは今日の日本の中で厳然として存在していたのである。だから、そこのところを現実に即して率直に認識し直せば、個人でも資本でもそれぞれに「公」の提灯を立ちどころにつけ直すことが出来た筈なのである。滅私奉公は国民だけではない。資本でも産業でも元来が「滅私奉公」型に出来ていたのである。いいかえると、日本の資本主義にとって「国家総動員」とはもともと私的資本より国家資本の力の方が強かった「助成された資本主義」としての国家独占資本的側面が総動員体制によって一層その度合いが強くなったということ以外の何ものでもなかったということなのである。
七 「資本と経営の分離」は何故空振りしたのか
さきに小林一三を激怒させた「資本と経営の分離」もそうである。
これは「資本」を「私」とみ、その「経営」を「私」である資本の制約から切り離して「公」に向け直させようと「企画院」がその「経済新体制確立要綱」の中にとり入れた「滅私奉公」の企業論で、そのシキネタはアメリカで当時脚光を浴び出したバーリ＝ミーンズの現代株式会社における「所有と経営の分離」論であったといわれている。
すなわち、現代企業の大半が昔の株式会社と違って出資者（株主）が直接経営にあたっているのではなく株主から信託された専門の経営者によって経営されているという事実から敷衍して、今日の大型かつ近代的株式会社は制度的に所有（株主）と経営が分離されているという、それまでの古典的株式会社論を否定した新しい企業論を打ち出したのがバーリ＝ミーンズの「所有と経営の分離」論であったわけだが、これは当時としてかなり思い切った革新的な株式会社論であったのである。
つまり、今日の株式会社にとって資本や株主の企業に対する権限は絶対的ではない。企業内での経営の実質的権限は、株主でも所有者でもない専門経営者の手中にある。だから、日本の企業でも「資本家」（株主＝所有者）はその経営権を専門経営者に譲り渡して一株主として企業の経営から手を引くべきである。また資本家にかわって企業の経営に当たる専門経営者は、その信託者である資本家（株主＝所有者）に遠慮することなく（資本の私的利害を離れて）広く天下国家のためにそれぞれの企業をリードしていくべきであるということがいいたくて、バーリ＝ミーンズの「所有と経営の分離」論にとびついたということである。そうすれば、経営者は安心して「滅私奉公」できるというわけだ。
ところが生憎なことに、当時の日本の株式会社は三井、三菱のような大型企業といえども、まだ制度的にそこまで発達していなかった。すなわち、株式を公開しているといってもその株式の大半は依然一部の大株主に集中されており、その大株主が依然所有者かつ経営者として当該企業をがっちり支配していたのである。いいかえると、日本の株式会社の大半が、そのタテマエに反して、きわめて閉鎖的だったということである。そんなところえ日本のそれよりはるかに進んだオープン型の株式会社の新制度論を持ち込んだものだから、忽ち何を馬鹿なということで、日本的閉鎖的大企業の代表である小林一三に一喝食わされるということになった。同じ株式会社でもその進歩の度合いにおいて、その形態において日本とアメリカとでは全く違っていたのである。
違ったところに違った制度や考え方を持ち込んでみても所詮受け入れられる筈はないのである。ましてや、それによって個々の企業の資本の力を否認し、企業を軍の思うように動かそうという底意が見え見えとあっては、たとえ理論的には承認できても心理的に反発したくなるのが当然なのである。
それなら、何でこんなハイカラなアメリカ的「所有と経営の分離」論など持ち込んで「資本と経営の分離」などといいだしたかというと、やはり、日本における「資本」の力を過大評価していたからである。強力な「資本」の力を企業から排除するためには、その方面での新しい事態に即した最新の理論を振りかざした方が迫力もあり説得力もあると考えたからである。もちろん、何事でも「欧米では」ということに弱い日本人の心理を当て込んでのことである。だが、その「欧米では」も、最新の理論も、生憎なことに日本の株式会社そのものが小はもちろんのこと、大をもふくめて余りにも遅れていたため通用せず、空振りに終わってしまったということである。
このバーリ＝ミーンズの「所有と経営の分離」論が日本に受入れられるようになるのは戦後日本の企業がいわゆる経営の近代化、経営の民主化と取り組みだした昭和三十年（一九五五年）以後のことなのである。
こと戦前の企業に関する限り、何も「資本と経営の分離」などと制度論的に理屈ばったことをいわずとも、資本がらみで企業を軍目的に誘導することが出来たのである。「利」によって、あるいは「助成」の名によって、「行政指導」によって。
ついでにいうと、この「資本と経営の分離」論が空振りに終わらされたうらには、今一つの「資本と経営の分離」論があって、それがバーリ＝ミーンズ的な「資本」概念と「経営」概念とが交錯しあって、ただでも非現実的で説得力に乏しい「資本と経営の分離」論をますますわけがわからないものにしてしまったという事実を見逃せない。
八 今一つの「資本と経営論」
今一つの「資本と経営論」とは、当時日本の企業経済論（今日でいう経営学）で主流を占めていたドイツのグーテンベルグその他の企業経済論に基づいての「資本と経営論」である。グーテンベルグ等のドイツ流経営学の特徴は会社（株式会社）の運営機能をウンターネームング（Unternehmung）機能とベトリープス（Betriebs）機能の二部門に分割することである。ウンターネームングとは、会社の資本、財務のことでそれを運営する機能がウンターネームング機能である（英語のファイナンスに相当）。ベトリープスとは、会社における商品の生産と販売活動、つまり、事業活動のことでそれを運営する機能がベトリープス機能である（英語のビジネスがそれに相当）。
このウンターネームング機能を、日本では「企業」、あるいは、ベトリープス機能を「経営」と訳して「現代株式会社は『企業』という機能と『経営』という機能との二つの運営部門をもつ」ということを前提として展開されていたのが、戦前の日本の経営学（ドイツ流の）というものなのであった。今日の「企業」イメージ（エンタープライズ、アントルプルヌールとしての）「経営」イメージ（マネジメントとしての）からみるときわめて奇異な「企業」概念であり「経営」概念ではあるが、当時経営論とか会社論というとドイツのそれしか知らなかったその道の専門学者とりわけ経理、会計分野の専門家の間ではこの奇異な訳語が会社運営のごく自然のキーワードとして受け入れられていたのである。そこえアメリカからバーリ＝ミーンズ流の企業論、経営論が入ってきたため、「企業」について「経営」についての意味論的、概念論的混乱が忽ち起こることになった。
グーテンベルグの亜流の日本の経営学では「企業」も「経営」も会社の機能（前者は資本的、財務的、後者は事業的）を意味する。これに対してバーリ＝ミーンズ流の企業論、経営論によると、「企業」とはエンタープライズつまり会社そのもの。「経営」とは会社のマネジメントつまり運営そのものである。バーリ＝ミーンズは、その「経営」を会社への出資者である資本家、株主から制度的に分離させよといっているのである。
これに対しグーテンベルグ流の「企業」と「経営」とは、もともと会社の中で一体のものであって分離もヘチマもない。強いて分ければこうなるというだけのことで、そういうグーテンベルグ流の「企業」「経営」イメージに馴染んできた経営学者あるいは経営者から見ると、バーリ＝ミーンズの「資本と経営」あるいは「所有と経営」の分離とは一体何をいっているのかわからず戸惑うのは当たり前なのである。グーテンベルグ流にいうとこの二つの機能は分離さるべきものでなく、会社運営の中でどちらに重点を置くかといった力点の置き方の判断、選択の問題にかかわることなのである。
逆にいうと、かりにバーリ＝ミーンズに従って経営を所有（資本家、株主）から分離するとしても、その経営者にはグーテンベルグのいう「企業」（ウンターネームングとしての資本、財務機能）についての経営責任が依然としてかかってくるわけである。経営者だからといって「企業」責任抜きでグーテンベルグ流の「経営」（ベトリープスとしての事業機能）部門だけにおさまりかえるわけにはいかないのである。
もっとも、こういう意味と概念での混乱が起こったのはウンターネームングやベトリープスの訳語が悪かったからで、たとえば、ウンターネームングを「企業」でなくズバリ「財務機能」、ベトリープスを「経営」でなく「事業活動機能」というふうに訳しておけば、バーリ＝ミーンズの「企業」あるいは「経営」と交錯し合うことはなかった筈なのであるが、当時としては今日のように「企業」も「経営」も広い意味でつかわれることは全くといっていいほどになかったため、そこは先発の特権、広い意味でつかわれていないことを幸いとばかりこの二つを狭い意味でつかうことにしてしまったのである。グーテンベルグ等のドイツ経営学（企業経済学）ではアメリカでのような会社経営のハウツー等には関心がなく、専ら現代企業の構造と機能の分析の方に関心を寄せていたのである。そのためウンターネームングとは「企業」、ベトリープスとは「経営」ということに日本ではなってしまったのであって、今日でも古い会計学者や計理士達が「企業」というと咄嗟に財務、会計を連想しがちなのは日本の財務、会計学そのものがこのドイツ流のウンターネームングの考え方に根ざしたものだったからである。
何事についても日本人として独自のものをもたず、外国の学説や理論を後生大事に有り難がる日本の学問、実務の世界ならではの意味論的、概念論的トラブルの一つの例であるが、それが単なるトラブルに止まらず肝心の「経済新体制」そのものの目論見を大きく狂わせ混乱させるもとにもなっただけに、これは単なるトラブルではすまない。
日本株式会社が多分に旧くて未発達であるという現実を無視しただけでなく、日本に以前からドイツ流の「企業論」「経営論」が根深く定着していることを無視して、いきなりバーリ＝ミーンズ流の「所有と経営の分離」論を振りかざして日本の企業家に「資本と経営」の分離を迫ろうとしたこと自体そもそもが間違いのもとであったということである。
九 「企業経営」と「商品経営」
なお、現代企業に関するバーリ＝ミーンズ的な考え方とドイツのグーテンベルグ的な考え方の二つは、一方は制度的、他方は構造的ということで、いずれも現代企業をとらえ直すうえで大事な考え方であるが、どちらかというとバーリ＝ミーンズのそれよりグーテンベルグのそれの方がその意義と意味の両面で価値が大きいと思われる。何故なら、バーリ＝ミーンズの「所有と経営の分離」論はたしかに現代株式会社の古典ばなれ（株主絶対主義ばなれ）の側面をついているということでは革新的であるが、まだそれは十分な普遍性をもった完全な制度として確立されているとはいえないからである。今日の資本主義の世界の企業の大半は株式を発行しているとはいえその実きわめて閉鎖的な大株主経営者型の企業なのである。
これに対してグーテンベルグの二分割論はオープン型、閉鎖型いずれを問わずいやしくもそれが株式会社をふくめての資本制の企業である限り、その中に必然的に存在する互いに相異なるしかも相互に関係し合う、決定的な運営機能の重視を強調している。従って、この二部門分割の考え方はこの世から資本主義とか資本制生産が完全に消えてなくならない限り永遠にその価値を失わない現代株式会社に関する最も基本的、絶対的な考え方であるということになる。その意味で、グーテンベルグ流の考え方の方が、バーリ＝ミーンズのそれより価値が大きいというのである。
ただその訳語が、その昔はともかく、今日では余りにもおかし過ぎる。だから「企業」でなく「財務」、「経営」でなく「事業」とでも改めた方がよい。あるいは折角「企業」とか「経営」ということばをつかっているのだからその顔を立てる意味で、「企業」の下に経営ということばをつけて「企業経営」とし、「経営」とは事業つまり何らかの商品（ハードにしろソフトにしろ）をつくって売ることだから「経営」のうえに商品ということばをつけて「商品経営」としたらどうか。現代の株式会社には「企業経営」という部門（または分野）と「商品経営」の二つの部門（または分野）があるといったら誰にでもわかる筈なのである。あるいは、事業部制とは、会社の中のいくつかの「商品経営」部門を独立のプロフィット（利益）センター化すること。本社とは、会社のトータルな「企業経営」を主として構成されその運営に当たる機構、とした方がわかりやすい。現に筆者の「経営学」はこの「企業経営」「商品経営」をキーコンセプトとして構成されている。
十 笠信太郎の勇み足
閑話休題。
話をもとにもどすと、「経済新体制」といってももともと資本の力そのものが「助成された資本主義」のそれである以上、力といっても知れたもの。何もバーリ＝ミーンズをかりて、「資本と経営」の分離などと大だんぴらを振りかざすことはなかったということである。
この「資本と経営の分離」を主軸とした「経済新体制確立要綱」はもともと近衛の半私的ブレーン・スタッフの集まりであった「昭和研究会」で、元東大教授の有沢広巳がまとめた原案を、やはり「昭和研究会」の笠信太郎が手直しし正文化したものを、企画院に持ち込み取り入れさせたものであるといわれている。とすれば、明らかに有沢や笠といった当時の革新的インテリの勇み足であって、こんなことだから何もかも机上のプランに終わらざるを得なかったのである。
それも、「従来の経済の行き詰まりを打開して戦時計画経済に移行させるために、（１）資本と経営を分離して経営者に大幅な責任を与え、（２）ナチス並のフューラーシステムによる彼らの自主的組織を組織させ、（３）自由主義経済機構の改編、総合計画経済建設、高度国防国家完成を目指す」という大そうなことを狙ってのことであったとは全くおそれいる。
資本から経営を分離するどころか、資本家から経営権をとりあげようとしているのである。しかも、経営権を資本から奪取した経営者にヒトラーのような独裁権を与えようというのであるから、その考え方はナチズムそのものである。こんなことのために「所有と経営の分離」論をつかわれたのでは当のバーリ＝ミーンズもたまげる筈である。小林一三の一喝でカットされたのも当然である。
まったくもって笠信太郎の勇み足、他愛ないといえばこれほど他愛ないことはない。
「大山鳴動して鼠一匹」とは正にこのことである。
十一 ファシズムの確立か、終わりか、ナチスもどきの「国家総動員法」
「国家総動員法」も同じだ。昭和十三年（一九三八年）四月に成立公布されたこの法律は、国防目的達成のために政府が必要と認める措置を正規の法的手続きを経ずして、臨機にとることができる権限を政府に与えていることからして「授権法」といわれ、それ自体がファシズムそのものとして、当時も、戦後の今日でも問題になっている、悪法の一つとされている。
「授権法」とは、ナチス・ドイツではじめてつくられた特別法で、それによるとヒトラーは既存の法や正規の立法手続きなど一切無視して、何でも自分の意志通りに好きなことができるようになっていた。つまり、ヒトラーの意志は既成のどんな法にもまさる、ヒトラーの意志こそ法であり憲法であるということで、フランスのルイ十四世の「朕は国家なり」を法制化したようなのがナチスの「授権法」（Ermchtigungsgesetz ）だったということである。「国家総動員法」はそのナチス・ドイツの「授権法」の趣旨をそのままとり入れ、ヒトラーの意志のかわりに国家の意志によって、総動員のためなら国家は何でも好きなようにできるようにつくられていたのである。この法案の国会での審議中（昭和十三年＝一九三八年）その余りにも常軌を逸したこの法案の趣旨に驚き騒ぐ議員達に、法案の説明員であった陸軍省の佐藤（賢了）大佐が、壇上から「黙れ」と一喝したのは有名な話である。軍はすでにこのときからヒトラーまがいの超法的気分にとりつかれていたのである。
といって、ナチス・ドイツのようにヒトラーの一言一句が法律になるというような無茶なことはさすがにできない。日本に曲がりなりにも「天皇制」という軍や政府の上に立つ今一つの超法的な制度が存在していたからである。そこで「政府は戦時に際し国家総動員上必要あるときは勅令の定むるところにより、、、」ということで、天皇の権威をかりることにした。日本では明治の憲法によって軍よりも政府よりも天皇こそが最高の授権法的権限の行使者ということになっていたのである。だから、「国家総動員法」がナチスのそれと同じく「授権法」だからといっても、その格はナチスのそれに比べると一段と落ちるということになる。また、ナチス・ドイツのそれはヒトラーという生身の人間の意志そのものを法としているのに対して、「国家総動員法」のそれは生身の人間でなく、国家という「法人化されたひと」の意志を法としているということで、その政治的迫力という点でも日本のそれはナチスのそれより落ちるということになる。
だが、いずれにせよ「授権法」といった法的概念そのものが、憲法を無視、既成の法体系を無視し、正規の立法手続きを無視しているということでは、それがナチス的であるということは間違いないのであって、そこで、これはファシズムそのもの、とんでもないと当時も問題にされ、今日でも問題にされているのである。この「国家総動員法」成立の時点をもって日本でのファシズム体制完成期とする気の早い見方もあるのである。
だが、忘れてならないことは、日本の「国家総動員法」という「授権法」が制定されたのは、日中戦争の早期解決が不可能視されるようになった昭和十三年（一九三八年）四月のことであった（陸軍省資源局で立案、企画院で正式策定）ということである。
これに対してナチス・ドイツがヒトラーのために「授権法」を制定したのは一九三三年（昭和八年）ヒトラーが政権を奪取した直後のことであったということである。
すなわち、ナチス・ドイツのそれは明らかにナチ体制確立のため、ナチズムの軍事国家をつくるための「前もって」のそれであったのに対して、日本のそれは日中戦争によってひきおこされた新しい危機的事態に対処するために「後になって」あわててつくられたものであったということである。
同じ「授権法」でも「前もって」か「後になって」か、この違いは大きいのである。
何故なら、「前もって」の「授権法」ならそこには既成の法体系の無視ということでそのよしあしはともかくとしてそれにはそれなりの既成の体制（アンシャン・レジーム）への反逆ということでの革新的意味があるわけでだが、「後になって」のそれには何らそういった革新的意味がないからである。「後になって」あわてて何とかしようと思えば、既成の体制や手続きなどにかまけているわけにはいかない。そんなものにこだわらないで、とにかくなんとかしろということで、それこそなりふりかまわずの超法的事態に追い込まれるのがおちであって、そこのところを「授権法」ということで如何に合理化してみたところでそれこそ事態のごまかし、そこからは何の革新的な意味も出てこないのである。
そのこともあってか、軍がこの法令をあたかも鬼の首をとったかの如く得意気に振りかざしそれが成立する前からいかにも成立したかの気分にひたりこみ国民の前に威丈高に構えていたのに対して、当の近衛（第二次近衛内閣の首相）は、最初から低姿勢であった。こんなことでなりふり構わずの総動員を合理化するなどいかにファシスト近衛といえども照れくさく少しは気の引けるところがあったからである。たとえば、この法令は日中戦争には適用しないと議会に約束している。総動員法の第一条で「戦時（戦時に準ずべき事変の場合をもふくめて）」と「戦時」の範囲を「事変」をもふくめてのそれと、明らかに規定しているにも拘らず、こんな約束をしているのである。もちろん、こんな約束など直ぐに破られてしまったが。たとえば、法案成立直後の五月から大東亜戦争の始まる昭和十六年（一九四一年）十二月までの三年七ヵ月足らずの間に、この法によって、実に七〇以上の緊急勅令が濫発されているのである。「学校卒業者使用制限令」がその第一号である。
要するに、国家総動員法の成立をもって日本のファシズム体制の確立とみるのは無理、逆に、ファシズム体制の終わりとみるのが正しいのではないかということである。それ以後をもかりにファシズムとみるならそれはほんもののファシズムでなくファシズム崩れとみるべきではないかということである。
十二 「樅の木は残った」産業報国会
こうして、「高度国防国家」を目指す「新体制」運動は、政治的な新体制づくりがまず裏目に出てまず突き崩され、のこる「人」「もの」「カネ」の三つにかかわる国家総動員計画も、「国家総動員法」成立を境に、「新体制」となんの関係もない単なる戦時下の動員計画に落ち込んでしまうのである。同時に、あれほど革新々々と騒いでいた軍人達も目先の戦争をどう切り抜けるかという軍人本来の仕事に埋没することによって「革新」への熱を全くといっていいほどに失ってしまうのである。
あとは精神運動屋に成り下がった「大政翼賛会」の号令の下、半ばゴロツキ集団のような「翼壮」（翼賛壮年団）や在郷軍人のおじさん達からモンペの愛国婦人、軍隊バアさん達が街頭で、隣組で「撃ちてしやまん」「欲しがりません勝つまでは」「兵隊さんよ有り難う」等々をメガホンを吹いて回る「スローガン新体制」と化してしまった。
いや、もう一つ最後まで残っていた「新体制」があった。
それは昭和十五年（一九四〇年）十一月に結成された「大日本産業報国会」である。すなわち、労働者をそれまでの労働組合から引き離して「労使一体」と「産業報国」をスローガンに、全国的、一元的に統合させた国内での「唯一組合」俗にいう「産報」がそれである。これだけは、その後戦局がきびしさを増すとともにますます酷使の度合いの高まった工場で、生産現場で崩されることなく終戦のその日まで労働の「新体制」としてその形式と実を維持していたのである。
もともと、この「産報」はさきに満州で活躍した宮崎正義が鮎川義介や社大党（社会大衆党）の麻生久らが組んで考え出した構想を、内務省や厚生省がとり上げて「新体制」の名のもとに上から強制的につくらせたものである。もっとも、宮崎らの考えでは上から強制的につくるのでなく、あくまでも一般の労働組合と同じく下から自主的につくらせるというのがタテマエだったのである。ただそれが、それまでの労働組合のように階級対立を前提としての闘争、権利の保障と主張を目的とするものでなく、国家のために「労使協調」して生産に励むことを目的とした組織であるといったところに宮崎らの新組織の意味と特徴があったといえる。宮崎等はファシズムイタリアの組合主義（サンディカリズム）の考え方をそういう形で日本の労働界に導入させようとしたのである。
それが政府によってつくられるということになった。当然そうなると出来上がった組織もその趣旨も宮崎らの当初の構想とかなり違ったものになってくる。
最大の違いは、この新組織づくりに政府の労働関係部門以上に警察部門（内務省）が強力に介入してきたことである。
次に、「労使協調」という趣旨と狙いが「労使一体」ということにすり替えられてしまったことである。「労使協調」も「労使一体」も似たようなことだが、その違いは大きいのである。何故なら、「労使協調」とは、労働者がそういう考え方になるということでそのイニシアティヴはあくまでも労働者側にあるのに対して、「労使一体」は労働者がそういう考え方になるかどうかと関係なく、上から強制的に押しつけた労働観、世界観だからである。
たとえば、ムッソリーニのイタリアの「組合主義」が前者である。だから、これをサンディカリズムというのである。これに対して、ヒトラーのドイツの「労働戦線」は後者である。ナチの「労働戦線」もドイツ労働者の統一組織であるが、そこにはナチ独特の「画一化」（グライヒシャルトゥング）の思想が強烈に流れているということで、同じ上からつくられた労働者の統一組織でもイタリアのそれとその意味もありようも大きく異なっていたのである。このナチ流の「画一化」を日本でいうと「労使一体」ということになるのである。つまり、宮崎らはイタリア型の統一組織を指向したのに対して、政府が上からつくったそれはナチ型のそれを指向していたということで、その意味で「労使協調」が「労使一体」にすり替えられたことの意味は大きいのである。
上からの「産報」は、はじめ「産業報国連盟」という形でスタートした（昭和十三年＝一九三八年）。はじめのうち増え方がはかばかしくなかった会員数（組合員数）も次第に増え翌年末には二九九万人に達した。全国労働者の四三％弱が組織されたわけである。
それが、昭和十五年（一九四〇年）に改組され一層大型のものとして再スタートすることになった。それが「大日本産業報国会」である。会長に元日本製鉄の社長平生釟三郎、理事長が内務官僚のボス湯沢三千男というから労働組合などといったものではない。「労使一体」の名の下に全国の労働者を一つの檻の中に囲い込んでしまう、格子なき牢獄ならぬ格子なき労働収容所（ゲットー）である。翌年末には会員数五四七万人を超え全労働者の七割が組織されるという高い成果を収めたが、もちろん、警察力をかりての強制によるものである。
だが、「産報」の意味はそれだけではない。「産報」によって労働者は強制的に戦時下の労働に駆り出されたことによって、戦争に全面的にコミツトさせられた末に、身分的には依然それまでの労働奴隷そのものの状態に止めらるということになってしまったということである。
つまり、戦争に労働戦士として加担させられながら、同じように戦士として戦争に加担させられた兵士達のような戦士扱いをされなかっということである。働くときは戦士なみ、その扱いは兵隊達以下というわけである。そこが同じ戦士でも兵士と戦時下の労働戦士との違いで、その意味で「産報」は労働者を期せずして二重に疎外することになったのである。
それも面白いことにこの「大日本産業報国会」、生まれたのは昭和十五年（一九四〇年）十一月だが、その運営のための事務局が設置されたのは翌年二月、つまり、四ヵ月近く表向きには開店休業状態だったことである。「人」を動かすのは「もの」を動かすのと違って、手の込んだ計画や操作は必要でない。精神運動だけで十分というわけで本部自体がのんびり構えていたからである。会員集めは警察がやってくれるというわけである。活動していなかったといことではない。計画なし、事務局なしでも自然とスムーズに運んだということである。物動で難儀している連中から見たらまことにうらやましい話である。この計画や事務局のお粗末さは最後までつづく。それでも「産報」そのものは厳然として最後までその威力を失わない。そこが、いかにも日本的で面白いところなのである。だから、その計画や事務局のお粗末なところを咎め立てして「産報」とは「付属品や備品のない建物」のようなものと悪口をいうものもないではなかったが、これはお門違いというもの。中に何もないガランドウの組織でも結構総動員の目的は達せられたのである。いうなれば「産報」というと名前は派手だが、その実は、建築や土木工事の現場での労働管理小舎（タコ部屋）を全国大に膨らましたようなのが「産報」というものだったのである。
大勢のスタッフが集まって、大騒ぎで作業した物動計画が破綻し、小人数でのんびりと構えていた人動計画（労働計画）が最後まで破綻せずにその形骸を保ち続けたとはきわめて皮肉なことであるがよく考えてみるとこれは皮肉でも何でもなく、この辺のところが日本での総動員計画の限界だったともいえるのである。
十三 戦後の労働組合運動を狂わせた「チェック・オフ制度」
この「産報」によって半ばルール化された会費（組合費）のチェック・オフ制度が、戦後の労働組合にも持ち込まれ、労組は組合費集めに苦労することなく組合としての存在を保つことができるという自主的組合としてあるまじきおかしな姿をつくり出すことになった。
チェック・オフとは雇用側が個々の組合員の組合費を給料から天引きして組合に引き渡すということである。欧米の組合のように組合幹部が給料日に目の色をかえて個々の組合員から組合費を取り立てて回るという苦労をしなくてもいいわけだ。また、雇用側も組合費の世話をしてやることで労働組合に恩を着せ、それによって組合飼い馴らしの、あの手この手の中での最も有効な決め手とする。そんなことだからただでも御用組合化しやすい日本的企業内組合がますますもって雇用側に頭が上がらないという情けないことになるのである。欧米の組合のように表面的な組織率より、実質的な組合費の納入率の高い低いをもって組合の力のバロメーターとし、組合費納入率が少しでも高くなるように組合が組合員にサービスするといった自主組合の原則であるオルグ（組合員あつめ）とサービスをめぐっての緊張感も、チェック・オフ制度があることによっておこりようがなくなるのである。
この戦後の日本の労働組合を甘やかせ、その運動をおかしくさせたチェック・オフ制度のはじまりが「産報」だったのである。何故こんな制度をつくったか。それは「産報」そのものが労働者をその意思に反して無理やりに組織したものだったからである。いやなものを無理に会に入れるのであるから、そんなことで会に入れられたものが自らよろこんで会費を払う筈はないのである。だから、会費の納入をそれまでの労働組合のように本人任せにしておいたのでは会費は一銭も入らないことになる。それでは困るということで、雇用側が会費を給料から天引きして、その会費を「産報」に渡させることにしたのである。自由と民主主義の今日の労働組合では絶対に考えられないことなのであるが、その「産報」の悪しき制度が、戦後の労働組合にさも当たり前のことのように組合側にも雇用側にも受け入れられてきた。
戦後五十年になった今日ではさすがにチェック・オフ制度はおかしいということで見直されたり廃止されたりしているところがかなり出てきているが、その途端に組合費の納入率はガタ落ち、組合費を収めないユーレイ組合員が続出し、実質的にはそれだけ組合員が減ってしまうということになった。日本の労働組合がかつての総評をはじめ大いに威勢をふるっていたのは全くチェック・オフ制度のおかげ。それがなくなれば独り立ちすらもおぼつかない危ない組合がきわめて多いというのが日本の労働組合のいつわらぬ実態なのである。その情けない実態に戦後の日本の労働組合を追い込んだ諸悪の根源こそが悪名高い「産報」が生んだチェック・オフ制度という「鬼子」だったのである。日本では資本主義も政府によって「助成された資本主義」なら、それに対抗する労働組合も雇用者によって「助成された労働組合」だったということで、親が親なら、子も子、何とも情けない話だが、こんなところが日本の労使関係のいつわらざる実情だったのである。
その意味で、「産報」は終戦によって死んだのでなく戦後も生きていたといえるのであって、そこのところを考えるとこの「産報」こそ、政治的、物動的両面での「新体制」づくりがいずれも事志と違って途中で音高く崩れ去った中で、唯一驚く程のロングライフを保った「新体制」だったといわざるを得ない。
「樅の木は残った」（山本周五郎の小説）ならぬ「産報は残った」というお話である。
第五章 「新体制」の演出者達
「新体制」づくりの運動にしろ、「国家総動員体制」づくりの運動にしろ、これらの運動がそれまでの「革新」と著しく違うところは、その主役がそれまでの「革新」のようにはっきりとした個人名をもったナマ身の人間（北一輝、大川周明等々のような）でなく「新官僚」という名の匿名集団であったということである。とりわけ、「国家総動員体制」づくりの場合はことがことだけに尚のことその性格が顕著であった。
もちろん、個人的な主役が全くいなかったわけではない。「新体制」づくりでは近衛文麿といったニューホープが演出家としての大きな役割を果たしたことは事実であったし、「国家総動員」においても永田鉄山や石原莞爾といった軍のその方面での第一人者が個人として大きな力を揮ったことも事実である。また、民間人としても宮崎正義のような人物が「五ヵ年計画」づくりに強力なリーダーシップを発揮したことも隠れもない事実である。
だが、これらの個人的リーダー達は、いずれもその後の総動員計画そのものの変遷（「前もって」のそれから「後になって」のそれへの転換）の中で消えていき、その後の主役は「新官僚」という名の全くの匿名の集団の手に移されて行くのである。
一 「新官僚」とは何か
「新官僚」とは、単なる行政官僚ではない。なによりも国内の「もの」「人」「カネ」の三つを統制化し、計画化するということで、それまでにない全く新しい国家体制、行政体制をつくり出す上で大きな力を行使した官僚達のことである。だから一名「革新官僚」ともいわれた。
だが、「新官僚」の意味はそれだけではない。
「新官僚」の意味はそういった新しい「体制づくり」の主役に立つことによって、国の「国策」なり「政策」なり、それらを策定する権限の全てを政府や政党から奪ってしまったことにある。また、同時にそのことによって、それまで「革新」に対して隠に陽にその力を行使してきた軍の力に匹敵する程に大きな力をもちはじめたことにある。
つまり、「国家総動員」を主軸に日本に巨大な「新官僚」の支配体制が出現したということである。
今日でいうニュー・テクノストラクチュアーの出現である。
同じ「新官僚」でも政治の「新官僚」と違って、「国家総動員」とか「物動」ということになると、問題はきわめて具体的になる。従って、そのためには「もの」「人」「カネ」を動かすための新しい具体的な知識が必要になり、具体的なハウツーが必要となる。当然そういったことにうとい政治家や軍人達だけでは手に負えないということで、そういった新知識、新手法に詳しい革新的な官僚の出番ということにならざるを得ないわけだ。
何しろ、それまで統制化とか計画化といったことばはあっても、いずれも、単にそれを提案したということだけのことであって、それをどうやって具体化するといったことはさほど真剣に考えたことはなかったのである（たとえば、高橋亀吉は早くも統制化の提案を行っている《「末期の資本主義と其転換」大正十四年＝一九二五年》し、昭和五年（一九三〇年）には中野正剛も「経済統制提案」を行っている。
それを今度はじめて具体化しようというのであるから、ナマな政治家や軍人ではどうしようもないことは勿論、その方面には多少は明るいといっても多年既成の体制の中で法令や法規をかじって仕事をするしか能のない旧弊な官僚達ではどうしようもないということになるのが当然で、その実権は、いやでもその方面の新知識、新手法に明るい革新型官僚の手に移らざるを得ないのである。
問題は、その新知識、新手法なるものが日本の場合、ファシズムのイタリア、ナチズムのドイツあるいは社会主義のソ連のように思想的、イデオロギー的に一貫したものが何一つなかったことである。
すなわち、同じ統制化、計画化でもそれを思想的、イデオロギー的にリードし、裏打ちする、たとえば、ファシストイタリアにおける組合主義（サンディカリズム）、ナチスドイツにおける「強制的画一化」（グライヒシャフトゥング）と強力な「指導者原理」（フューラー・ドクトリン）とを前提とした「全体主義」（トータリズム）あるいはソ連におけるボルシェヴィズムの「社会主義」（レーニン・スターリン主義）といったようなものがなにもなかったということである。どんなに具体的で実践的な新知識、新手法といえども、その道具としての合理性以外にそれを生む母胎となった思想とかイデオロギーというものがあってはじめてその有効性が保証されるわけなのであるが、日本にはそういった新知識、新手法を一つの価値体系として支えるほどに強力な思想やイデオロギーが全くといっていい程なかったのである。天皇制的な「公」（オオヤケ）思想、皇国、神国思想では国民の魂は動かせても「もの」や「カネ」を動かす程の力はないのである。だから、新知識、新手法といっても、その殆どがイタリア、ドイツ、ソ連あるいは少し毛色の変わったところではアメリカのニューディールのそれからの借り物、真似事ということにならざるを得なかった。
ということは、統制化、計画化の主役である「新官僚」そのものが、その新知識、新手法をどこから借り出したかによって、思想的、イデオロギー的にいろいろなグループにわかれるということである。
すなわち、ファシスト型も出てくればソシアリスト型も出てくる。その折衷型も出てくる。あるいは右のいずれをも止揚（アウフヘーベン）すると称してのナショナリストも出てくるということである。
ここのところが同じ統制化、計画化でもイタリア、ドイツ、ソ連と大きく違うところなのである。
二 同床異夢を追い、百鬼夜行す
次に、日本の「新官僚」で最も大きな問題だったのは、新知識、新手法との関係でその思想やイデオロギーがバラバラであっただけでなく、統制化や計画化の目的あるいは動機ということでも必ずしも一体ではなかったということである。
たとえば、国家非常の際だからということでなりふりかまわず統制化、計画化にのめり込むものもいれば、国家よりも何よりも行き詰まった資本主義を救済するために統制化や計画化を必要とするということで、統制化や計画化のやり方を模索するもの（今日でいう修正資本主義）ものもいる。更には、統制化や計画化を契機として日本の資本主義そのものを引っ繰り返して、日本の社会主義化をはかろうとするマルクス主義者を中心とする「陰謀派」もいるというふうに。とくに、最後の「陰謀派」が問題で彼等はとっくの昔に日本人の革命への能動的力量のなさに絶望しマルクス・レーニン的な下からの労働者階級による社会主義革命コースを放棄し、もっぱら新しい支配集団（「新体制」集団）を利用しそれを操作することによる上からの革命推進に期待していたのである。
だから、「新官僚」だ「ニュー・テクノストラクチュアー」だといってもイタリアやドイツ、あるいはソ連のそれのような堅固な一体となった一枚岩でなく、その思想、イデオロギーの面で、その意図や動機の面で、さまざまな分子が入り交じっての塊（コングロマリット）、悪くいえば烏合の衆、それも「革新」をカアカアと叫びたてるさまざまな「革新ガラス」の集まりのようなものにすぎなかったのである。
その「革新ガラス」の巣の最初が、宮崎正義が満州でつくった「日満財政経済研究会」、後藤隆之助が東京につくった「昭和研究会」と吉野信次のひきいる商工省工務局、その最後の仕上げが昭和十二年（一九三七年）十月開設の「企画院」だったというわけだ。
事実、「新体制」「総動員」への参加の名の下に群れ集まった右から左までの本気のもの、多分に二心をもったものをふくめての「革新ガラス」達は、右の四つの巣の間をぐるぐる移動して回り、最後にはその中の最もエリートと目される革新中の革新分子が「企画院」という経済統制の最高参謀本部に結集されていくのである。
その意味で、日本の「新体制」「総動員」の歴史は、国家の非常時という同じ床の上で異夢をむさぼる「同床異夢」の輩がやってくれた歴史、あるいはタテマエは同じでもそのホンネと言動が人によってバラバラという意味で正に「百鬼夜行」を地でいった歴史であったといえる。
このうち「日満財政経済研究会」についてはさきにのべた。また、御大の宮崎正義がイタリア型、ドイツ型、ソ連型をこきまぜてのファシストのナンバーワン的存在であったことについてもさきにのべた。当然、そのスタッフには宮崎のエピゴーネン（亜流）達も少なからずいたわけだが、何しろその最大のスポンサーが満鉄であっただけにそこの満鉄調査局からマルクス系分子（くづれ、転向、偽装転向をもふくめて）がどっとばかり入り込んでいたのである。当時の満州は、内地での共産主義弾圧のきびしさとうらはらに意外と風当たりがすくなく、中でも「満鉄調査局」は本部もその日本支部をもふくめて満鉄マルクス主義といわれるほどに、その方面の分子にとっては「王道楽土」だったのである。
三 「革新ガラス」の巣、昭和研究会と商工省
「昭和研究会」は、近衛の一高、京大の学友であった後藤隆之助が昭和八年（一九三三年）十月設置した後藤事務所を拡大発展させて、昭和十一年（一九三六年）十一月に正式オープンした民間の国策研究会、今日のいわゆるシンクタンクである。
はじのうちは、近衛のためのシンクタンクということで活動していたわけだが、そのように見られることを近衛自身がきらったため、その後は、近衛色抜きの広い意味での「新体制」のシンクタンクとして活動、やはりそのころ一種のシンクタンクとして活動していた矢次一夫の「国策研究会」をはじめとするいくつかのそれらを上回る隠れもない大勢力にのしあがった。
従って、そのメンバーも、一面では後藤の主義やイデオロギーにこだわらぬ大まかな性格からして、右から左まできわめて多士済々。文字通り「革新ガラス」の梁山泊の観を呈した。この中から後に企画院へと、翼賛会へと異色混合の「革新ガラス」達が飛び立っていくのである。
商工省工務局は昭和のはじめから物動計画の準備立案と国防国家建設のための商工行政の革新の権限を一手に集中していた新官僚の牙城であって、そのドンともいうべき存在が後に第一次近衛内閣の商工大臣となった吉野信次である。その吉野のもとで満州の五ヵ年計画の実地指導に当たり後に東条内閣の商工大臣となった革新官僚のホープ岸信介をはじめ迫水久常、美濃部洋次、毛里英於免、椎名悦三郎（戦後自民党副総裁）といった新官僚が育っていくのである。
もちろん、場所が場所だけに左翼分子は完全にシャツトアウト。吉野をはじめいずれもごりごりの右翼的ナショナリスト（国粋主義者）をもって自認するものたちでかためられていた。
なお、この吉野、岸系の商工グループで注目されることは、その後の新体制運動の波にのって陸軍の武藤章（軍務局長）、秋永月三（大佐）、岩畔豪雄（軍事課長）等と「月曜会」なる連絡会をつくった（昭和十四年＝一九三九年）ことである。この中にその名がでてくる秋永月三が、レキとした現役の軍人でありながら企画院をはじめとして、商工省において、内閣において経済新体制確立のために文字通り七面八臀、縦横無尽の働きをするのである。
だから、この吉野＝岸系の商工グループを例外とすると、「新体制」「総動員」に踊った「新官僚」とは左右混合、それもどちらかというと左翼色の強い「同床異夢」「百鬼夜行」の出来の悪い「合金」（アロイ）あるいは「団塊」（コングロマリット）そのものだったということになる。「新体制」はアカだ、「企画院」はマルクス主義者の巣だといわれたのも当然である。現に、後に尾崎＝ゾルゲ事件でレキとしたコミュニストとしての馬脚があらわれる尾崎秀実が満鉄調査局を振出に、朝日新聞記者の威信をバックとして「昭和研究会」の実質的リーダーとして、その勢威を大いにふるったのは隠れもない事実である。
この「新体制」「総動員体制」づくりの心臓部分ともいうべきところにもぐり込んだ、いわゆる「左翼もぐら」達の蠢動は昭和十六年（一九四一年）一月のいわゆる「企画院事件」あるいは問題の「尾崎＝ゾルゲ事件」で一時的に鳴りをひそめるが、その根は依然として断たれることなく終戦まで持ち越されるのである。
四 「新体制」で踊った人々
左右をふくめてどんな人物が活躍もしくは暗躍したか。それをいちいちこまかくのべるのは面倒なので、ここではその主なところをひろって次の三十一名の名をあげるにとどめる。また、ここでは「革新官僚」だけでなくその母胎でもあり「新体制」「総動員体制」の熱烈なサポーターでもあった革新的文化人、学者、ジャーリスト達をも同列にあつかうことにする。
まず、右側に属する人物としては次の一八名がその主だったものということになる。
（五十音順）
秋永月三
緋田 工
植村甲牛郎
大山岩雄
大来佐武郎
奥村喜和男
小畑忠良
亀井貫一郎
岸 信介
後藤隆之助
佐々弘雄
迫水久常
美濃部洋次
宮崎正義
毛里英於免
矢部貞治
矢次一夫
吉野信次
次に、左側に属する人物としては次の一三名が主だったところである。（五十音順）
有沢広巳
稲葉修三
尾崎秀実
風見 章
勝間田精一
佐多忠隆
平 貞蔵
高橋亀吉
東畑精一
三木 清
笠信太郎
蝋山政道
和田耕作
和田博雄
（一）統制ナンバーワンの秋永月三
「秋永月三」
統制派の陸軍中堅幕僚。陸軍の派遣学生として東大経済学部でマルクス経済学を専攻した変わり種。そのため同じ陸軍の池田純久と共にアカと見られがちであったが、マルクス主義者ではない。どちらかというとファシストで、そのために資本主義の弊害を徹底的に攻撃し、国家革新のために戦争の長期化を歓迎した。また、つとに一国一党の新党づくりを主張、そのため平沼内閣末期には南次郎（陸軍大将）をかついでのファシスト内閣づくり、あるいは、鈴木内閣の末期に梅津（美治郎）をかついでの非常時内閣づくりなどを策謀したりした。
岸系の新官僚グループと軍の武藤、岩畔等のいわゆる「月曜会」のリーダーとして、迫水（久常）、毛里（英於免）、美濃部（洋次）のいわゆる革新三羽烏を養成した。
昭和十八年（一九四三年）五月、第十七軍参謀長（ブーゲンヴィル）として日本を離れるまでの約数年間企画院調査官を振出しに「第一部長」に昇進する間に物資、物価、資源、生産力拡充、資金、燃料から教育関係まで、およそ統制化、計画化にかかわる殆ど全ての分野で、あるときは内閣で、あるときは企画院でというふうに本人自身も覚えきれないほどの役職を転々とする。その精力的な活躍振りには誰もが一目おいたといわれる軍人というよりもむしろ軍人官僚のチャキチャキであった。
「緋田（あけだ）工」
警察畑出身の革新官僚のオピニオンリーダー。内務省保安課嘱託として警察官の教育、指導に当たるかたわら元マルクス主義者の川崎堅雄、尾崎陞（赤色判事として有名）、岡村清一等と「日本国体研究所」をつくる（昭和十三年＝一九三八年十一月）。後の「日本建設協会」である。
大川周明、安岡正篤の薫陶を受け、日本精神と資本主義の調和は可能と本気で考えていた。日中戦争については「戦争には完全に勝利を占めよ」とその完遂を主張、「勝利を占めることによって、支那の民衆を支那の封建的、軍閥的、ブルジョワ的特権分子乃至共産主義的分子からきりはなせ。同時に、日本はブルジョワ的対支進出を完全に揚棄するための国内的改革を実現せよ」と北一輝の「国家改造法案」と同じようなことをいっている。緋田にとっては支那事変と国内改革とは同じことというわけだ。
「革新の基本原理としての日本国体論」「資本主義の止揚」「国民の組織化」等の著書の他警察官のために「警察精神の新研究」「社会常識読本」「戦時体制、時局常識読本」
「経済警察読本」等々のパンフレットを出している。
「植村甲午郎」
戦後、経団連の副会長、会長を勤めるなど戦後の五十五年体制をつくり固めるうえで活躍した戦後財界のオピニオンリーダーの一人。
昭和二年（一九二七年）新設の内閣資源局の調査課長となったのをふりだしに昭和十一年（一九三六年）岡田内閣の内閣調査局総務部長、昭和十二年（一九三七年）企画院調査部長と一貫して調査畑で活躍した。昭和十五年（一九四〇年）一月に企画院次長、思想的イデオロギー的に際立ったところは殆どなかったが、その着実で堅実な仕事のしぶりで模範的なテクノストラクチャーの一人として重きをおかれていた。
「大山岩雄」
新人会マルクス主義者の左翼の革新コースから「新保守主義」に転向した「くづれ」の一人。「昭和研究会」発足とともに朝日新聞の佐々弘雄の紹介で入所。以後、事務局に陣取って「会」の総括を一手に引き受ける。後に、近衛内閣の書記官長となる「新体制」の名幹事といわれた風見章を「昭和研究会」に引っ張り込んだり、平貞蔵と共に中支視察に出かけたり大活躍した。とくに後に、小林一三を怒らせることになった企画院の「経済新体制確立要綱」の原案ともいうべき笠信太郎＝有沢広巳の「経済再編計画」の作成には事務局として全面的に協力した。
近衛が新体制運動開始後間もなく第二次近衛内閣を組織しなければならなくなったためその運動が上からの運動になりかねないことを懸念、「この際運動を断念し、時期をみて民間の運動として出直すべし」と近衛に進言したことは有名。
昭和十九年（一九四四年）応召。研究会内のマルクス主義者に対して、ことあるごとに「唯物史観の理論は間違っているよ」と論争を挑んでやまなかったといわれる。
「大来佐武郎」
戦後の通産省で「ギョーセイ・シドウ」でこの人ありといわれたその方面での名物男。
「昭和研究会」が人材育成のために設けた「昭和塾」出身の若手革新官僚の一人。
「奥村喜和男」
逓信省出身の革新官僚。つとに「月曜会」有力メンバーの一人として注目されていた。企画庁を経て企画院入りし「第二次近衛内閣」の「基本国策要綱」策定に当たっての企画院での審議会に、秋永月三の指導の下に美濃部、迫水、毛里の三羽烏と共にメンバーとして参加。その中にとり入れられた「高度国防国家」に感激、大東亜戦争始まるや「尊皇攘夷の血戦」を叫ぶなど、その熱血のスポークスマンぶりで知られたウルトラ国家主義者である。
「小畑忠良」
住友から企画院入りし、実業人と革新官僚の二足わらじをはく。企画院次長、翼賛会企画局長を歴任。
「亀井貫一郎」
第一回の普選（普通選挙。昭和三年＝一九二八年）で社会民衆党代議士として当選するまでは「革新派」であったが、その後大きく右傾化しファシズムの強力なイデオローグの一人となった。右の選挙で八幡製鉄所の支援をうけたことがその契機となったといわれている。
以後、赤松克麿、島中雄三と共にファッショ三人男としての勇名をはせる。
後藤隆之助に「昭和研究会」をつくるようハッパをかけたのも亀井だといわれている。
同時に、麻生久と組んで、「昭和研究会」に「社会大衆党の政策をきく会」をつくらせるなど「会」にファッショの大々的売り込みをかけたりしている。
また、風見（章）を後藤に紹介したのも亀井だといわれている。
昭和十二年（一九三七年）に「昭和研究会」の「政治機構改革研究会」の委員になったのを手始めに、以後、「会」内でファシストとしてのにらみをきかすようになる。なお、秋永門下の三羽烏の一人毛里英於免は亀井の義弟であった。
（二）岸信介と後藤隆之助
「岸信介」
東条内閣の商工大臣、軍需大臣、戦後Ａ級戦犯、首相と数奇の命運の持ち主であるこの男については改めていうことはない。
だが、ソ連の「第一次五ヵ年計画」始動（一九二七年＝昭和二年）にショックを受け商工省工務局で吉野信次の下、新しい商工行政を整備、展開し出した若き日のこの男の情熱と池田純久を通じて陸軍の有名な「国防の本義」パンフレットづくりあるいは片倉衷の「カウンター・クーデター計画」づくりに側面的協力をしたこの男の親軍的行動、更に満州での「五ヵ年計画」実施に当たって商工省から満州入りし、満州国実業部次長（実質的な部長＝日本の商工大臣に当たる）としてその実地指導に当たったこと。そのため満州でのファシスト五人男「二キ三スケ」（東条英機、星野直樹、岸信介、松岡洋右、鮎川義介）の一人として名声をはせたこと。彼がその後中心となって軍との連絡会「月曜会」を結成したこと、の四つだけをおさえておけばここでは十分である。
「後藤隆之助」
近衛の一高＝京大での学友。
近衛の依頼で大日本連合青年団代表として欧米を巡歴（昭和七年＝一九三二年〜昭和八年＝一九三三年）。チェコで独立後の意気あふれるマサリク大統領と会う。ベルリンでヒトラーの絶叫をきく。モスクワ赤の広場で革命記念日のパレードを閲覧するスターリンを間近に見るなど、欧州での革命と革新の高まりを肌身で実感する。そうかと思うとジュネーヴでは日本の国際連盟脱退という冷厳な事実に出会し、アメリカではおりからのニューデイールに深い感銘を受けるなど文字通り国際的激変の動きをたっぷりと身につけて帰国した。
学生時代には学費を、「昭和研究会」設立に当たっては資金を受ける、というふうに元陸軍軍人の右翼のボス的存在であった志賀直方（小説家の志賀直哉の叔父、近衛の父篤麿の親友）と親密な関係にあったが、その余りもの無理論ぶりに愛想をつかして途中から関係を絶つ。
古野伊之助（同盟通信社社長）、橋本清之助（大臣秘書官）と共に「新体制三ノスケ」などといわれた。
昭和十一年（一九三六年）「昭和研究会」をつくり自ら常任委員となる。
第一次近衛内閣の組閣参謀をつとめ群がる新聞記者達から「あいつは誰だ」と不審がられたのは有名な話。
日中戦争始まるや、いわゆる「ビスマルク的転換」（ビスマルクがウィーンへの入城を避けたためにその後の普墺関係がうまくいくようになった故事にちなんだ日中平和策）を叫んで日本軍の南京入城に極力反対したのも有名な話。
昭和十三年（一九三八年）に人材養成のために「昭和塾」開設。
「大政翼賛会」づくりに全力投球し、みずからその組織局長になったのはいいが、そのため肝心の「昭和研究会」の中心がなくなり空洞化してしまったため、「研究会」の自然解消を余儀なくされることになる。
その経歴と性格からして文字通り清濁合わせ呑む大きな器の持ち主で、右は極右の杉山茂丸（玄洋社）とつながりをもつかと思えば、左はマルクス主義者とも平気で交わる。従って「昭和研究会」のメンバーは多士済々。正に「革新ガラス」の梁山泊の観を呈した。
また、人情にも厚く、「尾崎＝ゾルゲ事件」で尾崎が刑死したときも官憲の眼をおそれて誰も寄りつかなかったその淋しい通夜の席で後藤一人最後まで棺側に付き添っていた。
戦後、近衛の自決に唯一人賛成したのも後藤だったといわれている。
「みんな命懸けでやる気だったがおわってみたらだれひとりとして死んだものがいなかった。恥ずかしい」とは「新体制」運動失敗に当たっての後藤の述懐である。
戦後参議院に新風を送り込むべく「緑風会」づくりを支援。
これといった明確な思想、イデオロギーをもたぬものの、その思想と視野の広さと器量の大きさだけが身上の日本人には珍しい「革新」の名オルガナイザーであったといえる。
「佐々弘雄」
「新人会」メンバー、朝日新聞記者。
「昭和研究会」発足当時からの常任委員。
外交問題が専門。思想的には皇道派に近く「軍を批判するより軍の中に飛び込んで軍を動かせ」という「虎穴」論の信奉者。
昭和塾理事。
南京占領後、尾崎（秀実）が俄に「漢口叩くべし」といい出したのに驚き、以後尾崎の言動に疑惑をもちはじめる。
第三次近衛内閣倒壊（開戦前の昭和十六年＝一九四一年十月十六日）に当たって、東条の出番をくじくべく皇道派の小畑敏四郎、柳川平助を起用しての宮様内閣の実現に向かって佐々が奔走したことは余り知られていない。
（三）秋永門下の三羽烏
「迫水久常」
秋永門下の三羽烏の一人。
岡田啓介（海軍大将）の女婿。岡田内閣の秘書官として「二・二六事件」でどえらい辛酸をなめた。大蔵畑を歩いた末昭和十二年（一九三七年）十月新設の「企画院」入り。
「月曜会」の有力メンバーとなる。戦後参議院議員。
「美濃部洋次」
かつての東京都知事美濃部亮吉の従兄弟。
亮吉は左だが、洋次は右である。
吉野の門下生。秋永門下の三羽烏の一人。商工省の革新官僚のエリートとして、満州に留学し、満州から帰って以後、日本での物動計画立案に専心する。
その三年先輩に戦後自民党の副総裁になった椎名悦三郎がいた。またその一年先輩にこれまた商工省きっての革新官僚のホープといわれた神田暹がいた。
「宮崎正義」（さきにかなりくわしくのべたのでここでは省略する）
（四）秋永門下の秀逸毛里英於免
「毛里英於免」
亀井貫一郎の義弟。
「企画院事件」で左派が一掃されて以後の「企画院」の実質的主（ぬし）となる。
大蔵省出身で、昭和八年（一九三三年）満州国入りし、税務関係を中心に満州各地を渉り歩く。昭和十二年（一九三七年）に支那派遣軍付となり北支に駐在。
その後帰国、大蔵省預金部資金局監理部課長を経て新設の「興亞院」入りする（昭和十三年＝一九三八年十二月）。
昭和十六年（一九四一年）五月「企画院」入りし、「企画院」の解消（昭和十八年＝一九四三年）まで企画院に居すわる。
その自由奔放な言動からしてときにマルクス主義者とみなされることもあったが、彼はマルクス主義者でなく、根っからの国家主義者でありファシストであった。
「支那事変は欧州戦乱の東部戦線、欧州戦乱は支那事変の西部戦線」というのが彼の口癖で世界の新秩序づくりを最後まで呼号してやまなかった一人である。
彼の考えによると、世界の歴史は旧いものと新しいものとが一体となった一元的生命力の生成発展の歴史そのものである。
従って、当然その生命力は「拘束された生活空間の絶対的拡大の追求を世界的に爆発せしめる」ことにならざるを得ない。その場合の生活空間は自由貿易によって成立する経済的社会的空間でなく「自給自足的に集約的に再編成された新たな空間」でなければならない。彼のことばによると「自由貿易的な海洋空間から自給自足的な大陸空間」への転換である。
毛里はこうしてヒトラーの「生命圏」と「命令権」を彼なりに「生活空間」と「自給自足空間」におきかえることにより、日本の大陸政策、大東亜共栄圏構想を理論的に合理化しようとするのである。
そのためには日本に強力な「国民組織」が必要とされるわけだが、その組織は日本の国体からしてナチスドイツのような強力な指導者原理に基づく「一国一党」的な組織にはなり得ない。日本での国民組織は「国民生活全体」が協働ということを媒介として職分的に体系化され調整された「受任者」としての「受任者組織」でなければならない。
統制化も計画化も「国民組織」がそのような「受任者組織」ではじめてその有効性が保障されるのである。つまり、毛里は「国民組織」としてドイツのそれを避けイタリアやドイツの「協同組合主義」（サンディカリズム）とソ連の社会主義（ソシアリズム）のそれとをちゃんぽんにしたようなものを考えていたということである。毛里がアカとみられた所以である。
また、統制や計画だけで新しい経済が建設されると思ったら大間違い、技術の発達ということを忘れてはいけないといったり、日本民族を東西の指導民族たらしめるために「健民運動」が必要だなどといっていることも注目に値する。
このようにファシストとしてきわめて意気旺んだった毛里、従って当面の戦争についても「どのようにして第二次大戦が終わるのかでなく、第三次大戦に備えて日本はどのような条件を確保して戦争を終結させなければならないか」が問題だと豪語していた毛里は、最後のご奉公とばかり戦争が土壇場に追い込まれた昭和二十年（一九四五年）六月、企画院なきあとの内閣総合計画局第一部長の椅子につく。そのとき一体どういう心境だったことか。
「矢部貞治」
東大教授。政治学者。「昭和研究会」常任委員。
近衛と親しく、とくに「新体制」の草案づくりに参加。
統帥権問題から文化問題まで幅広く活動。昭和塾の常任講師もつとめる。
「矢次一夫」
「昭和研究会」より早く設置された「国策研究会」の主宰者。この研究会の特徴は、
「昭和研究会」より高い地位の中堅クラス官僚や軍官僚を結集していたことである。
軍務局嘱託として秋永と協力、第二次近衛内閣の「基本国策要綱」の原案づくりにも参画。平沼内閣に見切りをつけその末期に秋永、迫水、岩畔らと南次郎内閣づくりを画策。
「吉野信次」
昭和二年（一九二七年）田中義一内閣当時設置された商工行政革新のための「商工審議会」のリーダー。同時に、当時の物動の牙城商工省工務局のドンである。
岸の親分格として省内外の革新官僚の育成に当たるかたわら「昭和研究会」にも委員として参加する。第一次近衛内閣の商工大臣となる。
「有沢広巳」
戦後、政府のあらゆる機構、審議会に必ずといっていい程に顔を出し、原子力委員会の委員長までつとめるなど、右とも左ともつかぬ大活躍をしたこの学者センセイも、戦前は血気盛んなマルクス青年。昭和十三年（一九三八年）には同じ東大の大内兵衛、脇村義太郎、美濃部亮吉らと大学からアカだとして追放されてしまった。いわゆる「労農派教授グループ事件」（第二次人民戦線事件ともいう）である。
そのため「昭和研究会」に入ったものの表向きには活動できない。活動中は他人の名刺を使わざるを得ないという実質的な「地下生活」を余儀なくされた。その有沢の覆面的な協力によってつくられた草案をもとに笠信太郎が作成し、「企画院」に持ち込んだのが、小林一三を激怒させた問題の「経済新体制の確立要綱」だったのである。
「稲葉修三」
戦後、日本のエコノミストのオピニオンリーダーとしてその名を馳せたその稲葉センセイは、戦前のいわゆる「企画院事件」（昭和十六年＝一九四一年二月）の犠牲者の一人である。
はじめ共産主義系の「南信国民運動研究会」に笠信太郎と共に関係し、その後「昭和研究会」に入り、労働関係、東亜問題の各委員会で活動。「昭和塾」の講師をつとめるかたわら「企画院」入りした、赤とピンクの中間的左派の論客。
（五）「新体制」失敗で当てがはずれた尾崎秀実
「尾崎秀実」
「尾崎＝ゾルゲ事件」の尾崎秀実である。
「満鉄調査局」から朝日新聞に入り、支那問題の権威ということで、風見章の推挙で
「昭和研究会」入りする。
以後、「昭和研究会」のあらゆる部門に顔を出し、「会」の実質的リーダーとなったほか、「昭和塾」の主任講師までつとめる。その「会」内での影響力は、彼が近衛と個人的に親しかったこともあって、きわめて強く、一時は「会」のメンバーの採否をも左右したといわれる。
その近衛の「新党づくり」が失敗に終わり、「大政翼賛会」が政治活動を禁止されて最もショックを受けたのが尾崎だったといわれる。彼は「近衛新党」に「一国一党」による日本の社会主義化の夢をかけていたのである。そこで、尾崎は近衛に憤然と抗議したが近衛はとりあげなかったという。
近衛に見捨てられて、近衛を利用して日本の社会主義化をはかろうとした当初の戦略を断念せざるを得なくなった尾崎は、支那問題に詳しいことを逆手にとって日本を日中戦争の泥沼に追い込む戦略に転換した。中国は広く奥が深い。やるならどんどん行けというわけである。また、中国問題には英米のほかソ連をふくめての複雑な国際関係が絡んでいる。だから、中国問題解決（東亜新秩序の確立）のためには英米やソ連との対決もふくめての長期戦を覚悟すべきだというわけだ。そういうことで戦線をどんどん広げていき戦争を長引かせればいずれ日本は疲弊し混乱に陥る。そこから社会主義革命のチャンスが生まれる。尾崎はそのチャンスに賭けることにしたのである。いいかえると「帝国主義戦争を内乱へ」のレーニンのボルシェヴィキ革命の原理を日本の日中戦争に移しかえようとしたということである。そこから尾崎の日中戦争引き延ばしのため理論的合理化をはじめとするいろいろな工作がはじまるわけだが、そこのところの詳細は別の機会にゆずってここでは省略する。
いずれにせよ、そのうらには強烈なコミュニズムの思想がながれていたことは事実であるが、問題は尾崎の場合そのコミュニズムが尾崎の日本人としての愛国心から出たものなのか、それともコミンテルンに唆されての工作員（エージェント）としてのそれであったのかということである。もし前者だとすれば彼の言動は左翼的というよりむしろその昔の玄洋社や国竜会にも似た大陸主義、共同体主義に近いように見える。尾崎が右翼を偽装していたのでなくその右翼ぶりは半分は本物だったということになる。もし後者だったとしたら尾崎はよくいえば自らの左翼思想に躍った夢想家、わるくいえばコミンテルンのピエロだったということになる。そのいずれか。彼の一般的影響の程がきわめて大きかっただけにいまもって議論のわかれるところである。
「私はこの第二次大戦の過程を通じて世界共産革命が完全に成就しないまでも決定的な段階に達することを確信するものであります」とは尾崎が事件後取調官に述べたことである。これがホンネだったかどうだったかということである。
昭和十六年（一九四一年）十月十五日検挙され十九年（一九四四年）十一月七日刑死。
「風見 章」
マルクス主義者ではないが、左翼のシンパサイザーとして終始活動していた。
早くから労農運動家や産業組合運動に参加。インテリというより田夫野人タイプの骨っぽいところが買われて近衛のブレーンの一人となった。
第一次近衛内閣の書記官長。第二次近衛内閣の司法大臣。
日中事変早期解決のため石原莞爾らが近衛＝蒋会談の決行を迫ったのに対し、風見が消極的であったため、会談は実現しなかったといわれている。
また、「新体制」が挫折に終わったのも、有馬頼寧、後藤隆之助と風見章との間がしっくりしなかったからだともいわれている。
要するに、風見という男は、肝心要のところにいながら何の信念もなく、いざというときに不決断をさらけらだし、ことをうやむやにしてしまう名人だったらしい。田夫野人のおおらかさは見せかけで、その実は、中味のなにもないガラン洞の文字通りの「風見鶏」だったということである。
「昭和研究会」のメンバー。「会」に尾崎を引っ張り込んだのも風見であった。
「勝間田精一」
戦後社会党の委員長にもなったこの良識的社会主義者は当時企画院の調査官。その時にはさきに稲葉修三や笠信太郎らがかかわりをもった「南信国民運動研究会」にも協力し、農業問題の実態調査に取組んだりしていた。
翼賛会の役員にもなり九州班長として九州でオルグ活動中、「企画院事件」で検挙された。寝耳に水。企画院や翼賛会の若手達が驚いて「勝間田奪還」といきり出し、一時は大騒ぎになったという。
「佐多忠隆」
勝間田、和田（耕作）等につながる社会主義系官僚。企画院の調査官。「企画院事件」で検挙される。戦後参議院議員。
「平 貞蔵」
「昭和研究会」メンバー。佐々弘雄と同じく親軍派のインテリ文化人であるが、佐々と違って皇道派以外の軍人達との接触が強かったのが特徴。
佐々、三輪（寿壮）らと「新党」運動に積極的に参画。
（六）株式会社攻撃の急先鋒高橋亀吉
「高橋亀吉」
元マルクス主義者。大正末年から共産党と絶縁し、日本農民党、日本大衆党の役員となる。大正十四年（一九二五年）に刊行した「末期の資本主義と其転換」は当時の行き詰まった資本主義の現状打開策として、大胆な計画化の概念を持ち込んだ革新的提唱の書として当時の人々を驚かせた。
昭和五年（一九三〇年）ころから一切の社会運動から手を引き「高橋経済研究所」を設立。ニュー・エコノミストとして経済界にデビューする。
昭和五年（一九三〇年）の「金解禁問題」では断乎反対を唱え、石橋湛山、小汀利得、山崎清純、勝田貞次と共に「良識五人組」の一人といわれた。
同じ年「株式会社亡国論」を出版、当時の日本の「株式会社」の経営の拙劣さとその腐敗ぶりを徹底的に攻撃する。
これは、今日の日本の株式会社にも通じることであるため、その要点を紹介しておく。
（一）事業経営がその場主義に陥りがちなこと
（二）企業財政が放漫で事業の金融的基礎が薄弱にすぎること
（三）決算のごまかし、蛸配当が半ば公然化していること
（四）事業道徳の低下、反生産的な虚業に流れやすいこと
（五）重役の無能、腐敗、不正著しく事業がそのために食い物にされがちであること
（六）大株主の横暴による不当な高配当政策によって事業の基礎が常に脅かされがちなこと
（七）内部留保、償却が不十分で研究活動や設備の更新に不熱心であること
つまりこういうことで「株式会社」が亡国につながっているということである。またそういういい加減な株式会社が中心となっている資本主義だからこれを建て直すには相当思い切った統制化、計画化も已を得ないということで、そこから彼独特の統制経済論が出てくるのである。高橋によると「社会主義経済の原則を或いは全面的に、或いは部分的に採用することによって現在の（資本主義の）行き詰まりを打開する途は幾多もある」ということになるのである。高橋はその後「総動員体制」づくりのためにも、中野正剛らと同じく強力な国家による統制経済論を何度か提唱するのであるが、その統制論は高橋独特の「統制論」であって中野のような全面的なファシズムを指向しているのでなく、半分は国家のため、半分は資本主義のためというふうに二股をかけての「統制論」なのである。
また、そういう高橋流のきびしい資本主義論、株式会社論からすると日本より資本主義のレベルははるかに低い「中国人は株式会社を設立する能力はなく列国から投資を受けても経済開発には向けず政治的に使用しているから経済建設は到底不可能」ということになる。だから、中国との共存共栄などといったキレイごとはやめて中国のおいしいところを切り取って「分割して統治するのが上策」ということになる。こうして株式会社攻撃の急先鋒の高橋の株式会社論からひょうたんから駒が出たような形で大陸への強硬策が飛び出し尾崎（秀実）とは違った意味で漢口作戦の必要を強調し出すのである。
「昭和研究会」の常任委員。後藤が大政翼賛会入りして「研究会」が空洞化しかけた後を、高橋が、あとは引き受けたまかしておけと後藤の前で大見得をきったところ、それでは余りにも高橋色が強すぎて「研究会」の趣旨と合わなくなるおそれがあると後藤が危ぶみ、それくらいならいっそのこと解散したらということで後藤が解消に踏み切ったといわれている。
要するに、高橋という男は先の見える明敏なエコノミストであったが、それだけに多分にアクの強い男だったらしい。
「東畑精一」
東大教授。少壮の農業学者。
平野義太郎と共にウィットフォーゲルの東洋農業論に感銘、その「アジア的停滞論」をベースとして農業経済の社会主義化への途を模索していた。
「昭和研究会」の常任委員。
「三木 清」
マルクス主義者でなく、元来はドイツの西南学派の哲学（新カント派）に彼独特の協同体思想をこきまぜたユニークな哲学者であった。それが心情的にマルクス主義に近かったため、その当時のシンパ的活動が祟って、マルクス主義者として検挙、投獄され獄中で悲惨な死をとげるという彼としてきわめて心外な目にあった。
「昭和研究会」発足当時からの常任委員。
「日本の世界史的使命はリベラリズム、ファシズムを止揚し、コミュニズムに対抗する根本理念をもって把握すること」という彼独自の協同体論を前提に「東亜の統一」と「資本主義の是正」の実現をはかろうとする。そこに「支那事変の歴史的意義」を求めるのである。
また、この趣旨の文化的意義を高めるため「昭和研究会」の中に文化研究会を設けさせ、「新日本の思想原理」「協同主義の哲学的意義」「協同主義の経済倫理」の三部作をものさせる。
三木にはその哲学、思想とは別に多分に任侠的な熱血漢的なところがあり、三木の眼からすると「日本の国土と日本人を愛し、日本が運命を決する事変に直面している」この非常の秋に多くの文化人達が政治の傍観者として漫然としているのが我慢ならなかったのである。
「昭和塾」講師。
「昭和研究会」の解散には猛烈に反対した。
「和田耕作」
場所も同じく「企画院」。姓も同じく和田、「企画院事件」で挙げられたのも同じということで、和田博雄と間違われやすい。
早くからの「昭和研究会」のメンバーで、主として「東亜ブロック経済」を研究。
「昭和塾」講師。
稲葉、勝間田等と共に「企画院」入りする。そのため「企画院事件」に連座させられるがその後「新体制」運動に参画、翼賛会の組織局長（後藤隆之助）の補佐役となる。
本人自身はマルクス主義者でない単なる社会改良主義者。
だから、戦後は社会党から分裂以後の「民社党」の事実上の指導者となった。
「和田博雄」
農政関係に強いということで「企画院」入りした、レキとした社会主義者。「企画院事件」で検挙されたのが唯一の勲章で在任中にはこれといった業績はない。
戦後、吉田内閣の農林大臣。社会党幹部。
（七）小林一三を怒らせた笠信太郎
「笠信太郎」
戦後「花見酒の経済」その他で経済界に数々の警鐘を鳴らし、その歯に衣きせぬ率直さで愛された笠信太郎センセイはマルクス主義者ではなかったが早くから稲葉修三などと「南信国民運動研究会」に協力し活動してきたシンパの一人である。
後に東京朝日新聞社の論説委員としてマスコミにデビュー。その独自の経済観をかわれて「昭和研究会」入り。有沢広巳と共に問題の「経済新体制の確立要綱」の草案作成に当たる。それがきわめて過激な内容のものであった（財界人から見て）というので時の商工大臣小林一三をして「これはアカだ」と激怒させたのは有名な話。さきにもいったように彼は決してアカではなかったが、その言動には多分に過激なところがあったらしく、その前にも、彼が「大政翼賛会」入りを願ったにもかかわらずその過激なところが敬遠されて入会を拒まれている。彼自身、近衛とも個人的に親しく「近衛公が新体制運動を提唱したとき、、、その張り切りようは大変なものであった」（後藤隆之助）にもかかわらず。
それやこれやであまり彼に対するアカ攻撃がひどいということで心配になった朝日の緒方竹虎が笠を国外へ逃亡させることにした。昭和十五年（一九四〇年）十一月日本脱出。アメリカを経てドイツに入る。以後七年間ヨーロッパ各地を転々するのである。
「蝋山政道」
「昭和研究会」の表向きの看板男として、代表格としていつもその名の出るこの政治学者は東大法学部の教授のかたわら松本重治（近衛の親友）と共に「東京政治研究所」を主宰していた。
大正期の穏健社会主義者の流れをくむ人で、後に尾崎秀実もかかわってくる「太平洋問題調査会」と深くかかわっていた。
昭和十四年（一九三九年）二月東大でのいわゆる「平賀粛学」に反対して大学を去る。
「昭和研究会」で第二次近衛内閣の「基本国策要綱」の草案づくりに参加。
また、会の草創期に後藤がそのスポンサーの志賀直方と国の経済問題で意見が対立したとき、大内兵衛、山室宗文と共に反志賀の論陣をはり、それが後藤をして志賀と絶縁の決意をかためさせる踏ん切りになったといわれる。
翼賛議員。お茶の水大学学長。
（八）暗躍した左派グループと企画院事件
最後に、上にあげた左派的な人物（と見なされたものをふくめて）で、当時活躍したおおよその人物を、一覧表として掲げておく。（◯印が所属したグループを示す）
| 氏 名 | 企画院グループ | 昭和研究会グループ | 言論界グループ | 第一次近衛内閣朝飯会グループ | 第二次近衛内閣朝飯会グループ |
| 井口東輔 | ◯ | | | | |
| 大原 豊 | ◯ | | | | |
| 岡倉古志郎 | ◯ | | | | |
| 川崎巳三郎 | ◯ | | | | |
| 沢井武保 | ◯ | | | | |
| 芝 寛 | ◯ | | | | |
| 玉城 肇 | ◯ | | | | |
| 直井武夫 | ◯ | | | | |
| 和田博雄 | ◯ | | | | |
| 稲葉修三 | ◯ | ◯ | | | |
| 奥山貞三郎 | ◯ | ◯ | | | |
| 小沢正元 | ◯ | ◯ | | | |
| 勝間田精一 | ◯ | ◯ | | | |
| 佐多忠隆 | ◯ | ◯ | | | |
| 正木千冬 | ◯ | ◯ | | | |
| 八木沢善次 | ◯ | | ◯ | | |
| 和田耕作 | ◯ | ◯ | | | ◯ |
| 牛場友彦 | | ◯ | | | |
| 大西 斉 | | ◯ | | | |
| 大山岩雄 | | ◯ | | | |
| 風見 章 | | ◯ | | | |
| 橘 樸 | | ◯ | | | |
| 増田豊彦 | | ◯ | | | |
| 溝口岩夫 | | ◯ | | | |
| 佐々弘雄 | | ◯ | | ◯ | |
| 堀江邑一 | | ◯ | ◯ | | |
| 三木 清 | | ◯ | ◯ | | |
| 蝋山政道 | | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 平 貞蔵 | | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 笠信太郎 | | ◯ | | ◯ | ◯ |
| 尾崎秀実 | | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 中西 功 | | | ◯ | | |
| 細川嘉六 | | | ◯ | | |
| 堀 真琴 | | | ◯ | | |
| 西園寺公一 | | | ◯ | ◯ | |
| 渡辺佐平 | | | | ◯ | |
| 犬養 健 | | | | ◯ | ◯ |
| 帆足 計 | | | | ◯ | ◯ |
| 松本重治 | | | | ◯ | ◯ |
この中で、尾崎秀実は四つのグループに登場している。いかに尾崎の人気が高くその活動の幅が広かったかがわかるというものである。
これらの左派グループの華々しい活躍ぶりを苦々しい思いで見ていたのが平沼騏一郎である。だから、昭和十六年（一九四一年）一月二十八日「大政翼賛会」が政治的に骨抜きにされ、さしもの「新体制」ブームも下火になった隙をねらって、平沼がその持ち前の警察力にものをいわせて一気に「企画院」の左派グループの一斉検挙ということになったのである。すなわち、「企画院事件」で検挙されたのは物動計画担当の正木千冬、佐多忠隆、稲葉修三、勝間田精一、和田博雄等の十数人にのぼる（勝間田、和田は後になって検挙）。一つの役所から一時にこれだけの数の人間が司直にひっぱられたということは、けだし前代未聞のことである。だから、これにショックを受けた近衛は持ち前の共産主義アレルギーもあって、ますます「赤ノイローゼ」になり、昨日までの親友でも一寸でも赤くさいと思えば未練なく非情に切り捨てていくのである。
といって、この事件全く根も葉もないデッチ上げ事件かというとそうでなく、事実これらの左派グループには「企画院」を利用して日本を社会主義化することを本気で考えていたものもいたのである。
「戦時体制の強行は、生産力の発展を阻害しつつある半封建的な生産関係を除去する過程を履まざるを得ないこと等の進歩的性格に魅力をもっておりました」（企画院事件被告の陳述書）。つまり、戦時体制は、資本主義の生産関係（生産手段の所有者とその現実の担い手との間の好ましくない関係）を打破して、生産を社会化する絶好のチャンスだから大いに張り切ったということである。
ついでにいうと、左派の革新家達は、マルクスに従って、生産力の増強は必然的に資本主義的生産関係を爆破させるという「生産力＝生産関係の矛盾」法則を信じていた。だからこんなふうに張り切ったわけだが、実は、この矛盾法則そのものが全くマルクスの空想によるものでそこには何の現実性もなかったのである。事実、日本の産業、企業でも戦時体制によって生産力がかなり拡充させられたが、それによって生産関係が爆破されるどころか逆に強まっているのである。つまり、資本主義は戦時体制によって弱まるどころか、逆に強まったということである。マルクスを信じた左派にとってはまことに皮肉なことだったが、皮肉どころかこれが本当だったのである。要するに、企画院の左派のエリート達は資本主義打倒のコックをとり違えたということである。「統制」や「計画」は決して資本主義を弱めるコックではなかったということである。現に高橋亀吉は資本主義を救済するために「統制」や「計画」が必要だといっているのである。
だからその意味で、この「企画院事件」はあげられた人達には気の毒な災難であったことはたしかだが、これらの人達がマルクスの誤った「科学的社会主義」で躍らされ、革命幻想にひたったということでは全くの喜劇、悲劇は悲劇でもそれこそ「群がる道化師」の悲劇以外の何ものでもなかったということになる。同時に、日本の経済総動員の最高参謀本部としての「企画院」のテクノストラクチャーとしての知的限界の程を如実にあらわした象徴的な事件であったといわねばならない。
あとになって東条が「役立たず、邪魔だ」とぶちこわしてしまった筈である。
第六章 結 語
一 体制変革の必然性があったのか
「新体制」とは「旧体制」に対する「新体制」である。すなわち「旧体制」（アンシャン・レジーム）をひっくりかえし（革命）、あるいはそれを半ば否定して（革新）「新しい体制」をつくり出すことが、いわゆる「新体制」づくりなのである。
問題はその必然性である。何故「旧体制」をひっくりかえしたり、半ば否定しなければならないのかということである。その辺のところが曖昧で、とにかく今までの体制では我慢がならないということでは、「旧体制」の部分的「革新」ならともかく、全面的に体制を新しくするということなど、いうべくして不可能なのである。
日本の「新体制」づくりが失敗したのはそれが必然性ということではじめからきわめて曖昧だったからである。
たとえば、日本を強い国にしたい、そのために国防力を高めたいというのが「新体制」を必要とする理由とされていたわけだが、これでは「新体制」づくりの必然性としてはきわめて弱かったということである。何故なら、この程度のことなら、何も「新体制」などと肩肘をはらずとも、「旧体制」のもとでも、やってやれないことではなかったかもしれないからである。
たとえば、「旧体制」が余りにも封建的にすぎると国家としての前進が不可能である。だから、前進のためにはそんな「旧体制」などひっくりかえした方がいいということになる。現に明治の維新がそういう意味での「新体制」づくりであった。
また、近代化された体制でも、その制度のバックボーンである資本主義や民主主義が余りにも強すぎると、その体制は富国強兵目的と合致しなくなる。「強い日本」づくり「国防国家」づくりどころではないということになる。だから、そういうことがどうしてでも必要ということなら、資本主義や民主主義を否定してしまう、つまり、それによって支えられてきた「旧体制」を否定したり、半殺しにして、それにかわる新しい「体制」をつくることを考えなければならないということになる。たとえば、ファッショのイタリアやナチスのドイツの体制はそういう意味での「新体制」であった。
その点、日本の「旧体制」はどうだったか。
たとえば、民主主義が国の国防目的に逆らうほどに強かったのか。あるいは、資本主義が国の国防目的に邪魔になるほどに強かったのか。
いずれも答えは「ノー」である。
何よりも民主主義そのものが日本では育つどころか、明治の憲法によって否認されていたのである。デモクラシーもリベラリズムも第一次大戦後の「大正デモクラシー」という名の浮かれ気分の上での徒花でしかなかったのである。当然その上に花開いたいわゆるブルジョワ政党政治そのものも、日本の憲政史上では単なる時代のエピソードの一つに過ぎなかったのである。「五・一五事件」以後、軍のおどしで手もなく政党政治が引っ込んでしまったのも、「新体制」の一声で別に強制されたわけでもないのにあろうことか全ての政党が雲散霧消してしまったという欧米の民主主義国家では考えられないような出来事（ハプニング）が起こったのも、全て、日本には本当のデモクラシーやリベラリズムがもともと不在だったからこそのことなのである。
つまり、日本では民主主義や自由主義を、あるいは政党政治を、イタリアやドイツのようにそれ程目の色をかえて「国防国家」建設の敵扱いする必要はなかった、それに多少のブレーキをかけるという程度でことは足りたということである。
資本主義についても同じ。日本の資本主義はそのそもそもからして、国家によって手厚く保護されてきた「助成された資本主義」であって、きわめて弱い資本主義、欧米のそれのようにレディ・メイドの独り歩きの強い力をもった資本主義では決してなかったのである。だから、「新体制」にはじめのうちは、あたかも一丁前の資本家であるかの如く小生意気なことをいって反対したり、白い眼で見ていた資本家や財界人達も、いよいよとなると軍の前にあっさり降参してしまった。それどころか、そこは助成された資本主義の本性丸出し、親方日の丸とばかり、ワッとばかり進んで協力しはじめるのである。
つまり、日本ではたとえ「高度国防国家」づくりのためとはいえ、イタリアやドイツのように資本家達を権力と暴力によって押さえつけるという強硬手段をとらずとも資本主義を目的に向けて誘導したり飼い馴らしたりすることができたということである。
すなわち、日本では旧体制を否定したり半殺しにしたりすることの必然性がなかったということである。逆にいうと「新体制」そのものの必然性もなかったということである。
二 錯覚のうえでの馬鹿騒ぎ
いいかえると、全ては「旧体制」についての錯覚のうえでの「新体制」づくりの馬鹿騒ぎであったということである。
すなわち、
（一）もともと地についていない政党政治を本ものの強い政党政治と錯覚した。
（二）「助成された弱い資本主義」を本ものの強い資本主義と錯覚した。
ということである。
だが、錯覚したのはこれだけではない。
他にもある。たとえば、
（一）明治以来の半端な近代化を本ものの近代化と錯覚した。そのため「近代の超克」といったわけのわからぬことをいいだすようになった。
（二）もともとおとなしい日本人を、欧米人のように反抗心、抵抗心の強い日本人と錯覚した。そのため「大政翼賛会」などといった国民へのしめつけ機関をつくったり巷に憲兵政治をはびこらしたりした。だが、ナチス・ドイツの下での市民と違って、日本では国民を国家目的に協力させるためにゲシュタポ（ナチの秘密警察）的な強制機関やシステムをつくらなくてもよかったのである。大半の日本人は戦争を一つの運命と思って、たとえ仕方なしでも協力する気になっていたのである。
（三）もともとゲマインデ（共同体）的な日本の社会を欧米的なゲゼル（契約主義の機能体）的社会と錯覚した。そのため、わさわざ新しい共同体理念を「神ながらの国」、「一君万民」あるいは八紘一宇の「大東亜共栄圏」といった荒唐無稽な幻想をばらまいたり大風呂敷をひろげるということで求め直さねばならないというご丁寧なことになった。そんなファッショ・イタリアやナチス・ドイツのような共同体理念づくりの手の込んだことをしなくとも日本の社会そのものが、もともと「滅私奉公」のゲマインデ社会だったのである。
こんな錯覚だらけの上で「旧体制」をどうのこうのといってみたところで、「旧体制」がどうなるものではない。これを否定して「新体制」など生まれる筈はないのである。
これが、「新体制」失敗の第一の、しかも最大の原因だったのである。
何故、こういう錯覚を重ねることになったのか。
それは、もともと「革新」のオリジナリティに欠けている日本人がイタリア、ドイツでのファシズム、ナチズムの急速な勃興とその一時的な成果に、社会主義ソ連の表面的成果に眩惑されその真似事のような形で日本の「革新」を考えだすようになったからである。
それまでは「革新」といえば、共産主義者の革命幻想を別にすれば、個々の革新家がそれぞれ勝手につくったりでっち上げたりした空想や観念のあそびのようなものでしかなかったのであるが、今度は単なる空想や観念でなく、ファッショ・イタリア、ナチス・ドイツあるいはソ連の「五ヵ年計画」といったちゃんとしたお手本があるのである。とりわけ何事にせよ、外国で起こった新事実、新現象に飛びつきやすい日本のインテリ、文化人にとってファシズムやナチズムはそれを好むと好まざるにかかわらず、大いに興味と関心をそそられる魅力的な事実、現象であった筈である。
そこからイタリアかぶれ、ドイツかぶれした知ったような、うがったような考え方や理論がでてくる。さらにそれに新カント派哲学のリッケルトの歴史主義、ハイデッガーの存在論などをこきまぜるといよいよもって本ものらしく見えてくる。ファシズムやナチズムのニセイデオローグ（つまらないことをことさらに理念ぽくいいふらす曲学阿世の徒）やエピゴーネン（亜流、まがいもの）達が政治、社会、文化のいたるところに輩出したわけだ。だから、それに惑わされて肝心の日本の現実がますますもって見えなくなる。「旧体制」を見る眼もそれによって曇らされるということになる。日本のブルジョア政党政治が本ものに見えたり、弱い資本主義が強い資本主義に見えたりしてくるわけだ。こういったことはマルクス主義者の場合にもあることなのであるが、とくにそれがあたかも新時代の花形であるかに見えるファシズムやナチズムのようなものになると、なおのことその華やかさ賑々しさに惑わされて見るべきところが見えなくなるということになりやすいのである。
近衛の「新体制」にワッとばかり群がり集まったワッショイ達も、軍の「総動員体制」にこれまたワッとばかり集まった「革新ガラス」達も、その殆どがファッショかぶれ、ナチスかぶれした眼でもって日本の現実を見ていたのである。だから、することなすことおかしくなってしまった。「新体制」というバスが政治の崖から転げ落ち、「総動員」というものものしい計画が、単なる「貧しきを奪い合う」戦時体制のやりくりに堕してしまったのは当然のことなのである。
三 総動員計画をぶち壊した軍の「悪戦愚闘」
「新体制」とりわけその大黒柱ともいうべき「国家総動員計画」をして瓦解させ単なる戦時体制のやりくりに堕さしめた第二の原因は、それが「後になって」の計画であったからだけではない。今一つ大きな原因がある。それは「後になって」の計画とは「戦争」にフォローしてのロジスティック（軍事補給）そのものだという認識と危機感に乏しかったということである。
近代戦は「総力戦」であると同時にべらぼうな「消耗戦」である。このべらぼうな消耗戦であるという近代戦の性格をまともに意識しないで、ただ「総力戦」ということの側面だけに目を奪われていたのでは総動員計画そのものが成り立つ筈がないのである。
それでも、戦争がクラウゼヴィッツがいうように政治に従属しているのならその消耗は政治の判断で何とか最小限に抑えることができる。だが、戦争がルーデンドルフのいうように政治に優先するということになると、政治による消耗の最小化ということは不可能であり、考えられないということになる。この場合、消耗の最小限化が可能かどうかは専ら戦争のやり方の如何にかかってくるのである。つまり、戦争そのものが最少限の消耗で最大限の成果を挙げるという「ミニ＝マックス」原理に従って行われるかどうかにかかってくるということである。いいかえると、軍の指導者が賢いかどうかが、消耗を最小限化させるか、最大に向かってエスカレートさせるかの分岐点になるということである。
当然それによって、戦争を後方からバックアップする補給（ロジスティック）の仕方も更にその後方にある移動計画そのもののあり方も大きくちがってくるわけである。
この点、日本の戦争のやり方はどうであったか。
いうまでもなく、それはいたるところで「ミニ＝マックス」の原則を無視しての「悪戦愚闘」の連続であった。つまり戦争のやり方そのものが余りにも下手くそであったということであった。
そこえもってきて、日本人には「補給」ということを無視して先へさきへと飛び出していく悪いくせがある。後のことは何とかなるだろうという「行けや行けやドンドン」主義である。
それに加えて兵器や兵力の使い方が下手で折角の兵器や兵力を馬鹿の一つ覚えのような漫然とした使い方で消耗したりすりつぶしたりしてしまうというわるいくせがある。戦略とは「用兵」（兵器や兵力づかい、将棋の駒づかいのような）であるということが全然わかっていないのである。たとえば、飛行機が便利だと思えば馬鹿の一つ覚えのようにそれだけを濫用し、こきつかう。一方では、折角五千万円（当時のおカネで）という大枚をはたいてつくった大戦艦（大和、武蔵）を時代おくれと称してつかわずじまいにするという極端な兵力の使い方をするようになったのもこのためである。へぼ将棋飛車角ばかり可愛がりとは正にこのことである。
そうかと思うと、「もの」（兵器や弾薬その他戦争に必要な「もの」）を大事にしたりケチッたりする反面、人命を軽んじ兵士の消耗には至って無神経というとんでもない非条理なことを平然と見逃すわるいくせがある。そのあげくが人間を爆弾扱いしての特攻攻撃の繰り返しとあっては全く救いようがない。
こんなことでまともな戦争などできる筈はないのである。またそんな無茶苦茶な戦争を後からバックアップしろというのであるから「補給」にしろ「物動」にしろ計画通りにうまくいくわけがないのである。
四 ロジスティックを徹底的に軽視した陸海軍
一口に「補給」といっても補給を受ける相手側にちゃんとした計画があって、それに合わせて、「もの」や「人」を送り込むようなことなら、簡単で誰にでもできる。
だが、「補給」を受ける側が「計画」を立てようにも立てられず、それこそ明日は何が起こるかわからないような状態にある場合に、相手側の要求に応じて後方から「もの」や「人」を出来るだけタイミングよく送りつけることは、並大抵のことではないのである。
前者のような「補給」のことを「サプライ型補給」という。後者のような「補給」のことを「ロジスティック型補給」という。戦時下の、戦争にフォローしての「補給」とは正にこの「ロジスティック型補給」そのものなのである。
当然、それにフォローする「物動計画」もロジスティック型のそれにならざるを得ないわけだが、日本の戦時下の「物動計画」にはその「ロジスティック」としての意識も、またそのための手段的な知識も全くといっていいほどに欠けていたのである。
たとえば、将来の戦争を見越しての「前もって」の計画は明らかに「サプライ型」である。従って、その考え方ややり方はそれ程難しくない。だが、いざ戦争となるといままでのような「サプライ型計画」は全くとはいわないものの、その殆どは通用しなくなるのである。「前もって」の計画を「後になっての」計画に転換させるためには、「サプライ」から「ロジスティック」への大いなる思考の転換が必要なのであって、その思考の転換なくして、それまでの「前もって」の計画を「後になっての」計画に漫然と移しかえたのでは、ただでも難しいロジスティックがうまくいく筈はない。いかに緊急、まったなしということで鉢巻きを締め直してみたところで「もの」も「人」も思うように動く筈はないのである。
たとえば、車も馬も使わず兵隊が足で歩いて前線に辿り着くまで十日もかかるとする。その前線に一万人の将兵がいて、それに食べさせるための食料を足で補給するとしたらどういうことになるか。米だけを運ぶとして一人で運べる量は最大一斗五升（二十七リットル）である。だが、運ぶ兵隊も米を食べる。それを一日一人四合として十日で四升、帰りの十日分を入れると全部で八升ということになる。つまり、一人の兵隊が運ぶ一斗五升のうち八升は運ぶ兵隊によって食べられてしまうということである。だから、実際に前線に届くのは七升（全体の四六％強）ということになる。これを前線の兵隊の一人がやはり一日四合食べるとして約二十日分。二十人の兵隊に分ければ一日分ということになる。だから、この計算でいくと一万人の将兵に一日分の米を運ぶだけでも五百人の兵隊が必要ということになる。一日分で五百人だから十日分となると毎日五百人、延べ数で五千人、二十日分となると一万人となる。つまり、前線で米を食べる将兵とあとから米を運ぶ兵隊の数が二十日分で延べ数で同じになるということである。延べ数でなく実数でもその半分の五千人は必要ということになる。それをわずか二百人で運ばせたとしたらどうなるか。さきの計算によると二十日分どころか四千人の一日分しか運ばれないことになる。かりにそれを一万人でわけたら一人一日一合六勺。一日分の三分の一しか当たらないわけだ。朝食べたらその日はあとは米一粒もない。要するに何も運ばないのと同じことになるということである。
つまり前線に食料を運ぶということは大変なことだということである。これを食料輸送のジンクスという。このジンクスは足でなく、車や馬を使った場合でも変わりない。輸送途中での米の消費量がかなり減るだけで積み込んだ量がそっくりそのまま前線に届くということは毛頭考えられないということである。これはトラックや船を使っての燃料の輸送についてもいえることだ。燃料をタンカーで運ぶ場合は、そのタンカーが消費する燃料を計算に入れなければならないだけでなく、敵潜水艦によってタンカーが沈められるというリスクも計算に入れておかねばならない。またそのための護衛の艦艇の消費燃料も計算に入れておかねばならない。
日本の軍隊は陸軍でも海軍でもこの「輸送のジンクス」を完全に無視した。食料でも燃料でも運ぶ途中での消費やリスクは全然考えないで、ごくわずかの兵隊、ごくわずかのタンカーで、ごく薄手のガードでことをすませることしか考えなかった。
たとえば、陸軍でも海軍でも何かというと「鋭意追及すべし」ということばが乱発されがちであった。これは補給部隊や応援部隊は少々無理してでもガマンして遮二無二あとからついてこいということで、こんな無茶なことを前提に勝手な作戦計画をたてるのであるから、後から追及させられるものはいい面の皮。どんなに「鋭意」で頑張っても、腹が減っては米一粒も運べないのである。船がなければガソリン一滴も運べないのである。またこんなことでは、前線の将兵がいかに勇猛果敢であったとしても、たちまち飢餓兵と化し戦おうにも戦えない、飛行機を飛ばそうにも飛ばせなくなるのである。
呑気といえば呑気、杜撰といえば杜撰。これほど「補給」（ロジスティック）ということを軽視した軍隊は世界中どこにもない。それも大陸での局地戦ならともかく、東はガダルカナルから西はインパールまでの太平洋、中国大陸、東南アジア一円にわたっての広長大の戦争においてである。
こういういざ作戦となると出鱈目きわまることしかやらかさない日本の軍が「高度国防策」の建設だのそのための「国家総動員」だのと叫んでいたから、何もかも机上のプラン、砂上の楼閣として潰え去ってしまったのである。
五 船舶の被害に「企画院」もお手あげ
たとえば、開戦に当たって南方に兵を送るため、陸軍は民間の船会社から商船六百隻近くを召し上げた（徴用した）。
ところが、軍は召し上げた船は作戦が終わり次第そっくり返すという呑気な約束をしているのである。作戦中の船のリスクを全然考えていなかったということである。また、南方の石油基地を押さえたのはいいとして、その石油を日本に運ぶのにどれだけのタンカーが必要なのか、そのリスクはどれくらいになるのか、その辺の計算を全くしていないのである。敵潜水艦の攻撃によるタンカーのリスクの余りもの大きさに愕然としてタンカーの護衛を本気で考え出したのは、開戦後二年たった昭和十八年（一九四三年）十一月以後のことなのである。帝国海軍初の海上護衛艦隊（司令長官及川古志郎海軍大将）というものものしいそれも格の点では「連合艦隊」より上という「大」艦隊が生まれたのはこの時である。だが、時すでにおそく、生まれたのは生き残りの駆逐艦、特務艦をかき集めての名ばかりの「艦隊」。碌な「護衛」もできぬまま、その旗だけを東京湾頭（築地）に掲げるだけであった。アメリカ側が輸送船の護衛に水上艦艇だけでなく小型空母を「護衛空母」（コンヴォイ）として大々的につかっていたにも拘らず。
これでは南方にいかに石油があり資源があったとしても運んでこれる筈はない。いかに船舶の増産につとめても追いつく筈はない。ということはなにもないのと同じということである。
「然るに今次の陸海軍船舶増徴に依りまして生産の基底でありまする海上輸送力が、戦力の造出に対して殆ど其の最小限に達することと相成ったのであります。、、、茲に於きまして、非常手段を講じ其の生産基底を増強確保致しまして、所期目標の達成に遺憾なきを期せねばなりません。、、、昭和十九年度以降の物的戦力は真に作戦との調和による海上輸送力の活用如何により直接に著しき激動状態を示すに至るのであります。、、、」
これは昭和十八年（一九四三年）九月三十日の御前会議での企画院総裁（鈴木貞一）の「説明」の一部であるが、これは完全にお手上げということを別のことばで尤もらしくいっているだけなのである。物動計画の最高参謀本部である「企画院」が今になってこんな泣きごとをいう。はじめの元気はどうしたといいたいところだが、肝心の戦争が「あいまい」、「独りよがり」、「無責任」三つ揃いの滅茶苦茶なのだから、いかに「統制」、「計画」のエリート、ベテランといえどもどうしようもないわけだ。「輜重輸卒が兵隊ならばトンボ蝶々も鳥のうち」といったふざけたことをいって「補給」を軽視し、「補給」に当たるものを蔑視してきた多年の軍事思想がさしもの「物動計画」を滅茶々々にしてしまったということである。
六 「統制は踊る」、権力亡者たちの祝祭
そもそも「統制」とか「計画」とか「管理」といったことは、それが動くものを対象としている限り、いうべくして極めて難しいことなのである。単なる「考え方」や「手法」の問題でなく、「もの」の実体や動きや情勢を見抜く鋭敏な洞察力と想像力の問題でもあるのである。その力のないものが、いくら「統制」だ「計画」だと騒いだところで、それは何の実効性もない単なる手法の遊び、独りよがりの画にかいた餅にすぎないのである。
余程のことでない限り「統制」だの「計画」だの「管理」だの軽々に口に出すべきではないということであるが、それがいとも簡単なことのようにいわれたり、実行に移されたりするのは何故か。
それは、人間には、自分は支配されたくないが他人は支配したいというきわめて得手勝手な欲望があるからである。人間が子分や手下をもちたがったり、そのために権限や権力をもちたがったりするのはそのためである。その支配欲というか支配願望というか、人間だけがもつ得手勝手な欲望が「統制」とか「管理」といった意識や概念（コンセプト）を人々の心の中に自ら生み出させるのである。その意味で、「統制」とか「管理」とは単なるシステムや手法にかかわる問題でなく、「心」の問題なのである。だから、その支配欲なり支配願望の強いもの程「統制」とか「管理」ということをこよなく愛好するようになる。いいかえると「統制」や「管理」は人々の支配欲、支配願望の強弱に比例する、またその意味で「統制」や「管理」は人間の権力欲と背中合わせだということである。だから、支配欲、権力欲の強いもの程、「統制」とか「管理」といったことを平気で口にするようになるのである。すなわち、権力亡者の統制好き、「統制」とは権力亡者の裏返しということであるが、そういう権力亡者あるいは「威張りたがり屋」にとって戦争とは、平素の権力欲、統制願望を満足させる恰好の機会なのである。たとえば、軍隊とはタテマエ上は、上から下への支配の体系であるが、下のものが順々にその下のものを支配していく下から上への「威張りの体系」でもあるのである。軍隊で下層の兵士達が上からの締めつけでぶうぶういいながらでもそれでも意外と元気で動いていたのは、位が少しでも上だと下のものに威張れる、すなわち支配、統制できるという特典が与えられていたからこそのことなのである。下積みの兵士といえども、人間である以上その程度や度合いの程はともかくとして権力欲、支配欲を全くもたないということはあり得ないのである。軍隊だけでなく、役所や官公庁の組織も同じである。だから、権力欲の強いものほど軍人になりたがる、役人になりたがる。
それが、戦争となると、軍隊や役所以外のいたるところにそういった威張れる場が出来てくるのである。「大政翼賛会」が「本部」の力がさほどにもなかったにも拘らず、その手足の方が末端に近づくほど生き生きと元気に動いていたのは大政翼賛会の機構そのものがこの「威張りの体系」の原理によるものだったからなのである。隣組長が威張ればその上の町内会長が威張る。更にその上の何やら「長」が威張るというふうに。
ましてやその「威張りの場」が、新体制づくりの頭のところ、国家総動員のヘッド・クォーターということになると、これはもう権力亡者、「威張りたがり屋」にとっては天国のようなものである。日頃から権力欲の火をぶすぶす燃やしていた亡者達がこのときとばかり、「統制」だ「管理」だと歓呼の声をあげてワッとばかり殺到したのも当然である。 だから、お国のためも、戦争に勝つためもへちまもない。そんなのはうわべのことで、内心はその権力欲、支配欲が満たされることによってゾクゾクする思いでやれ「物動」だやれ「国民精神総動員」だといって空騒ぎしていたのである。だから、その意味で「新官僚」やそのサポーター役を買って出たインテリ、学者、文化人達をふくめてのいわゆる「革新ガラス」とは「権力亡者ガラス」そのものであったといっても過言ではない。更にいうとナショナリストもソシアリストもファシストも一皮むけば権力欲剥き出しの「威張りたがり屋」以外の何ものでもなかったといっても過言ではないのである。ナショナリズムもマルクス主義も、ファシズムもナチズムも、これの「権力欲」をかくしたり合理化したりするためのお飾りに過ぎないのである。
日本の「革新家」に「転向」（コンバージョン）が多いのもこのためである。本当の革新家と違って、ただ己の権力欲を満たすことだけが目的のニセ革新家は、威張れるなら権力欲が満たされるなら平素の主義、主張を捨てることを何ら恥と思っていないのである。
その「権力亡者ガラス」に「統制」とか「計画」、「管理」という帽子をかぶせるといわゆる「テクノストラクチャー」ということになる。そうなると「権利欲」をかくしたり合理化するための「革新」の看板もイデオロギーもいらなくなる。「統制」のための「統制」「管理」のための「管理」ということでその場をたのしむだけで十分ということになるからである。
さきにいった「統制」や「計画」や「管理」に必要な「もの」の動きへの洞察力とか想像力などはどうでもいいということになる。日本の統制官僚にグランドデザインをつくる能力が欠けていたといわれるのは当たり前。洞察力とか想像力が欠けてグランドデザインなどつくれる筈はないのである。
こうして鳴り物入りではじまった「新体制」も「国家総動員」も、
（一）なまじイタリアかぶれ、ドイツかぶれしたため、日本での「旧体制」のとらえ方、見方を誤った（錯覚した）ため、肝心の「新体制」が宙に浮き、空振りにおわってしまった。
（二）「物動計画」も肝心の戦争そのものが戦争の「ミニ＝マックス」原則を無視しての「あいまい」、「独りよがり」、「無責任」三つ揃えの悪戦愚闘に明け暮れていたため、「総力戦」がいつか途方もない「大消耗戦」になりかわり、「企画院」その他がいかに「鋭意追及」したくとも、所詮は及ばぬ苦し紛れのやりくりに堕してしまったのである。とするとのこるところは企画院や商工省、後の軍需省に群がり集まった権力亡者だけ。その意味で、「新体制」も「総動員計画」も、その全過程を含めてこれを一言でいうと「権力亡者達の祝祭」、あるいは「新官僚」という名の「テクノストラクチャーの饗宴」以外の何ものでもなかったということになる。
「会議は踊る」ならぬ「統制は踊る」。それがいわゆる「新体制」（政治、経済両面での）のいつわらざる内幕であったということである。
さきに「テクノストラクチャー」に革新なし、「後になって」の動員計画に革新なし、といった所以である。
第七章 戦後の日本人とファシズム
一 戦前の日本はファシスト国家だったのか
第二次大戦に敗れた日本は、その同盟国であった独伊と共にファシスト国家の烙印を押され、当の日本人も、それをごく当たり前のように受入れてきた。戦後の日本の民主化運動のうらに「ノーモア・ファシズム」の悲願が込められていたことは事実なのである。
たしかに、戦前の日本は体制ということで独伊のそれに似ていた。似ていたどころか「新体制」にしろ「総動員体制」にしろ、その考え方において、そのやり方において独伊のそれを積極的にとり入れそれに学ぼうと、あらゆる面で努力していたのも隠れもない事実である。加えて、独伊との軍事同盟（三国同盟）。その独伊が、まずヨーロッパで戦争を引き起こし、それに続いて日本がアジア太平洋地域で戦争を引き起こす。
これではどうみても日本は独伊と同類。日本は独伊と同じファシスト国家ときめつけられても文句はいえないわけだ。
事実、第二次大戦に勝利した米英ソを中心とする連合国は、この勝利をもって世界の自由、民主主義勢力のファシズム勢力に対する勝利と宣言し、独伊と同じく敗戦国となった日本の戦争犯罪を裁く米軍極東軍事裁判でも、日本はその対内政策において「日本国民に組織的に民族的優越の思想を植えつけ、政治的には日本の議会制度にナチ党あるいはファシスト党と同様の組織を導入し、、、」対外政策においては「ナチス・ドイツならびにファシスト・イタリアの統治者の参加を得て、侵略国家による世界の支配と搾取獲得のため共同謀議をし、、、」（起訴状）というふうに、日本をファシスト国家と断じているのである。その「断定」が正しかったかどうかはしばらく措くとして、それやこれやで、敗戦後の日本人に、戦前の日本は独伊と同じくファシスト国家であったという一つの歴史観がいとも自然にごく当たり前のことであるかのように受入れられ定着してしまった。日中戦争が日本の侵略戦争であったという日中戦争観をごく当たり前のことのように日本人が受入れてしまったように。
だが、果してそうだったのか。ドイツとイタリアが、そのあり様において多少違ったところがあってもこの二つの国が正真正銘のファシスト国家であったことはまぎれもない事実である。
それに対して日本は？
戦前の日本は果してドイツやイタリアと同じような正真正銘のファシスト国家だったのか。それとも似て非なる「ファシスト国家もどき」の国家だったのか。あるいは全然ファシズムとは関係のない別の国家だったのか。
いずれにしろ、その辺のところを今一度確かめ直してみることが、「戦前の昭和」という戦後の我々日本人にとって、重く、大きな意味をもつ「近過去」の歴史を正しくとらえ直すうえで避けて通ることの許されないきわめて大事なことなのである。
戦前の日本は、ファシストという悪玉によって、滅茶々々にされ、侵略戦争をはじめいろいろ「悪いことをしました」「ああそうですか」「戦後の我々はそんな馬鹿なことは二度と繰り返しません」「終わり」、ということで簡単に片づけられる問題ではないということである。
あとでいうように、戦前のファッショ・イタリアや、ナチス・ドイツのような正真正銘のファシスト国家は二度と生まれない。だが、だからといって安心できない。何故なら、たとえそれが正真正銘のファシスト国家という明確な形をとるにいたらなくてもファシズムの思想や考え方を生む芽は、今日世界の中の、それぞれの国の中のいたるところに潜在しているからである。ファッショ・イタリアやナチス・ドイツははっきりいって「過去形のファシズム」であるが、その思想や考え方は決して「過去形」で終わっているのではなく依然「現在形」として、「未来形」として生きているのである。
二 大きな謎「未完成革新曲」
何故なら、ファシズム的な思想や考え方が生まれるうらにはいろいろな理由や事情があるにせよ、その究極の発生源は、いろいろな意味での既成の体制や秩序への不満感でありそれへの反逆心だからである。
つまり、人間の現状への不満が人々に「革新」への意欲を起こさせるとすれば、その「現状」を更に大きく拡げて既成の体制や秩序と捉え、それに強い不満を感じたとき起こる「革新」の意欲は、単なる「革新」と違ったより高次の、より根源的な「革新」を指向するようになり、そこからファシズム的な思想や考え方が生まれるということである。
いいかえると、ファシズムと「革新」とは、元来が同じ穴から生まれた双子の兄弟のようなもの、その不満が限りなく「現状」に近いときには単なる「革新」という形をとり、その不満が限りなく「体制」や「秩序」に近いときにはファシズムという形をとるということである。
だから、人々の「現状」への不満や既成の体制や秩序への不満が、この世から消えてなくならない以上、「革新」ということもなくならないし、ファシズム的な思想や考え方が消えてなくなることはない。ましてや今日の既成の体制や秩序（政治や経済の）がマクロ（世界的）、ミクロ（国内的、地域的）のいずれを問わず、多分に欠陥含みのいい加減なものであるとあっては、それに不満を感じて、それを打破して新しい体制や秩序をつくるための暴発が、いつ、どこで出てきても決して不思議ではないのである。
またファシズムで大事なことは、それを必ずしも悪ときめつけることは出来ないということである。
たしかに、ナチス・ドイツもファッショ・イタリアも第二次大戦で敗けた。だが、これは連合軍の武力によって敗けたのであって、必ずしもナチズムやファシズムが悪かったから敗れたということではないのである。たしかに、ファシズムは内外にいろいろな悪をもたらした。しかし、だからといって、このことはファシズムをもってただちに悪と見なすことの理由にはならない。ファシズムがいろいろな悪や災難を内外の人々の上にばらまいたのはファシズムの本質によるものでなく、そのやり方があまりにも性急で拙劣に過ぎたからだと見るべきだからである。そのやり方がもっとスマートなうまいやり方だったら、悪は悪でも必要最小限に止められた筈だったのである。何しろ既成の体制や秩序にかわる全く新しい体制や秩序をつくり出そうというのであるから、どういう体制や秩序をつくるべきか、そこには、これが最上という決定的なデザインも、それを実現するための手引きも、教科書も何一つないのである。ただ頭の中で、ああでもないこうでもないと暗中模索し、差し当たり出来るところから試行錯誤を繰り返すしか方法はないのである。だから、その試行錯誤のとばっちりが、あっちに飛び、こっちに飛びして、いたるところに「悪」をばらまくことになった。それも経験と知識の両面でまだ十分に日がたっていない段階で性急にことを急ぎ過ぎたがために、ますますもってその試行錯誤のとばっちりがひどくなってしまった。
かりに、ファシズムでもナチズムでもあと十年、二十年の時間をかけたら、今日我々がいだいているファシズム、ナチズムとはかなり違った明るい健全なものになっていたかもしれないのである。たとえば、ムッソリーニやヒトラーが性急に馬鹿げた戦争など起こさず、じっと我慢して、平和の裡に内外における新しい体制、秩序づくりに専念していたらファシズムやナチズムは一体どういうことになっていたか。歴史に「イフ」は禁物といわれるが、ことファシズムに関する限り、この「イフ」はあながち無意味とはいえないのである。生憎なことにムッソリーニもヒトラーも敗戦によって死んでしまい、ファシストの体制もナチズムの体制も、連合軍の一撃で消えてなくなってしまった。だが、これはいずれもその体制が破綻し挫折したということではない。連合軍の武力の前でつぶされただけのことなのである。だから、ムッソリーニにしてもヒトラーにしても死ぬまで自分たちが間違っていたとは思っていない。あくまでもつぶされたと思っている。つまり、ファシズムもナチズムも自ら起こした無謀で性急な戦争によって、またそのための敗戦によって、未完成のまま一応その幕を閉じなければならなくなったということである。決して決定的な終止符を打たれたわけではない。あくまでも戦争や敗戦という冷厳な事実がなければ、もっと続けられたろうところの世界の新しい体制、秩序づくりの運動が未完成のまま中断されざるを得なかったということなのである。シューベルトがその「未完成交響曲」に「我が恋の永遠に終わらざる如く、この音楽も永遠に終わらざるべし」と書き記したように。ファシズムもナチズムもこうして世界の革新史上、今日ではその先も行方もそれこそ永遠に知ることの出来ない大きな謎、「未完成革新曲」になってしまったのである。ファシズムやナチズムをもって一概に「悪」と見ることは考えものという所以である。
その意味で、ファシズムとは一体何であったかを考え直すことは今日でもその歴史的意味を失っていない。とりわけ我々日本人が、戦前の日本がファシスト国家であったかどうかを今までの先入観や与えられた「歴史観」の一切をぬきにして、白紙で歴史的事実に即して改めて検証し直すことは、この先の日本を、この複雑で波乱含みの国際情勢、世界の動向の下で、安全にかつ健全に導く上で正に今日的課題そのものであるといっても過言ではないのである。
三 日本人のファシズムへの関心の持ち方
戦後の日本人が、ファシズムに全く無関心であったわけではない。それどころか戦後一貫して「ファシズム論」といえば、学界、ジャーナリズムの世界での最も魅力的な人気テーマの一つとしてもてはやされてきたことでも明らかなように戦後の日本人のファシズムへの関心はきわめて高かったのである。
だが、関心が高いということは、必ずしも問題の掘り下げが深いということではない。たとえば、ことファシズムの問題となると、とかく深刻になりがちなのが、日本でのその道の学者やジャーナリストの通弊であるが、だからといって問題の掘り下げが深いかというと、実はそうではなくその議論や提題の仰々しさのわりにどこか空虚さが感じられる形式的でステレオタイプの論議でしかないことが多いのである。ステレオタイプといって悪ければ「隔靴掻痒」といってもよい。何故そういうことになるかというと、
第一に、「戦前の日本はファシスト国家」であったという「東京裁判」その他による、いわば外からの規定を暗黙に受け入れてしまっているからである。つまり、加害者としての「悪うございました、すみません」という懺悔の気持ち、罪の意識が先に立って、見えるところが見えなくなっているということである。日中戦争は日本の侵略戦争というやはり外からの規定を鵜呑みにしたため、ことの真相が見えなくなっているように。
第二に、かりにそれほどに罪の意識がなくとも、戦前の「日本はファシスト国家」であったという外からの規定を何となく受け入れることによって、その規定が正しかったということを証明したい余り、戦前の昭和史をさながらファシズム史であったかのように捉える、現実の歴史的事実に反したきわめて恣意的な形での問題処理が行われているからである。
第三に、ファシズムを極度に恐れるために、実はファシズムとは何の関係もないことをファシズムとこじつけたがる、ファシズム過敏症あるいはファシズムアレルギーがことの掘り下げを浅く甘くしているからである。
第四に、「日本はファシスト国家」ではなかったという立場からする反論の大半が客観性、理論的冷静さを失っての感情論に逸れやすいことである。「日本ファシスト説」を受け入れるものがあれば、当然、「そんな馬鹿な」ということでそれに反対の立場をとるものが出てきても一向に差し支えないわけだが、その反対論が必ずしもことの正鵠を射当てているとはいえないから問題なのである。最近では東条を美化した映画「プライド」がその手の感情論、情緒論である。
だから、こういう情緒的反論をいくら繰り返してみたところで、そこからは何の答えも出てこない。悪い酒を飲んだあとのような、すっきりしない感情がのこるだけである。
つまり、日本の「ファシズム論」のうらには、（１）「罪の意識型」（２）「証明型」（３）「アレルギー型」（４）「反対型」の四つのパターンがあるということで、これではいずれにせよことの深い掘り下げなど及びもつかない筈なのである。
すなわち、（１）は「見えるところがみえない」（２）は「恣意的」（３）は「こじつけ」（４）は「感情的」。いずれもまともなファシズム論とはいえないということである。
これが日本人のファシズムへの関心が高いわりに、その論議が浅くてステレオタイプのものになりがちなことの決定的な理由なのである。
とくに、それに加えて問題なのは、日本のファシズム論の右の四つのパターンを含めて殆どがその概念（コンセプト）にしろ、その理論にしろ、その考え方にしろ全てが外国の反ファシスト陣営の、たとえばコミンテルンのあるいは反ファシストの欧米の自由主義者達のファシズム論からの、借り物であるということである。
その借り物の「概念」や理論や考え方を後生大事にかついでまわっている限り、どんなファシズム論もそこから先一歩も超え出ることはできないのである。
とくに、あとでいうようにファシズムの定義が問題で、有名なコミンテルンのディミトロフのテーゼからして数ある定義の殆どが本当の定義とはいえない、いい加減なものだらけなのである。
それだけでも問題であるのに、その問題だらけの借り物をかつぎ、しかもファシズム論が右の四つに分かれるとあっては議論がいくら盛んであってもそこからは何の生産的な答えも出てくる筈はないのである。原爆反対、核実験反対をいくら叫んでも冷戦後の核分散傾向の今日的意味をつかむことができないように。
四 ポルノとファシズム
戦後のファシズム論の口火をきったのは小山弘健、浅田光輝、井上清、鈴木正四、遠山茂樹、今井清一、藤原彰、楫西光速、大島清、加藤俊彦、大内功等主としてマルクス主義者によるファシズム論であった。小山、浅田は「二重帝国主義」（軍事的、封建的帝国主義）の立場から、井上、鈴木、遠山、今井、藤原は「天皇制ファシズム」の立場から、楫西、大島、加藤、大内は「純粋ファシズム」の立場から、それぞれ論陣を張った。だが、いずれもその論旨の展開が、戦前のコミンテルンテーゼ（「三十二年テーゼ」）あるいはディミトロフの「ファシズム論」をふまえたもので、さきのパターンの（２）の範疇を超えたものでなかったため、これといった新しいものは何もなく、一時的には注目を浴びたものの間もなくた立ち消えになってしまった。
その後再びファシズムを巡っての論争が起こってきた。
今度はマルクス主義者ではなく、ファシズムに関心をもつ一般の政治学者、インテリ文化人が中心となっての論争である。またその論旨も、先のマルクス主義グループが、日本での「ファシズム」をマルクス主義的論理に従って「セット・パターン」化しようとしていたのに対し、今度はそういうセット・パターン化に多分に疑義を投げかけるという形で展開された。
たとえば、昭和十五年（一九四〇年）から昭和二十年（一九四五年）までの日本はファシズムだったのか、それとも単なる天皇制絶対主義だったのか、それとも無条件での一元的絶対主義だったのか、それとも近代的帝国主義にマルクス主義者のいう「軍事的、封建的帝国主義」が複合されての二重の帝国主義としての天皇制絶対主義だったのかという形で。あるいは、天皇制絶対主義がファシズム機能を代替したという形で成立した「天皇ファシズム」だったのか、それとも数あるファシズム論のなかの一つである「純粋ファシズム」としての独占資本による独裁という意味でのファシズムの日本的あらわれだったのか、といった形での論争である。今中次麿、田中惣五郎、中村菊男等がその主なメンバーである。また、丸山真男が、有名な「下からと上からのファシズム論」あるいは「ファシズム＝反革命」説をいい出したのもこのときである。
その意味で、先の論争（主として昭和五十、六十年代）は、そのまえの論争と違って、その思考の幅もかなり広く、柔軟で部分的にはいろいろ見るべき成果があったわけだが、それでも、ファシズムそのものについての思考的枠組み（パラダイム）が、依然として、それまでのパラダイムの暗黙の踏襲であったため、全体としてはこれといった新しさが感じられず、ただそれまでのセツトパターンをほり崩すための問題の投げかけ、私見交々の散文的論争に終わってしまった。
時あたかも、六十年安保闘争を頂点とする米帝反対運動が全国的に湧き上がっていたとあって「ファシズム論」も一気に噴出した観があり、六十年代の十年間だけで、論文、文献の数だけでも五〇〇を超えたといわれたが、そのわりには成果に乏しかった一つの原因は、論争が専ら政治学に偏り、ファシズム論に対して今一つ強力な発言権をもつ筈の社会科学（マルクス主義のそれでなくリベラルで批判主義の）側が何故かこの問題に対して沈黙していたことにあるようである。
以後、七〇年代から今日にいたるまで、ファシズム論は絶えることなく続くわけだが、この期のファシズム論の特徴は、六〇年代以前のそれがすぐれて総論的であったのに対して、論議そのものが各論的になったことである。たとえば、ファシズムと大衆運動、ファシズムとロマンチシズム、ファシズムと金融経済といった形での。六〇年代を境にファシズムへの警戒心、緊張感が弱まったことによって、論者も総論より各自が興味をもつ各論の方に移る精神的ゆとりをもつようになったためと思われる。
だが、各論がさかんになったのはいいとして問題は、各論をつついているうちに、いつかファシズムの全体の姿が見えなくなり、ボヤけてしまったことである。「鹿を逐う猟師山を見ず」ということになったわけだ。そのため、つつけばつつくほどファシズムそのものがわかったようでわからなくなり「研究を進めるほどにファシズムとは何かの答えは不明確になっていく」（山口定）、あるいは「ファシズム研究者の数だけファシズム概念がある」（小林英夫）ということになった。まさに「ファシズム概念のインフレ現象」（山口定）である。
そのこともあってか、九〇年代に入ってのファシズム論あるいはファシズム研究の大きな特徴は一般概念としてのファシズム規定についてきわめて消極的になっていく。
一つには、「ファシズム」へのアプローチが六〇年代以前のような紋切り型のステレオタイプから脱して自由かつ多様な角度からのアプローチに変わってきたことにもよるわけだが、いずれにせよここえきて一時は泣く子も黙る程におそろしい魔力をもっていたファシズムの概念が不透明と不確定性の域に陥ち込んでしまったということは、きわめて皮肉な面白い現象であるといえる。
つまり、ファシズム研究が各論をつついている間に、それまでに一言で片付けられたファシズムそのものの中味がきわめて多様であることに気付きだし、その「ファシズムの万華鏡的多様さ」（山口定）に眩わされて、ファシズムを全体として総括的にとらえることを半ば諦めてしまったということである。「ファシズムとは何かとは、最初にして最後の問題」（山口定）あるいは「ファシズムとは何かという問題はファシズム研究のアルファであり、オメガである」（安部博純）というわけだ。つまり、仮説がそれこそアルファに近い程多いため、それらから共通する最小限一つの（オメガとしての）結論を導き出すことがきわめて難しくなってきたということである。
もっとも、こういったいわば「ファシズム万華鏡」論は日本だけのことでなく、欧米世界のファシズム研究でも同じようなことが起こっているらしく、たとえば、ドイツ生まれのユダヤ人でロンドンでながらくファシズムの研究をおこなっていたワルター・ラカーなどは「ファシズムは様々な国民に様々な事柄を意味していた。同じように、様々な理由で彼らを魅了していた」としてその多様性を強調することによってファシズムを総括的に定義することを諦めてしまっている。
それも、単に論理的に定義できないというならともかく、ファシズムそのものが、ことばではあらわせない「何か」を秘めているため、定義できないといっているのが面白い。
つまり、ファシズムにはそれを体験したもの以外にはわからない何かがあって、その体験を後世にことばでつたえることが難しいということである。またその意味で、ワルターは「ファシズムはポルノに似ている」という。
つまり、どちらも明確に定義できない（ポルノの場合は法的に）ということで両者は共通しているというわけだ。しかもポルノもファシズムも、じかにそれに接した人は「自らの経験によって人はそれを識別する」ということでも共通している。こうして、ラカーは「ファシズム＝万華鏡」論から出発して「ファシズム＝ポルノ」論という奇抜な結論を引き出す。いうなれば、これまでの理性的なファシズムへのアプローチを感情的なアプローチに転換させたということで、こうなるとさしもの「ファシズム論」も遂に落ちるところに落ちたという感じがしないでもない。果してそれでいいのかどうか。そこのところは彼の近著「ファシズム＝昨日・今日・明日」（刀水書房）によってたしかめる他ないが、そのことは暫く措くとして、要は、日本だけでなく世界的にもことほど左様にファシズム概念そのものが不透明、不確定なものになりかけているということである。
五 飛び出した「ファシズム・ナンセンス論」
だから、これからのファシズム論の差し当たっての課題は、この不透明化し、不確定化したファシズム概念の再度の透明化、再確定化、いうなれば改めてのファシズムの謎ときのようなことということになるわけだが、果してそれがうまくいくかどうか。
だが、それよりも問題なのは、ファシズムの概念の不透明化し、不確定化に当惑したファシズム論者の間から、ファシズムということばそのものをつかうことをやめたらどうかという意見が出はじめたことである。
たとえば、Ｋ・Ｄ・ブラッハー、レンツォ・デ・フェリーチェ等の西欧学者達は、かなり以前からファシズムということばをつかうのをやめるべきだといっている。また、さきのワルター・ラカーもファシズムということばをつかうのをやめ、その代わりに「右翼過激主義」「右翼先進主義」「急進的右翼」「大衆主義」「民族革命主義」といったことばをつかったらどうかといっている。
日本でも同じようなことを考えているのが少なくなく、たとえば「擬似革命」（丸山真男、山口定）あるいは「革新」（伊藤隆）といったことばがファシズムに代わることばとしてつかわれ出している。
もっとも、丸山や山口の場合は、ファシズムという概念を一般通念として受け入れたうえで、ことの意味をより正確化するために「擬似革命」ということばをつかったらどうかといっているわけだが、伊藤の場合はその否定の仕方がかなり違う。伊藤はファシズムという概念そのものが「学問上の用語として余りにも無内容」に過ぎるからこんなことばをつかうのをやめて、その代わりに「革新」ということばをつかったらどうかというのである。
伊藤によると、ファシズムとは「単に相手を非難することば」以外の何ものでもないのである。あるいは「東京裁判で戦勝国が、敗戦国を弾劾するためにつくられたことば」、従って「それ自体きわめてイデオロギー性の強いことば」に他ならないのである。
つまり、そんなことばをいやしくも学問の世界でつかうこと自体がナンセンス、そんなことばは追放してしまえということである。
こうして、伊藤は、ファシズムという概念を政治学的にナンセンスとして抹殺してしまう。またそのことと関連して「ファシズム研究」そのものも否定してしまう。伊藤によるとこんなナンセンスな概念をかついでの「ファシズム研究」はせいぜいが、何らかの政治的意図のために利用される（政治化される）のがおちで、とてもまともな研究とはいえないということになるのである。だが、これはおかしい。何故なら、ファシズムという概念はもともとイタリアのファッショ運動から生まれたものであって、単に「相手を非難することば」ではなかったからである。ましてや「東京裁判」で「敗戦国を弾劾するために」はじめていわれ出したことばではなかったからである。「東京裁判」で問題なのはファシストということばでなく、日本をファシスト国家と決めつけたそのことが当を得ていたかどうかということなのである。
それに何故こんなことをいって、ファシズムという概念をナンセンスとして抹殺しようとするのか。
それは伊藤のホンネが戦前の日本からファシズムという概念を一切追放してしまいたいというところにあったからである。
戦前の昭和史をファシズムという概念を全く追放して改めて捉え直したいというのが、昭和史研究家としての伊藤の立場なのである。
戦前の昭和史をファシズムという先入概念抜きで改めて捉え直す。そのこと自体はきわめて大事なことで、それには異論はない。だが、だからといってファシズムの概念そのものまでナンセンスといって抹殺することはないのである。問題は、日本にファシズムがあったのか、なかったのかということで、そのこととファシズムの概念がどうのこうのということとは関係がない筈なのである。
伊藤にいわせると、ファシズムという用語が「その時期の政治体制を特徴づけ、その構造を明確に分析する手掛かりになるのか」、あるいは「ファシズムという用語を用いて昭和戦前期を分析することが有効かどうか」ということになるわけだが、こういう議論の立て方自体がおかしいわけだ。
何故なら、ある特定の「時期の政治体制を特徴づけ、その構造を明確化する」ための分析の手掛かりとして、必ずしもファシズムを援用しなければならないというきまりはどこにもないからである。ファシズムを手掛かりとするのも勝手だし、ファシズムでなく別の何かを手掛かりとするのも勝手だからである。白紙で捉え直すというのなら、それなりに手掛かりやヒントは見つかる筈なのである。戦前の昭和史を必ずしもファシズムの観点から解明せよとは誰もいっていないのである。
つまり、伊藤が方法論の立場から、これまでの戦前の昭和史研究のファシズム一辺倒に疑問を投げかけているのならいいが、ファシズムという概念がナンセンスだから、そんなファシズムを前提として戦前の昭和史を云々するのはおかしいというなら、それは大いに問題だということである。アプローチの一つの手段を放棄することはその手段そのものを否定することではないからである。
ましてや戦前の日本にファシズムが全くなかったといいたいがために、現にあったファシズム的な現象や兆候をファシズムということばでなく別のことばによって置き換えるとあっては、それはファシズムの否定どころか、事実の誤魔化し以外の何ものでもないわけだ。ファシズムということばをつかわない、従って事実もなかった、というのではそれこそ「学問的」どころか、白を黒といいくるめることばの詐欺、ペテンというものである。
果してそうか。「戦前の昭和史」をファシズム抜きで捉え直すという伊藤の意図は大いに評価するとして、そのためにファシズムそのものを概念的にも、実在的にも抹殺してしまおうという伊藤の「ファシズム抹殺論」には何か胡散臭いところがあるようである。「ファシズム概念を忌避する伊藤の弁明史観」（栗屋憲太郎、壬生史郎その他）とか、伊藤理論は「日本ファシズム否定論の決定版」（安部博純）などといった悪口がいわれたりするのも当然といえる。
それも伊藤がファシズムにかわることばとして推奨している「革新」ということばそのものがさきに詳細に検討した（第二部「近代化と革新」第一章十二参照）ように、それこそ全くナンセンスに近い形でつかわれているとあってはなおのことその「ファシズム抹殺論」は、胡散臭いといわざるを得ない。
もっとも、「戦前の日本にファシズムはなかった」といいたがっていたのは、なにも伊藤だけとは限らない。「昭和の精神史」の竹山道雄や「天皇制ファシズム論」の中村菊男なども、それぞれ独自の立場から戦前の「日本ファシズム」を否定もしくは半ば否定している。また、西義之のように「ファシズム論はことさらに保守党と大企業との関係をいいたてて、資本主義への反感をあわらにした」ものだけに「いただけない」とはっきりいい切っているものもある。西の場合は、はっきり保守側にたっての「反ファシズム論」だから取り立てていうことはないが、西に限らず一般に保守側や右翼のものが、ファシズムを認めたがらないのは当たり前のことなのであって、そういう人達の「反対論」や「否定論」をいちいち問題にしていたのではきりがないわけである。なによりもそんな「反対論」や「否定論」は学問的ではない。伊藤の「ファシズム否定論」が問題なのは、彼が、それを学問の名においていっているからである。だから、これを保守派の多分に感情的、情緒的な「反対論」「否定論」と同列に見過ごすことは出来ないということになる。
これに対して「擬似革命」説の丸山や山口等は、決してファシズムそのものの概念の把握し直しを諦めているわけではない。
また、ファシズムは「ポルノと似ている」といったりファシズムに代わることばとして「右翼過激主義」その他のことばを使えといっているワルター・ラカーにしても、ファシズム概念を決して否定しているわけではない。ただ、それを簡単には定義づけできないといっているだけなのである。ワルターによるとファシズムで定義できるのは、きわめて多様なその中から最小限のエッセンス、公分母だけをとらえたきわめて狭義のファシズム、彼のいう「ファシズム・ミニマム」だけなのである。またそれを見つけ出すことが今日のファシズム論の最も急がれる課題でなければならない、というのがワルターの「ファシズム論」なのである。
このように今日のファシズム論は大分けして
（一）つめて考えれば考える程わけがわからなくなって途方にくれているグループ
（二）わけがわからなくなったのをいいことに、問題から逃げだそうとして、穿ったようなことをわめき散らしているグループ
（三）それでも尚、ノーモア・ファシズムの悲願のもとに、必死になってファシズム概念にしがみついているグループ
の三つのグループに分かれる。
六 本質と現象のとり違え
何故こういうことになるのか。
それは、問題へのアプローチがそれだけ広がったということによって、ファシズムへの既成概念が突き崩されたことによることは勿論であるが、原因は必ずしもそれだけではない。
今一つ大きな原因は、ファシズムの本質とそこから生まれる現象とを混同し、あるいはとり違えていることにある。
たとえば、ファシズムは「思想、運動、体制の三つのレベルでとらえる」べきだというきわめてもっともらしいことがいわれている（今中次麿その他）が、これが間違いのもとなのである。
何故なら、ファシズムにはもともとこれといった思想などないからである。同じく運動にもこれといったセット・パターンはないからである。ましてや制度にいたっては、さきにもいったように永久に未完成なのであって、どんな制度も試行錯誤の繰り返しの上での過程的なものでしかないのである。いいかえると、思想も運動も制度も全てが現象だということである。
だから、そんなものを、かりに分けてとらえてみたところで、それから何一つこれといった答えが出てこないのは当たり前なのである。
大事なことは、こんなものをつつきまわすことでなく、これらの現象の底にあることの「本質」をとらえることなのである。
それをしないで、思想だ、運動だといって、そこから何らかの公分母的なものを引き出そうとするから、忽ち多様性の壁にぶつかってしまうのである。現象である以上、思想であれ、運動であれ、体制であれいずれも多様に分かれて当然なのである。たとえば、これまでイタリアのファシズムもドイツのナチズムも、ファシズムの一言であつかっていた。これでは余りにも乱暴。一口にファシズムといってもイタリアのそれとドイツのそれとは違う。「ナチス・ドイツにファシズムの語を使用することは独伊両国の政治体制の重要な相違点を消してしまう」（ワルター・ラカー）というもっともらしい考え方がでてくる。だが、こういう考え方がおかしいのである。何故なら、イタリアのファシズムとドイツのナチズムとの違いは同じ本質から生まれた、現象としての違いであって、それを現象でなく体制の違いとしてのみ捉えようとすること自体に無理があるからである。ドイツとイタリアの二カ国だけのことではない。かりにファシズムといわれる国が十カ国以上にのぼったとしたら、それぞれの国にもそれだけの差異かあるということなのである。「ファシズムの定義の公分母が見つかりにくいのは単一のファシズムでなく相互に異なった多くのファシズムが存在するため」とラカーはいうが、ファシズムの多様性に気づいたのはいいとして、それを現象なるが故の多様性と捉えずに、思想や制度としての多様性としてそれを絶対視するから公分母が見つかりにくいということになるのである。人間の本質を捉えずに単にその辺に存在する「Ａさん」「Ｂさん」をいくら比較検討しみても、そこから人間とは何かの公分母が出てこないというのと同じなのである。
「本質」とは、「もの」や「現象」の根元にある純正、まじりっ気なしの属性である。すなわち、「もの」や「現象」の中から変化、差異といった形で出てくる諸々の夾雑物をとりのぞいた、これがなくては「もの」でも現象でも生まれようがないといえるギリギリの要素もしくはエッセンスとしての「属性」（プロパティーズ）が、いわゆる「本質」である。この「本質」を多様なファシズムの現象としての思想、運動、体制から「抽出」（エクストラクト）することが必要なのである。
「本質」抽象は概念規定ではない。つまり定義すること（ディフィニッション）ではない。ディフィニッションとは、文字通り概念の巾（意味の巾）を何らかの形で限定することである。「本質」抽象は、概念や意味の限定ではない。文字通り引き出すことである。酒や金属からそれぞれの「本質」を引き出すように。前者の場合は、それなりに厳密な論理的手続きを必要とする。後者の場合は、化学者が「もの」からエッセンスを抽出するような、慎重で適切な科学的手続きを必要とする。ファシズムの研究家にはそのような科学的手続きが必要なのである。かりにファシズムについて何らかの概念規定（定義）が必要であるとしても、それは先ず本質を「抽出」したうえでのこと、その「本質」をことばで表現する段になってからのことなのである。
同じ定義でもはじめから論理的手続きを駆使しての、つまりものごとを同一律に従って類（ジェナス）と種（スペシー）にわけた上でものごとに対して下す定義と、「抽出」された「本質」をいかにことばによって表現するかということでの「概括」（サマライズ）としての定義とではその意味が全く違うのである。たとえば、ラカーのいうファシズム・ミニマムとは、その意味からして本来はファシズムの諸々の現象から抽出されたファシズムの「本質」という意味でのファシズム・ミニマムである筈なのである。また、ここでは彼が「これだけが定義できる」といっているときの「定義」とは「本質」の表現、概括としての定義である筈なのである。ところが当のラカーがそう思っていない。あくまでも論理的な概念規定の対象として、いいかえると、論理的推察の対象モデルとしてのファシズム・ミニマムであるかのようである。現実のファシズムをいちいちとりあげてごちゃごちゃいってみても始まらない。これがファシズムだというギリギリの極限的モデルをつくって、それについて考えてみたらどうかということらしいのであるが、これでは順序はあべこべなのである。何故なら、「極限状況」必ずしも「本質」ではないからである。又「本質」はつくれるものでなく発見するものであるのに対して「極限状況」は与件や条件（インプット）の操作によって如何ようにもつくれるのである。だからそんなものを勝手につくっておいてそれを定義したからとて、そんなことでファシズムの本質を捉えたとは断じていえないのである。
ワルターの「ファシズム・ミニマム」は論理的概念操作の対象モデルとしてでなく「抽出」されたファシズムの「本質」としてはっきり捉え直される必要があるのではないか。
七 ファシズムの「本質」と正しい定義
それならファシズムの「本質」とは何か。
それを捉えるためには先ず次のことを頭に入れておく必要がある。すなわち、
第一に、それは第一次大戦から第二次大戦にいたるいわゆる「戦間期」においてはじめて現実化した「戦間期」独特の現象であったということ。
第二に、それは「持たざる国」としての新興国家の「持てる国」を本位とした既成の世界秩序への反逆であったということ。
第三に、それは既成の世界秩序をくつがえし、それに代わる新しい世界秩序をつくろうという冒険的なこころみであったということ。
第四に、そのための国家の「高度国防国家化」の運動であったということ。
第五に、そのための政治と経済の強行的統制化の試みであったということ。
第六に、そのためのブルジョワ議会主義を含めての一切の民主主義と自由主義の否認と資本主義と共産主義の双方に対する激しい闘争の一連の過程であったということ。
この六つのことを頭に入れておくことが肝心だということである。
何故なら、この六つのことがファシズムの本質と深くかかわっているからである。
あとは、その試みなり運動の進め方で、イタリアにはイタリアなりのやり方がありドイツにはドイツなりのやり方があって、必ずしも同じではない。
その試みや運動を合理化するための観念や思想についても同じである。
つまり、ファシズムの多様性とは、その試みや運動の進め方が国によってそれぞれ違っているということなのである。
だが、どんなにその進め方が多様であっても右の六つのことがことの始まり、つまり、「本質」であることにはかわりがないのである。たとえば、ファシズムの特徴として、とかく大衆動員とか、暴力的支配といったことが挙げられがちだが、これはファシズムの決定的な特徴とはいえない。
何故なら、これらはことの進め方とのかかわりで出てくる、いわば現象の一つのあらわれに過ぎないからである。逆に言うと大衆動員や暴力的支配によらないファシズム化の可能性も考えられるということである。
ファシズム、ナチズムの思想にしても同じだ。これらの思想が生まれたからファシズムが生まれたのではない。右の「六つのこと」がまず根底にあって、そこからそれを合理化し理念化するためにファシズムあるいはナチズムといった思想もしくは理論が生まれたのである。だから、それが国によって違っても当たり前、たとえ意志や意図ということでは同じでも、所詮カニは甲羅に似せて穴を掘るものなのである。
つまり、人間の試みや運動がどんなものであれ、そのうらには単なる合理主義、功利主義の目的を超えた強い「動因」（アゲンス）があるということで、その「動因」が同じなら、たとえその表面でのあらわれ方が違っても、「こと」そのものには変わりはないということである。右の「六つのこと」が、ここでいうファシズムに共通する「動因」（アゲンス）なのである。またその意味で、この「六つのこと」は自らファシズムの本質と深くかかわってくるのである。
何故、この「六つのこと」がファシズムの「動因」として決定的な意味をもつのか。
まず、第一の「戦間期」ということに注目する必要がある。何故、「戦間期」ということを重視するかというと、この「戦間期」こそがそれまでのイギリス帝国を中心とするいわばパックス・ブリタニカの世界にひび割れが生じ、当のイギリスにそれを修復する力がないまま、その混乱がますますひどくなり、といって、それにかわる新しい世界秩序がまだはっきり生まれていない、いわば世界の旧秩序の崩壊期であったからである。だから、その世界の旧秩序の動揺、崩壊、あるいは世界秩序の一時的空白状態につけ込んで、新しい世界秩序をつくろうという野望をもつ国が出てきても何ら不思議ではないのである。ムッソリーニのイタリアもヒトラーのドイツも、そこにつけ込んで一旗挙げようとしたのである。
ベルサイユ体制への反発だなどというのは単なるきっかけに過ぎない。その動因はもっと深いところにあったのである。すなわち、「戦間期」の既成の世界秩序の動揺と混乱、大英帝国のヨーロッパ支配の力の衰退という歴史的事実の中にあったのである。
ということは、逆にいうと今日のように世界の秩序がアメリカによって厳然とつくられているパックス・アメリカーナの時代には、世界の新秩序づくりの野望をもった新興国は出て来にくいということでもある。さきに、当分の間はファシズムが生まれる余地はないだろうといったことの意味もここにある。たとえどこかの国が肚の中ではそう思っていてもアメリカの世界支配の力の前では、その出番の道が封じられてしまう筈だということである。たとえば、ヒトラーの野望を増長させたということで今日でも問題になっているいわゆる英仏独伊の「ミュンヘン会談」（一九三八年九月）なるものも、イギリス帝国がヨーロッパ支配の力を完全に失ってしまっていたからのことで、ことさらに宥和したわけではない。宥和せざるを得なかったからの「宥和」だったのである。今日のパックス・アメリカーナの下ではそういう「宥和策」は全く考えられないのである。
一般のファシズム論者は殆どこのことを見落としている。このことに気がついているのは小林英夫ぐらいである。だから彼はこういっている。「第二次大戦後は個々の国がファシズム体制を形成する可能性は残されていても、それらの国々をうって一丸とするファシズム世界体制を形成しうる時代は基本的に終わりを告げた」（小林英夫「昭和ファシストの群像」校倉書房）と。「基本的に終わりを告げた」かどうかは別として、とにかく、今日ではムッソリーニのイタリアやヒトラーのドイツのような国は出現しにくくなっていることは事実である。たとえフセインのイラクでも金正日の北朝鮮でも。
いいかえると、国内での独裁体制とか、民主主義や自由主義の否認だけがファシズムのメルクマールではない。それらの国が外に向かって新秩序づくりということでうって出る体制をとるにいたって、はじめてその国がファシズム化したといえるということである。
第二に、世界の新秩序づくりに乗り出した新興国がいずれもいわゆる「持たざる国」であったということに注目したい。
いうまでもなく、イギリスのヘゲモニーのもとでかれこれ百年間にわたって維持されてきた世界秩序とは、七つの海を支配するイギリスを中心とするいわゆる「持てる国」を本位とした世界秩序なのであった。当然そのもとで「持たざる国」はその秩序に対して大いなる不満をかこっていたわけだ。
その不満が爆発せず何とか世界の平和が保たれてきたのは、イギリスの力が強かったからである。それからもう一つ、古典的自由経済の理念もしくは思想がパックス・ブリタニカの世界秩序のうらに強く脈打っていたからである。何故この自由経済の理念や思想が世界の秩序維持に貢献したかというと、この理念や思想が現実的に効果的に働く限り、たとえ世界の国々が「持てる国」と「持たざる国」とに二分され、その間に大きな富の不均衡があったとしても、その不均衡は、自由貿易の原理によって何とでも調整が可能ということに、少なくとも理論的にはなっていたからである。だから「持たざる国」は内心不満であっても表面的にはおとなしくしていた。
ところが、その古典的自由経済の理念もしくは思想が第一次大戦を契機に大英帝国の力の衰えが目立ちはじめるのと平行してその神通力を失いだしたのである。まず、当のイギリスが折からの世界恐慌に見舞われたということもあって自由経済に音を上げだした。他年の自由経済の旗を自ら投げ捨てて非自由のブロック経済に向かって走りだした。一九三二年七月〜八月のいわゆる「オタワ会議」がその合図である。それ以来世界の経済はいずれもブロック経済に向かって走りだす。こうなると「持たざる国」は全ておいてけぼりである。自由貿易によって富の不均衡の是正をしたくともブロック化諸国の関税障壁によっていずれもその道が塞がれてしまうわけである。「持たざる国」が頭に来たのも当然である。その意味で、ただでも「持たざる国」にとって不公正な世界秩序にとって、古典的自由経済のシステムがその陣痛力を失ったということは、致命的な出来事だったのである。もしそういうことが起こらなければ、ファシズムでもナチズムでもそれ程のことではなかったかもしれないということである。
第三の、国の「高度国防国家」化もこのことと関係がある。「持てる国」本位の世界秩序の動揺、空白につけ込んで、新しい世界秩序をつくろうとする以上、それは並の国際関係や外交関係で実現できるものではない。いやでも国を高度に軍事化しなければならないわけである。だから、これは単なる軍事国家（ミリタリズム）ではない。新秩序づくりという野望を公然と表にあらわしての軍国主義化なのである。
第四の、政治と経済の統制化も同じだ。
単なる軍国主義でなく、世界の新秩序づくりを指向しての軍国主義化（＝高度国防国家化）である以上、「ひと」でも「もの」でも「カネ」でも並の動員体制では追っつかないのである。いやでも強力な精神的、物的両面での統制化を考えざるを得なくなるわけだ。
第五に、だから、その統制化に邪魔になるブルジョワ議会主義をふくめての一切の民主主義、自由主義を否認しなければならなくなる。また、そのために資本主義の制度や論理と徹底的に争わなければならないことになる。もちろん、その反資本主義によって社会主義や共産主義につけ込まれないよう共産主義とも闘わなければならない。ファシズム諸国が反民主、反自由、反資本主義、反共の四つを必ずといっていい程に、共通して標榜するのはこのためである。またいわゆる「指導者原理」とか一国一党制といったことも全てこのことと関連しているのである。
このように全ては第一からはじまり第六にいたる。これがファシズムの「動因」としての因果関係というものであって、決してその逆ではないということである。
たとえば、ファシズムとは反資本運動だ、反独占資本運動だとよくいわれるが、これはうそだということである。そんなことでファシズムが起こる筈はないということである。彼らが反資本を唱えるのは「高度国防国家」建設のためであって、それ自体が目的なのではないということである。その証拠に、資本家や独占資本が「高度国防国家」に協力を誓うようになれば忽ち「反資本」の旗を巻いてしまうのである。だから見方によっては「資本」側がファシズムを利用したようにも見える。そのためディミトロフ・テーゼのような「ファシズムとは危機に陥った独占資本を救済するため云々」といったファシズム＝独占資本説がでてきたりするわけだが、これは事実の誤認も甚だしい。
つまり、第六からはじまって、第五→第一へとエスカレートしていくのでなく、第一からはじまって第六へ帰結していくということで、それが、ファシズムの基本的な発展コースであり、「本質」なのである。
だから、これを定義ふうにまとめてみると、以下のようになる。
「ファシズムとは、戦間期（第一次大戦後から第二次大戦迄）の世界の既成秩序のひび割れ、動揺、混乱につけ込んでの＜持たざる＞新興国家の反逆であり、新秩序づくりの野望実現のための国の高度国防国家化の運動であり、そのための反民主、反自由、反資本、反共の名の下での政治と経済の強行的統制化に向けての独裁もしくは専制体制づくりの試みである」。
これがファシズムの「本質」に即した定義である。
ラカーのいう「ファシズム・ミニマム」を本質論によって捉え直せばこういうことになるわけだ。
八 何故「無窮動」だったのか
河原宏によると、ファシズムについて「いきなり本質規定に入るのではなく、その形勢過程からアプローチすることは、その途上で作用する国際環境の力を視野におさめることを可能にするだろう」（「日本のファシズム」有斐閣選書）ということであるが、これはあべこべである。ファシズムの形勢過程に国際環境が作用したのでなく戦間期という世界史的国際環境がファシズムを生み出したのである。
また、その国際環境についても「ファシズム化の動きを黙認し、宥和し、ときには同意さえ与える環境だった」（同書）といった程度での認識とあれば、これは国際環境について何もいっていないに等しい。さきにもいったように「ミュンヘン会談」が象徴する当時のヨーロッパのファシズムへの宥和ムードは、単にそれが「あった」のでなく、パックス・ブリタニカの衰退によって「余儀なくされた」が故の宥和ムードだったのである。
ついでに河原は「ファシズム体制とは、無限に未完の体制であり、完結した目的をもたない『無窮動の過程』あるいは『内在的自己崩壊の過程』であった」といっている。この「無窮動」というファシズムの捉え方は何も河原だけでなく、たとえば長沼博明などにもみられる（長沼「ファシズム革命」現代思潮社）ことであって、いわば今日のファシズム把握の魅力的キーワードの一つになっているわけだが、こういった把握も問題なのである。 何故なら、ファシズムが体制的に未完だったということ、それ故の無限の無窮運動だったということには、三つの意味があるからである。
第一は、ファシズム体制づくりそのものが、今まで誰も試みたことのない、全く新しい試みとしての試行錯誤の繰り返しそのものであったという意味での未完成或いは無窮動。
第二は、その体制づくりが第二次大戦にイタリアやドイツが敗けたことによって永遠に中断されてしまったという意味での未完成或いは無窮動。
第三は、これはファシズムの一つの側面としてあとでも問題にすることがあるが、ファシズムの一つの重要な要素である大衆運動における運動そのものの原理（アクション・アウトの原理）から自ずから出てくる無限運動としての「無窮動」。
もし、河原や長沼などのいう「無窮動」が、右のうちのはじめの二つの意味での「無窮動」であるなら、これは極めて当たり前のことであって、何も「無窮動」性をことさらにとりたてていう程のことはないわけだ。その「無窮動」が第三の意味でのそれであるならそれは大衆運動そのものにかかわる新しい認識の問題としてそれなりに意味があるが、だからといって、それをもってファシズムの本質と見るわけにはいかない。それは、ファシズムと関係があろうとなかろうと、あくまでも大衆運動の本質としての「無窮動」だからである。
ただ、問題なのは、ファシズムがとりわけイタリアのファシズムで顕著であるように、この元来が無窮動性をもつ大衆運動を運動の基盤としがちであるため、この大衆運動としての「無窮動性」がファシズムの大きな特性であるかの如くに見られやすいということである。
たとえば、「ファシズムとは何よりも行動と感情である」（アルフレッド・ロッコ）というときの「行動」あるいは「ムッソリーニにとって運動それ自体が絶対綱領であった」（長沼博明。前掲書）というときの「運動」とはファシズム運動としての運動ではなくファシズム運動の基盤としてムッソリーニが取り入れた大衆運動としての行動もしくは運動なのである。その運動が無窮動だということであり、ムッソリーニはその運動の無窮動性をファシズムの大きなエネルギー源として大々的に利用したということなのである。ムッソリーニが、若さとか青年らしさ（「ジオヴィネトウ」（giovinent:）あるいは「ジョヴィネッツア」（giovinezza）といったことをこよなく愛し、これをファシズム運動そのものであるかの如くに、事あるごとに強調していたのもイタリアのファシズムにとって無窮動性の大衆運動こそがその運動の基盤そのものになっていたからこそのことなのである。ムッソリーニにとって、「ジョヴィネッツア」とはファシズムのシンボルというより大衆運動とその無窮動性のシンボルそのものだったのである。
また、ムッソリーニがファシズムについていった次の有名なことばもこのことと関係がある。
「ファシズムは、、、色、絵画的なもの、予期しないもの、神秘的なもの、、、要するに群衆の心の中で価値があると思われる一切のものを呼び戻す。われわれは竪琴を、暴力から宗教まで、芸術から政治までのありとあらゆる弦で演奏する」。
いかにも「神秘的」でロマンティックなニュアンスを漂わせたいい方で、そのためファシズムには何やら未来派がかった前衛的な意味や価値がありげに見られがちであるが、何のことはない、大衆運動の無窮動性をムッソリーニがこういういい方でいいあらわしているだけのことに過ぎないのである。つまり、大衆運動をして無窮動化させる心理をことばでいいあらわすとこういうことになるということで、何も未来派がかった芸術論、前衛論をぶっているのではないということである。すなわち、イタリアのファシズムはこういった幻想による無窮動の大衆運動を基盤としているということで、ファシズムがそうであるといっているわけではないということである。
これに対してナチス・ドイツの場合、その運動はあくまでもナチズムとしての運動に力点がおかれている。もちろん、ナチスでも大衆運動を重視し、大衆を、集会やデモをさかんに組織したり、大衆をナチ突撃隊として利用したりしている。
また、当のナチスの幹部自身が「ナチズムにとって党は＜何ものかを代表する党＞でなく群衆そのものの政治的熱狂現象と同義語」（ゲッペルス）であるというようなことをいったりする程にナチズムが大衆運動と密着していたことは事実である。
だが、その一方ではナチズムにはイタリアのファシズム以上に明確で際立ったナチズムとしての運動なり目標があったのである。たとえば、ナチズムの目標とはヒトラーによると「革命の永久的根絶」（「革命の永久的根絶こそファシズムの最も本質的な機能であり目標である」＝ヒトラー）、「フランス革命の事業を根こそぎにすること」（「われわれの任務はフランス革命の事業を根こそぎにすることにある」＝ゲッペルス）ということになり、その目標に向かって突き進むことが、運動としてのナチズムだということになる。すなわち、一切のブルジョワ主義、市民主義をかなぐり捨てた、無階級、無闘争の「千年王国」の建設こそがナチズムの最終目標だというわけである。だから、当然その運動は永遠の、それこそ涯しない「無窮動」の運動にならざるを得ないわけである。同じ「無窮動」の運動でも「大衆運動」としてのそれとではその意味が全く違うということである。もちろん、イタリアのファシズムにもそういう「千年王国」を目指してのファシズムそのものとしての運動があり、またそれ故の「無窮動性」が秘められていたわけだが、何故かイタリアの場合はそのファシズムとしての運動とその無窮動性が強調されることが少なく、それにかわって、その運動基盤である大衆運動とその無窮動性が強く強調されていた。そのため、同じファシズムでもイタリアのそれとドイツのそれとではその様相がかなり違っているように見られがちであるが、それは同じメダルの表と裏の違いのようなもので、ことの本質にはかかわりがないのである。
第八章 「主題と変奏」
一 これまでのファシズム論の問題点
要は「本質」は同じ。あとのことは「体制」にしろ運動にしろ、理念や思想にしろ全てバリエーション、つまり「主題」と「変奏」の関係もしくは問題であるということで、このことをはっきりさせておかないと、ファシズムそのものがわけがわからないことになるということである。
たとえば、山口定はファシズムへのアプローチとして
（一）運動、思想、体制の各レベルに区別すること
（二）発生条件、社会基盤、社会的機能、究極目標の四つの問題領域に分けて論じること
（三）誕生、政権掌握、崩壊まで全過程を六つの局面に分けて捉えること
を提案している（山口定「ファシズム」有斐閣選書）が、こんなことをいくらやっても無駄だということである。もっとも、山口の場合、その狙いがこういうアプローチによって彼のいう「ファシズム＝擬似革命説」あるいは「ファシズム＝権威主義的反動説」を立証することにあるらしいのであるが、だとするとこれはいかにも我田引水の為にする論理、まともなファシズムへのアプローチとはいえない。ましてやファシズムそのものをその運動レベル、思想レベル、体制レベルとの関係で、
（一）思想レベル、運動レベルから体制レベルへ
（二）体制レベルから思想レベル、運動レベルへ
の二つのパターンに分け、前者のファシズムを「中間層ファシズム」、後者のファシズムを「ディミトロフ・テーゼ型ファシズム」（危機に陥った独占資本の救済策としてのファシズム）とするに至ってはナンセンスにも程がある。何度もいうように思想にしろ運動にしろ体制にしろ全ては現象、主題の変奏に過ぎないのである。
ましてや思想、運動と体制のどちらが先かを問うなどそれこそニワトリとタマゴの後先を問うに等しくナンセンスそのものなのである。どちらが先かどころかこの三つは全て本質から生まれた同根の花に他ならないのである。
安部博純によると「山口は国家形態論と国家論を同一視しているのではないか」（安部博純「日本ファシズム論」影書房）ということであるがそういう疑問自体もナンセンス。国家形態論とか国家論以前の、ファシズムそのものについての認識の問題だからである。その認識やアプローチそのものが間違っているということで、国家の形態がどうとか国家がどうとかといったことは関係がないのである。
以下、「本質と現象」、「主題と変奏」という観点から、これまでの「ファシズム論」の主なものを取り上げて見ていくことにする。
（一）「国家独占資本説」
まず、「ファシズム国家独占資本説」。
その代表は一九三二年七〜八月のコミンテルン第七回大会（於モスクワ）でのディミトロフのファシズムについてのテーゼである。
すなわち、「ファシズムは金融資本のもっとも反動的な、もっとも排外主義的な、もっとも帝国主義的な分子による公然たるテロリズム独裁である」というテーゼがそれで、ディミトロフによるとファシズムは、
第一に、資本主義の全般的危機における予防的反革命の特殊形態である。
第二に、資本主義の全般的危機の段階において既成の体制を死守せんとする暴力的な反革命的独裁である。
第三に、資本主義の全般的危機という条件の下で急速に成長した社会主義に対する「予防的反革命」であり、従来の議会制民主主義の形態では自己の支配を維持することができなくなった独占資本が必然的に採用せざるを得なかったテロ独裁の国家形態である。
第四に、危機に瀕した資本主義体制を死守するため、内においては議会制や政党政治を否定して赤裸々な暴力的独裁体制を目指し、外に対しては既成の国際秩序を否定して、世界再分割による＜生存圏＞＜新秩序＞の形勢を目指す思想や運動なのである。
それが、それまでにはなかったファシズムに対するはじめての定義であるということで世界的に注目を集め、以来、ファシズムに対する古典的テーゼとして今日にいたるまで一種の権威をもってまかり通っている「定義」であるが、この定義自体が根本的に間違っているのである。
ファシズムと独占資本がからみあっていることは事実だが、それは独占資本がいわゆる「資本主義の全般的危機」に陥ったからではない。ファシズムが、その「高度国防国家」建設のために「統制」ということで独占資本にたたかいを挑んだことからファシズムとの絡み合いが起こったのである。また、そのことによって結果的には独占資本がうまくやったということになったかもしれないが、それはファシズムの独占資本の飼い馴らしが甘かったからなのであって、独占資本が自ら陥った危機から脱出するためにファシズムを利用したということはあっても、独占資本そのものがファシズムを生んだということではないのである。
第三の、社会主義に対する「予防的反革命説」もこれをいい出したのはファシズム側であって、必ずしも独占資本ではないのである。
ファシズムが、「高度国防国家」建設のために社会主義や共産主義の弾圧を必要としたのであって、何も資本主義を守るために反社会主義や反共になったのではないのである。このことの因果関係を見誤るとよくいわれるようにファシズムは独占資本の手先ということになるのである。
第四の、外に向かっての「既成の国際秩序の否定」と世界再分割要求、そのための「生存圏」「新秩序」づくりの思想と運動、これもファシズムの本質としての決定的な本質を衝いているように見えるが、それが、危機に陥った独占資本の体制死守のための思想や運動であるというのであるから、折角の指摘も全くのピントはずれといわざるを得ない。これでは、一般の「帝国主義」とそれに基づく「侵略主義」と何らかわりがないということになるからである。ファシズムの世界の新秩序づくり、あるいは世界再分割の要求は、あくまでも「持たざる国」としてのイタリアやドイツの「持てる国」への反逆もしくは挑戦的試みとしてのそれなのであって、決して「独占資本」のための侵略主義の片棒をかついでのそれではなかったのである。つまり、独占資本の利害の問題でなく、ナショナリズムの問題だったということである。
その意味で、このディミトロフのテーゼは事実の誤認、その因果関係を誤認しているということでファシズムについて何もいっていないに等しい全くのナンセンスなテーゼであったといわざるを得ない。
それならディミトロフが、あるいはコミンテルンが、何でこんなナンセンスなファシズムテーゼをつくり出したのか。
それは、コミンテルンにはコミンテルンとしての新世界秩序づくり（世界革命）の野望があり、その意味で、同じく新秩序づくりを狙うファシズムのイタリアやナチズムのドイツはコミンテルンにとって単なるライバルの域を超えた文字通りの不倶戴天の仇だったからである。
また、コミンテルンにとってその挑戦相手は「持てる国」やそれを本位とする世界の既成秩序でなく、正に独占資本の世界システムそのものだったからである。
つまり、ファシズムが「持たざる国」本位の新世界秩序づくりを指向していたのに対して、コミンテルンは社会主義を本位とする反独占の新世界秩序づくりを指向していたということである。
だから、その「世界革命」にとって唯一のたよりである社会主義勢力が、イタリアやドイツでいじめられ弾圧されている。さてこそ独占資本の「反革命」ということで頭に来、いきりたったのである。だが、事実はそうでなく、独占資本が社会主義勢力をいじめたり弾圧したというより、ファシズムがその世界の新秩序づくりの野望によって社会主義勢力をいじめたり弾圧したというのが、ことの真相だったのである。マルクスやレーニンによると国家は全て民衆の支配と搾取の機関、独占資本の独裁もしくは専制の機関である。この独特の国家論でいくと、政権をとったナチスが社会主義勢力をいじめたり弾圧したりするのも、独占資本が社会主義勢力をいじめたり弾圧したりするのも同じということになるわけだが、そういう単純でモノラルな国家論そのものがもともとおかしかったということである。マルクスやレーニンあるいはスターリンにとっては国家とは一面で「独占資本」の顔をもったヤヌス（双面神）であったかもしれないが、ムッソリーニやヒトラーの国家は同じヤヌスでも「独占資本」とは全く違った別の顔つまりファシズムあるいはナチズムという顔をもった双面神だったのである。もちろん、ファシズムのイタリアにもナチズムのドイツにもコミンテルンや共産主義への危機感や恐怖感は強かった。とくにナチスにとってボルシェヴィキはそれこそ不倶戴天の仇であった。だが、それは、独占資本を守るための危機感や恐怖感でなく、ナチズムそのものの体制的本能に根ざしての危機感、恐怖感だったのである。同じ「反共」でもそれとこれとをごっちゃにすべきではないということである。
つまり、コミンテルンの独占資本への敵意が、ファシズムの本質を見誤らせたということである。とりわけスターリンの「世界革命」へのあせりと、懐疑が、独占資本の実態とその力を見誤らせたということが大きかったといえる。たとえば、右のディミトロフ・テーゼの基調になっている、あるいは、その後のマルクス経済学者の一種のお題目のようになっていた資本主義の「全般的危機」（アルゲマイネ・クリーゼ）ということば自体、スターリンが勝手につくり出した、多分に希望的、主観的テーゼだったのである。
だから、こんなテーゼをまともなファシズムの定義としていまだに後生大事にかついでいるなどとんでもないということといわざるを得ないのであるが、それがとんでもないどころか、意外と大まじめなのであるから、どうしようもない。
たとえば、安部博純は「ファシズムとは、資本主義体制を守るために自由主義体制を犠牲にしたメカニズム」といまだにはっきりいっている（前掲書）。
「ファシズムは世界的な資本主義の行き詰まりを背景に登場した思想や運動であり、従来の立憲政治や議会政治では打開し得ない程に深刻な体制的危機に直面した支配層が、内部の激烈な対立、抗争を経て、最終的に選択した政治体制ないしは国家形態」（同右）というわけだ。こんなことなら、今日のような資本主義の世界的な危機の時代なら、とくにビッグ・バンの危機にさらされている日本のような国ならいつファシズムが起こっても不思議ではないということになる。日本だけでなく世界の先進資本主義国はどこもファシズムの危険で一杯ということになる。
安部だけではない。山崎功も同じだ。
山崎によると「ファシズムとはブルジョワジーの要請に基づき弾圧手段をもって経済的不安と政治的混乱を解消させる試み」であり「これによって強化の道をひらかれたブルジョワジーが体制を修正し、ファシズムをこれに従わせる全体主義化」の試みそのものなのである（山崎功「ファシズム体制」お茶の水書房）。ビッグ・バンにおののく日本の財界人、経済人達も「行革」だの「リストラ」だのと出来もしないことを口にするよりも、ファシズムという手をつかったらどうかといわんばかりの「ファシズム規定」であるが、こんなことをいう山崎も安部もファシズムについて何も分かっていないということなのである。
だから、こんなテーゼをいまさらつつきまわして、
（一）ディミトロフ・テーゼは、ファシズム体制の規定であって、ファシズムの思想や運動に関する規定にはなり得ない。
（二）この規定は資本主義が高度に発達し金融資本の政治的支配が実在している国以外には当てはまらない。
（三）ディミトロフのいう「もっとも反動的な」とか「もっとも排外的な」というときの「もっとも」ということが、とかく見逃されて、単なる金融資本一般の反動性、排外性の問題にすり替えられている。
（四）この規定は、とかく一国史的な視野から用いられて、国際的環境が捨象されがちであった（山口定「前掲書」）。
というふうに、いろいろ問題探しをしてみても、そこからは何の答えも新しさも出てこない。
当然このディミトロフ・テーゼに頭から反対するものも出てくるわけで、たとえば、今中次麿などは早くから「ファシズムの主体勢力が独占資本のうちの＜もっとも＞反動的なとか＜もっとも＞排他的な分子であるとするディミトロフ・テーゼは事実に反する」としてディミトロフ・テーゼに反対の声をあげている（今中次麿「政治学概論」、具島兼三郎との共著「ファシズム論」その他）。
今中にとっては「ファシストは独占資本の召使という共産主義者のファシズム理解はとんでもない誤解」であり「ファシズムは資本主義の断末魔のあがき、イタリア経済の近代化を阻止した暗黒の勢力もしくは権力」という説も「事実に反する」のである。だが、いくら反対だからといっても、「事実に反する」だけでは少なくとも政治学という学問の名においての反対とはいえない。
これではこのあとで問題にする今中の持論である「ファシズム＝中間階層説」を合理化したいがための消極的反対であると思われても仕方がない。もっとも今中自身が、このディミトロフ・テーゼそのものを頭から否定しているというなら話は別である。だったらはっきりそういうべきであって、ことさらに「事実に反する」もヘチマもないわけだ。
たとえば、今中は、右のテーゼは「ファシズムが反コミンテルン運動であったため、コミンテルンから逆規定されたファシズム」だったのではないか、つまり、当のファシズム側から自ずと出てきた規定でなく、その敵側から出てきた規定もしくはスティグマ（誹謗するための貼り紙）ではなかったのかということをいっている。たしかにディミトロフ・テーゼにはさきにもいったようにコミンテルンのファシズム＝独占資本への敵意が込められているのであって、その意味で、この今中の「逆規定論」は、これまでのディミトロフフアンの思考の盲点をついた的確な発言であるといえる。
だとすると、この一言だけでディミトロフ・テーゼへの反論は十分、それ以外余計なことは一切いらないということである。
（二）「中間階層説」
次は、「ファシズム＝中間階層説」である。
すなわち、ファシズムのイデオロギーとその運動の根源が「中間階層」にあったとする説で、日本では今中次麿の「中間階層論」が、その代表である。
今中によるとファシズムとは「独占資本の私的独裁支配と労働攻勢によっておびやかされつつある中間層（小ブルジョワ）達が直接に国家権力を握ることによって、上からの脅威に対して自己の立場を守ろうとする運動」なのである。たしかに、労働者の権利が強くなり、資本側もそれを軽々に無視出来なくなっている現代の資本主義体制で、独占資本のしめつけで一番ひどい目にあわされるのは企業においても社会においても中間層である。今日のリストラで一番被害を蒙っているのが、昨日まで我が世を謳歌していた中間層であることでもその事は明らかである。その「中間層」が独占資本のしめつけに憤激して蹶起し自ら権力を握るべく起ち上がったのがファシズムだというわけだが、これは今中だけの考え方でなく、外国でもＥ・ハイマンなども早くからいい出していることである。ハイマンによるとファシズムは「下層の中間階級による資本と労働の両者に対する独裁」なのである。たしかにファシズムにはその思想と運動にそういった中間階層的なところがあり（ウイリアムシャイラー「第三帝国への道」その他）いかにももっともらしく聞こえることから、この「中間階層説」、さきのディミトロフ・テーゼへのアンチテーゼとして長い間信奉されていた。
だか、これはあくまでも「主題と変奏」の一つであって、決してファシズムの本質ではないのである。第一に、中間階層には独特のステータス・ダウンの恐怖症ともいうべき症候群があり、それに基づく独特の利害感覚や危機感によって独特の情念（パッション）や怨念（ルサンチマン）をかもし出すということはあっても、それが、一気に世の中を引っ繰り返す程の大きなエネルギー（ポテンシャル）になるとは考えられないのである。第二に、「中間階層説」はファシズムで大衆運動が大きな力になっていたという事実と矛盾する。どちらも大衆ではないかといってしまえばそれまでだが、中間階層は中間階層、大衆は大衆、この二つはあくまでも別なのである。「大衆」とはステータスとか階級とか市民意識とかいった制度的思考や幻想を一切かなぐり捨てた文字通りの群衆（モッブ）でありマスなのである。だから、同じ運動にしても中間階層のそれと大衆のそれとでは、その考え方もあり様も全く違うわけだ。かりに両者の運動が一緒になったとしてもその違いが消えてなくなるということは考えられないのである。つまり、中間階層の情念がいくら凄まじくともその運動そのものはそれ程に大したことではないということである。
もちろん、イタリアでもドイツでも党や政府の幹部を目掛けて、技術者や文化人、インテリ達が群がり集まったという事実がある。とくにナチス・ドイツでは技術者や学者をとくに重要視し厚遇したためナチスはあたかも技術者天国のような観を呈した。だか、だからでといってナチズムが中間階層によって動かされたということにはならない。中間階層は運動したのでなく、単に地位と職を求めてナチスに殺到したのだけのことなのである。何しろ中間階層はそのステータス・ダウン恐怖症によって、地位が保証され与えられるなら、たとえ悪魔とでも手を握ることを憚らない臆面もない神経の持ち主の集まりなのである。
だから、「ファシズム＝中間階層説」を唱えた当の今中自身、中間階層の運動としての弱さとその限界を認めていたらしく「ファシズムは中間層イデオロギーであるが、その反動性と非科学主義の故にブルジョワ支配に利用され、ブルジョア独裁に吸収される」といっている。つまり、ファシズムの源流は中間階層であるが、結局はブルジョア独裁（独占資本）に敗けてしまうということをいっているわけだ。
同じようなことを、山口定もいっている。
「思想としてのファシズムはイデオロギー現象的には本来中間的階層を基盤とする自律的大衆運動のイデオロギーであり、そのようなものとして新しい体制を＜下から＞促進する力を有しているかに見えた、、、だが、それが世界的規模で拡散していったときには、それはもはや＜下から＞の新しい秩序形成の力をもったものとしてより、逆に既成の支配層による＜上からのファシズム化＞のための補助的、統合イデオロギーとしての力しかもたなくなった」（山口定「前掲書」）と。今中の中間階層のイデオロギーが「反動的で非科学的であったから」ということの意味もいま一つよくわからないが、山口のいう「世界的規模での拡散」ということの意味も、もっと分かりにくい。要は、ファシズムとしての中間階層のイデオロギーそのものが弱かったということをいいたかったのであろう。
だか、これは余りにも他愛なさ過ぎる。あれほど強烈に猛威を振るっていたファシズムが、こんなひ弱なイデオロギーから生まれたなど、とても考えられないわけだ。
現に、山口自身、中間階層の運動について「中間階層の転落がいまだに十分に進展していない特定の段階の帝国主義時代においてはじめて可能になる、そこからファシズムが生まれる。そのような特定の段階以外にはファシズムは存在しない」といって、中間階層の運動の出番を極度に限定している。これではイタリアやドイツだけでなくスペインや東欧諸国にファシズムが生まれた理由を説明できないことになる。
要するに、さしもの「中間階層説」も尻すぼみもいいところ、結局のところ、「中間階層」の動きなどファシズムと関係なかったということを暗にいっているに等しいということである。
それなら、何故、「ファシズム＝中間階層説」などもち出したのか。
第一に、ディミトロフ・テーゼの「ファシズム＝国家独占資本説」を否定したかったからである。
第二に、ファシズムの裏に中間階層のイデオロギーがものをいっていたという「現象」を「本質」ととり違えたためである。
第三に、でなければ、ファシズムというものが、絶対的なイデオロギーとして存在しなかったということをいいたかったからである。ファシズムとしての中間階層イデオロギーが、ブルジョア独裁に吸収されてしまったということは、ファシズムそのものがブルジョア独裁によって吸収され消えて無くなってしまったということと同じことになるからである。現に今中は「ファシズムは結局帝国主義に抗しながら帝国主義に吸収される」といっている。つまり、ファシズムは消えて無くなり、のこるは帝国主義だけだったということである。これでは、ファシズム・イタリアもナチス・ドイツも結局のところはファシズムでなく単なる帝国主義国家だったということになる。だから、その意味では、「中間階層説」は一見ファシズムを肯定しているようでその実これを否定する「ファシズム否定論」であったということになる。かりに十歩譲ってもせいぜいのところ「帝国主義、独占資本主義の特定の段階における政治的中産層の運動」（今中）としてのあくまでも過渡的現象あるいはファシズムとは結果としての「変形したブルジョア支配」（安部）であったということになる。いずれにしてもファシズムの存在の影はきわめて薄い。その証拠に、その今中自身がファシズムは類例のない「カーニバルの仮装行列」（Faschingskom6die) だといっている、つまりファシズムにはあれこれのイデオロギーでは捉えられない特殊なものを含んでいるということである。その意味で、今中らが「中間階層説」をたてた動機がさきの三つの「動因」のうちの第三にあったと見るのが妥当のようである。
（三）「市民社会説」
次は、「市民社会説」。
といっても「市民社会説」そのものがファシズムを起こしたということではない。逆に近代的市民社会の荒廃とその崩壊がファシズムを引き起こす原因となったということである。
「近代の病理現象説」で、それによると「第一次大戦によって生まれた精神錯乱の中から、不安感と政治的未熟さから、さらに理性への反逆と社会をバラバラに壊すこと（アトミニゼーション）への反動の中からその姿をあらわした」のがファシズムだというわけである（ラカー「ファシズム＝昨日、今日、明日」刀水書房）。だから「ファシズムはブルジョア的であると同時に反ブルジョア的、合理主義と自由社会の個人主義を否定すると同時に保守主義の独りよがりも否定する」（同書）という両面性をもつ。
またその意味で、「ファシズムの思想は単なる復古的反動ではない。自由主義、民主主義、社会主義のかなりの展開の後に登場した現代的反動」（山口定）ということになる。
一九世紀末から二〇世紀の初頭にかけて古典的理性主義、合理主義がいずれも音高く崩れはじめ、いわゆる理性への反逆として、実存主義やニヒリズムが社会、文化のいろいろな面に瀰漫しはじめたことは事実である。また、それによってフランス革命以来の市民社会信仰が動揺し、人も社会もそれまでの市民主義から一斉にいわゆる大衆社会に向かって走り出したことも事実である。エーリッヒ・フロムのいういわゆる「自由からの逃走」であり、行き先を見失って途方に暮れる「怒れる若者達」の時代のはじまりである。そこに第一次大戦。そのショックによる一切の既成の価値観の喪失、ブレヒトの「三文オペラ」や映画「カリガリ博士」のようなニヒルとデカダンスの世界に突き落とされた市民社会の混乱の中からファシズムが生まれたというわけである。その意味で、この説は、さきの「ファシズム＝中間階層説」と似ている。だが、後者が、独占資本への恐怖感がファシズムを生んだといっているのに対して、前者が、市民幻想の崩壊とニヒリズムがファシズムの母胎だといっている点で、後者と前者はその意味も意義も大きく違っている。また、この説の大きな特徴は、市民社会の崩壊からファシズムが生まれたといってもその生まれ方が「中間階層説」や、あとでいう「大衆説」のような積極的なあらわれ方でなく、当の市民側に何らの積極性も感じられない、いわばきわめて受動的な形での生まれ方であったということである。いいかえると、市民社会の崩壊につけ込まれて、当の市民社会が「上から」ファシズム化されるという形でのファシズム化であったということである。
このことを、グラムシ（戦前のイタリア共産党員）は次のような形で定式化している。すなわち、「国家イコール政治社会プラス市民社会」という形で、ということは、市民社会そのものが、それまでの政治社会（民主主義の政治体制としての）もろとも国家権力によって吸収されてしまったということである。だから、グラムシは、ファシズムのことを市民社会あるいは社会そのものに対する「強制の鎧をつけた」国家のヘゲモニーといっている。
といって「市民社会」が全く消えてなくなってしまったということではない。「市民社会」はそのパートナーであるそれまでの「政治社会」同様、国家に吸収されたとはいえ、依然その思想と形骸は保持されているのである。だから、ここでいう国家の姿も外見上はそれまでのブルジョア国家と同じということになる。ファシズムの国家もそれなりのブルジョア国家だということである。
ただ、その国家の意味が、それまでのブルジョア国家と大きく違っている。何故なら、それまでのブルジョア国家は、ブルジョア社会（市民社会）に対して直接支配するのでなく、市民社会へのサービスとして間接支配する機構としての、国家論的にいってきわめて狭義の国家であったのに対して、ファシズムとしてのブルジョア国家は市民社会を物理的精神的に全面的に抱え込むことによって直接支配する、いわば広義の容器、収容所のような形での国家だったからである。
つまり、ファシズム国家は通常のブルジョア国家とは、市民社会の統合、統括の仕方が根本的に逆だったということである。ここのところを、今少し正確にいうと、ファシズムとは、市民の組織的運動が国家という「支配階級の独裁の体系」に包摂され「階級対立が擬似的に止揚された状態」（安部）ということになる。つまり、「市民社会」が、階級的対立や抗争のない「共同体」の中での「市民社会」になってしまったということである。もちろん、その「共同体」は飽くまでも幻想としての共同体（ゲノッセンシャフト）である。だから、階級対立の止揚といってもそれはあくまでも疑似的ということになる。グラムシが「強制の鎧をつけたヘゲモニー」といっていることの意味もここにある。
だから、何のことはない。「市民社会説」といっても、結局のところ「ファシズムとは国家管理の形態をとった全面的で強圧的な社会統制そのもの」ということになるわけだ。それをそういわないであえて「市民社会説」をとるのは、その「社会統制」の目的が、単なる暴力支配や戦争体制を整えるためだけのものでなく、人間性あるいは人権に対して組織的計画的に挑戦することにあったということを強調したかったからである。いわゆるナチスの「強制的画一化」（グライヒシャルトゥング）を政治的立場からでなく、人権主義の立場から非難攻撃したかったからである。あるいは、そういう言語道断な目にあわされるほどに落ちぶれた現代市民社会の荒廃に対して改めて猛反省を求めたいという教育的な意図が、そのうらに託されていたからである。たとえば、コミンテルンの中央委員であったクララ・ツェトキンは、ファシズムは「革命的労働運動の弱さと無能と政治的過誤に対する罰」であるといいきっている。ファシズムが、人間性や人権を破壊したから悪いというよりもそんなファシズムをのさばらした市民社会の方がもっと悪いといっているわけだ。世界革命の夢破れたコミンテルンの歯ぎしりが聞こえてくるようである。その意味で「市民社会説」はファシズムへの告発でなく、「市民社会」への告発というに近い。
だから、市民社会がかりにそうであった、ワルターのいう「正常な近代の病理」に冒されていたからといって、それが、ファシズムの決定的な「本質」と見るのはどうみても無理である。世界と国内の双方に対して制覇の野望をもつファシズムの勢力が「病める現代社会」につけ込んだに過ぎないからである。「高度国防国家」をつくり上げるために、ニヒルで、デカダンスでそのくせ生意気な「市民」をこの際とばかり一気にからめとり、それを徹底的に破壊してしまおうと思っただけのことで、それに抵抗できなかった市民側にも責任があったことはたしかに問題であるにしても、そのことによってファシズムが「病める市民社会」から生まれたと見るのは、どうみてもおかしい。本質と現象の取り違えどころか因果関係のとらえ方そのものが間違っているわけである。
だから、こんな「市民社会説」をファシズムの基準（クリテリオン）にして、これは民主主義の発達したヨーロッパでは適用できても「民主主義の未発達の国々では適用できない」（ラカー）といくらいってみても、冷蔵庫はチベットではいらないというのと同じく何の生産的意味もないのである。
（四）「大衆説」
すなわち、現代社会特有の大衆化現象とそこから生まれた大衆のエネルギーがファシズムを生み、それを体制化させるまで一貫して働いていたというファシズム観で、その意味で、ファシズムとは「大衆動員的発展独裁」（mass-mobilizing development dictator - ship) （グレゴリア）ということになる。「発展独裁」とは主として今日世界の各所で見られる発展途上国の独裁制についていわれることばであるからこれをファシズムに取り込むことはどうかと思われる（この考え方でいくとイタリアもドイツも発展途上国であったということになる。イタリアもドイツも後進の新興国であったことはたしかでも、今でいう発展途上国であったとみるのはどうかと思われる。また、発展途上国では先進の近代国家のように社会の大衆化が進んでいないため、そんな国で大衆による近代的ファシズム運動が起こりようがないとおもわれるからである) が、そのことはともかくとして、ファシズムが大衆動員的であることはたしかである。
日本でも「大衆説」はかなり前から受入れられていたが、特に最近では「独占資本説」「中間階層説」「市民社会説」等既成のテーゼが次々と崩れだしたことと関連して改めて脚光を浴びはじめた今日のファシズム論の人気テーゼの一つになっている。
ここで大衆というのは、単なる多勢の人間の集まりとしての大衆のことではない。第一次大戦以前に生まれた新しい社会的現象である多勢の人々の集まり（マス）としての大衆のことである。
すなわち、大戦による既存秩序の解体、諸価値の解体、とりわけそれまで人々がよりどころとしていた市民社会あるいは旧くから人々がその中に住んでいた、大小様々な共同体の解体によって、人それぞれがバラバラになり（アトム化し）、にもかかわらず、人それぞれが心と生活のよりどころを求めてさまよっている、そういう人々が社会に充満しはじめたという意味での大衆である。単なる庶民（いろいろな人間の入り交じりとしての）でもない、単なる俗物（スノッブ＝無責任なるが故に他人に無関心で勝手なことをしているエゴイスト）の集まりでない。まさにつなぎ緒（ロザリオ）が切れてバラバラになった数珠玉のような人々としての集まり、マスなのである。だから、そういうマスとしての大衆は失われた心と生活のよりどころを求めるということで激情的である。また、自分なりにあてもなくさまようということでは、思考と行動の両面で非合理的である。カール・マンハイムのいうマス独特の激情的非合理的人間である。
その意味での大衆がファシズムの基盤あるいはエネルギー源になっているというのが「ファシズム＝大衆論」なのである。
たとえば、ムッソリーニの「ローマ進軍」（一九二二年十月）は「アゴラの力そのものの行進だった」（長沼博昭）といわれている。
「アゴラ」とは古代ギリシアの「市場」から出たことば。街中の人々がごちゃごちゃしているところ、日本の盛り場、横丁のようなところのことである。ムッソリーニの「ローマ進軍」（ナポリからローマに進軍したこと）に、そういう「アゴラ」の住民達や大衆が後になり先になってついていったということである。また、ぞろぞろついていっただけでなく、当のファシストの隊員、兵士もその殆どがアゴラの大衆出身者だったということである。
ナチスのドイツでも「大衆がナチ突撃隊とともに行進した」といわれる（レーデラー「大衆の国家」）。それどころか、その突撃隊自体が大衆集団を再編した「政治的部隊」そのものだったといわれる。
また、ムッソリーニやヒトラーの人気があれほどまでに高かったことの秘密の一つは二人とも大衆出身者であり、そのことを隠すどころかむしろ堂々と大衆へのＰＲのネタとして、売り込みのキャッチフレーズとして最大限に利用したことにあったといわれている。
長沼博昭によるとナチスのヨーロッパ戦争も武装したドイツの大衆の「ヨーロッパ的突撃」の形態をとっての「ヨーロッパ的世界に対する潰滅的征服への情念と運動」そのものだったのである。同じ侵略戦争でもアレキサンダーやシーザーやナポレオンやジンギスカンのそれとはその質が全く違っていたということである。
とりわけ、ナチス・ドイツの大衆にはイタリアのファシズムには見られなかった「第五階級」という社会のごく底辺での大衆が積極的に参加していた。「第五階級」とは、社会のはみだしもの（ルンペン、ごろつき、アウトサイダー）のことである。この「第五階級」の特徴は、いずれもが激しい加虐的（サディスティック）な心情の持ち主だということである。それと大衆の「激情」（エモーション）とが合成されて、そこからナチス独特の気狂いじみた狂乱と突撃が生まれたといわれている（長沼博昭「ファシズム革命」現代思潮社）。
だから、ファシズムとは、グレゴリアのいうような「大衆動員的独裁」であったというよりも「大衆自身の独裁」（長沼）であったといった方がより適切かもしれない。
だが、このことは大衆自身の「激情」即ち「ファシズム」ということではない。あくまでも大衆がファシズムの基盤として、エネルギー源として大々的に利用されたというだけのことなのである。
だから、ファシズムと大衆との関係を一元的に捉えてファシズムをグレゴリアのように「大衆動員的独裁」、あるいは安部博純のように「大衆の支持を基盤とする現代型専制」あるいは「大衆動員の体制」とだけ見るのは一面的でいただけない。この点、長沼博昭は「ファシズムは一面では高度に近代的なそして高度に政治的な次元における大衆革命の運動」、「他面では目的意識性の具現としてのムッソリーニ主義あるいはヒトラー主義」と二面的に捉えている。この方が正しい。このムッソリーニ主義あるいはヒトラー主義こそがファシズムそのものなのである。とくにナチスの場合は、さきにもいったように、大衆をムッソリーニのように基盤としてあつかうよりむしろ手段としてあつかった形跡が濃厚であったため、尚のことファシズムを大衆との関係で二面的に、その両面の絡み合わせということで捉えていくことが肝心なのである。
このことは逆にいうと、ファシズムが「世界史上もっとも大衆心理について真剣な努力を傾けた」革新運動だった（長沼）ということでもある。その証拠にファシズムもナチズムも単に大衆を目的のために動員したり、大衆に向かって宣伝したりアジったりするだけでなく、大衆の心理操作において最も大切な「パンとサーカス」をたっぷりふんだんに与えているのである。どこかの国のように「欲しがりません勝つまでは」などといわせて国民に耐乏生活を強いるなどといったことは、戦争末期のいよいよとなるまでは、一切やっていないのである。
それなら、何故、ムッソリーニもヒトラーも大衆心理について深い関心をもち、その操作に真剣だったのか。
それは当のムッソリーニ主義、ヒトラー主義そのものがその「動因」（アゲンス）は強烈でも、戦略的に何らの確固としたものをもたない（ムッソリーニの如きは、そんな戦略や綱領をもたないのがファシズムだと威張っていた）きわめて流動的（よくいって情況主義、わるくいえば出たとこ勝負）な性格をもった運動だったからである。
だから、運動そのものが情況によって盛り上がりもすればたるみもする。そのメリハリの激しい運動をたるませずに常に活き活きと持続させるためには、外からそれを支える力が是非とも必要なのであって、その外から支える強力な力が、ファシズムやナチズムにとって大衆の心理の操作とそこから生まれる力だったのである。だから、ムッソリーニもヒトラーも大衆の心理操作に真剣だった。逆にいうと、もしファシズムに確固とした明確な戦略や綱領（たとえばボルシェヴィズムのそれのような）があったなら、ムッソリーニもヒトラーも大衆を脅かし命令するだけで十分。大衆の心理操作にそれほど気をつかう必要はなかったということである。さきにもいったように、ファシズムもナチズムも現代市民社会を徹底的に破壊し人権やヒューマニズムも骨抜きにした。だが、「大衆」だけは破壊しなかった。いや出来なかったのである。
その意味で「大衆」とは何だったのか。ファシズムは何故大衆と深い関係をもっていたのかを事実に即して捉え直すことは今日でも大いに意義のあることである。
だが、「大衆」はファシズムの「本質」ではない。その意味で「ファシズム＝大衆説」はきわめて興味あるテーゼではあるが、ファシズムの正確な規定とはいえない。
ただ、ここで一つ付け加えておくべきことは、大衆の思考と行動のうらに単なる非合理だけでなく、「アクション・アウト」という形をとっての超合理（非条理）な側面があって、これが、運動のエネルギーとして無視できない大きな原因になっていたということである。
「アクション・アウト」とは、夢や幻想が破れたショックによって、意識が理性も感性も含めて頭から身体のごく深いところに落ち込み（退行し）、そこから新たな理性、感性の働きが生まれそれによってそれまでの常識や良識とはずれたものいいや行動をするようになることである。小さなショックでは「アクション・アウト」は起こらない。おおきなショックだとたとえ一時的にしろ、何らかの「アクション・アウト」を起こすものなのである。
ファシズムやナチズムに群がり集まった大衆にはこういうアクション・アウト型の大衆が多かったのである。だから、その運動はひときわ激しさを増したのである。
「組織とか綱領とかは必然的に行動をマヒさせる。運動の機会は無秩序にこそある」とは、「パリ五月革命」（一九六八年五月）のリーダー、Ｄ・コーン・バンディのことば（「学生の反乱」）であるが、ここでいう「行動」とか「運動」とかは全てアクション・アウトとしての「行動」、「運動」なのである。その「アクション・アウト」の激しい行動、運動がド・ゴールを倒した、いわゆる「五月革命」だったということである。
同じようにムッソリーニもヒトラーもこの大衆の「アクション・アウト」としての運動エネルギーに大いに助けられたのである。
この「アクション・アウト」、またそれと「革新」との関係については、第二部「近代化と革新」（第一章七）で詳しく述べてあるのでここでは説明を繰り返さない。また、「ファシズムとアクション・アウト」についての詳しい研究としては竹山護夫のすぐれた論文「伝統文化とファシズム」（共同研究「日本のファシズム」有斐閣選書）があるからそれを参照するのがいい。
（五）「反革命説」
次は、「ファシズム＝反革命」。
つまり、ファシズムとは何らかの意味での「反革命説」つまり「革命」に対する反対運動であったとするファシズム観で、日本では丸山真男がいいだしたことから、新しいファシズムのテーゼとして急速に浮上してきた。
すなわち「ファシズムは二十世紀における反革命（カウンター・レヴォリューション）の最も先鋭な、最も戦闘的な形態」であると丸山が新しいファシズムへの規定概念を打ち出したことから出てきたのが「ファシズム＝反革命説」だったということである。
問題は、「反革命」の対象が何であったかで、それをめぐっていろいろな論争が起こってきた。あるものは「反革命」の対象は「コミンテルン型の世界革命」だったといい（たとえば山口定）、あるものは「反革命」の対象は労働者階級の革命だった（たとえばワルター・ラカー）というふうに。
同時に「反革命」の「反」の意味をめぐっての論争も起こってきた。日本語の「反」には、英語のアンチとカウンターの二つの「反」が入り交じっている。どちらの「反」なのか。また、どちらの「反」がここでいう「反革命」の「反」として相応しいものかといった論議である。たとえば、丸山の「反革命」の「反」は自分でもいっているように「カウンター」としての「反」であるが、その意味は敵に対して何かを「対置する」ということである。とすると丸山の「反革命」に別の革命を「対置させる」つまり「ぶつける」という意味での「反革命」ということになる。これに対して「反」をアンチととれば「おさえる」「鎮圧する」「つぶしにかかる」ということであるから「反革命」とは現に起こりつつある「革命」を「おさえる」こと「つぶす」行動ということになる。どちらがファシズムに相応しいのかというわけだ。
ファシズムが明確な革命のテーゼや戦略をもっていて、それでもって、コミンテルンの世界革命や労働者の革命に当たろうというのならその「反革命」は明らかにカウンターとしての「反革命」である。だが、そういう対置すべき革命のプログラムを持たず、ただ理念と暴力によって「革命」に当たろうとするのなら、それは「対置」でなく「鎮圧」である。ファシズムやナチズムは一体どっちの「反革命」だったのかということである。
そこで出てきたのが「ファシズム＝擬似革命説」である。つまり、ファシズムとは革命に似せた、ニセの革命だったということにして、それを本当の革命と対置させた形におき直すことによって、カウンターとしての「反革命」としての恰好をつけようとしたということで、丸山の造語である。何故なら、同じ「反革命」でもアンチとしてのそれでは、ファシズムが単なる警察、暴力団のようなものになり、それでは政治学的に余りにも愛想がなさ過ぎるからである。政治学的な考察の対象としてのファシズムは、あくまでも「アンチ」でなく「カウンター」としての「反革命」でなければならなかったのである。もっともそうなると「反革命」ではややこしいのではっきり「対抗革命」といいかえた方がいいということになる。だが、それでは「反革命」ということばの意味が消えてしまうということで今もって「対抗革命」ということばはつかわれていない。依然「反革命」のままである。だから、事情をよく知らないものは誤解しやすい。
同じように、右の「擬似革命」ということばも誤解されやすい。もともとこのことばはファシズムを「アンチ」でなく「カウンター」としての「反革命」だったということを理論的に恰好をつけるための苦肉の策としての「擬似革命」（革命に似せる、革命と見なすという意味での）だったのである。それが、いつの間にか独り歩きして、山口定や伊藤隆あたりが好んでつかうようになった。「擬似革命」とは、うわべを革命に装ったニセの革命おかしな「革新」を合理化するための粉飾であるというふうに。
たとえば、日本でいうと「三月事件」や「十月事件」（いずれも軍のクーデター計画、昭和六年＝一九三一年三月、十月）は「擬似革命」だった、「二・二六事件」（昭和十一年＝一九三六年二月）も「擬似革命」だった。あるいは、軍の「皇道派」や「統制派」の運動もともに「擬似革命」だった、更に「天皇制ファシズム」も擬似革命だったというふうに。彼らによると、日本の革新運動の全てが擬似革命だったということになってしまうのである。だが、「革新」は「革命」ではない。「革新」で大事なことはニセか本物かといったことではない。何について何を「革新」するのか、その意味と価値が問題なのである。かりにその「革新」を「革命」と称してもそれはほんのことばのあや。だからといってこれを「擬似革命」「ニセの革命」として片づけてしまったのでは「革新」など一切なかったということになってしまうのである。問題は、「擬似革命」がどうかこうかといったことにあるのでなく、現実に何らかの「革命」にぶちあたったときの対応策として「鎮圧」（アンチ）という方法をとるか、何らかの革命的なプログラム（必ずしも実現させなくてもいい）らしきものをぶっつけて、それによって「革命」の修羅場をのりこえるかといったことにかかわる問題なのである。たとえば、さきにものべた、軍の、片倉衷等が中心となって作成した「カウンター・クーデター計画」（正式には「政治的非常事変勃発に処する対策要綱」）。これは明らかにその趣旨からして「擬似革命」の「反革命」のプログラムである。もちろん、その中味が果してそうだったかは大いに問題だったが。
こんなふうに「反」といい「擬似革命」といい「ファシズム＝反革命説」には何かとややこしく紛らわしい問題がつきまといがちであるため、表面的には恰好はいいがファシズムの定義としては相応しくない。
だから、「反革命」という捉え方そのものに反対するものも出てくる。たとえば、アメリカのファシズム研究家ユージン・ウェーバーの「競合革命」（ライバル・レヴォリューション）説などがその例である。
ウェーバーは、ファシズムは「反革命」ではない。「反革命」にこだわると、ファシズム独特の「革命的性格」を見失う。「反革命」でなく、「競合革命」といった方がいいというのである。つまり、「カウンター」でなくいくつかの革命プログラムが互いに相争うのが「競合革命」で、ファシズムはその中の一つの「革命」であったというわけである。
つまり、ウェーバーは、ファシズムは「革命」に対置するための「擬似革命」でなく、正真正銘の「革命」であったとみているということである。果してファシズムがそうであったかどうかはともかくとして、ウェーバーのようにファシズムを「競合革命」の世界での一つの出来事とみれば、「反革命」のための「反」だの、カウンターのための擬似革命だのといったややこしい問題は一切なくなるわけだ。
だが、この考え方は、「反革命説」のややこしさを回避できるということできわめてうまい考え方であるが、ファシズムの規定としてはやはり現実的ではない。何故なら、当のファシズム自体が「革命」ではなかったからである。もちろん、ファシズムの意図は「持てる国」本位の世界秩序に対置させて「持たざる国」としての新秩序を対置させることにあった。だから、その意味では、ファシズムは世界の既成秩序に「カウンター」したといえる。だが、その「カウンター」は「対置」としての「カウンター」よりも既成秩序への「反逆」、「謀叛」という意味での「カウンター」に近かったのである。さきにもいったように、元来が、無戦略で流動的、情況主義であったファシズムに確固とした「革命」としての筋金など入っている筈はないのである。そこにあるのは意志と野望だけ。あとは出たとこ勝負のファシズムを本物の「革命」とは断じて考えられないのである。それなら「革新」かというとこれも怪しい。何故なら、それも明確なプログラムなしの試行錯誤の繰り返しだったからである。
要するに、ファシズムとは、新秩序づくりという形での世界制覇の野望をもって、そのために、ありとあらゆる手（統制から弾圧からペテンまでの）をつかっての文字通りの「無窮動」の運動だったということである。このことを直視しないで、その現象や形態をごちゃごちゃいっているからファシズムの規定がいまだに出来ないでいるのである。なかでもこの「ファシズム＝反革命論」は一見スマートで恰好いいが、ただでさえ人をまどわせがちな「ファシズム論」を一層混乱させるものを多く含んでいてファシズムの定義としてナンセンスを通り越して有害と断じても過言ではなさそうである。
（六）「反伝統説」
次は、「ファシズム＝反伝統説」。
Ｊ・Ｆ・ノイロールがいいだしたテーゼで「ファシズムは政治的、社会的、精神的、文化的に、つまり、あらゆる領域においての＜西洋＞への大なる反逆であり、あらゆるヨーロッパ的、伝統的な価値の過激な否定」（「第三帝国の神話」）というのがそれであるがこれは、現象であって「本質」ではない。何度もいうように、第一次大戦後、大戦ショックと世界の既成の秩序の動揺とによって既成の価値体系が崩され、西欧的近代の見直しや近代的合理主義への批判が高まったことは事実である。また、それによって近代的「市民社会」が空洞化し、人々が大衆（マス）化したことも事実である。当然そこからニヒリズム、デカダンス、懐疑や怨念の芽が噴き出し、それがファシズム、ナチズムを思考と行動（アクション・アウトのそれを含めて）の両面で支える力となったわけだが、だからといって、それがファシズムの「本質」だったとはいえない。「本質」はあくまでも「持たざる国」としての世界秩序への怨念と反逆であり、その怨念や反逆が国内的には既成の価値に対する過激な否定となって現れたに過ぎないのである。ファシズムに未来派や前衛派の芸術家や文化人が群がり集まったといって、彼らが本当にファシストだったとはいえないのである。ファシズムと関係なく未来派は未来派、前衛派は前衛派なので、それとこれとはあくまでも別なのである。
その意味で、この「ファシズム＝反伝統説」はファシズム運動の中で花開いた現象を「本質」と捉えているためまともなファシズム規定とはいえない。
（七）「戦争説」
次は、「ファシズム＝戦争説」。
つまり、ファシズムを生むのは、政治でも経済でも文化でもなく、「戦争」だということで、それをいいだしたのはＥ・ノルテである。
「ファシズムは＜戦争の嫡出子＞であり、その内在的法則によって新たな戦争を引き出す方向に向かって作用する＜戦争の子＞」というまるでバクチに敗けたものがもう一丁、もう一丁と突っ込んでいくような珍説である。たしかに戦争にはバクチと同じく突っ込みやエスカレートさせる戦争独特の内的論理がある。だからといって、これがファシズムの「本質」とはとても考えられない。こういう戦争の内的論理は戦争好きの戦争を商売とする軍人達には通用してもファシズムには通用しないのである。たしかに、ムッソリーニもヒトラーも戦争のためにせっせと体制がためをした。しかし、それは戦争の内的論理に従ってのことではなく（ヒトラーの盟友、全体戦争のルーデンドルフはそうだったかもしれないが）国家の内的論理あるいは民族や人種としての内的論理に従ったものだったのである。国の「高度国防国家化」も戦争の論理によるものでなく、ナショナリズムや人種主義（ナチスの場合）の論理によったものであって、そのための国の軍国主義化だったのである。ファシズムでもナチズムでも日本のように軍が主導したのと違って、あくまでも一介のシビリアン、大衆のなかの一人が主導権をとることによって（逆に軍を抑えつけることによって）運動が進められたことに徴しても、このことは明らかである。
ファシズムと戦争とは深い関係があるからといってファシズムを、＜戦争の子＞とみるのはそれこそ、因果関係の取り違えというものである。
（八）「権威主義説」
最後に、「ファシズム＝権威主義説」。
古くは今中次麿、最近では山口定等が好んでつかっているテーゼの一つで、要するに、ファシズムとは「統合の危機」をナショナリズムと指導者原理で克服するため伝統的支配を思い切って再編成し、そこに、新たな権威をつけ直そうという試みであるという説である。
何やら、戦前の新体制や天皇制のことをいっているようだが、「指導者原理」という日本で絶対成り立たない（天皇制によって）統合の原理をいっているところを見ると日本だけのことをいっているのではないらしい。
たしかに、統合には権威やシンボルが必要である。だから「統合の危機」にはどこでも権威やシンボルのつけ直しということが行われる。今日でいうとアイデンティティの権威によるつけ直しである。
だが、ファシズムの場合、その危機は「国内の統合」とか「民族の統合」ではない。はじめに「持たざる国」としての世界の既成の秩序への反逆心と野望があり、そのために国家の「高度国防国家」化、そのための国民的あるいは民族的統合というふうに「統合」にいたる順序が一般のそれと逆なのである。だから「統合」のために（運動のために）何らかの権威づくり（ムッソリーニやヒトラーの神格化をも含めて）が行われたことは事実であるが、それはあくまでも「高度国防国家」を形成するための手段。決してそれが本質ではないのである。はっきりした意図も見通しもないまま、とにかく「一億一心」ということで天皇のＰＲを盛んにやった日本とは同じ権威主義でも事情が全く違うのである。
「ファシズム＝権威主義説」は、ファシズムの手段を「本質」と取り違えているといえる。
たとえば、小林英夫は「新体制」、総力戦体制が全ておかしくなり、その後は単なる戦争対策としての「政治的危機」への対応以外の何ものでもなくなった昭和十六年（一九四一年）以後の日本の事態について、そこにあるのは単なる「権威主義体制」だけだろう（小林英夫「昭和ファシストの群像」校倉書房）といっているが、これは正しい。
小林はこういういい方をすることによって、権威主義の意味をファシズムとの関係でなく単なる戦争体制との関係で明確に規定しているからである。
二 「変奏」より「主題」を
以上、ファシズムについて、これまでいわれていた規定もしくはテーゼの中での主なものを八つほどあげて、その問題点を指摘してきたわけだが、その結果いずれもファシズムの本質を捉えていないということで、まともな規定とはいえないということが分かった。
結局、さきにあげたファシズムの本質（一）〜（六）を概括した定義が唯一の正しい定義ということになる。それだけがファシズムの何たるかを示す決定的なメルクマールであって、あとのことは全て現象、その本当の現れ方の問題、いわゆる「主題」と「変奏」の問題だということである。
もちろん、その「変奏」にはそれなりの意味がある。何故、同じ主題がイタリアとドイツではかくも違ったのかといったことで、その違いもしくは多様さについて、その理由をたずねてみること、あるいはその多様さを比較し、その中での同一性と差異性を改めて捉え直してみることも、現象論としてあながち意味がないとはいえない。それどころかファシズムを論ずる者として大いに興味ある問題である。だが、それをいい出したらきりがない。だからそういったことはここでは一切割愛することにする。ファシズムとは何かをその「本質」によって捉えておくだけで十分なのである。
第九章 戦前の日本とファシズム
一 侵略戦争くずれ
ファシズムとはそういうものだったとして、それなら日本はどうだったのか。戦前の日本はファシスト国家だったのか。
もう一度さきのファシズムの本質規定を繰り返すと、
「ファシズムとは、戦間期（第一次大戦から第二次大戦までの）の世界の既成秩序のひび割れ、動揺、混乱につけ込んでの＜持たざる＞新興国家の反逆であり、新秩序づくりの野望実現のための国の高度国防国家化の運動であり、そのための反民主、反自由、反資本、反共の名のもとでの政治と経済の強行的統制化に向けての独裁もしくは専制体制づくりの試み」であった。この本質規定に照らして、戦前の日本はどうだったのかということである。
まず戦間期の世界のひび割れに対して、イタリア、ドイツはいち早くこれを敏感に感じとり、それにつけ込むことを考えたのに対して、日本はきわめて鈍感であったということがいえる。
たとえば、新秩序を指向してのムッソリーニがイタリアで政権獲得に成功したのが一九二二年十月、同じくヒトラーがドイツで政権獲得に成功したのが一九三三年一月であったのに対して、日本が新秩序づくりということで、世界の既成秩序に、正面切って反逆し出したのは「二・二六事件」後の広田内閣（一九三六年＝昭和十一年）以後のことだったのである。イタリアにおくれること十四年、ドイツにおくれること三年である。
第一次大戦後ファシズムを誘発したのはヴェルサイユ体制であったといわれるが、これはドイツの場合にはあてはまっても、イタリアの場合にはあてはまらない。イタリアはドイツと違って、一応は戦勝国だったからである。その戦勝国のイタリアが、ドイツよりも実に十一年も早く、ファシスト政権を成立させているのである。もちろん、戦勝国とはいえ、その実は半戦勝国で、それなりに戦後のイタリアには大小様々な欲求不満や矛盾が累積し爆発点に達していたからこそのファシズムの勝利であったわけだが、ムッソリーニの場合注目すべきことは彼が第一次大戦が勃発したということそのもののなかに、旧秩序の崩壊をいち早く感じとっていたということである。だから、これを機に「持たざる国」イタリアを大きく浮上させるべく政府の尻を叩いて「参戦」にひきづっていった。いわゆる「参戦ファッショ」で、ムッソリーニのファシズム運動は実質的にここから始まるのであるが、そういう際立った国際感覚の持ち主であったからこそムッソリーニは国民を既成秩序への反逆と、新秩序づくりの方向に向けて引っ張っていくことができたのである。
同じことはナチス・ドイツの場合にもいえるのであるが、ドイツの場合は何といっても完全な戦敗国、ヴェルサイユ体制でがんじがらめにされていたため、既成秩序の動揺が目に見えていても、イタリアのようには簡単には起ち上がれないという事情があった。だから、イタリアに遅れること十一年にして漸く反逆の烽火をあげるということになったのであるが、その反逆のモチーフそのものは、早くも敗戦直後からドイツ国民の間に言わず語らずに芽生え育っていたのであって、何もヒトラーがその独特のデマゴキーによって、国民をおどらせたからということでは決してなかったのである。つまり、イタリア、ドイツのいずれもが、かねてから「持たざる国」として、それまでのイギリスを中心とする「持てる国」本位の世界秩序に対して強い反感をもっていたこと、その反感が、第一次大戦後期せずして、表に噴き出し、それがファシズム、ナチズムを生み、それを最終的に勝利させる大きな原動力となったということである。
この「持たざる国」としての小国の不満意識は当然日本にもあった。たとえば、北一輝なども、早くから日本を世界のプロレタリア、無産国家と規定し、その解消のための日本の大帝国化の必要を叫んでいたし、当時の革新右翼のなかには、世界の富の不均衡を問題にし「資源の衡平」ということをスローガンに掲げていたものも少なくなかったのである（たとえば、上杉慎吉の流れをくんだ「全日本興国同志会」「愛国勤労党」その他）。
ジャーナリストの徳富蘇峰も「国際連盟は世界の満腹国家の連盟」と断じるなど、「持てる国」の横暴に対して早くから論難攻撃のペンを揮っていたし、後に「新体制」のホープとして華々しく登場した近衛文麿にいたっては、ヴェルサイユ会議以前から「英米本位の平和主義を排す」（大正七年＝一九一八年）という論文を発表するなど、ことあるごとに「持てる国」への反感を露骨にあらわして憚らなかった。
だが、イタリアやドイツとの違いは、こういう「持たざる国」としての「持てる国」への反感が、かなり根強かったにもかかわらず、日本の場合はそれがファシズムやナチズムのような表面切っての運動にならなかったことである。
それは、日本は、イタリアやドイツと違って、すぐ近くに中国大陸という恰好のまぐさ場があったからである。中国に侵略の手をのばせば、「持たざる国」日本といえども何とかなりそうだという期待と幻想があったため、ことさらに「持たざる国」の名の下に世界の既成秩序を引っ繰り返してもといった大それた運動を起こす気にもならず、また、その必要を認めなかったからである。だから、革新団体も様々な徒党も大陸政策については異口同音の叫びをあげていたが、ヒトラーのように世界の現状打破を叫んだものは一つもなかった。
世界の既成秩序とのかかわりということではせいぜいのところ、日本の中国大陸への進出の邪魔になる白人のアジアからの追放ぐらいのところで、それ以上に世界秩序をどうこうするといったことについては殆ど何も考えていなかったのである。
また、それどころか、第一次大戦後、イギリスを中心とするパックス・ブリタニカの世界体制に大きなひび割れが生じつつあるということそのものについての認識すらなかったのである。世界は大戦前と同じく相変わらずイギリスを中心に動いていると信じきっていたのである。こんなことでは、日本人の中にいかに「持たざる国」としての不満が渦巻いていようと、イタリアやドイツのような世界の既成秩序への反逆としての本格的なファシズム運動など起こる筈はなかったのである。
日本人が「持たざる国」の名の下に表面切って世界の新秩序づくりにのりだしたのは、その中国大陸政策が、思うように進まず、日中戦争の泥沼の中でニッチもサッチもいかなくなったあげくのことなのである。「東亜新秩序」も「大東亜共栄圏」もそれなりの「新秩序」づくりであるが、それは、はじめから意図したものでなく、あとになってから苦し紛れにいい出したことなのである。
だから、ファシズムやナチズムが「戦間期」の世界の既成秩序のひび割れ、動揺、混乱につけ込んでの「持たざる国」の反逆であるといっても、日本の場合はそのあり様が、イタリアやドイツと全く逆だったということになる。つまり、イタリアやドイツはまず国内での体制を固めてから新秩序づくりという名の侵略政策に転じたのに対して、日本ははじめ「持たざる国」の名の下に中国大陸へのかじりとりの侵略政策に明け暮れ、あとになって、イタリアやドイツを真似てのファシズム体制（大東亜建設の名の下での）に向かって走り出したということである。
だから、結果的に見ると日本はイタリア、ドイツと同じくファシスト的な動きをしたということになるが、その動きは本格的なファシズムの動きから見ると多分にいい加減、いうなればファシズムはファシズムでも「侵略主義くづれ」のファシズムとでもいうべき怪しげな動きであったということになる。
二 遅れた「国防国家」
第二の、国の「高度国防国家化」。
これは間違いなく日本でも「国策」として取り入れられていたことであり、この点では日本は正真正銘のファシズム国家だったということになる。問題は、それに乗り出した時期がイタリアやドイツに比べてはるかに遅かったことである。日本で「国防国家」化が問題となるのは、昭和九年（一九三四年）に陸軍省が「国防の本義と其強化の提唱」というパンフレットを国民の前にばらまいて以後のことなのであるが、それが「国策」として政府によって正式に取り上げられたのはそれから二年たった広田内閣においてのことなのである。すなわち、広田内閣が、「国策の基準」なるものを、陸軍からの突き上げによってしぶしぶながら策定（昭和十一年＝一九三六年八月）して以後のことなのである。その「国策の基準」が第二次近衛内閣によって、更にその密度を濃くし「高度国防国家」づくりをはっきりとうたった「基本国策要綱」となる（昭和十五年＝一九四〇年七月）までに実に四年かかっているのである。ヒトラーの政権獲得から数えておくれること実に七年である。日本の「国防国家化」がいかにスローテンポであったかということである。
だから、この「国防国家化」ということを目印として見るかぎり、日本のファシズムの一応のはじまりは広田内閣の「国策の基準」、その本格的はじまりは第二次近衛内閣の「基本国策要綱」ということになる。つまり、昭和十五年が日本のファシズムの本格的はじまりだったということになるということである。
何故こんなに遅れたかというと、それまで、軍の革新派を含めて日本の革新家達は、「国難」に対して「強い日本」をつくるということは考えていたが、ファシズムもどきの「国防国家」づくりといったことは殆ど考えていなかったからである。「強い日本」づくりと「国防国家」づくりはその意味も考え方も全く違うのである。どちらも国を軍国主義化することであるが、その軍国主義化の意味もあり様も全く違うのである。当時の日本人は、国を軍国主義化することは考えていたが、国を国防国家化することは全く考えていなかったのである。その軍国主義化がはっきりと「国防国家」を指向してのそれに切替えられたのは「国防の本義」のパンフレット以後のことなのである。すなわち、軍の革新家の中で統制派が実質的な主導権を掌中にしはじめて以後のことなのである。それも、さきにみたようなきわめてスローテンポな経過をたどって。
つまり、日本ははじめは、単なる「強い日本づくり」、つまり欧米の列強を真似ての帝国主義を狙っての軍国主義化に狂奔し、あとになってファシズム型「国防国家」の構築に転じたということで、この点でも、日本のファシズム化はイタリア、ドイツと全く逆になっているということである。
三 大甘だった「反民主、反自由、反資本、反共」
第三の、そのための反民主、反自由、反資本、反共。
国を国防国家化し、そのために政治、経済を統制しようとする以上、この四つのことは避けて通れないことであって、日本もこの四つのことにかなりの力を入れたわけだが、日本の場合その努力はイタリアやドイツに比べるとそれ程でもなかったといえる。何故なら日本では、民主主義も自由主義も元来からして明治憲法によって否認されていたからである。デモクラシーだのリベラリズムだのといっても、日本では所詮大正期の緊張緩和（デタント）の波の中に咲いた徒花、定着の根をもっていなかったのだから、そんなものは軍の一と睨みで簡単に片付けられたのである。政党政治も同じ。一とたびテロの脅しにあうや、忽ち手もなく引き退ってしまった。「新体制」にいたっては、誰も既成政党を解散しろなどといっていないのに、政党側が自ら進んで政党を解散して、かえって「新体制」の親玉近衛の方が面食ったほどなのである。
日本にはファシズムのイタリアやナチスのドイツのような、親衛隊や突撃隊といった政治的暴力装置がなかったし、又その必要もなかったといわれているが、これは当たり前。日本のデモクラシー、リベラリズムそのものが、そんな暴力装置によらなければ粉砕できない程に強力なものでなかったのである。
問題は「反資本」であるが、もともとこれは社会主義者の「反資本」と違って、何が何でも資本主義を打倒しなければならないといったイデオロギッシュな「反資本」でなく、「資本」が国防国家化に協力すればそれでよし、非協力なら罰を与えるといった程度の、多分に妥協的、調整的な「反資本」であったのであるから、「反資本」といっても、実際はどこまでそれが貫徹されたか怪しいのである。さきに総動員体制とのかかわりでの、「資本との闘い」の経過が示す通りで、こういった「馴れ合い」もしくは「反資本」の茶番劇は日本だけでなく、イタリア、ドイツでも見られたことなのである。
だから、ファシズムが資本を利用したのか、独占資本がファシズムを利用したのか、といった疑惑が今もって解消されずに残っているわけだが、ただ、ここでいえることは、ここでも日本はイタリアやドイツと違って、「反資本」のためにそれ程の苦労をせずとも「資本」を「国防国家」化のペースに巻き込むことに成功したということである。当の「資本」がもともと弱い「助成された資本主義」であったからである。
最後に「反共」であるが、これも日本の場合、イタリア、ドイツに比べるとそれ程に徹底的でなく、その表向きのスローガンの割りには多分に間の抜けたところがあったようである。治安維持法を再三にわたって改正（改悪）し、共産党を徹底的に弾圧したばかりか共産主義者でない単なるリベラリストまでも共産主義の名のもとにひっくくるという気狂いじみたことをやったかと思うと、その一方では、肝心の「新体制」や「総動員体制」の頭のところに共産主義者の大量進出を許すという馬鹿げたことを平気で見逃していたのだから、まことに間抜けた話。あげくの果てが、昭和二十年一月の「近衛奏上文」に見るように、当の「新体制」の仕掛け人の近衛自身が、敗戦に怯えるより「共産革命」に怯えたというのであるから、何をかいわんやである。
さきにもみたように、満鉄調査部や昭和研究会、企画院その他に偽装転向者を含めて多数の非公然マルクス主義者が進出、浸透していた原因の一つが日本の政治家がイデオロギーの問題に元来が無頓着であったということにあることはいうまでもないが、それだけでなく、官僚のセクショナリズムにも大きな責任があったようである。
たとえば、当時、治安維持法によって左翼の取締り権を一手に独占していた特高警察（内務省、文部省両部門での）は、その検挙した人物や事件に関する資料を部外に公開しなかった。事件捜査の都合上、秘密に付すという理由で。だから、事件の当事者（特高と被検挙者）を除くと、部外のものは、一体誰が、どの事件で検挙されたのか、その人物がその後どうなったのか（転向したのか、地下に潜ったのか）全く知りえないという状況におかれていたのである。だから、余程のことがない限り、殆どのものはうまく経歴を誤魔化すことによってどこえでも入り込めたのである。つまり、日本での「反共」のネットワークは官僚のセクショナリズムによって、いたるところ隙間だらけ、頭のいい左翼分子にとって出没自在の大ザルのようなものだったということで、こういったことはイタリアやドイツの「反共」では考えられなかったことなのである。
つまり、日本での「反民主」「反自由」「反資本」「反共」の四つは、いずれもイタリア、ドイツに比べて大甘だったということである。だからといって、日本がファシズムでなかったということではない。ファシズムであったことは間違いないとして、この四つのことに関する限りきわめて微温的なファシズムであったということである。
四 滅茶苦茶だった統制計画
第四の統制計画。
これもはじめのうち（机上のプラン段階での統制計画）はともかく、あとは滅茶苦茶。さきにも何度かいったように、そもそも統制とか計画といったことは、戦争に備えての「前もって」のそれであってはじめて有効性が保証される。「後になって」のそれは、どんなに頭をつかってみても、絶対にうまくいくものではないのである。日本の場合、折角「五ヵ年計画」ということで、産業の統制と物資の計画化に乗り出そうとした矢先（昭和十二年五月、林内閣の「生産拡充五ヵ年計画」）に日中戦争という一大ハプニングが起こり、何もかも御破算になってしまった。あとは生産力拡充などに期待する暇もない。現にあるものについての「有限＝配分」計画、あり体にいって「乏しきものの奪い合い計画」そのもの。昭和十三年四月ナチスの授権法を真似た「国家総動員法」の成立をみたといっても、要は、緊急勅令の乱発による事態の弥縫策の繰り返しに過ぎず、こんなことでもってナチスばりの「国家総動員体制」の確立などとはお義理にもいえたものではないのである。
つまり、こと統制とか計画といったことでは、日本はファシズムとして失格に近かったということである。
五 独裁者がいなかった
最後に、ファシズム独自の独裁者もしくは専制。
ここでいう独裁、専制とは単なる独裁、専制のことではない。ファシズム独特の「指導者原理」（フューラー＝グルンドザッツ、F7hrer-grundsatz）に基づく「指導者」による独裁もしくは専制である。
たとえば、ファシズムの特徴の一つは「一国一党」であるといわれているが、これは必ずしも正しくない。何故なら、ファシズムの場合その「一国一党」制とは、その上に「指導者」という確固としたナマ身の指導的人格が存在するということを前提としての「一国一党」制だからである。同じ「一国一党」制でも共産諸国のそれのような「共産党」の独裁としての「一国一党」制とはその意味もあり様も全く違うということである。
「指導者」（フューラー）とは、ファシズム独特のことばで、
第一に、革新的で新しいタイプの権威主義によって、装われた指導者を意味する。
第二に、新しい「民衆の子」（山口定）としての指導者を意味する。
第一の点で、同じ革新的指導者でも一般の民主的、社会的指導者とそのあり様を異にする。
ここで、「民衆の子」ということは、指導者が民衆出身者であるということだけを意味するのでなく、「平等の中での第一人者として行動する」ものという意味を含んでの「民衆の子」ということである。たとえば、古代ローマ人はシーザーのあとをついだオクタヴィアスに「プリムス・インテル・パレス」という称号を与えた。その意味が正にさっきいった「平等の中での第一人者として行動する人物」なのである。ファシズムやナチズムの「指導者原理」には、このローマ時代の「プリムス・インテル・パレス」の思想が強く受け継がれているのである。そいう意味での「民衆の子」なのである。
だから、「ファシズム独裁」とは、そういう「指導者原理」もしくは指導者の存在を前提としての「独裁」なのである。
「独裁」（ディクテイターシップ）とは、今中次麿の定義によると「国家的または階級的必要のために、合法的または非合法的に、その地位を得たる個人または団体の、法律に超越せる専恣的、実力的支配」である。
これに対して「専制」（デポティズム、オートクラシー）とは、同じく「特定の個人や階級などの単独支配権力を無制限にしかも恣意的、利己的に運用する支配形態」である。
「独裁」も「専制」も同じことのようだが、「独裁」は必要によってごく一時的に行われる「専恣的、実力的支配形態」であるのに対して、「専制」は、「必要」あるなしと無関係に、半永続的に行われる「専恣的、実力的支配形態」であるということで、「独裁」と「専制」は違う。
いいかえると、「独裁」とは「必要」によってとられる「非党的、便宜的、過渡的な政治的手段」（同右）であって、必ずしも国の「政体」そのものを大きく変化させる程に長期の確固とした政治的体制をともなった「専恣的、実力的支配」ではないということである。たとえば、「独裁」必ずしも民主主義や立憲制の政体と矛盾しない。古代ローマ帝国の独裁制がそれであった。あるいは今日の民主主義的政体の下での非常事態におけるいわゆる危機管理の体制も、この意味で「独裁」である。
これに対して「専制」の場合は、それ自体が、永続的、決定的、終局的な「専恣的、実力的支配」であるから、それは、手段の域を超えて一つの定まった政治形態、つまり「政体」ということになる。たとえば、江戸幕府の幕政が、その意味で「専制」であり、「政体」であった。従って、「専制」は民主主義や立憲制と根本的に矛盾し、これと両立しない。また、「独裁」はそれが長期化するとそれは必然的に「専制」と化す。従って、その意味で、「独裁」は広い意味での「専制」の一種であるということになる。鎌倉幕府の「専制政体」の中でときに見られた「執権」の独裁がその例といえる。 また、その意味では、ファシズムの「独裁」は専制に近い。さきのファシズムの定義でファシズムが「独裁もしくは専制体制づくりの試み」であると、独裁と専制を併置させておいた理由もここにある。
要するに、ファシズムの独裁とはその意味での独裁であったということである。
すなわち、指導者原理に基づく独裁もしくは専制がファシズムの独裁というものであったということで、同じ独裁でもソ連などの一党独裁の全体主義のそれとはその質も意味も違っていたということである。
ハンナ・アーレントは、この二つの独裁を混同して、ナチスの独裁も、スターリン主義のソ連の独裁も、等しくこれを「全体主義」として総括しているが、これは正しくない。
ソ連の場合は明らかに全体主義であるが、ナチス・ドイツの場合は全体主義とは違った形での独裁主義だったのである。
いいかえると、ナチスの場合、その「一国一党」主義も、「強制的画一化」（グライヒシャルトゥング）も全体主義なるが故のそれ（たとえばスターリン主義のもとでの一枚岩のような画一化）でなく、その独特の指導者原理を貫徹させるためのブルジョア政党の排除、階級制度の止揚としての「一国一党制」、「強制的画一化」であったということである。つまり、ファシズム、ナチズムにとって「指導者原理」（ファシズムのドゥーチェ、ナチズムのフューラーによって具現化された）こそが、決定的なメルクマールなのであって、「一国一党制」や「強制的画一化」は決定的なメルクマールとはいえないということである。
この点、日本の「大政翼賛会」にはひどい誤解があったようである。すなわち、「大政翼賛会」が近衛らの予期に反して全政党が解散するというハプニングによって、図らずも「一国一党」になってしまったため、早速これはファシズムではないかといった非難攻撃を受けることになったわけだが、またそのため、近衛が嫌気を起こし、折角の新党「大政翼賛会」を政党として扱うことをやめてしまったわけだが、これは、明らかにファシズムの本質をみないで、その現象だけに眼を奪われたための認識錯誤による誤解から生じる悲喜劇だったのではなかったのかということである。何故なら、たしかに「大政翼賛会」は期せずして一国一党的政党になったものの、日本の場合、ナチスのような「指導者原理」も「指導者」もいなかったからである。そんなものが果して、ファシズムといえたかどうかということである。指導者不在（単なる党首不在ということではない）の「一国一党」制とは全体主義のそれでなければ、何かの間違いで起こった政党制のハプニングかの、いずれかであって、そのことをもって、これをファシズムと断じるなど早とちりもいいところだったのである。
つまり、非難攻撃したものも軽率だったが、そんな非難攻撃に驚いてあっさり尻尾を巻いた近衛も近衛だったということである。
ファシズムの独裁とは、そういうものであるということがわかったとして、問題は日本にそういう「独裁」もしくは「専制」の体制があったかどうかということである。
第一に、かりに日本に独裁者がいたとしても、すくなくとも「指導者」というものは存在しなかった。たしかに、日本でもファシズムやナチズムを真似て、たとえば、「大政翼賛会」に「指導者原理」を導入しようという動きはあった。だが、生憎なことに、日本には「天皇制」という「超指導者原理」的な体制があって、それを額面通りに導入することができないという事情があったため、それを「衆議統裁」というふうに曲げて取り入れることにした。だから、これをファシズムの「指導者原理」の日本版とみれば日本の「新体制」も「指導者原理」が働いていたということになるわけだが、これでは、「西瓜もメロンのうち」というようなもので、その実、味は全然違うのである。第一、「衆議統裁」には主語がない。一体誰が「衆議統裁」するのかそのナマ身の人格が公然とその姿を見せていない。そんな主語のない「指導者原理」などといったものがあっていいものかということである。第二に、「指導者原理」は指導者こそ「法」であるということを前提にしての独裁である。衆議を集めて、その上で断を下す（統裁する）ようなことなら、それはせいぜいが多数原理を否認するという形での独裁であって、それによって、統裁者が必ずしも「法」になったということを意味しないのである。いいかえると、それは採決の一つの形（多数決に対する）に過ぎないということである。「指導者原理」は採決の一つの形式ではない。文字通り指導者の声は神の声、ウンもスンもなしにこれに従えという国民支配の原理そのものなのである。だから、「大政翼賛会」がそのはじめに一国一党の政党だったとして、また「衆議統裁」という運営原理を取り入れていたからといって、そのことによって「大政翼賛会」がファシズムの党であったというのは、多分に無理だということになる。せいぜいのところ、ファシズムでも何でもないものをファシズムめかして、それらしい恰好をつけたのか、それともファシズムの幻影に怯えて、ファシズムではないというアリバイづくりのために「衆議統裁」などといった独裁形態をでっちあげたのか、のいずれかといったところがオチなのである。果して、そのいずれだったのかは、永久にわからない。何故なら、当の「大政翼賛会」なるものが、発会と同時に政党でなくなってしまったからである。単なる「公事結社」になり下がってしまったからである。
ということは、たとえ「新体制」がファシズムを指向していたとしても、そのファシズム指向そのものが、政党としての「大政翼賛会」の失敗によって、自ら終止符をうたれたということであり、そのあとのことは全てファシズムとは関係のない単なる戦時体制のドタバタ騒ぎ、せいぜいのところ「ファシズム崩れ」としての戦時体制のドタバタであったという他はないということになる。
もちろん、戦時下それも大東亜戦争が苛烈化した中での戦時体制のことだから、当然、「独裁」ということがいろいろな面で行われた筈である。だが、その「独裁」そのものが日本の場合あくまでも日本的な独裁の域内での「独裁」であって、ファシズムのそれ、あるいはスターリン主義のそれ程に強力な独裁体制が布かれたということは一度もなかったのである。
何故なら、日本ではどんな権勢家でも、一度その職責から離れるや、殆ど無力に等しい存在と化さざるを得ないようになっていたからである。古代からの天皇制の下での大臣、官僚の任免制が一貫して根強く生き残っていたためである。それどころか明治の憲法自体がその制度を明文化していたのである。
だから、かりに独裁者がいたとしてもその殆どは在職中の一代限り、職についているといないとにかかわらず独裁者として政界、官界に君臨していたものは、日本では皆無にひとしかったのである。
だから、大東亜戦争の最中の東条といえども、その「東条独裁」の非難の声に対して、次のように弁明せざるをえなかった。
「いま独裁政治という言葉が出たが、、、東条というものは草莽の臣だ、、、ただ私自身に総理大臣という職責を与えられており、これによって違う。これが陛下の御光をうけてはじめて光る。陛下の御光がなかったならば、そんなものは石ころにひとしいものだ。そこが、いわゆる独裁者と称するヨーロッパの諸公とは全然趣を異にしている所以だ」と（昭和十八年＝一九四三年第八十帝国議会での答弁）。
つまり、自分がかりに独裁者として権限を行使しているのは、総理大臣だから、それも天皇によって親任されているからこそなのだということであるが、このように独裁の大義名分を職務や天皇に求めこそすれ、外国の独裁者のように国家が非常事態だから、カール・シュミットのいう「例外状態」だから、独裁者として非常権限を行使するのだ、と断固として言い放てないところが、日本の独裁者の泣きどころだったのである。
その意味で、東条は在職限りの独裁者ではあったが、ムッソリーニやヒトラーのような形での独裁者ではなかった。つまり、ファシスト的ドゥーチェでもフューラーでもなかったといえる。竹山道雄にいわせると「東条はヒトラーやムッソリーニと違って多年の波乱のあとに起こった戦争を遂行して敗けた責任者」以外の何ものでもないということになるのである。
だから、「独裁」ということをメルクマールとして、日本がファシズムであっかどうかをいくら論じてみても、そこからは満足な答えは出てこない。ファシズムの独裁は、それを合理化するために、他から何かの権威をかりてこなければならない程にか細く、ひ弱いものではないのである。
それよりも、日本で問題なのは、「専制」政治であって、もし、戦前の日本がファシズムであったかどうかを「独裁」「専制」とのかかわりで捉え直そうとするなら「独裁」より「専制」の方こそが、そのメルクマールとしての大きな意味をもっていたのではなかったか。
六 「共同謀議」でなく「専制」のリレー
「専制」とは、さきにもいったように「特定の個人や階級などの単独支配権力を無制限にしかも恣意的利己的に運用する支配形態」であり、「独裁」と違ってデモクラシーの原理と絶対に両立しない支配形態であるが、同時に、その専制体制を貫徹するためには、必ずしも独裁者を必要としない体制である。
たとえば、徳川幕府の政治体制は、その意味で、独裁者なき専制体制であった。
それと同じような専制体制が、戦前の日本に形成されて、それが日本のファッショ化において大きな意味と役割を果たしたのではなかったかということである。
たとえば、日中戦争以降九つの内閣、二百名近い人間が閣僚として出たり入ったりしたが、対外侵略戦争と対内国民抑圧の二つだけは、それがあたかも日本の基本コースとして定まったものであるかの如く、内閣や大臣達によって変えられることはなかった。ということは、右の二つの政策だけは、いかに大臣や内閣が変わろうとそれには関係なく一貫して維持され踏襲されていたということであり、また、その意味で、九つの内閣は右の二つの政策に関する限りそれなりの「専制支配」を行っていたということである。
徳川幕府が「神君家康の遺訓」をかついで、独裁者なき専制支配をつづけていたのと同じだったということである。
つまり、日本には西欧のように独裁者がはじめにあって、それがいつか専制支配に転ずるという専制のパターン（たとえば、鎌倉幕府や室町幕府の成立はこのパターンの典型といえる）だけでなく、単に独裁者がはじめにあっただけでなく、その独裁者が決めた政策なり国策が、その後の歴代の支配者によって受け継がれていくという形での専制支配のパターン（徳川幕府の成立がその典型）があったということで、この後者の専制パターンが日本のファシズム化に大きな意味をもっていたのではないかということである。
とすると、その「独裁者なき専制」のルーツは更にそれ以前の二つの内閣すなわち第一次近衛内閣の前の林銑十郎内閣（昭和十二年＝一九三七年二月二日〜五月三一日）とその前の広田弘毅内閣（昭和十一年＝一九三六年三月九日〜翌年一月二八日）にも遡るということになる。何故なら、広田内閣こそが、その後の歴代内閣をして、右の二つの政策面での「専制支配」を行わせる基礎をつくった張本人だったからである。即ち、広田内閣が策定した「国策の基準」こそが、あたかも徳川歴代の将軍達にとっての「神君家康の遺訓」と同じような重みをもって、その後の政府、内閣の思考と行動を規制し、その実現のための「専制」に走らせた決定的要因だったからである。
あるいは、その前段階ということで、大きな役割を果たした「五・一五事件」後の斎藤実内閣（昭和七年＝一九三二年五月二十六日〜昭和九年＝一九三四年七月三日）、その後の岡田啓介内閣（昭和九年＝一九三四年七月八日〜昭和十一年＝一九三六年二月二九日）の二つの内閣をこの中にいれてもいいかも知れない。
また、その意味では、さきの九つの内閣から東条、小磯、鈴木の三つの内閣は右の専制支配の系列から外してもいいかもしれない。何故なら、この三つの内閣は、いずれも専制的、独裁的であったということではそれ以前の内閣と共通しているが、その「独裁」「専制」の意味が、それまでの内閣のそれとかなり違っているからである。すなわち、東条以前の政府の「専制」は明らかにファシズムを指向しての「国策」をかついでの「専制」であったのに対して、東条からあとの内閣のそれは、あくまでも大東亜戦争を引き起こした結果としての「非常事態」に対処するためにとらざるを得なかった「戦時体制」としての「非常事態」（「例外状態」）「独裁」「専制」だったからである。
つまり、日本にはヒトラーやムッソリーニのような独裁者はいなかったが、それに代わるものとしてファシズムを指向した「国策」があり、その「国策」をかついでの独裁者なき「専制体制」はあったということである。
すなわち、厳密には、広田内閣から第三次近衛内閣までの八つの内閣、あるいは、その前段階の斎藤、岡田の二つの内閣を加えた十の内閣が、その「専制」のリレーメンバーだったということである。
さきに、日本での「新体制」と「国防国家」との因果関係に関して「国策」というもののもつ独特の意味について強調しておいたその「国策」こそがその後の政府をして、好むと好まざるとに拘らず日本をファシズムに向けて走らせることになった、運命の道標であったということである。
戦後の米軍極東軍事裁判では、このことをもって日本にファシストの「共同謀議」があった証拠と見なそうとしたわけだが、実は「共同謀議」などといったものではない。運命の道標に従って、歴代政府が「専制」という形で走らされたに過ぎないのである。何故なら、その「道標」を政府につくるように強制したのは軍であって、政府それ自体ではなかったからである。
だから、日本にかりにファシズムがあったとしたら、それは「軍の主導と強制による内閣の独裁者なき専制支配とそのリレー」という形をとったファシズムだったということになり、その意味で、明らかにイタリアやドイツに比べて異質のタイプのファシズムだったということになる。
しかも、そのリレーの期間はせいぜいのところ大東亜戦争直前までの八年間、厳密にいって、「新体制運動」の起こった昭和十四、五年までの数年間、「新体制運動」が挫折して以後は、ファシズムといっても、せいぜいのところ「ファシズム崩れ」としての惰性的運動の上でのいくつかの「もどき現象」の展開といった域以上に出ることはなかったのである。
七 天皇制の下での「負の平方根」
以上からして、日本のファシズムは、もしそれがあったとしたら、
第一に、その思想はあったかもしれないが、ファッショのイタリアやナチスのドイツにおけるような華々しい運動はなかったといわざるを得ない。あったのはファシズムを指向しての運動でなく、「動き」だけだったということである。強力な独裁者、指導者がいない以上、そうならざるを得なくて当然なのである。
第二に、日本のファシズムは、何もかも「遅れてやってきたファシズム」といわざるを得ない。
「持たざる国」としての世界新秩序建設に本気で取り組み出したのも遅かったし、そのための国の「国防国家」の必要に気がついたのも遅かった。
いいかえると、それまでは、何もかも、帝国主義の軍事化コースで解決できると思っていたのが、その帝国主義そのものが、いざ出番となったときには、すでに時代遅れとなっていたため、改めてファシズム化に向けてのコースの転換を余儀なくされたということである。「日本帝国主義」の挫折が「遅れてきた日本ファシズム」を生むことになったということで、そもそもの原因は、「遅れてきた帝国主義」の内包する自己矛盾にあったといっても過言でない。もちろん、ナチス・ドイツの場合でもファシズムのイタリアの場合でも帝国主義の挫折がファシズムを生む原因であった（前者は敗戦によって、後者は半勝利によって）わけだが、日本とは全く事情が違う。ドイツやイタリアの場合、敗戦によって自国の帝国主義も挫折したが、同時に戦勝国であったイギリス、フランスの帝国主義も、大戦後の世界の既成秩序のひび割れ動揺によって、その命脈が尽きかけていたのである。
これに対して、日本の場合は、大戦によって帝国主義そのものが、時代遅れになったということに依然として気づかぬまま、帝国主義コースで中国大陸に向かって突出しようとした。それが、「九カ国条約」や満州事変に際してのアメリカの不承認宣言（スティムソン宣言）や国際連盟の日本非難決議などによってストップをかけられたことから、ファシズムコースへの転換を余儀なくされた。そこのところの事情がイタリアやドイツと全く違っているのである。いうなれば、イタリアやドイツのファシズムが「帝国主義にかわる新しい侵略主義のパターンとしてのファシズム」であったとすれば、日本のファシズムは「帝国主義くずれのファシズム」というに近いのである。
第三に、日本のファシズムはある面では、天皇制によって助けられ、ある面では天皇制によって阻止されたという意味で、天皇制という名のルート（羃＝ベキ）の中でのファシズムであったといえる。しかも永久に開平されることのない負の平方根のような形での。
天皇制に助けられたとは、ブルジョア政党政治の否認を含めての、反民主、反自由の闘いが、イタリアやドイツに比べてはるかに、ヒトラーも羨むほどにスムーズに運んだということである。また、天皇制の「公」（オオヤケ）の思想とそれに基づく一君万民の日本的ゲマインデの共同主義がファシズムの指向する民族主義的、生命論的、神秘的共同体の思想にかわるものとして大いに役立ったということである。
その反面、天皇制はファシズム的「指導者原理」を否認した。それによって「大政翼賛会」からそのファシズム的意図を骨抜きにしてしまった。ファシズムをして、ナチ的な独裁者不在のファシズム化することによって、事実的にファシズムをうやむやにしてしまったのである。軍がファシズム化のために営々と進めてきた統帥権の広義化も、その後の戦時体制のもとで再び狭義（軍事的な範囲での）のそれに押し戻されてしまうのである。たしかに、戦時下ということで、軍は「統帥権」をカサに軍事以外の政治面にも盛んに介入したが、それはかつての軍が国内革新のために介入しようとしたための政治干渉でなく、あくまでも目先の戦争遂行のための政治介入であって、同じ政治介入でもその意味が全く違っていたということである。前者は、明らかに統帥権の広義化を前提としての政治介入であったが、後者は、同じ政治介入でも狭義の統帥権の延長線上での必要によっての介入であったということである。
つまり、前者は軍のファシズム化の現れであったが、後者はファシズムの勢いはどこえやら、全くの戦争対策の泥縄的ドタバタの中での政治へのとばっちり以外の何ものでもなかったということである。つまり、日本では天皇制によって近衛などの政治的民間人のファシズム化への道を封じられることになったが、日本のファシズム化ということで最も強硬であった軍もそのファシズム化の道を天皇制と戦争との二つによってうやむやにされてしまったということである。日本のファシズムは「天皇制」というルート（羃＝ベキ）の中での「負の平方根」であったという所以である。
八 「未成」のファシズム
もちろん、日本にもファシズムの思想もあり、それを信奉するファシストもいた。
たとえば、旧いところでは北一輝や大川周明が、あるいは新しいところでは石原莞爾、宮崎正義、さらには近衛文麿。あるいは、中野正剛のような生粋のファシストもいたし、左翼くずれのファシストにいたっては高畠素之や亀井貫一郎、赤松克麿、麻生久等をはじめとしてそれこそ数知れない。何よりも軍の「統制派」そのものが、その首領格の永田鉄山をはじめとして隠れもないファシズムの牙城だったのである。一般に「皇道派」がファシズムの牙城だったようにいわれているが、これはウソである。
「皇道派」は天皇主義の革新派の牙城だったのであって、どちらかというと、旧弊な天皇主義の名のもとでの帝国主義者の巣窟だったのである。だから、「皇道派」はファシズムという新型の「革新派」の前に一敗地に塗えるということになったのである。
だが、このようにファシストは大小様々その数はきわめて多かったにも拘らず、日本ではそれが体制化されるということは全くなかった。かりにそれが体制化されたとしても、それは幻の「五ヵ年計画」のような机上での体制化で、満州ではある程度実験化されても日本ではそれが本格化されることはなかったのである。「国家総動員体制」しかり、政治の「新体制」しかり。あるときは日中戦争というハプニングによって、あるときは天皇制によって、あるときは大東亜戦争の勃発によって。
それでもファシズム化の野望をあきらめず何とかしてその体制を曲がりなりにもつくろうとして近衛や軍がしつこくねばり、そのために肝脳をしぼったことは事実である。
だが、その体制づくりの方向が、どちらかというと国内に向けてでなく、国外に向けられていたところに、末期の日本のファシズムの日本的限界が感じられるのである。
たとえば、近衛の「大東亜新秩序」声明。これは、さきの「蒋介石を相手にせず」の第一次近衛声明（昭和十三年＝一九三八年一月）を撤回する意味で行った、第二次近衛声明（同年十一一月）の中で強く打ち出された新しいスローガンであり、ここではじめて日本がナチス張りの「新秩序」建設に乗り出したことを意味する、いわば「日本のファシズムの対外宣言」でもあるわけであるが、この「宣言」そのものが日中戦争が当初の予想に反して長期化しはじめたため、蒋介石の懐柔を狙って、やむなく打ち出されたものなのである。つまり、外の方が簡単に収拾つかなくなったため、外に向かって「新体制づくり」を呼びかけたということである。すなわち「内をかためて外に向かう」という「内先外後」のファシズムの常道と全く逆な形での外に向かっての「ファシズム宣言」であったということである。
「大東亜共栄圏」のスローガンも同じだ。
これも国内での「新体制」づくりが思うようにいかず、といって日中戦争も思うように解決できず、アメリカの圧力によるいわゆるＡＢＣＤ対日包囲網の形成によって、絶体絶命のピンチに追いやられた日本が、その窮境打開のため、いわば、やけくそのような形でいいだしたことで、やはり外に向けての「新体制」づくりの呼びかけである。内でもうまくいかないことが、何で外でうまくいくかというわけだが、そんなことにかまっておれない、とにかく「新体制」を何とかしてというあせりが、侵略を大義名分化することの必要ということもあって、こういう外に向けての新体制の呼びかけの連発ということになったものと思われる。江戸の仇を長崎で討とうとしたようなもので、お門違いもはなはだしいわけだが、ファシズム貫徹の執念の現れと見れば、その意味もわからなくない。
要するに、内向けであれ、ファシズムの「体制づくり」の動きも執念もあったことはたしかだが、いずれも成功しなかったということである。イタリアやドイツではファシズムの体制が未完であったとはいえ、それなりの形が一応出来ていた。日本ではその一応の形すら出来るや忽ちつぶされ、うやむやにされてしまったのである。その意味で、日本でのファシズムは、こと「体制」に関する限り「未完」どころかそれ以前の「未成のファシズム」、掛け声だけのファシズムであったといっても過言ではない。
それが、日本におけるファシズムについての「結論」である。
すなわち、
（一）「遅れてきたファシズム」
（二）天皇制のルートの中での「負の平方根としてのファシズム」
（三）掛け声だけの体制としての「未成のファシズム」
日本のファシズムは、「天皇制ファシズム」だったとよくいわれる。
これには、二つの意味が託されている。
一つは、文字通り「天皇制」をかついでの軍部と天皇制官僚によるファシズムであったという意味での「天皇制ファシズム」。
今一つは、ファシズムそのものが「天皇制」という無責任体制の中に飲み込まれてしまったという意味での「天皇制ファシズム」。
第一の意味での「天皇制ファシズム」は、実在しなかったし、また理論的にも実現不可能であった。
何故なら、ファシズムとは、もともと「天皇制」を含めての現状破壊、新秩序づくりの運動であったわけだが、それが日本ではいうべくして不可能に近いことであったからである。ファシズムどころか、そこまで徹底しない単なる現状打破の「革新」ですら天皇制の前では一歩も二歩も後退せざるを得なかったのである。一般には、この天皇制の前で後退を余儀なくされた革新家のことを農本主義者（橘孝三郎など）あるいは観念右翼（井上日召など）などと呼んでいるが、これらは正真正銘のファシストとの対比で非ファシスト型革新家といった方がいい。
これに対して、北一輝から近衛までの正真正銘のファシスト達は、「天皇制の枠を超えようとして遂に超えられなかったファシスト」と呼ぶのが適切かと思われる。いずれも天皇制の前で屈していることでは同じだが、その屈し方が前者と後者とでは違うということである。
つまり、天皇制をかついでのファシズムなど、あり得なかったということである。
その意味で、中村菊男などが「天皇制ファシズム」などなかったといっているのは、その論拠はともかくとして必ずしも誤りとはいえない。
第二の意味での「天皇制ファシズム」。これはあったかもしれない。ただそれが、日本のファシズムが、無責任なファシズムであったということを「天皇制」に飲み込まれたといういい方をすることによっていいあらわそうとしての「天皇制ファシズム」（たとえば小林英夫のいう「勝義でのそれでなく無責任であいまい」という意味での「天皇制ファシズム」）であるとすれば、これはいささか筋違いというもの。何故なら、日本のファシズムでは、その責任の所在をどうこういう前に、そういう体制が果してあったかどうかが問題として先だからである。そういう体制があったのだが、殆ど未完のまま天皇制の前で挫折し、結果として天皇制に飲み込まれてしまったという意味での「天皇制ファシズム」ならそれは天皇制のルートの中での「負の平方根」としてのファシズムということで明らかに実在したといえる。また、その意味でこの「天皇制ファシズム」はさきの非在の「天皇制ファシズム」が積極的なファシズム概念であったのに対して極めて消極的、殆ど否定的に近いファシズム概念ということになる。
九 「遅まきの帝国主義」と「遅まきのファシズム」の悲劇
また、ファシズムはイタリアとドイツのそれを同一に見ず、イタリア型、ドイツ型の二つのパターンに分け、前者を第一型もしくは原型型、後者を第二型、あるいは前者を原型ファシズム型、後者を変形ファシズム型ファシズムとしてのナチズム型とする見方（山口定他）に対して、日本のファシズムを日本型もしくは第三型あるいは「軍国主義型」としたらどうかという考え方もある（安藤博純他）ようであるが、これはどうやら無理のようである。
何しろ、日本のファシズムはその思想や動きはともかくとして体制的には「未成」に近く、これをパターンとして捉えるどころのさわぎではないからである。日本のファシズムが、主として軍主導の軍国主義型であったことは間違いないとしても、これをもってファシズムの第三のパターンと見る程にその中味がファシズムとして成熟していたかどうかが問題なのである。といって、これを中村菊男その他のようにファシズムでなく単なる軍国主義に引き戻してしまっていいかというとそれも疑問である。単なる軍国主義の一言で割り切れるのは「五・一五事件」以前の「強い日本づくり」ということでの、帝国主義化を指向しての革新時代についてであって、それ以後の一連の革新運動については、単なる軍国主義化では片づけられないものがあるのである。
要するに、ファシズムということでもそのメダルの裏側の軍国主義ということでも日本のそれをもってファシズム、ナチズムに対する第三のパターンとして確定的に捉えることには理論と現実の両面でかなりの無理があるということである。
せいぜいのところ「未成のファシズム」、でなければそのころイタリア、ドイツに触発されて、あるいは「ドイツ、イタリアの世界帝国建設構想の一環にビルト・インされて」（小林英夫）生まれた南欧（スペイン）や南米あるいは東欧（チェコやハンガリー、ユーゴその他）など三十何カ国のミニ・ファシスト国家の中の一つとしての日本版といったところである。つまり、イタリアやドイツのファシズムが、南欧や南米更には東欧に飛び火してこれらの国をファシズム化したように、日本にも飛び火して日本もファシズム化に向かって走りだしたということである。だから、南欧や南米、東欧のファシズムがいずれも正真正銘のそれとかなり違ってのいわば「もどき」のファシズム（たとえば権威主義、伝統主義、軍事独裁主義といった形での）であったように、日本の「ファシズム」もイタリアやドイツのそれに比べて、多分にニセくさいそれであったとしても一向に不思議ではないのである。というと、日本にファシズムがあったと真面目に思っているものはガッカリしそうであるが、何事でもヨーロッパで起こっていることの真似をしたがった当時の日本人の西欧主義の習性を考えるとこれは大いにあり得たことなのである。
とすると、これは百八つならぬ三十幾つかの流星に分かれた英雄豪傑が一か所に相い寄り相い集まって世を騒がせた「水滸伝」のファシズム版ということになる。だが、そうなると、もはや、ファシズムについてまともに考えることはすくなくとも日本では無意味でありナンセンスということになる。そうなったら身も蓋もないことになるから、ファシズム「水滸伝説」はしばらくおくとする。
要は、日本にはファシストもいたし、ファシズムを指向しての動きは軍にも民間にもあった。だが、その「体制」ということでは、「未成」あるいはうやむやなことでお茶を濁すということになった。イタリアもドイツも敗戦ギリギリまで、ファシズム、ナチズムで頑張り通したが、日本は敗戦のかなり前からファシズムをうやむやにしてしまった。そのあとは大東亜戦争を大義名分化するための「大東亜共栄圏」という外に向けての新体制づくりの旗だけが残った。それが日本のファシズムの実態だったということである。
いいかえると、大正、昭和にかけての「強い日本づくり」、そのための「強い天皇づくり」を指向しての軍国主義化、帝国主義化コースの内包する諸々の矛盾が、満州事変後、政治、経済、社会の至るところで一斉に噴き出したことによって、「上から」なし崩し的にファッショ化の体制に移行せざるを得なかったところに、日本のファシズムの変則性、ブレと矮小性の全ての原因があったということである。山口定によると日本で「上からのなし崩し的ファッショ化」を推進したのは日本の「保守的、権威的体制」であったということであるが、こんなふうに奥歯にものがはさまったような、もってまわったいい方をする必要はない。大正、昭和期にはじまった「強い日本づくり」「強い天皇づくり」を合言葉としてはじまった「遅まきの帝国主義化」のコースの挫折がファシズム化を余儀なくさせたのだ、とはっきりいった方がいいのである。日本での「保守的、権威的体制」とは、「天皇制」以外には考えられないからである。
結 語
一 「千年王国」に向けての大いなる実験
ファシズムは二十世紀の戦間期における一つの大いなる実験であった。その実験とは既成の世界秩序に反逆して、国家を資本主義でもない社会主義でもない、また自由主義でも個人主義でもない、といって全くの自由や個を否定しての古代的な全体主義でもない、いろいろな意味での「第三の道」を指向しての新しい「国家体制」とそれを主導力としての世界秩序の建設であった。
いいかえるとことばの本当の意味での「千年王国」の建設を目指していたということである。だから、ムッソリーニやヒトラーがそのやり方がどうであれ（民主的なやり方か、暴力的なやり方かということで）、ともかく政権を獲得、掌握したときには、全世界が注目し、その成果に半ば期待した。
「一九八四年」のオーウェルは、その意味で、ファシズムを「悪しきよきもの」として容認した。ボルシェヴィズムのソ連の社会主義に懐疑的であったバーナード・ショウですらもはじめは「ムッソリーニはイギリス労働党が行う以上に社会主義の方向で前進をとげるであろう」と手放しで礼賛した程であった。
だが、その後の「実験」が、することなすこと「千年王国」づくりの看板とは逆の暴力主義、気狂いじみたロマン主義、イデオローグによる非人間的、非人道的な抑圧と殺戮行為（ホロコースト）に明け暮れた試行錯誤の繰り返しであったため、折角の希望の世界が一転して悪魔と外道の世界と化してしまった。「革新」への余りにも強い情熱が（熱狂＝ジーレ）現状の破壊の方に向けられ過ぎて、その分だけ建設と創造に向けての情熱（パッション）が分散されて空に浮いてしまったためである。また、その「千年王国」の夢そのものが、余りにも幻想じみての白昼夢（ドリーム）に過ぎて、実現への可能性を秘めてのパトスとロゴスの結合としての構想力（ファンタジー）という側面で、甚だ欠けるところがあったからである。
だが、これは何もファシズム、ナチズムだけのこととは限らない。古来いろいろな意味での「千年王国」を指向して強行されてきた革新の殆どが、キリスト教やマホメット教の宗教戦争をはじめとして、このような経過をたどっているのである。だから、ファシズムがこのように悪魔と外道の世界に陥ち込んだとしても別に驚くことはないということになるわけだが、ファシズムのそれが特に問題になるのは、それが第二次世界大戦という世界的惨事を引き起こすもととなったからということだけではない。それが「超近代」つまり近代の超克という形で強行されたところに、ファシズム体験の今日的な、かつ深刻な意味があるからである。
例えば、今日イスラム世界に拡がりつつある「原理主義」。これも一つの「千年王国」指向の運動であるが、これは明らかに「反近代」としての反動的復古主義であるから、さして問題とするに当たらない。こういったことは過去に何度も繰り返されたことだからである。
だが、ファシズムの場合は、「反近代」としての反動的復古主義ではない。あくまでも「超近代」としての近代主義とそれによって生まれた内外の既成秩序に対する「反逆」であり、その「のり超え」としての「革新」運動だったのである。
その「超近代」の「のり超え運動」に、ムッソリーニもヒトラーもそれを悪魔と外道の運動に突き落とすことによって失敗したのである。だから、問題だったのである。
何故なら、「千年王国」の夢そのものは決して悪くなかったからである。それどころか「千年王国」こそが、人類の最終的悲願そのものといっても決して過言ではないからである。
「千年王国」とは、人類がその私的利害や階級的利害によって相争うことなき平和な、精神的な豊かさに満ちた世界であり、ことばの真の意味での「共同体」である。その意味で、これは人類にとって昔も今も依然その価値と魅力を失わない、ことばの真の意味での理想の世界である。だから、その意味で人類の歴史とは、このような夢の「共同体」を常に心の中に理想として掲げながらも、現実にはそれと全く相反することの繰り返し、「千年王国」の夢の挫折の連続そのものといっても過言ではないのである。ムッソリーニやヒトラーはその人類の悲願である「夢の王国」に向って「反動」でなく「超近代」という形で挑戦しようとしたのである。
二 「生産人」から「生（せい）の反抗的人間」へ
マルクスもこのような「千年王国」的共同体の夢を追っていた。いわゆる「共産主義」の世界実現の夢である。
だが、マルクスの場合、その夢の追い方があまりにも経済主義的に過ぎたため「千年王国」にとって最も重要な人類の「至福」（ベアティチュード＝シュプリーム・ブリス、ザ・ハイエスト・グッド）という香気と輝かしさに欠けることになった。たとえば、マルクスは人間の開放ということを強くうたっていたのであるが、その人間の開放とは、資本制生産によって疎外されている労働者の人間的側面の解放であって、それ以上のものではなかったのである。つまり、資本制生産によって疎外されている労働者を資本の桎梏から解き放つことによって労働者を改めて生産の主体的な主人公とするという意味での「人間解放」だったということである。だから、労働者が人間的に解放されたからといって、その人間は、依然として形を変えた「生産人」、「エコノミックマン」としての人間なのであって、本来の意味での「人間」ではない。人間を本来「生産人」と規定してかかれば、それこそ人間の本来の姿ということになるかもしれないが、生憎なことに人間必ずしも「生産人」であるとは限らないのである。だから、マルクスのような形でいくら人間を解放してみても、また世の中がそれによって「もの」に満ちあふれた「共産社会」になったとしても、それをもって人類の悲願である「千年王国」の到来とみなすことはできない。何故なら、そこには、「もの」についての「共同体」としての公平や平等はあるかもしれないが、本当の意味での人間としての精神的豊かさ、さきにいった「至福」（ベアティチュード）については、それが必ずあるという保証はどこにもないからである。マルクスの「人間解放」が「千年王国」に向けての挑戦の有力な第一歩であるとかりにしたところで（果してそうか必ずしも断定できないものの）、それだけでは本当の「千年王国」の悲願達成には程遠いのである。
このマルクス的「人間解放」に真っ向から立ちはだかったのが、ファシズムでありナチズムだったのである。つまり、「生産人」「エコノミックマン」としての人間の解放でなく、ナマ身の人間としての解放に向けて挑戦したのが、ファシズムでありナチズムであったということである。
ナマ身の人間とは、まず生きている「生」という十字架を背負った人間ということである。同時にそれ故に、「生命圏」（レーベンスラウム）を主張する権利をもった人間のことである。更にその「生命圏」を脅かすものに対して反抗する権利をもった人間のことである。
すなわち、「生きている」「生きなければならない」ということを至上命題として、そのためにはあらゆる思考と行動の自由が保証されている人間。それがムッソリーニやヒトラーが解放の対象とした人間だったということである。マルクス的「生産人」に対するニーチェ的「生（せい）の反抗人」といってもいい。ムッソリーニやヒトラーの運動が第五階級をも含めての社会の底辺の「大衆」と深くかかわっていたのは「大衆」こそが、ここでいう「生（せい）の反抗人」の典型であり、またその意味での「人間的バイタリティ」の最も強力な源泉だったからこそのことなのである。また、ファシズムがいち早く世界の既成秩序への反逆の烽火をあげたのも、単にその「秩序」が「現状」と合うとか合わないといった便宜主義的な判断での反逆でなく、要するに、既成の秩序そのものが「生（せい）の人間」を圧迫すると見、それを打破することが「生（せい）の人間」の解放の道と本気で思ったからなのである。「持たざる国」としてのその権利の主張も単に国が貧乏であるからということでなく、その中での個々の「生（せい）の人間」の生命圏の主張とその防衛の権利を国家単位に集約し、代弁化することによって、はじめて成立した新しいナショナリズムの宣言だったのである。
三 ファシズムは単なるナショナリズムではない
そこが同じナショナリズムでも日本のそれとイタリア、ドイツのそれとの大きな違いなのであって、日本のそれは文字通りの国家主義としてのナショナリズムであったが、イタリアやドイツのそれはあくまでも国家の中で現に生きている人間の自由と権利を国家が代弁するという形でのナショナリズムであったということである。
その証拠にムッソリーニもヒトラーも国家を守るべき至高のものと考えていない。たとえば、ナチスは、国家をもって「民族共同体」（フォルクス・ゲマインシャフト）建設のための手段であると割り切っており、ファシズムのイタリアでも「国家は国民の法律的具現である。政治的制度はそれが国民にとって価値あるものを表現し、かつ防衛する限りにおいてのみ、その目的に奉仕する」（「国家ファシスト党綱領」）と規定している。
つまり、国家とは国民という名の「生（せい）の人間」の生きる権利を内外に向けて代弁するものということをはっきり規定しているということで、国民がいろいろな利害によって勝手につくった国家ではないということである。
もっともその「国民」が問題で、「国民」といっても全てが、ここでいうような意味での「生（せい）の人間」であるとは限らない。何故なら、近代国家の下での「国民」とは多分に近代的理性と良識によって「市民化」された国民であって、その「生（せい）の人間」としての本来の人間の姿がそのままの形ではストレートに表化されにくくなっている国民だからである。だから、そういう国民を対象にしていたのでは、国家は「生（せい）の人間」の生きる権利の代弁者の役をつとめられない。もちろん、民族共同体をつくるための手段にもなり得ない。そこで国家をして真の「生（せい）の人間」の権利の代弁者とするためには国家の側からそれまでの市民、国民にかわる新しい国民、すなわち「生（せい）の反抗人間」としての国民をつくり直さなければならないということになる。すなわち、「国民のための国家」から「国民をつくる国家」への転換である。
「国民は国土の住民の単なる総和でなく、、、種族のあらゆる精神的および肉体的な力の最高の総合である」（同右）ということで、ここでいう「あらゆる精神的および肉体的な力」というのが、「生（せい）の反抗的人間」としてのバイタリティそのものなのである。国家はそういうバイタリティの総合、つまり、そういう「生（せい）の反抗的人間」の塊であり、、個々の国民もそのような意味での国民でなければならないということである。
問題は、そういう国家による新しい国民づくりが、強圧や弾圧による「強制的画一化」（グライヒシャルトゥング）によって、無秩序で冷酷な平均的、ロボット的、殺人機械のような「国民」をつくってしまった、そのための「手段としての国家」が指向する民族共同体が本来の民族共同体でなく、偏狭な人種共同体に逸脱してしまったことである。とくに、ドイツにおいて。ドイツ人が「生（せい）の反抗的人間」としての情念に目覚めたのはいいとして、その情念が余りにも盲目（ブラインド）化され、ゲルマン人とかアーリアン人といったごく特定の人種の方に集中されてしまったためである。そうでなくても、人間生きる権利に目覚めたときには、えてして、それをはじめのうちは広く普遍的な形で捉えていても、いざ現実問題となると、狭い特定の人種や世界の中での権利の主張ということになりがちなのである。
この点は日本も同じ。満州では五族協和、大東亜では東亜の全民族の共同体づくりと、あたかも、日本のそれはナチスの「純潔型」と反対の異民族、異人種に対する「無限抱擁型」であるかの如く見せかけていた（八紘一宇とか皇道主義と称して）が、いざとなると日本民族優先の排外主義ということでたちまち民族協和のメッキがはげ落ちてしまった。ただ、そのやり方がナチスのユダヤ絶滅作戦のような正面切っての大がかりのものでなかったというだけのことである。
四 「生存者」と「生活者」
要するに、ファシズムはマルクスの「生産人」をニーチェ的な「生（せい）の反抗人」にひっくりかえすことによって、「生産」でなく「生（せい）」を媒介とする新たな共同体をつくろうとして、それに失敗したということである。
人間を生きているものとして、捉えようとしたことは決して間違っていなかった。間違っていたのは、人間の「生きもの性」を余りにも強調しすぎて、生命権、生存権の主張に向かって突出してしまったことである。人間が生き物であることを確認し合うのはいいとして、それが生命権、生存権の主張のし合いになったのでは、互いに衝突、喧嘩のし合いになって、共同体どころでなくなるのが当然なのである。
「生きる人間」を、生命主義や生存主義に向かってでなく、「生活主義」の方向に向けてリードしていくべきだったのである。何故なら、「生活する」とは単に動物的に「生きる」ことではなく、人間が人間らしく「生きる」ことであり、そのためには、人と人との間の交流とか、相互扶助といったことが不可欠であるため、いやでも人々は何らかの共同体に向かって進まざるを得ないことになった筈だからである。
問題は、その「生活共同体」が、現代では、資本主義の下での商品の売買関係、各国間の自由貿易制度といった、資本とカネと経済のネットワークによる機能と契約の社会（ゲゼルシャフト）にすり替えられてしまっていることである。また、人間も「生活者」としての人間でなく、機能と契約の社会における一分子すなわち「個」としての人間に置き換えられてしまっていることである。つまり、現代の人間は経済主義の網の目の中で、バラバラの「個」として生活せざるを得ないように仕向けられているし、それで何とか生活していけるようになっているということである。いいかえると、人々が生活するために必要な人と人との間の交流や扶け合いが、物的にも精神的にも交換というシステムによって代替されているということで、そこに現代社会における人々の「生活」ということでの大きな問題があるということである。
たとえば、経済主義の交換制度によって引き起こされる生産と消費の両面での大小様々な「人間疎外」。あるいは、自由主義という名のもとでの富の偏在、分配の不公正。更には、もの主義、カネ主義による人心と社会の荒廃等々。
いずれも、生命権、生存権といった動物的レベルの問題を超えた、ことばの真の意味での「生活者である人間」として、由々しい深刻な問題なのである。
といって、これらの問題を一挙に解決する道はない。何故なら、生活者としての問題は制度の革新によって一挙に解決されるべき問題ではないからである。問題が難しいからということではない。問題の質が全く違っているからである。何故なら、「生活」ということのうらには、制度からくる圧力や影響だけでなく、生活する人々の「生き態」の問題、生活者としての「智慧」の問題が深くかかわっているからである。その人々の生き態が悪く、智慧に欠けていれば「生活」はそのまま制度に飲み込まれてしまう。「生活」そのものが「もの主義」「カネ主義」になってしまう。生き態がしっかりしていて、智慧があれば、「生活」は「制度」に飲み込まれず、生活者としての主体を確立することができる。いいかえると制度のいいところを適当に利用しながら、自分なりに生活を楽しめることになるということである。どんな制度（資本主義のそれをも含めて）でも、所詮は、人間が便宜のため、あるいは長い間の慣習によってつくられた「約束事」（コンベンション）に過ぎないのであって、それ故に、決して完璧なものではないのである。多分に気のきいた抜け目のないところがあるかと思うと、意外にいい加減な間の抜けたところもあるのである。その辺のところをよく見て、制度を利用し、制度と付き合っていけば、制度に絡めとられて身も心も制度にどっぷり浸り込むということにはならない筈なのである。
国際関係も同じだ。そこにはいろいろな「制度」や「約束事」があるわけだが、だからといってそれにべったり従わねばならないということはない。「制度」や「約束事」は守らなければならないが、単に守るだけでは意味がない。「制度」や「約束事」を智慧によって利用してこそ意味があるのである。国家を単に世界の一分子（モナド）と見ずに国家も世界の中の生活者としての単位（ユニット）と見ればたちどころにその智慧は湧いて出てくる筈なのである。
もちろん、一部の大国が勝手につくった不公正で理不尽な「制度」に対しては、小国としてこれを世界正義の名の下に非難し、その是正を迫ることは必要であるが、だからといって、全ての既成秩序に反逆しなければならないということにはならない筈なのである。
要は、国内的たると、国際的たるとを問わず、「生活者」としての人間がよりよい生活社会を目指して努力するということは、「生き態」と「智慧」の問題であって、「革新」などといった肩肘をはった大層な問題ではないということである。
それを「生活者」でなく、「生存者」「生きる権利をもった者」として人間を捉えてしまったから、ことが大騒ぎになったのである。ムッソリーニもヒトラーも、人間を「生活者」として捉えていたなら、人間や国をよりよくするために何らかの努力をしたとしてもファシズムといった過激で矛盾だらけの「革新」の道をとらず、もっと別の穏やかでより着実な道をとった筈なのである。
彼等がマルクス的人間解放の虚偽性に気づき、それへの反（アンチ）テーゼとしてナマ身の人間をぶっつけたのはいいとして、そのナマ身の人間の捉え方を間違ったため、「千年王国」の夢は、その全く逆の悪魔と外道の世界に転落してしまった。
五 「生きる」意味のとり違えの恐ろしさ
また、そういう誤った人間観を先立てての「共同体」づくりであったから、その共同体は非現実的な幻想の共同体となり果ててしまった。
新しい「共同体」を追求したことが悪かったということではない。その前提が狂っていたから、求めた「共同体」が幻想化せざるを得なくなったということである。
その意味で、ファシズムが幻想の「共同体」を追い求めたからといって、ファシズムを現代のドン・キホーテとして笑うのはいいが、それによってその「共同体」を追求することそのものを愚かとして忌避することは正しくない。何故なら、ことばの真の意味での「共同体」づくりこそ人類の究極の悲願であり、その悲願追求の意義は、今日といえども少しも失われていないからである。
いいかえると、現代人である我々の住む世界は、個と自由の名の下に、個々の利害が大小様々な形で複雑に錯綜している「共利型の複雑社会」（土田杏村）である。その中で、我々は国としても人間としても、個々に生活を営んでいるわけであるが、我々は決して現実のこの世界に満足しているわけではないということである。表面上は、満足しているように見えて、心の底では、もっと「単純で」もっと効果的な共同の実があげられる社会を求めている筈だということである。それが何時、どのような形で実現されるかは、ともかくとして、そういう悲願が人々の心の底で強く脈打っている限り、「共同体」づくりに向けての衝動や運動が、この先いつどこで起こっても、不思議ではないのである。
だが、その「共同体」づくりの衝動や運動が、ファシズムにおけるような人間の生存権、生命権を楯にとってのものであることだけは願い下げにしたい。
さきにもいったように、いわゆるファシズムは第一次大戦から第二次大戦の二つの世界戦争の間のいわゆる「戦間期」においてのみ開いた「悪の華」である。何故「戦間期」においてのみだったのかについてはさきに説明した。
ということは、「戦間期」と違って、パックス・アメリカーナの世界秩序が厳然と世界を覆っている戦後の今日では、当分の間、かつてのファシズムのような騒ぎは起こりそうにないということである。
だからといって、安心はできない。「現状」への不満が累積しての現状打破と「千年王国」を指向してのファシズムの芽は戦前戦後にかかわりなく世界のいたるところに息吹いているからである。ドイツやロシアのネオ・ナチ運動からアラブ、イスラエル世界での教権ファシズムあるいはオウム的、オカルト的宗教的ファシズムまで。ただ、パックス・アメリカーナの世界体制の下で、それが表化しないで、内ごもっているだけのことなのである。
また、当のパックス・アメリカーナの体制とて、いつまで続くか保証の限りではない。かつて七つの海を支配した大英帝国の下でパックス・ブリタニカの体制が第一次世界大戦を境に急速に凋落したように、今日隆盛をきわめているパックス・アメリカーナの体制といえども、いつかは落日の運命にさらされるということになる筈なのである。その日がいつかはともかくとして、その日はそれほど遠くないと見なければならない。そのとき、パックス・アメリカーナにかわるグローバルな新しい体制ができていればよし、できていないとすると、そのときがあぶない。世界各地で現に息吹いているファシズムの芽がこのときとばかり一斉に噴き出すおそれがあるからである。よそ事ではない。戦前の日本的な「まがいファシズム」で懲りた筈の日本といえども、そのころにはどうなっているかわからないのである。人でも国でも生きるために努力し、そのために正々堂々と自己主張することはいいとして、生きることを「権利化」したらろくなことにはならないのである。そういうことにならないよう、我々日本人は権利として生きる人間でなく「生き態」と「智慧」によって生きる賢い生活者としての途を歩むことを今から堅く志すことである。
人でも国でも、それをよりよくするために、工夫し、智慧を働かせるのはいいとして、人について国について「生きる」ということの意味を一つとり違えると、えらいことになる。
それが、我々がファシズムから学ぶ唯一、最大の教訓だったということである。
（平成十年七月七日＝日中戦争勃発の日に脱稿）
HomePage 制作：（株）マネジメント・サイエンス研究所
コンサルタント 城 誠
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