（戦前期昭和史研究シリーズ第四部）
「国際関係（外交）」と「戦争」
━━━日本人にとって大東亜戦争とは何だったのか━━━
（ＰＡＲＴ １）明治の開国から「満州事変」まで
目 次
序 章 「国際関係」と外交
一 「国際関係」とは何か
二 「国際関係」と「国際法」
三 「国際関係」と近隣諸国
四 「国際関係」と民主主義・世論
五 「国際関係」と謀略
六 戦前の日本の「国際関係」を誤らせたアジア主義と神国思想
七 「軍興って外交廃る」
第一章 明治外交の栄光と挫折
一 維新政府の二つの命題
二 周辺外交の躓きの石、朝鮮問題と「征韓論」
三 「鹿鳴館」＝二つの欧化ブームの中で
四 「条約改正」を成功させた陸奥・小村外交の秘密
第二章 戸惑いと独善と＝ヨーロッパ大戦前後
一 冷たくなったイギリス
二 ショック！ アメリカの日系移民排撃
三 「辛亥革命」ショック
四 ズレていた日本の対応
五 タイミングが悪かった「対支二十一カ条要求」
六 「大正の天佑」ヨーロッパ大戦
七 罪つくりだった「シベリア出兵」
八 日本人にとっての「世界大戦」
九 パリの日本人、頂点から谷底へ
第三章 新秩序の夜明け「ベルサイユ体制」と「ワシントン体制」
一 ドイツと日本の「体制」への反発のしかたの違い
二 「破られる条約」から「守らるべき条約」へ
三 「体制化」好きのアメリカ人
四 「五・五・三」の秘密、「軍縮会議」
五 門前での泥棒会議「九カ国条約」
六 意味不明の「門戸開放」
七 呪われた黙示録「不戦条約」
八 「東京裁判」と「不戦条約」
九 「ウィルソン主義」から「ルーズベルト主義」へ
第四章 「孤立」からの脱出、命運賭けて大陸へ
一 罪つくりだった「ポーツマス講和」
二 山縣の「主権線」と「利益線」
三 「満蒙対策」と「ロシア対策」
四 満州から閉め出されたアメリカ
五 怪文書「田中メモランダム」
六 張作霖は何故爆殺されたか
七 「田中外交」と「東方会議」
八 協調主義の挫折「幣原外交」
九 「戦争放棄」の新憲法と「幣原外交」
第五章 「護れ満蒙！」「満州事変」
一 「事変」は全ての流れを変えた
二 「内先」の革新から「外先」の革新へ
三 石原の「世界最終戦争論」と「満州事変」
四 どさくさの中ででっちあげられた「満州帝国」
五 余計なことだった「上海事変」
六 幸いした蒋の「安内攘外」主義
七 スチムソン・ドクトリンの空振りと「リットン報告書」
八 一斉抗日に起ち上がった中国共産党
九 「事変」を巧みに利用した「幣制改革」と「西安事変」
十 「終わり」か「始まり」か
序章 「国際関係」と外交
一 「国際関係」とは何か
「国際関係」とはインターナショナル・リレーションズの日本訳である。その意味は「国がその存続と安全の確保のために必要とする最小限の国際的与件もしくは条件」あるいはその「与件、条件をつくりだすための他国（フォーリン）に向けての一連の活動」ということである。
リレーションは日本では「関係」として捉えられているが、それは単なる何かと何かとの「つながり」としての「関係」ではない。それはリンケージ、コネクションとしての関係である。また何かと何かが、何らかの共通的標識によって、グループとしてつながっているという意味での「関係」ではない。それはカインド（類）もしくはスペシー（種）としての「関係」である。
リレーションとは、人間が生きていくために最小限これとこれとが必要だというのと同じく、何かが（ものでもことでも）存在し活性化されていくために必要な「何か」によって有機的構造的に「つながり」合うことという意味での「関係」である。この「何か」のことを「フィールド因子」ともいう。
「国際関係」というときの「関係」とはそういう意味での「フィールド因子」によって支えられることによって成り立つ国と国とのつながり「関係」である。
またこのリレーションで大事なことは必要最小限の原則を守ることである。何故なら、この原則を無視してリレーションをオーバーに拡げていくと、栄養のとりすぎ（富栄養）が生物の生存にとってマイナスになるように、肝心のリレーションの目的を損なうということになりかねないからである。とりわけ「国際関係」ではオーバーリレーションは相手の国に余計なプレシュァや負担をかけるということにならざるを得ないのであって、安全どころか逆に危険のもとになりかねない。過ぎたるは及ばざるが如し、腹八分目をもって良しとする。君子の交わりは水魚の如く淡々とということが、生きるうえでも人間関係でもいわれるように、「国際関係」でもつかず離れずの淡々としたその実たしかなリレーションによって「つながり」をつけることが理想なのである。さきの定義の中に「最小限度の」ということばが入っているのはこのためである。
「国際関係」を考えるうえで先ず大事なことは次の三つである。
一、敵は誰か、どこの国か、味方は誰か、どこの国かについての的確な判断をつけること
二、敵に対してどうするかの態度を決めること。闘うか、和解して出来れば味方に引き込むか
三、味方をいかにして末永く味方にしておくか
だから「国際関係」はこの意味で国際社会に対する最高の政治ということになる。
何故なら「政治」とは、国内に対してであれ国外に対してであれ、ドイツの政治、法学者カール・シュミットのいうように「敵、味方の判別」にはじまる敵対策、味方対策そのものだからである。
「国際関係」に必要なリレーション（与件、条件）は、右の三つについての意思決定が明確になされてはじめて定まるのである。その意思決定が曖昧で不鮮明で、ただ国を安全に保ちたいそのために他国と仲良くしていきたいということだけでは、たしかなリレーションづくりもリレーションづけも出来ないのである。
一般に「国際関係」というと「外交」の仕事というふうにとられがちである。だが「国際関係」イコール「外交」ではない。
「外交」（ディプロマシー）は「国際関係」を現実化するための手段なのである。いいかえると「国際関係」のサブシステムだということである。
また「国際関係」の手段は「外交」だけとは限らない。戦争も「国際関係」現実化のための手段なのである。
「国際関係」現実化のためには他国との「交渉」が必要であるが、その「交渉」には、
一、ことばと文書による「交渉」
二、軍事力と武力による「交渉」
の二つがある。前者は平和的交渉、後者は暴力的交渉である。前者は「外交」、後者は「戦争」。その形が違うだけで、いずれも「国際関係」現実化のための「交渉」であることには違いないのである。
ただ、昔と違って今日では「交渉」はできるだけ平和的な手段（外交的手段）によって暴力的交渉つまり「戦争」は極力避けることがのぞましいということで、「戦争」による
「国際関係」づくりが半ばタブー（御法度）とされている。
もっとも「外交」といっても、ここでいう「外交」とは、あくまでも「国際関係」を現実化するための手段としての「外交」であって、単に国と国とが交流し合う（国交を開いている）ためにとくに設けられたシステムとしての外交、たとえば他国に対して大使、公使、総領事、領事といったいわゆる外交官を送り込むという形での「外交」はここでいう「外交」には入らない。何故ならこれらの「外交」はとくに「国際関係」づくりといったことと関係なしに「国交」事務を処理するための業務のネットワークだからである。
すなわち、
一、自国の居留民の面倒を見、保護する
二、駐在国に対して儀礼をつくす
三、自国の意志を駐在国に伝える。あるいは駐在国の意志を自国に取り次ぐ
四、駐在国もしくはその周辺諸国の動向を観察し、自国に不利、有利な情報を収集することを目的として「国交」ある国々に対して張りめぐらされたネットワーク
だということである。
もちろんこれらのネットワークが「国際関係」づくりの手段として活動することもある。その場合は大使、公使が手段としての「外交」の役目を引き受けることになる。とくに大事な場合には、本国から特命の全権大使、公使が送られることになる。
だがそのことによってネットワーク（システム）としての「外交」と、「国際関係」現実化の手段としての「外交」を混同してはならない。ましてやこの「手段」としての「外交」と「国際関係」そのものとを混同するなど、それこそ目的と手段の取り違えも甚だしいことといわざるを得ない。
「手段」としての「外交」とは「国家間の対話を通して摩擦を可能な限り最小限にとどめ、最大の国家利益を追求する方法ないしは技術」であって、それ以上のものでもそれ以下のものでもないのである（池井優「日本外交概説」慶応義塾大学出版会）。
それが本来の「外交」（ディプロマシー）というものなのである。またその方法と技術に明るい専門家がいわゆる「外交官」（ディプロマット）である。
だがだからといってすべて「外交」にあたるものが専門の外交官でなければならないということではない。とりわけ「手段」としての「外交」の場合には専門家でなく素人が起用されて他国との折衝に当たることが少なくないのである。つまり「国際関係」の政治的意味をよく理解し、それなりの「交渉」能力のあるものなら誰でもいいということである。
これに対してネットワーク（システム）に配置される外交官にはかなりの専門能力が必要とされる。でないとさきにあげた四つの業務をスムーズにさばくことができないからである。
つまり手段としての「外交」にはその道での専門知識よりも高度の政治的才覚とさきにあげた高度の交渉能力が優先する。ネットワーク（システム）としての「外交」には政治的才覚もそれほどに高度な交渉能力も必要としない。業務についての専門知識（とりわけ情報処理に関する）の方が優先するということである。このように外交専門家の意味は手段としての外交におけるそれと単なる業務としての外交におけるそれとの二つに分かれる。従って「専門外交家」とか「職業外交官」といったことばにはくれぐれも注意しなければならない。
たとえば、日本の外務省には外交の専門家と称するものがごまんといるが、その殆どがネットワーク（システム）型の外交の専門家で、「手段」としての「外交」のプロは殆どいない。
今にはじまったことでない。昔からそうだった。こんなことだから日本の「国際関係」も「外交」も滅茶々々になってしまったのである。
これに対してアメリカには外務省という特別の省はない。日本の首相に当たる国務長官が自動的に外務大臣を兼ねることになっている。また国務省が日本の外務省と同じような仕事（「手段」としての外交とネットワークとしての外交の双方を含めて）をするようになっている。当然その中には専門家でなくとも「手段」のプロとしてのしたたかなものもいれば、業務のプロとしての職業外交官もいるというわけで、それらを外交官である前に先ず内外両面に関してのしたたかな政治家としての国務長官が、時と場合によって適宜つかいわけることによって自国の存在と安全を確保していくということになっているのが、アメリカの「外交」というものなのである。
だから戦前の日本の「外交」のように軍と喧嘩したり、外務大臣と首相とが衝突したりということは絶対に起こらない。
何故なら「国際関係」について決断を下し意志決定を行うのは大統領とその意志を受けた国務長官であって、軍でもなければ一握りの外交の専門家達でもないからである。
要は国の政治としての「国際関係」が明確であってはじめて「手段」としての「外交」の有効性が保証されるということであって、その逆ではないということである。ネットワークとしてのごく形式的な外交は別として、本来の「外交」に関する限り「外交のための外交」というものはないということである。
つまり「外交」は「国際関係」づくりという名の政治に従属するということである。クラウゼヴィッツは「戦争は政治に従属する」（戦争は政治の延長）といっているが、政治に従属するのは戦争だけではない、「外交」も政治に従属するのであり政治の延長なのである。
だから「外交」を強化しようと思えばまずそれに先立つ「国際関係」を明確ならしめることである。たとえば日本の外交下手ということが、戦前だけでなく戦後の今日でもいわれているわけだが、それは「外交」に当たるものの方法・技術が拙劣であるからだけに原因があるのではない。それに先立つ「国際関係」が旧くは明治の昔から、戦後の今日にいたるまで、終始一貫して曖昧不鮮明だったことに原因があるのである。
たとえば肝心の敵、味方の的確な判別ができなかった。そのため敵でもない国を敵に回し、味方でもない国を味方と誤認した。近くは中国が敵なのか味方なのか最後まで不明であったし、アメリカが敵なのか味方なのかこれまた最後まで見当がつかなかった。
そうかと思うとナチス・ドイツやスターリンのソ連を味方として当てにするというあられもなさ。同じことは明治の昔の「脱亜入欧」においても繰り返されるのである。
こんなことで「外交」がうまくいく筈がない。
とくに昭和に入って、当の「国際関係」についての主導権が政府から軍の手に完全に握られてしまうということになったため、「外交」はますますひどいことになった。満州事変のときの陸相南次郎のいいぐさではないが「外交は軍の尻ぬぐい役」以外の何ものでもなくなってしまうのである。またそれだけでなくあとでいうように「対満事務局」「興亜院」「大東亜省」などがつぎつぎに設置されることによって、満州国、中国、アジア全般についての外務省の外交機能すらけずり取られてしまうのである。大東亜共栄圏内に「外交」などいらないというわけだ。
つまり日本の外交下手の寄って来る根はきわめて深いということで、この禍根は戦後の今日でも絶たれていない。
戦前の日本の外交と戦争の関係について検証し直すに当たって、先ず「国際関係」ということを問題としてとりあげた所以である。
「国際関係」とは、さきにもいったように「国の存在と安全の確保のために必要とする最小限の国際的与件もしくは条件」もしくはその「与件、条件をつくりだすための他国に向けての一連の活動」である。
その与件、条件を一口にいうと、国と国との利害の調整である。その利害の調整を「摩擦を最小（ミニマム）にし、自国に最大（マキシマム）の利益をもたらすように」導くのがいわゆる「外交」である。
だがこのいわばミニ・マックスの原理による調整が可能なのはその利害の対立が、経済的要因によって生じた利害である場合に限られる。この場合は経済的合理主義（ギブ・アンド・テイクのトレード方式による）によってミニ・マックスの調整が可能だからである。
これに対してその利害の対立が非経済的要因によって生じた利害である場合には、この調整原理は必ずしも成り立つとは限らない。何故なら高度に政治的な要因、あるいは文化や伝統の違いに基づく利害についてはギブ・アンド・テイクのトレード方式も、ミニ・マックス原理も働かないからである。それだけでなく産業や経済の発達のおくれたいわゆる途上国の場合、経済的な利害すらしばしば政治的利害ということで「政治化」されることが多いからである。
つまり「国際関係」づくりの道には、
（一）経済的合理主義によって利害の調整可能な場合
（二）経済的合理主義によっては利害の調整がつかず、政治的かつ多分に非合理的な形でしか解決できない場合
との二つがあるということである。
（一）の場合その解決ははさほどに難しくないが、（二）の場合はきわめて難しい。
また（一）は産業、経済が共に発達した工業化国同志の間には適用できるが、産業、経済が共に未発達か、「国際関係」のどちらか一方が産業、経済において未発達の場合には適用されにくい。どうしても（二）にならざるを得ない。たとえば（一）は欧米諸国間には適用できても欧米諸国と中東、近東諸国あるいはアジアの諸国間には、あるいは中欧、近東諸国、アジアの国々同士間には適用しにくい。日本も欧米諸国との間で（一）による調整をタテマエとしているが、それでも日米関係となるとその経済的格差の違いは争えず必ずしも（一）だけで全てが調整可能とはいえない。アメリカの方は経済的にどう出ようと、これに対する日本としての対応は必ずしも経済的対応だけでは片づかず、その正しい対応のためにはかなりに高度の政治力を必要とするということにならざるを得ないのである。
そこが「国際関係」のむずかしいところで、そこのところを昔のように力で押し切らず不平等ならしめずということで、お互いに満足するようにもっていくことが「国際関係」というものなのである。
その意味で「国際関係」を単なる経済的合理主義で割り切ることは極めて危険である。むしろ「国際関係」とは反面非合理なことと肚を据えたうえで、その非合理なところをどのようにうまくのりこえていくかに智恵をしぼることの方が、現実的ではないかということである。
最後に「国際関係」は、
（一）一つの国と一つの国との間での「国際関係」
（二）多数国間の「国際関係」
（三）戦前の国際連盟、戦後の国際連合のような国際機関に参加するという形での「国際関係」
（四）「ＮＡＴＯ」その他のブロック化された形での集団的安全保障体制に加入するという形での「国際関係」
の四つに分かれる
いずれもそれなりの与件、条件としてのリレーションについて取り決めた双方の合意（アグリーメント・条約もしくは協定）によって成立するわけだ。その場合（三）を除いてその「国際関係」の目的が共通の敵を前提としたものである場合、これを「同盟」（リーグ）ともいう。これに対して表向きには共同の敵を前提としないで、関係国同士の結束ということを目的とした場合、これを「協商」（アンタントあるいはコルディアーレ）という。二十世紀にはいって「同盟」は穏当でない、出来るだけ「同盟」は避けた方ががいいということで一時「協商」ということが流行ったことがあった（英仏協商、仏露協商、日露協商というふうに）が、第一次大戦後再び「同盟」が復活し、「協商」ということは余りいわなくなった。第二次大戦後は（一）はともかく（二）、（四）は殆どが「同盟」である。米ソの冷戦によるものであるが、そのソ連が崩壊した後果してこれらの「同盟」が（「日米安保」も含めて）がどうなることか。「同盟」が同盟でなくなり再び「協商」が復活するかもしれない。
ついでに、何もとくに取決めないで仲良くすることを「友好」といい、何も取決めないで局外に立つことを「中立」という。
すなわち「国際関係」の基本的パターンには、国際連盟、国際連合などの国際機関への参加型を除くと「同盟」「協商」「友好」「中立」の四つがあるということである。
二、「国際関係」と「国際法」
近代国際社会の「国際関係」は「国際法」に従って推進される。
だがこのことは何がなんでも「国際法」に従わねばならないということではない。ましてや「国際法」に従うことを以てそれを「国際関係」とみなしていいということではない。「国際関係」は「国際関係」、「国際法」は「国際法」で、その意味もありようも全く別なのである。
「国際法」とは、国内法が国の中での社会を律する「法」であるのに対して、国際社会を律する法である。
これに対して「国際関係」とは、国の存在と安全のためにいずれかの国に対して働きかける国としての政治活動である。活動である以上、走っている車が交通法規に従わねばならないように国際社会を律する法に従わねばならないことは当然であるが、だからといって「国際法」を「国内法」のように頭から信じてこれに盲従することは考えものである。
何故なら「国際法」は「法」であるといっても、「国内法」のような完全な「法」ではないからである。
第一に、国際社会には国内社会とちがってそれを政治的に統合し統治する機構（としての政府）をもたない。つまり「法」そのものをつくる中枢権力機構というものがないということである。だから「権力」（ライトもしくはマイト）なくして「法」（ロー）なしで、「国際法」は本当の「法」とはいえないのである。
第二に、「国際法」とはこれまでに何らかの事情や目的によってつくられた国際間の、主として集団間の条約（トリーティ）や協定（パクト）の寄せ集めである。ただし全ての条約や協定がそうであるということでない。これらの条約や協定のうち、これらの条約や協定に調印した国によって、「批准」（ラティフィケイション）されたものだけが、「国際法」としての法的有効性が保証されるということなのである。いいかえると、条約や協定が「批准」ということによって、それぞれの「国の法」となることによって「国際的な法」としての力をもつようになるということである。
ということは「国際法」とは元来が本当の「法」でなく単なる国際間の「約束」（アグリーメント）の束だということである。
だからかりにどこかの国が「国際法」を守らなかったとしてもこれに対して罰を加えたり、報復的な制裁を課したり出来ない。「約束」は「契約」（コントラクト）ではないからである。守らなかったからといって報復措置がとられるのは「契約」が守られなかった場合だけなのである。そして本当の「法」とは、全て何らかのことについての「契約」（社会契約）なのである。「国際法」の場合「約束」を守らなかった場合、守らなかったものがうける罰（サンクション）は、せいぜいのところ国際信義に反するという非難ぐらいのものなのである。
第三に、「国際法」は常に国際正義や平和の理想を表明しているとは限らない。
「国際法」の生みの親といわれるグロティウス（一五八三〜一六四五）は「国際法」をもって恒久平和や万国公平を保証するものであると思っていたようであるが、現実の「国際法」はそれほどに崇高なものではないのである。何故なら「国際法」とはその時々の事情によって、きわめて現実的な利害によってランダムにつくられた条約や協定つまり「約束」の束にすぎないからである。だからその時々には合っていても、時代が変われば合わなくなってくるものなのである。それだけでなく考え方としてどうかと思われる怪しげなものもある。たとえば正義の名をかりてその実その裏で何らかの野望を貫こうとしている邪心見え見えのいかさま条約もある。だからこんなものを正義の守護神、平和の保証人などと思ったらとんでもないことになるわけだ。
つまり「国際法」は「国内法」のような正義（ソシヤル・ジャスティス）の代弁でも何でもないということである。もちろん世界がこういう「法」をつくりだしたということ自体は、それなりに国際正義と平和を願ってのことであったにちがいない。だがそれはあくまでも「願い」であって、「理想」を表明したわけではない。「国際法」の裏にある人類の「願い」（たとえば戦後の世界人権宣言や地球環境問題についての国際的取決めのような形で条文化されている）には十分敬意を表さなければならないが、だからといってこれを直ちに普遍的（ユニバーサル）な理念や理想と見ることは軽率のそしりを免れないということである。
もちろん「国際法」のその道の専門家となると「国際法」を単なる現実的な「約束の束」とか単なる「願い」の集積と見る「あるがままの国際法派」だけでは満足せず、何とかしてこれを正義と理想の金科玉条とみたいとする「理想派」（「あらまほしきあるべき国際法派」ともいう）の力があなどりがたく、そのため前者と後者との間での論争が絶えないわけだが、そんなことは学者のひまつぶし。現実の国際社会には何の関係もないのである。現に国際法学者の一人オッペンハイム（一八五八〜一九一九）などは「国際法とはキリスト教文明の産物」以外の何ものでもないと一言のもとに片づけているのである。
またグロティウスの故郷であるオランダの判事Ｂ・Ｖ・Ａ・レーリンクは「東京裁判」でグロティウスの理想主義を法廷に持ち込もうとしたウエッブ裁判長に対して皮肉たっぷりに次のように反論しているのである。
「グロティウスのような理想主義者が著述していた時にわれわれのいわばヒーローたちがアジアを征服してそこに帝国主義を築きつつあったわけで、アジア人に対する裁判の中で当時の理想主義者を引用することは正しいとは思われない」（終戦五十周年国民委員会編「世界が裁く東京裁判」ジュピター社）と。
事実明治維新当時「国際法」（万国公法といった）を、これこそ正義と公正のバイブルと信奉してやまなかった榎本武揚等の「開明派」はその後の「脱亜入欧」によって西欧文明の何たるかを知り、「国際法」のニセ正義振りをいやという程思い知らされるにつれ欧米崇拝の熱は一遍にさめてしまうのである。「国際法守るべし、但し盲従すべからず」ということで、ここのところをしっかりおさえておかないと本当の生きた実効性の高い「国際関係」はつくれないし、成り立たないということである。
とくに第一次大戦後から第二次大戦後の今日まで、「条約」は、「国際法」がどうのこうのという以前に単なる条約の域を超えてそれ自体が「体制化」しつつあるのが特徴で、それだけに「国際法」よりも「条約」そのものについての十分な注意が肝要である。
体制化した「条約」とは、単なる国と国との間の取決めの域を超えて、条約を締結した国々を一つの「体制」の中に封じ込めてしまう条約ということである。戦前の「ベルサイユ条約」「九カ国条約」がそのはしりである。戦後の「日米安保条約」を始めとする一連の国際条約がその決定版である。だからこれらの「条約」には必ず「ベルサイユ体制」「ワシントン体制」「安保体制」というふうに「体制」ということばがついている。
だからこういう「条約」を結ばされる国は、その「条約」を絶対に守らなければならないということになる。何故なら、条約が守られないということは、それによって体制そのものにひび割れが生ずるということを意味するからである。だから体制を押し進めようとする側は体制を維持するために何が何でも条約を守らせようとする。守らないものには制裁（バッシング）もあえてする。
さきにもいったように条約違反にはもともと制裁権はない。だが「体制化された条約」の場合は、条約の名によってでなく、その条約によって成立した「体制」の名によって違反者への制裁の大義名分が与えられるということになるのである。「東京裁判」のＡ級被告たちは単なる「国際法」違反の罪によってでなく「九カ国条約」と「不戦条約」を主軸とする「ワシントン体制」への反逆の名のもとで裁かれたのである。
こういう「条約」を「体制化する」という発想はどこからきたのか。
いうまでもなくアメリカからきた。
何故アメリカ人はこんなことを考えだしたのか。
第一に、アメリカ人の正義についての独特の普遍主義（ユニバーサリズム）と関係がある。つまりアメリカ人には自分たちの考え方が絶対に正しい、自分たちこそ正義の使徒であるという、まるで昔のキリスト教やマホメット教のような普遍的正義観がある。だから条約でも何でもこの普遍的正義観を先立てて相手に無理やり押しつける。自分たちが正しいと信じて疑わないのだから押しつけ方も強引だ。当然押しつけられた側は「条約」を結ぶことによって、ミニ・マックスの原理はおろか正常なトレードの方式もどこえやら吹っ飛んで、アメリカの正義の信条の中にごっそり取り込まれてしまう。つまり、「体制」の中に包みこまれてしまうということである。「体制」（インスティテューション）とは利害によってつくられるものでなく、信条とかイデオロギーによってつくられるものなのである。
たとえていうとキリスト教の宣教師が、新しい信徒をオルグしてまわるようなのが、アメリカ人の条約観なのである。
一般に「条約」というと何かの都合で結ばれ、何かの都合で破られる。「条約」は守るべきだが守られなくても仕方がない。極端にいうと条約は破られるために結ばれるというのが条約というものなのであるが、これはイギリス人をはじめとするヨーロッパ人あるいは東洋人、中国人の条約観である。
この条約観はアメリカ人には通用しないのである。アメリカ人の手にかかると全ての条約は「体制」の「戒律」と化してしまうのである。これはアメリカ人独特の条約観なのである。これが一つ。
今一つは、アメリカ人の近隣諸国支配の独自のやり方と関係がある。それまでは大国の小国支配といえば軍事力による直接支配か植民地化支配のいずれかということになっていたのであるが、アメリカ人はそういうやり方でなく別の方法を考え出したのである。その別の方法とは、相手国に「条約」を押しつけ、何が何でもそれを守らせるというやり方である。その方が支配のコストが安上がりだからである。守らない場合は、もちろん軍事力でバッシングする。
そういう方法でアメリカは中米を支配し南米を支配していった。戦後は、日本、ヨーロッパにもそういう条約による支配のネットワークを拡げている。
いうなれば「条約漬け支配」で、それを国際正義の名において大型化すると「条約の体制化」ということになるのである。
だからこうなると「条約」はもはや「国際関係」のリレーションがためとしての域を超えている。逆にいうと「条約」が体制化されることによって世界の小国間の独自の「国際関係」の道が閉ざされてしまうということになるのである。
よくいえばパックス・アメリカーナである。悪くいえば「国際関係」についての各国の主体的動きの否認である。
またこうなると「国際法」もへちまもなくなるわけだ。「国際法」よりも「体制」の方が優位するからである。戦前も戦後もアメリカが国際連盟や国際連合とは別個に世界の警察官として国際社会の中で独自の動きをしつづけているのはアメリカ人自身が「国際法」よりも「体制」の方をこよなく重視しているからなのである。
だから「国際関係」を単に「国際法」との関係でどうこういうのでは今時不十分。アメリカ人好みの「条約の体制化」との関係で「国際関係」そのものを今一度捉え直すことが肝要ということになる。
三 「国際関係」と近隣諸国
「国際関係」は遠く離れた国同志の間ではつくりやすいが、国と国とが接し合っている近隣諸国とはつくりにくい。
何故なら近隣諸国との間には単に経済合理主義では割り切れない、非合理的な感情的問題がいろいろ複雑に絡んでくるからである。
たとえば、多年にわたって互いに侵害し合った領域や利権に関しての怨恨や怨念、民族問題、人種問題、あるいは文化的、伝統の一寸したちがいからくる感情的対立等々。さきにいった「国際関係」づくりの道のうち（二）の道に相当する難しい問題がいろいろ起こってくるのである。
民族や人種のルーツが同じだからといって安心できない。兄弟は他人の始まりといわれるようにルーツがなまじ同じだからこそむしろ対立し合うものなのである。
要するに小異を捨てて大同につくというのが人でも国でも仲良くしていくための鉄則なのであるが、この鉄則は遠い他人や国との間については成り立っても、近くの人や近くの国との間では成り立ちにくいということである。近くの人、近くの国との間では、逆に大同を捨てて小異で争うということになりがちなのである。
そこに近隣諸国との「国際関係」の難しさがある。
だから口では善隣友好とはいっても、その実、「国際関係」はとかく遠国主義になり近国主義をできるだけ避けて通るということになりがちである。それどころか近隣諸国を攻めるために遠い国と交わるという、およそ「国際関係」の本来の趣旨と真っ向から相反するとんでもないことを考えたりするようになる。いわゆる「遠交近攻」の策で古来こういうとんでもないことが東西の両世界でそれがあたかも国際戦略の常道であるかの如く平然とまかり通っていたということは、それほど近隣諸国との「国際関係」が難しく手に負えぬものになりがちだったということなのである。
たとえば幕末の開明派の志士吉田松陰ですらすでにそのころから「欧米列強に対してはあくまで信義を厚くし、その間に国力を養成し、とりやすい朝鮮、満州、支那は切り取るべし」などと近所物騒なことをいっているのである。「アワー・リッチ・ネイバー・プアー」（自国が金持ちになるということは近所の国が貧乏になること）といったいわゆる「重商主義」（マーカンティリズム）的な「富国論」が、十六、七世紀の世界で、あたかも公理であるかの如くいいふらされていたのもこのことと関係がある。つまり近隣諸国との間の「国際関係」が互いに自国の利益のための「まぐさ場」として扱われていたということである。
遠い国とは紳士として、近い国とはギャングとして、というのが産業革命以前の産業、経済未発達の時代（重商主義の時代）の「国際関係」のジンクスだったのである。
こんなことだから古来戦争が絶えなかった。この世界から「戦争」を本当になくしたいと思うなら、先ず近くの国同士が仲良くしていくことが先なのである。そうすればその近隣主義の輪が地球上に拡がって、地球上からつまらぬ対立や紛争、戦争が一切消えてなくなってしまうのである。
キリストは「汝の隣人を愛せよ」といった。だがこれはいうべくしてきわめて難しい。だからこれは人類の理想であると同時にきわめて深刻な逆説でもある。これを逆説とせず理想として、そのために人も国も真剣に努力し工夫を重ねていくことが大事なのであって、とくに二十一世紀の国際社会ではこのことを抜きにした単なる平和主義やそれにことよせてのパックス何々とかいった体制主義（核問題をも含めての）は何一つ通用しないものと思わなければならない。
世界平和は「国際関係」の近隣主義からの出直しから。つまり「遠交近攻主義」の総見直しから。これが二十一世紀の「国際関係」の革新のモットーでなければならないということである。
十四世紀のフランス、ルイ十四世の下でヨーロッパの外交界で怪力魔神の働きをした一世の大政治家オルレアン公リシュリーはいっている。「隣人を尊重しなければならない。何故ならば、近くにいれば害をなすこともあり得るが、役に立ってくれることもあるからである」と（カリエール「外交談判法」岩波文庫）。 この簡単なリシュリーのことばの中にこれからの「国際関係」について考えるべきすべてが託されているといっても過言ではないのである。
「私たちはアメリカから多くのこと、とくに隣接地域の不安定政権にどう対処するかを学んできた。そして学んだことを実行すると、先生から激しく叱られるのである」と新渡戸稲造は日本の近隣政策に文句をつけるアメリカに抗議している（一九三二年＝昭和七年マサチューセッツ・ウイリアムスタウンの政治学研究会での講演）。
近隣国いじめは日本だけのことでなく、アメリカも同じ。それを真似してどこが悪いということで不平をならしているわけだが、真似た方も悪いが、真似させた方も悪い。そこのところをアメリカも深刻に考え直すべきだということである。
四 「国際関係」と民主主義・世論
「国際関係」は国家意志の問題であり、国としての最高の政治の問題である。
だがここでいう国家意志の問題、政治の問題は内政におけるそれらとはそのありようがかなりちがっている。
たとえば今日の民主主義の政治体制の下では内政としての国家意志も政治も原則的には主権者である国民の意志と選択にストレートに繋がっているということになっている。すなわち政治とは全て民意の反映ということになっているということである。また民主主義でなく全体主義の下でも民意は何らかの形で国の政治とかかわり合っている。
だが「国際関係」にはこの政治に対する民主主義原理は必ずしもストレートに当てはまらない。
何よりも民意といってもその民意の主人公である国民がこと国際的な問題に対して明るいとは必ずしもいえないからである。
かりに明るくするよう政府が国民に対して「情報公開」したとしても、国民の関心が一〇〇パーセント「国際関係」に向かうとは限らないのである。国民の大半は外のことなどどうでもいい、目先の生活の安定さえ保障されればそれでいいと思っているのである。だからいくら民主主義だからといって、「国際関係」についての国としての意志決定の全ての下駄を民意に預けるわけにはいかない。内政とちがって「国際関係」に関しては民意はある程度尊重するとしても、それ以上に、国家の安全のために国家として独自の決断と専断を必要とする場合が多いのである。
つまり「国際関係」には今日の政治のタテマエである民主主義の原理と矛盾することが多いということである。
だから古代ローマではその民主政の初期に独裁官制度（ディクテイターシップ）を取り入れた。「国際関係」でいざというときにそれをいちいち民意に問うていたのでは埒があかないということで、その対応、処理（主として戦争によるわけだが）の全権を一人の独裁者（ディクテイター。任期半年）に委ねることにしたわけだ。もちろんあとで民意によるチェック（元老院によるチェック）は行われるわけだが、とりあえずそうしなければことが進まなかったのである。
同じことが今日の外交界でも行われている。たとえば何かのときの特命全権大使派遣の制度、国際条約の批准前調印の制度等々。
いずれも「国際関係」には国民の民意は直接的には関わりはないということで、そういうことになっているのである。
だが「国際関係」は民意と直接関係を絶っても、「世論」というものが常につきまといがちである。
「世論」とは国民感情によってつくられる世の中の風潮である。それは民意の反映でもあり必ずしも民意の反映でないこともある。とりわけ「国際関係」については国民は実情にうといためとかく感情が先行しての無責任な風潮に流されやすい。ナショナリズムの感情、怨念の感情、皮相な正義の感情、悲憤慷慨の感情等々によって国民感情が動かされやすいということである。
幕末開国をめぐっての攘夷論がそれである。明治の大隈（重信）がその条約改正の欺瞞性をつかれて、ナショナリストから爆弾を投げつけられたのも「世論」のせいである。その極端な例が、ポーツマス講和に憤激した東京市民による日比谷焼き討ち事件である。また「シベリア出兵」をやれやれと唆した東京帝大の戸水寛人などのいわゆる「九博士」の出兵論、大正末、昭和にかけての幣原外交への非難、「満州事変」を機に一斉に「守れ満蒙」式の親軍的論調に鞍替えしたマスコミ、国際連盟を脱退してきた松岡全権をあたかも凱旋将軍を迎える如く東京駅に群がり集まって日の丸の旗を打ち振った日本人、日中戦争中の日英会談（有田＝クレーギー会談）に業を煮やして全国的に燃え上がった排英運動、さらには陸軍の伊藤左又少佐（陸軍の後方勤務要員養成所訓練係）等十一名の将校達による米英大使館爆破、両国大使ほか宇垣（一成）、池田（成彬）、結城（豊太郎）、湯浅（倉平）、松平（恒雄）といった親米派政財界人、府中の要人殺害陰謀事件（昭和十五年＝一九四〇年一月四日の検挙により未遂）、あるいは外相宇垣の日中和平工作（宇垣＝孔祥煕会談）を手ぬるしとみて外務省内の革新派が大磯の宇垣邸に押しかけ辞職を強要するとともに「皇道外交」の怪気炎をあげた事件等々。あとで考えるといずれも馬鹿げたことの一言につきるわけだが、当時としては動かしがたい真面目な国民感情のあらわれのように思われ、それに同調する日本人が多かったのである。それが「国際関係」に対する「世論」というものである。
だから「外交」に当たる者がこういう「世論」によって頭の中をかきまわされると必ず「国際関係」を誤ることになる。「国民は常に無反省に猛きものである」（石射猪一郎「外交官の一生」中公文庫）のである。
だから昔から「国際関係」に真剣であったものは必ずこういった「世論」を無視した。安政仮条約の井伊直弼（大老）がそうであった。日清戦争後の三国干渉問題、条約改正問題に当たった陸奥宗光もそうであった。陸奥の如きは「改正断行には国内の世論はかえりみる必要はない」とまで公言していた。
幣原外交以後そういったことを公言する外交家はいなくなってしまった。だから戦前の日本の外交は全て駄目になってしまったのである。
「世論に惑わず」（軍人勅諭）は軍人だけではない。「国際関係」に当たる外交官政治家にとっても遵守すべき鉄則だったということである。
つまり「国際関係」ではときには「民意」に関係なくあえて独裁専決しなければならないことがある。ましてや無責任な「世論」などを民意と思ってそれに牽制されたとしたら肝心の「国際関係」がとんでもないことになるということである。
もっとも「世論」は「世論」でもことさらに上からつくられたものであるなら話しは別である。それはもともと「国際関係」を有利にするための国民から擁護射撃させるような意味で恣意的につくられた「世論」だからである。だからこういう「世論」は「国際関係」の邪魔になるどころか逆に推進剤になる。
たとえばルーズベルトは参戦に向かってアメリカ国民を引っ張っていくためにこういう「世論」づくりに一際力を入れた。「爐辺談話」と称して独日の悪口を散々いいふらしアメリカ人の独伊日に対する敵愾心を煽った。しまいにはパールハーバーでのやらせ（わざと日本軍に奇襲させる）まで仕組んで「リメンバー・パールハーバー、くたばれジャップ」の大合唱をアメリカ全土に沸き起こらせた。
「国際関係」や戦争へのキャンペーンを行ったのは日独伊の全体主義国家だけではなかった。民主主義国家のアメリカでも同じことだったということである。いやアメリカが民主主義国家だからなおのことルーズベルトは上からの「世論」づくりによりカンカンになったといえるかもしれない。
だから「国際関係」に「世論」は邪魔だといったのは、その「世論」が下からの勝手な「世論」である場合の話。上からの「世論」の場合は話がちがってくるということになる。
ただ一ついえることは、いずれにしろ「世論」というものは無責任で当てにならないということである。またそういう無責任であてにならない「世論」を上からことさらにつくらなければならないということ自体、目指す「国際関係」や戦争が根本的に間違っているということであって、その意味で上からの「世論」づくりは「国際関係」論的にいって邪道以外の何ものでもないということになる。本当に公正と友好を旨とした「国際関係」なら、あるいは本当に信念をもったまともないくさなら、そのためにことさらに上から「世論」などつくる必要はない筈だからである。他国に無理を通し横車を押そうとするから、それを後押しさせるために「世論」づくりのキャンペーンやお芝居が必要になってくるということである。
要は「国際関係」にとって「世論」は邪魔になる。またそのために上からことさらに「世論」をつくることも「国際関係」論的にいって邪道であるということである。またその世論と民意とをとりちがえてはならないということである。またその民意そのものについてもときにはそれを無視しなければならないことがあるということである。
このことは政治が民意と世論によって動かされることをタテマエとしている現代の民主主義国家にとって改めて考え直してみるべき「国際関係」論上の大きな問題ではないかと思われる。
五 「国際関係」と謀略
孫子はいう
上兵は謀を伐つ
その次は交を伐つ
その次は兵を伐つ
その下は城を攻む （謀攻篇）
と。
その意味は一番上手ないくさのやり方は敵の謀を見破ってそのうらをかくことである。その次にうまいやりかたは敵を孤立させる（敵の結束をバラバラにする。内応させ、寝返りをうたせる、あるいは兵糧の途を絶つなどによって）こと、つまり交わりを断ち切ることである。その次が兵を出して戦うことである。一番下手ないくさのやり方（その下ということの意味）はいきなり敵の城（本拠地）につっかかっていくことである、ということである。
つまり一、二がいくさのうまいやり方、三、四はあまりうまいいくさのやり方でないということで、これを「伐謀、伐交」、「伐兵、攻城」という。
この孫子のいくさのやり方論はそのまま「国際関係」にも当てはまる。すなわち「国際関係」や「外交」とは、そのまま国と国との間の「伐謀、伐交」の争いの場そのものだからである。何故なら「国際関係」や「外交」には何らかの謀略や駆け引きがつきものだからである。
「国際関係」とは、相手あっての「国際関係」だからである。だからこちらでこうしたいと思っても相手は嫌だということがある。あるいは表面的にはイエスといっても裏で別のことを考えていること（面従腹背）もある。あるいは向こうの方から何かを企んでこちらに仕掛けてくることもある。理論的には「国際関係」とは、国の存続と安全確保のためのリレーションづくり、そのための友好と利害の調整であるが、現実にはそのリレーションづくりそのものが、虚々実々の謀略と駆け引きの場そのものなのである。
つまり謀略のうらをかいたり、かかれたり（伐謀）、互いの結束同盟関係を揺すぶったり、揺すぶられたり（伐交）の。
その国際関係づくりの「外交」に行き詰まると「戦争」ということになるわけだ。つまり兵を討ったり討たれたりの「伐兵」になり、城を攻めたり攻められたりの「攻城」になるわけである。
クラウゼヴィッツのいう「戦争とは政治の延長」ということの意味もここにある。
だから孫子のいう「伐謀、伐交、伐兵、攻城」は単にいくさの仕方についてだけでなく「国際関係」と「外交」そのものについて、あるいは「国際関係」「外交」と戦争との関係についてもあてはまるということになるのである。
日本の「国際関係」と「外交」の最大の泣きどころは、この「伐謀、伐交」に終始弱かったことである。
つまりだまされていてばかりいたということである。もともと肝心の「国際関係」がいい加減で多分に甘い主観的な幻想に近いものであったからでもあるが、それ以上に日本人自体が元来こういった国際的謀略に対して十分に鍛えられていなかったことによることが大きい。多年の鎖国政策によるものである。
たとえば「大使とは名誉あるスパイ」（カリエール、前掲書）というのが、外交官の常識であるが、日本にはそういう「名誉あるスパイ」としての情報、謀略に強いしたたかな外交家が殆どといっていなかったのである。
だから駐独大使の大島浩はドイツとソ連の不可侵条約を事前に察知出来なかったし、外務省も外相の松岡からして独ソ開戦にいよいよとなるまで気がつかなかった。日米交渉の野村（吉三郎）大使もその交渉過程の中で八月十四日（一九四一年＝昭和十六年）にルーズベルトが大西洋会談でチャーチルに何を約束したのか全く気がつかなかった。このときルーズベルトは対日戦を決意し、そのための時間かせぎにしばらく日本をあやしておく（ベイビイしておく）とチャーチルに肚の中を明かしているのである。野村はそんなこととは知らずに日米交渉は何とか見込みがあると本気で思っていたのである。「伐謀」どころか完全に相手から「伐謀」されたということである。
カリエールはいう。「差し迫ってから派遣される交渉家は余程の大金をもっていかない限り、既になされた決定をかえさせるために必要な手づるをつかんだり関係をつけたりするだけの時間的余裕がない」と（前掲書）。
野村のように差し迫ってから派遣された「交渉家」の場合たとえ大金をもっていかなくてもそれなりの情報スタッフと工作のための準備を十分にしてから出掛けていくべきだったのである。
孫子はいっている。事前の情報に百金を惜しむものは、そのあとの戦争で勝っても負けても大損をする（用間篇）と。
そんなケチな男は「不仁の至り」、「民の将に非ず、主の佐に非ず、勝の主に非ず」ときわめて手きびしい。
孫子にいわせると政治家も外交家も、少なくとも昭和以降のそれ等はこと「国際関係」と「外交」に関する限り殆ど「不仁の至り」だらけだったということになる。そしてこの「不仁」の徒は、戦後の日本の今日といえども依然その後を絶っていないのである。
「国際関係」の意味をとらえ直し、それと「外交」との関係を整理し直す（手段としての「外交」とネットワークシステムとしての「外交」とをはっきりわける）ことも大事だが、またそのために外交家としての専門知識を涵養することも大事だが、その前に国際的謀略にもっと強くなることを考えることが先決ではないかということである。
六 戦前の日本の「国際関係」を誤らせたアジア主義と神国思想
戦前の日本が「国際関係」に関して曖昧、いい加減で多分に主観的、独善的であった原因の一つは、日本のアジアにおける立場が常に不安定でご都合主義であったことにある。
日本は東海の一つの島国である。
だから、とりようによっては日本は太平洋の中の海の国、つまり「海洋国家」だということになる。だが考え方によっては日本は朝鮮半島を通じて、あるいは東支那海をへだてて中国大陸につながる陸の国、つまり「大陸国家」の一員だということになる。一体どちらの立場が本当なのか。そこのところが終始一貫して不鮮明、曖昧だったということである。
だから時によっては海に向かって出ようとする。それが具合が悪いとなると一転して大陸に向かう。あげくのはてが大陸（中国）で行き詰まってまたもや海に向かうということになった。日中戦争から大東亜戦争という名の太平洋での戦争への劇的転換がそのことを示している。
つまり文字通り海とも山ともつかぬ形で、海と陸との間をいったりきたりしていたのが明治から戦前にかけての日本の動きというものだったということである。同じ島国でもイギリスのように「海洋国家」としてがっしり構えていない、両棲動物のようなのが日本という国だったのである。こんなことではアメリカを含めて、朝鮮や中国との近所づきあいがうまくいく筈はない。どちらつかずの蝙蝠のようなものとしてどちら側からも小馬鹿にされるのが当たり前なのである。
また日本はアジアの中での日本である。
だが同じアジアの一員でも日本は他のアジア諸国の中でいち早く近代化の洗礼を受け「文明開化」した国である。そのため日本は良くいえばアジアの先覚者、悪くいえばアジアの中で浮き上がるという皮肉な存在になってしまった。
その皮肉な存在が対朝鮮政策での「躓きの石」（スタンブリング・ストーン）となって「征韓論」となった。多年清国に依存して日本を半従属国とみなしてきた「華夷思想」の根強かった朝鮮は、日本が維新によって近代化の道をあるきだしたからといっておいそれとそれを歓迎し、受け入れる程には甘くなかったのである。
それを朝鮮人のものわかりの悪さ頑迷によるものと見て、腹を立てた日本の先覚者（開明派）達はアジア人を見限って欧米世界に向かってエントリーすることにした。いわゆる「脱亜入欧」論である。「われわれは心においてアジア東方の悪友を謝絶するものなり」（福沢諭吉）というわけだ。
ところがその「脱亜入欧」が、日清、日露の両戦争に勝ち、宿願の「条約改正」に成功し、第一次大戦に参加することによって成功したと喜んだのも束の間、東からはアメリカの日本人移民排撃でいじめられる、西ではベルサイユ会議でもとの三等国の地位に叩き落とされる、あげくのはてはワシントン会議で「軍縮」「四カ国条約」「九カ国条約」で、二重、三重にも手かせ足かせをはめられるということになった。日本が欧米世界から完全に締め出されてしまったということである。
そこでふたたび日本人の眼はアジアに満蒙に向かうことになった。「脱亜」からＵターンしての「入亜」である。
だが「入亜」したといってもひとたび「入欧」、欧化の洗礼のあとをうけての「入亜」である。当然その目つきは心からの「入亜」の目つきではない。「入欧」によって身についた欧米人のアジアに対する目つきをそのままにしての「入亜」なのである。
つまりよくいって宣教師風の啓蒙家の目つき。悪くいって侵略主義、植民主義者の目つきでの「再入亜」だったということである。
たとえば明治、大正、昭和きっての憲政の神様とまでいわれた咢堂尾崎行雄ですら「外交」について
（一）「強に対する道」と「弱に対する道」とは自ずから異なる
（二）日本の対外政策は「文明国」としての欧米列強に対する外交政策と、「半開明国」たる朝鮮、中国に対する政策とは明確に区別すべきである
（三）強大な国に対しては「策略」を用いることが不可能だから、ただ信義を重んじて正理公道を履行すべきである
けれども「万国公法」（国際法）が適用されていない朝鮮、中国などの「弱小野蛮国」に対しては力の政策を推進すべきである
といっている。
何のことはない「強いものには弱く、弱いものには強く」ということを臆面なく表に出しての卑屈きわまる「外政論」であるが、なまじ先輩ぶっての脱亜Ｕターン派はそれを卑屈と思わない。だから「変な目つき」というわけだが、そんな変な目つきの日本人の対アジア政策、対満蒙政策にアジア人や中国人がすんなりと乗ってくる筈がないのである。欧米の手先として警戒され敵視されるのがおちなのである。それもおりから中国では清朝を倒した「辛亥革命」のあとをうけて、猛烈な漢民族主義のナショナリズムの嵐が吹きまくっていたさなかでのことである。いかに日本人が「アジアは一つ」（岡倉天心）だ、「アジア人は兄弟だ」（西郷隆盛、頭山満、近衛篤麿その他）といっても中国人がそんなとりとめもない漠然としたアジア主義などに共感する筈はないのである。この中国人のナショナリズムに対してきわめて鈍感だったことが日本の「再入亜型」アジア主義の悲劇のもとだったのである。
しかも悪いことにはそのアジア主義の裏には多年の中華コンプレックスの裏返しとしての「華夷」に対する「逆華夷」の思想が暗黙にこびりついていた。
「華夷」の思想とは、中国が中国こそが世界の中心（中華）、周囲の国々はすべて野蛮国（夷狄）とみる中国の伝統的な考え方である。「華夷秩序」の思想ともいう。この「華夷秩序」によると日本は朝鮮よりはるかにおくれた東海の一野蛮国（夷狄）にすぎないということになるのであり、事実日本は上古の昔から一貫して中国からこういう扱いを受けてきたのである。そこから日本人の中国に対する独特の劣等感（ミメーシス・コンプレックス）が生まれ、同時にそれに反発する反中華の思想も生まれてきた。遣唐使を廃止した菅原道真の「和魂漢才」の提唱がその第一号であり、その後日本の儒学者の中にも伊藤仁斎や水戸学派のように反中国の儒学を提唱するものが多く出てくるようになった。
その中でも最も先端的であったのは江戸時代中期から勃興した「国学」である。
「国学」とは、要するに日本人はそれまでの中国的思想や思考（唐ぶりまたは漢ぶり）から抜け出して、「大和心」につけということを強調した新しい学問で賀茂真淵や本居宣長等がまず集大成し、その後、日本古来の宗教である神道と結びついて「国学」は「逆華夷」の思想と哲学として一応完結した。その急先鋒が平田篤胤の「国学」で、平田はその「国学」に神道を徹底的に注入した。だから「平田国学」は一名「平田神道」ともいわれる。
だが問題はそれが単なる日本人に対する「大和心」のアピールだっただけでなく、日本は神の国である。だから中国もその神になびき従うべきであるということの学問の名においての宣言だったということである。
その「平田神道」によると「そもそもかく外国々（とつくにぐに）より万づの事物の我が大神国（おおみくに）に参り来ることは皇神（すめらみかみ）たちの大御心にてその御神徳の広大なる故に善き悪しきの選みなく森羅万象のことごとく皇国（すめらみくに）に御引き寄せ遊ばさる趣を能く弁えて外国（とつくに）より来る事物はよく選み採りて用うべきことで申すも畏（かしこ）きことなれども是すなわち大神等（おおかみたち）の御心の掟と思い奉られるでござる」（「静の岩屋」）ということになるのである。
つまり、日本の「大神」には外国をはじめいろいろなものが自ら集まってくることになるのだからその選択を誤らないようにということで、アジア人も中国人も神徳になびいて日本に引き寄せられてくるという日本中心論である。
日本を、世界をいながらにして吸い寄せる巨大な磁石、バキュームであるかの如くに見立てての壮大な考え方である。
この壮大な「平田神学」の神国思想が、明治から大正、昭和にかけての諸々のアジア主義の大きなバックボーンになっていたのである。
明治天皇の軍人勅諭にある「昔神武天皇、大伴、物部のつわものどもを率い中つ国のまつろわぬ者共を討ち平らげ給いし」の古代伝説は、そのまま当時のアジア主義を代弁していたのである。中つ国とは日本のこと。まつろわぬ者共とは中国人をはじめとするアジア人のこと。「まつろわぬ」とはいうことを聞かぬ者のことである。
だから当時のアジア主義者は、中国は当然日本に「まつろう」ものと思っていた。だから中国に軍事的に進出しても決して侵略したとは思っていなかった。「まつろわぬ」から討ち平らげるのだと思っていた。
日中戦争中の近衛の「国民政府を相手にせず」の第一次近衛声明も、その後の「国民政府も東亜の新秩序建設に参加するなら必ずしもこれを拒まない」旨の第二次近衛声明もこういった「神国の思想」が裏にあってのことだったのである。「東亜新秩序」とは、日本が中心となってのアジアの新しい秩序のつけ直しということである。それがやがて「八紘一宇」となり、「皇道宣布」の「大東亜共栄圏」づくりという方向に向かって大きく拡がっていくのである。
そこに戦前の神国主義の大きな意味があったのであってこれを一言でいうと「逆華夷」ということになる。
つまり「再入亜」のアジア主義とは、欧米的中国観プラス「逆華夷」の神国思想だったということである。
前者をとれば、日本がアジアでやったことは欧米的侵略であり中国の植民地化であったということになる。後者をとれば、それは侵略でも植民地化でもなく、日本を中心としての新しい「華夷秩序」のつけ直し、武力を用いての「まつろわぬもの」への「皇道宣布」活動以外の何ものでもなかったということになる。
日中戦争や大東亜戦争が侵略戦争であったか、なかったかという議論が今日でもしつこく繰り返されている所以もここにある。
問題はこんな日本人の勝手な神国思想、「逆華夷」の秩序など「中華」の本家の中国が認めるなど毛頭考えられなかったことである。中国では「中体亜用」といって日本の「和魂漢才」と同じく必要によって他国に学ぶことはあっても心までは奪われない厳然とした華夷秩序の伝統が依然崩されていないのである。それを、大まじめに、認める筈だし認めるべきだと考えた。そこから悲劇がはじまったのである。
いってみれば本家と分家ののれんの取り合いっこのようなものである。日本の歴史でいうと中世の南北朝の争いのようなものである。
どちらも「中華」と称して突っ張りあっているのだからこれは話し合いの余地はない。いくところまでいかねば、あるいはどちらかが根負けでもしない限り、解決される見込みはないのである。
さきにもいったようにただでも近隣諸国との「国際関係」は難しく悩ましい。ましてやそれに互いに「中華」の冠がつけば、難しいどころの騒ぎではなくなるのである。
「中華」の争いといえば、日中間の争いだけがそうでなく、日米間の争いもそうであった。
第一次大戦後それまでのイギリスの世界制覇の力が低下しはじめ、それまでのパックス・ブリタニカにひび割れが生じるや、アメリカはイギリスにかわって世界の中華をもって自任しだしたのである。「ワシントン体制」がその始まりである。それによると、日本は「中華」であるアメリカになびき従うべき筈のことになっていたのである。ところが日本はそれになびかなかった。「まつろわ」なかった。だからアメリカは怒って日本を討ち平らげようとした。
つまり日中戦争、大東亜戦争は中国と日本とアメリカの三つの「中華」の争いだったということである。西に本家の中華あり。東に新興の中華あり、その合い中に「神国日本」という怪しげな装いの中華あり。その結果真ん中の「中華」が東西の中華によって袋叩きにされたというのが、日中戦争、大東亜戦争の本質だったということである。
つまり「再入亜」のニセアジア主義の破綻である。
遡れば明治のはじめの先覚ぶっての近隣との安易な「国際関係」に原因がある。
それに躓いての「脱亜入欧」に原因がある。それに挫折してのＵターン型「再入亜」のアジア主義に原因がある。
要するに戦前の「国際関係」を狂わした最大の原因は、アジアの一員である日本がアジアのことが本当にわかっていなかったということにつきる。いいかえるとアジアの一員であるが、アジアの中の日本か、欧米世界の中の日本か、その辺のところが立場として最初から安定していなかったことに全ての原因があったということである。
明治の近代化、欧化がその後の日本の国内に思想と文明との両面で大きなプラスを与えたことは事実である。またその反面、国内的にもいろいろマイナスを生じたことも事実である。
だがそのプラス・マイナスは結果的にプラスの方が多かったとみていい。
これに対してこと「国際関係」となると、近代化、欧化はプラスどころか殆どマイナスでしかなかったといえる。
だからといって何もかも近代化のせいにするわけではない。自分たちだけ近代化したことをいいことに回りのアジアのことに殆どといって盲目だったことに本当の原因があるのである。だから目つきも変になったし、神国思想などという埒もない神話を担ぎださねばならなかった。もしかりにＵターンの「再入亜」が已むを得なかったとしても、日本人がいま少し中国のことを知っていれば、そんな変な目つきも改まった筈であり、「神国」などを担ぎだすこともなかった筈だし、その「再入亜」もうまくいっていた筈なのである。
今日の日本にとって何にもまして大事なことは中国、南北朝鮮を含めてアジアの諸国とことばの真の意味での「善隣友好」の実をあげることである。このことなくして世界の平和はないのである。
だがそのためには日本人は、これらの国のこと、アジアのことをもっともっと知らねばならぬ。中国のこと、アジアのことを知らぬ観念的アジア主義がいかにひどい結果になったか、日中戦争、大東亜戦争を通じて日本人はいやという程に思い知らされた筈なのである。
「敵を知り己を知るは百戦危うからず」と孫子はいう。これは戦争についてだけではない。「国際関係」についてもいえる成功のための金科玉条なのである。
敵も知らなければその立場も曖昧。こんなことで「国際関係」も「善隣友好」もなりたつ筈はない。
この孫子の教えを改めてかみしめ直したうえで改めて本当の近隣諸国との「国際関係」づくりに向けて出直すことを考えよう。
要は日本の「国際関係」も「外交」も終始「あるべき論」（日本にとっても世界にとっても）にこだわって現実については殆ど盲目に近かったということが全ての誤りのもとだったということなのである。
七 「軍興って外交廃る」
「国際関係」の主導権を軍に奪われたあとの日本の「外交」はどうなったか。
まず「帝国の国際的関係は満州事変を契機として一大変換を示せり」（南陸相）ということで「一九二〇年代（ワシントン会議時代）の外交観念は通用しない、新事態を前提に列国と交わるべし、もし諸外国がこの事態を了解しない場合は、日本としては相当の手段を講ずる必要がある」ということになった。同時に「外交」そのものが、外務省そのものが窓際扱いされていくのである。
事実「満州国」の誕生によってそれまで外務省の仕事であった満州での外交の仕事が「対満事務局」という軍の行政機関によって奪われてしまった（昭和九年＝一九三四年十二月設置。初代総裁林銑十郎陸相兼務）。たとえば「満州国」への初代全権大使武藤信義への大使任命は外務省でなく「対満事務局」を通じて首相の任命（実は軍の任命）ということになったのである。
その「対満事務局」が日中戦争のさなかで改組大型化されて「興亜院」となる（昭和十三年＝一九三八年十二月）。これによって満州だけでなく中国での外務省の仕事までもとりあげられてしまうのである。この暴挙にカンカンになって怒った外相の宇垣は外相の椅子を蹴って辞めてしまった。そのため日本は宇垣が折角努力して続けていた日中和平会談（宇垣＝孔祥煕会談）が中断されるという大痛手を蒙ることになった。宇垣は近衛のたっての願いにより日中和平工作に専念すべくこの年の五月に外相の椅子についたばかりなのである。
その「興亜院」が大東亜戦争中に更に大型化されて「大東亜省」ということになる（昭和十七年＝一九四二年十一月）。これによってそれまで外務省が担当していた東南アジア諸国の外交の仕事が全て取り上げられてしまった。
「大東亜共栄圏」の国々はいずれも身内のようなものだから「外交」など不要というのが、外務省から仕事を取り上げた理由で、「外交」でなく軍による「外政」（軍政）を敷くために「大東亜省」という行政の府が設けられたのである。
これではまるでその昔元（蒙古）のフビライが、日本進攻のために設けた「征東行省」と同じではないかといった猛反対の声が外相東郷（茂徳）をはじめとして高かった（石射猪太郎「外交官の一生」中公文庫）のであるが、時の首相東条（英機）は押し切ってしまった。
当時の日本は殆ど世界中のといっていい程の多くの国々を相手に戦争していたため国交を開いていた国は独、伊、ソ連、スペインほか中立国のごく僅か。この方面での仕事は殆どなくなって開店休業の状態だったのである。そこへもってきて「大東亜共栄圏」下の外交の仕事を全部取られたのだから文字通りのカラッポ（石射猪太郎によると外務省でなく「皆無省」）になってしまった。
そこでさすがに可哀相に思ったか東条が外務省に「外交」がなくなっても「純外交」というのがあるではないかといってなぐさめたという。「純外交」とは政治とは何の関係もない文字通りの儀礼的な外交である。何のことはない外務省は大東亜省の実現によって壮大なる「国際的冠婚葬祭の府」と化してしまったということである。
その「冠婚葬祭の府」が「ポツダム宣言」以後屈辱的な終戦外交に奔命させられ（それも大東亜省に怒って辞めたのを鈴木内閣がカムバックさせた東郷の手によって）軍国日本のお葬式を出すことになったのであるから話が出来すぎている。「外務省残酷物語」が生んだブラックユーモアといわざるを得ない。
「外務省残酷物語」といえば昭和十六年（一九四一年）一月からそれまで国家高等試験（いわゆる高文試験）で最難関とされていた外交科試験が廃止された。外交官の卵などもういらないということでの廃止である。そのかわり外交科と行政科とを合併して新行政科を設け高等試験は司法科との二本立て（それまでは司法、行政、外交の三本立て）とすることにした。外交科は新行政科の一部ということになったわけだ。しかもその外交科試験からそれまでは必須課目であった「国際法」が外され選択課目になった。その代わり「国史」（日本の歴史）が必須課目になった。かりにも外交科の試験から「国際法」を試験課目から外して「国史」をいれるとは一体何を考えてのことか。「神国」「八紘一宇」「皇道外交」を本気で考えていたとしか考えられない気狂い沙汰である。
軍の外務省いじめもここまでくるとご立派としかいいようがないわけだが、問題はその後遺症が、戦後に出てきたということである。
つまり戦後の日本の外交で活躍したものの中に戦時中の高等試験のどさくさ改正のおかげで「国際法」を知らないまま育った「欠陥外交官」が少なからずいたということである。それもかなり重要なポストに。彼らが一体どんなことをしたか考えてみるとゾッとするような話しである。「戦争を知らない若者」がふえたからとて、どうということはないが「国際法を知らない外交官」が少なからずいたとすればこれは問題である。
つまり「軍興って外交廃る」のジンクスを絵で画いたようなのが、戦前の外交だったということである。
明治の昔の「躓きの石」（スタンブリーン・ストーン）、最初のボタンのかけちがいがどこまでもたたって遂にそれが修復されることがなかった。それが戦前の日本の「国際関係」の歴史であったということである。
以上「国際関係」について述べてきた。
要約すると次の通り。
一、「国際関係」とは国の最高の政治（外政）であり、「外交」はそのための手段であるということ、その「国際関係」が確立されないと「外交」は十分に機能しない。
二、「国際関係」は国際法に従うのが原則だが、この原則には多分に疑わしいところがある。何故なら当の「国際法」が本当の法でないばかりか、多分にいかがわしい単なる「約束の束」だからである。
三、「国際関係」は遠い国とはつくりやすいが、近い国とはつくりにくい。そのつくりにくい近隣諸国との間に本当の「国際関係」がつくられてはじめて世界は平和になる。
四、「国際関係」は「世論」に惑わされてはならない。
五、「国際関係」に強くなるためには、謀略に強くならねばならない。
六、「国際関係」には国としての立場が大切である。
七、軍が「国際関係」を左右したらロクなことにはならない。
以上である。
第一章 明治外交の栄光と挫折
一 維新政府の二つの命題
開国維新の明治の新政府にとって、「国際関係」ということでとりあえず急ぐべき命題は、日本の「周辺がため」と「不平等条約のはね返し」の二つであった。
周辺をかためるということは、北方をかため、西をかためるということである。
北をかためるためには、樺太、千島に関してロシアとの折衝が必要である。
西をかためるためには、まず西の九州と一衣帯水の関係にある右手の朝鮮との新しい国交関係を開くこと、次に九州から左手南方台湾に向かってのびる琉球列島（琉球弧）の安定をはかること、この二つがさしあたって急がれる。だが、この二つはいずれにせよ東支那海を隔てたお向かいの清国と深くかかわっている。この清国との関係がうまくいかない限り右の二つは本当に解決したことにはならないのである。だから、西をかためるとは究極のところ、清国の関係をどうするかという問題に集約されるということにならざるを得ない。
「不平等条約」とは幕末黒船さわぎのどさくさに欧米の列強から脅迫づくで押しつけられた一連の条約のことで、いずれも日本にとって著しく不利な内容のものであったことから、これらを一まとめにして「不平等条約」といった。
とりわけ次の四つの点でいずれも共通しているのが「不平等条約」の特徴である。
すなわち、
（一）相手に対する治外法権（領事裁判権）の容認
（二）日本の関税自主権の否認
（三）相手に対する一方的な最恵国待遇の義務づけ
（四）明確な期限を設けないことによる条約の半永久化
の四点である。
だからこれをそのまま受け入れていたのでは日本は表向きは独立国であっても、実質的には列強の半植民地、列強の従属国と少しも変わらないということになる。
そこで、国の名誉をかけてもこれは何とかしなければならないということで、維新政府はその「はね返し」を真剣に考え出した。
そのためには何といっても国の力を養い、国の制度をかため、列強から侮られないしっかりした国に日本を育て上げることが先決である。
といって、それは性急にはできない。日本をそこまでもっていくにはかなりの時間をかけねばならないわけだ。
こうして維新政府の「国際関係」は短期的な「周辺がため」と長期的な「条約改正」の二つの路線にわかれた。
だが短期的といっても、それを現実化するためにはやはり国としてのそれなりの実力と体制を整えることが必要で「周辺がため」の問題は結局は後者の長期的路線と結びつかざるを得ないということになる。とりわけ清国との関係に関しては。
そこで維新政府はいずれの路線をとるにしろ国の実力を養うこと、国の制度を新たにしそれを固めることが先決ということで先ずそれに向け全力を投入することにした。
そのためにはどうしたらいいか。その方法と方向をさぐるためにとりあえず欧米諸国に向けて大調査団を送り込んだ。いわゆる木戸・岩倉等の欧米使節団の派遣（明治四年＝一八七一年）である。それがいかに大がかりなものであったかは、そのためしばらく政府の中枢部門ががらあきになってしまったことでもわかる。
その欧米視察団の約二年にわたる視察、調査の結果、維新政府は日本の国の強化の道として欧米列強に学び、その文明と制度を大々的に日本に採り入れることにした。いわゆる「近代化」という名の欧化コースで、これによって日本在来の旧い文明、旧い制度は全て否定されることになった。
これは当時の政府としてはきわめて思い切った政治的決断であって、その意味でこれは討幕、王政復古につぐ第二の維新、革命であったといっても過言ではない。
当然その「第二の維新」についてゆけないで落ちこぼれるものがでてくる。その落ちこぼれ組の大将が西郷隆盛で、そのため、西郷が、落ちこぼれ組の地方でのいくつかの反乱（「佐賀の乱」「神風連の乱」「秋月の乱」「萩の乱」等）がつぶされた後を受けて最後の決戦を木戸・岩倉・大久保等の「近代派」が主導権を握った維新政府に対して挑むのである。
いわゆる「西南戦争」（明治十年＝一八七七年）である。だから、その意味で、「西南戦争」とは、木戸・岩倉等の「近代化＝欧化」の決定が「第二の維新」革命であったとすれば、それは明らかにこの「第二の維新」に対する反革命戦争だったということになる。
要するにことほど左様に木戸・岩倉等の「欧米視察団」を契機とする政府の「近代化＝欧化」の意志決定は、当時の日本として実に大変なことだったということである。
一般に西郷の反対は、「征韓論」に負けたからだということになっている。もちろんそれが大きな原因になっているわけだが、必ずしもそれだけが原因ではない。本当の原因はさきにもいったように、西郷が「第二の維新」に心情的、思想的についていけなかったことにあるのである。逆にいうと彼の「征韓論」そのものが、彼の心情的、思想的旧さのあらわれであったのかもしれないということである。もちろんここで旧いとか新しいとかは、それが間違っているとか正しいといったこととは関係ない。あくまでも木戸・岩倉・大久保等の近代化の新路線との対比で旧いといっているまでのことで、西郷の思想そのものを直接的にどうこうということではない。
二 周辺外交の躓きの石、朝鮮問題と「征韓論」
それならその「征韓論」とは何だったのか。またそれが何故起こったのか。
一口にいって、それは西郷等が朝鮮という国を甘く見ていたから起こったのである。 さきにもいったように維新政府にとってはそれまで永い間曖昧であった北、西の周辺をかため直すことが差し当たっての「国際関係」上の命題であった。明治の維新政府はそれを先ず朝鮮から始めようとしたのである。ところがその政府の首脳層がそのあらかたのメンバーを引き連れて欧米視察に出掛けてしまったため留守番役の西郷が朝鮮との修好役を引き受けることになった。
ところが朝鮮が頑として日本の新政府を認めない。
朝鮮はこれまで江戸幕府と修好関係を結んできた。それを倒した薩長の野蛮な政府など認めない。それも江戸幕府のように朝鮮に対して下手に出てくるならともかく、朝鮮と対で修好しようなどとんでもないというのが否認の理由である。そこでカッとなり頭にきた西郷等はそれなら力で認めさせようということで朝鮮伐つべしの「征韓論」ということになった。
それがことの始まりである。
ところがその準備を進めている最中に「欧米視察団」が帰国して、これにストップをかけた。欧米を回って近代化＝欧化に回心して帰った木戸・岩倉等にとって国内の新しい体制固め国内の近代化の方が先、そんなときに朝鮮とごたごたを起こすなどもっての外というのがストップをかけた理由である。いいかえると朝鮮との「国際関係」などさほど急ぐ必要はないということである。
そこで西郷をはじめとする征韓論者は一斉に下野し、それぞれの故郷に引き上げてしまった。
だから表向きは「征韓論」の敗北ということになっている。だが、実のところこれは欧米帰りの近代化＝欧化派によるクーデターだったのである。
その証拠に「征韓論」にストップをかけた木戸・岩倉等はその舌の根も乾かぬ翌七年（一八七四年）五月には台湾へ征討の軍を送っているのである。琉球人が台湾で殺害されたことに対する報復というのがその理由である。
当時の琉球は日本と中国（清国）の双方に帰属していて琉球人は完全な日本人ではなかった。だからその琉球人が殺害されたからといって、日本がそこまでやる義理も必要もなかったのである。ましてや台湾はレキとした清国の領土なのである。
だが当時の清国は「台湾」のことにはさほど関心を示していなかった。同じように琉球にも強い関心をもっていなかった。
これに対して日本は周辺がためということでまず琉球をはっきりと日本のものにすることを考えていた。出来れば台湾をということを考えていた。またその方が清国との関係でやりやすいと見ていた。だからその辺のところを確かめるために、琉球人殺害問題にことよせて、台湾へ兵を送るという、およそ日本として始めての画期的大遠征を敢行するということになったのである。
つまり「征韓論」にストップをかけたことによって、近代派政府が「周辺がため」を諦めて全く国内に引きこもってしまったわけではない。右手の朝鮮が厄介なら比較的無難な左手の方をかためろということで、周辺がための矛先を朝鮮から琉球弧に向け変えただけのことだったということである。
その証拠に琉球に対してはあらかじめこれを日本の一藩として扱う（琉球国王を日本の華族として扱う）というステップ（明治五年＝一八七二年）をふんで明治十二年（一八七九年）には藩を廃止して沖縄県としてしまったのである。「周辺がため」の琉球弧対策は成功したわけだ。残る台湾は後に日清戦争の結果日本の領土になった。それによって「周辺がため」の琉球弧対策、つまり日本の西の左手の方は完全に成功したことになる。
一方、右手の朝鮮の方はというと「征韓論」は引っ込めたものの完全に諦めたわけではない。西郷のような露骨なやり方ではなかったが、実質的にはそれとよく似た力にものをいわせての強引なやり方で、しぶる朝鮮に次々と「修好」の条約を押しつけていった。
すなわち明治九年（一八七六年）の「日韓修好条規」、明治十五年（一八八二年）の「済物浦条約」がそれである。とくにはじめの「日韓修好条規」は、日本が欧米列強から強いられていた「不平等条約」をそのまま丸写しで朝鮮に押しつけたもので、口では「不平等条約」のはね返しをいいながら朝鮮にはこれを押しつけるという矛盾したことを平気でやっているのである。
そんなことで何が「近代化」かということだが、近代派にとってはこういうやり方も近代化のうちということだったらしい。何故なら彼らが欧米で学んできた「近代化」とは帝国主義的性格を多分に帯びての侵略型「近代化」以外の何ものでもなかったからである。
つまり彼らは朝鮮に対して欧米人のやり方をそっくり真似たということである。朝鮮に対してだけでなく琉球に対しても。だから朝鮮に対して矛盾した高圧的なやり方で接しても、これを少しも矛盾と思わない。それが当たり前のやり方だと思っていたのである。
そこが同じ対韓強硬策でも西郷のそれと大きく違うところなのである。西郷の場合にはそういった帝国主義的、侵略的な野望はなかった。ただわからず屋は懲らしめてやらなければ目が覚めないということで、朝鮮伐つべしという気になったまでのことである。
これに対して近代派のとった朝鮮対策にははっきりと朝鮮を日本の従属国として支配しようという意図と野望があった。だからはじめから力でガンガン押していったのである。
ところが生憎なことに朝鮮は伝統的、歴史的に中国を宗主国としこれに従属することによって朝鮮という国を維持してきたのである。だから日本の力押しによって表面的には日本に屈した形になっても内心は決して屈していない。心は完全に中国（清国）の方に向っているのである。だから日本が力で押せば押すほど朝鮮はそれだけ清国の懐に駆け込む、清国はそれを救けるために朝鮮にテコ入れし、日本にクレームをつけるという厄介なことの繰り返しになってしまった。そのあげくが「日清戦争」（明治二十七年〜二十八年＝一八九四年〜一八九五年）ということになるのである。
その意味で近代派は一応朝鮮との「国際関係」に成功したといっても、それは多分に問題含みの危ない「国際関係」だったのであって、その意味では決して成功したとはいえなかったのである。その証拠にあとくされのごたごたをなくしてしまうため、国と国とのつきあい関係をやめて朝鮮という国そのものを合併し、日本の領土（植民地）にしてしまった（明治四十三年＝一九一〇年）。そうしない限り中国とのくされ縁を断ち切れないと判断したからである。
だがその判断がいかにも一方的で我が国本位であったためかえって大きな禍根を後日に残すことになるのである。
このことは逆にいうと西郷だったらかりに征韓の軍をおこしてもそのため「日韓関係」にそれほど大きなひび割れや禍根を生じるということはなかったかもしれないということでもある。さきにもいったように西郷はただ朝鮮との対の修好を求めただけで、朝鮮を支配しようなどといった野望は全くもっていなかったからである。西郷はかつての官軍の江戸攻め、そのギリギリのところでの勝と西郷との談判のようなことを朝鮮に対しても考えていたに違いないのである。だからもしこれが成功すれば日韓はここで完全に和解しあとは平和になるというのが西郷の日韓「国際関係」のシナリオだったにちがいないのである。もちろんそういう考え方自体が大甘であったわけであるが。
すなわち西郷は、
（一）朝鮮が、多年にわたって中国を宗主国としている厳然たる歴史的事実を軽く見ていた。日本が修好を求めれば簡単に受け入れると見ていた。
（二）日本も朝鮮も同じアジア人の兄弟同士、話せばわかると楽観していた。
（三）日本は神国で、朝鮮は当然日本になびく（まつろう）ものと思っていた。
つまり、同朋主義と神国思想がダブリあった形での西郷独自のアジア主義が、朝鮮という国の現実を見る目を曇らせてしまったということである。甘かったというのはこのことである。
いいかえると中国の伝統である中華の思想が、いかに根強く朝鮮人の心に住みついているかということがわかっていなかったということである。日本は神国であるという江戸末期に生まれた俄仕立ての「逆華夷」イデオロギーなどで歯が立つものでないということを十分に認識していなかったということである。
つまり西郷の挫折のそもそものもとはその素朴で無邪気なアジア主義にあったということである。「征韓論」の敗北はそのアジア主義の敗北だったのである。
だがそれは完全に敗北したわけではない。後に満蒙問題の中で、満州事変、日中戦争の中で何度も装いをこらして復活してくるのである。近衛のアジア主義も西郷のそれのそっくりひきうつしといっていい程によく似ているのである。
要は木戸・岩倉等の「近代派」が「征韓論」にストップをかけたからといって、「周辺がため」を諦めたわけではなかったということである。むしろその「周辺対策」を西郷のそれとは全く違った欧米的な強引なやり方で強行していったということである。
ただしそれは左の「琉球弧」と、右の朝鮮に対してだけ。北の方となると相手がロシアだけにさすがに強引な方式を強行するわけにはいかなかった。だから北方問題については通常の折衝、会談方式で片づける他はなかったのである。すなわち明治八年（一八七五年）榎本武揚等による、いわゆる「千島・樺太交換条約」がその一応の成果である。ついでにいうと、エトロフ、クナシリ、ハボマイ、シコタンの四島の領有はこの条約によって認められたのでなく、もっと昔の安政二年（一八五五年）の日露条約で確認されており、その意味で右の四島ははじめからの日本領だったのである。
つまり西では強引な帝国主義的なやり方で、北では通常の平和的交渉方式でというふうに相手によってそのやり方を使い分けたということである。
こうして明治の新政府にとっての「周辺がため」の「国際関係」は一応片づいた。だが北辺や西の左側については何とかおさまったが、西の右側には大きな問題や禍根を残した。だからその意味で明治のはじめから始まった日本の「周辺がため」としての「国際関係」は完全に成功したとはいえないということになる。その不完全さが、あとあと日本にとって命取りになるのである。
ということはこと朝鮮に関する限り「国際関係」は完全に失敗したということである。西郷もこれで躓いたし近代派もこれで大やけどをした。
ということは近隣する国との「国際関係」に最初から躓いたということである。
さきにもいったように近隣諸国との「国際関係」はきわめて難しい。そのジンクスにまんまとはまってしまったということである。
隣国朝鮮に対しては甘からず辛からずの硬軟とりまぜての現実的な工夫と根気による格別の「国際関係」的戦略と戦術が必要だったのだが、西郷を含めて明治の政治家たちにはそのチエがなかったしそれを生み出す力もなかったのである。
もっともそのチエが今もって生まれていないのであるから明治の政治家だけを非難するわけにはいかないが。
だから結論からいうと、ことアジアに関する限り明治の「国際関係」は誰がやってもそうならざるを得なかったいわば日本にとって宿命のようなものだったということになる。
ただ一つここで面白いことは日本が「琉球弧」に対しあるいは朝鮮に対し「略取」あるいは「合併」という強引なやり方を押し進めた裏にアメリカの強力な支持があったということである。
すなわち琉球問題では折から来日中のアメリカ元大統領グラントに明治天皇が直々に会って、この問題についてのアドバイスと暗黙の承認を得ている（明治十二年＝一八七九年八月）。
また日本が朝鮮国からその財政、外交の実権を取り上げた「第一次日韓条約」（明治三十七年＝一九〇四年）とその外交権を完全に掌握し朝鮮を日本の保護国とした「第二次日韓条約」の二つに関してはときの桂（太郎）首相がアメリカの国務長官タフトの諒解と承認を得ている。いわゆる「桂＝タフト協定」（明治三十八年＝一九〇五年）がそれである。
更には「日韓合併」（明治四十三年＝一九一〇年）についてもやはり事前にアメリカの諒解と承認を取り付けている。高平小五郎（駐米大使）とときのアメリカ国務長官ルートとの間で結ばれた「高平＝ルート協定」がそれである。
いずれもそのころアメリカが米西戦争（一八九八年）の結果手に入れたフィリピン、グアムに対しての植民地経営との引換えを目的としての諒解、承認である。おれはフィリピンをとる、おまえは朝鮮をとれというわけだ。
きわめて無責任な形での諒解、承認であったわけだが、要するにこういったアメリカの合意（アグリーメント）があったからこそ「琉球」も「朝鮮」も丸のみにすることが出来たということである。
つまりアメリカの支援あっての強引なやり方の成功だったということである。同時に近代派の「国際関係」がいかに当時の欧米のそれとやり方において軌を一にしたものであったかの証明でもあったということである。
三 「鹿鳴館」＝二つの欧化ブームの中で
一方「条約改正」の方はどうなったか。
さきにもいったように「不平等条約」とは日本を半植民化するといわぬばかりの屈辱的な条約である。
とりわけその「関税自主権の否認」はおりから日本が進めようとした「富国強兵」のための「殖産興業」政策と真っ向からぶつかり合う。これを認めていたのではその活動の大半を輸出入に依存する日本で強力な産業を興すことなど不可能なのである。
だから「不平等条約」への不満は「治外法権」よりもまずこの関税問題に集中した。
「ああ、外交権の如き、不正、不等なる条例を彼の掌中に存在せしむる以上は我日本国の商業を衰頽ならしめ、以て富源を杜絶する果して如何ぞや」（馬場辰猪「日英条約改正論」（明治九年＝一八七六年）というわけ。
だからまずこの点での不平等の改正を差し当たりの目標として改正の一歩を踏み出した。明治十五年（一八八二年）一月の「第一回各国連合予備会議」がその第一歩である。列国を一堂に集めて「団体交渉」をしようとしたわけだが、さすがにこれは失敗した。ことはそれほど甘くないのである。
交渉は面倒でも各国と個別に行うのでなければ成功しないのである。
つまり一挙にことを解決するといった夢みたいなことを考えては駄目、やはり個別に地道にことを進めていく以外に道はないということを改めて思い知らされたということである。以後この方針で改正への道を進めることになる。
だが何といってもそのためには日本が近代化して世界の文明国になったということを欧米列強に見せつけることが先決である。つまり近代化＝欧化を急ぐことが先だということで、このころから近代化＝欧化のピッチが急激に上げられる。
それまでのばしのばししていた憲法制定に向かって政府が本気で取組み出したのもこのころである。近代化の特徴は近代的憲法ということでの国内向けよりむしろ外に向けての見せかけ憲法づくりである。その証拠にこの憲法、そのタテマエの立憲君主制憲法とは全くうらはらのとんでもない擬似立憲君主制憲法だった（戦前期昭和史研究シリーズ第一部「明治憲法と天皇制」参照）。
つぎに政財界の紳士淑女たちが欧化と称してダンス、舞踏会に明け暮れ出した「鹿鳴館」（明治十六年＝一八八三年十一月オープン）に象徴される気狂いめいた欧化ブームが起こった。
当時の外相（参議）井上馨によると「我が帝国及び人民を化して、あたかも欧州列国の如く、あたかも欧州人民の如くならしめる」（明治二十年＝一八八七年於条約改正閣議）ところまで押し進めなければならぬという異常かつ悲愴な決意のもとでの欧化ブームなのである。何としてでも「条約改正」をといういわば国民的悲願がこういう形をとって噴き出したということである。
この一見気狂いじみた欧化現象はとかくやはりそのころから起こりかけた「脱亜入欧」熱の「入欧」とごっちゃにされやすい（事実現象的にはこの二つはごっちゃになっていた）のであるが、同じようなことでもこの二つは全く別。それはそれ、これはこれで、はっきり区別しておかなければならない。とくにこの「欧化ブーム」を「国際関係」論的にとらえようとするなら尚のことその区別が必要である。
何故なら「欧化ブーム」は「条約改正」という形での欧米列強に対する新しい「国際関係」をつくりだそうとしての、多分に方便的な意味で「列強への見せかけのため」につくりだされた現象であったのに対して、いわゆる「脱亜」の「入欧」は日本がアジアの近隣諸国との「国際関係」とりわけ朝鮮、中国との「国際関係」が思うように進まず、大いに手こずって、いらいらしだしたことから起こった「国際関係」のアジアから欧米への転換を意味する現象だったからである。
一方はすくなくとも前向きの「欧化」、他方はアジア主義に挫折しての屈折しての「欧化」。
何故アジア主義が挫折したのか。
さきにもいったように、そのアジア主義に問題があったからである。
西郷的なそれだけではない。
近代派、開明派と称せられる人々のアジア主義にも問題があったのである。
すなわち、この派のアジア主義には、日本はアジアの先覚者。日本は遅れたアジアを啓蒙し、リードしていかねばならぬという宣教師のような独善と思い上がりがあった。
また日本は文明国、日本以外の国は未開の国。啓蒙などするより、力でもって制してしまった方が早いという、欧米のやり方を真似ての覇権主義の野望があった。
左手にバイブル、右手に剣というのが、近代派、開明派のアジア主義だったのである。
西郷等のアジア主義をかりに素朴なアジア主義であったとすれば、近代派、開明派のアジア主義はアジアを見下してのアジア主義である。
しかも素朴型、見下し型そのいずれにも多年の「中華」への劣等感への裏返しとしての「逆華夷」の神国思想が根強くこびりついていた。
だからそんなアジア主義をもってしては「国際関係」はもちろんのことそれ以外の何をやってもうまくいく筈がないのである。俗にいう話が通じない、うまが合わないということになるのは当然なのである。
「自分の家を石造りにしたからといって、隣の家が木造であったら安全であるはずがない。隣の家もこれと交渉を行い自分の家同様に石造りにさせて後に、はじめて火災に対して安心」ということになる。これは、開明派の福沢諭吉が「時事小言」の中でいっている言葉（明治十四年＝一八八一年「清韓改造論」）だが、こういう考え方自体、土台おせっかいなことなのである。そのおせっかいが通らなかったというので腹を立て「我々は心においてアジア東方の悪友を謝絶するものなり」（「時事新報」社説。明治十八年＝一八八五年）と、アジアから足を洗おうとした。福沢の「脱亜」主義の宣言、それにかわるあらためての「入欧」の提唱である。
この「脱亜入欧」がやがてその夢が破れたあとどういうことになったかについてはさきにも何度かのべたことであるが、要するに明治の「欧化」には右の流れの二つが入り交じっていたということである。
近代派（開明派）の「欧化」は内心ではともかく欧米をまるごとそっくり真似ようとする。
「西洋を善だ悪だともせず、欧米にならうこと自体に価値がある」（井上馨）というわけである。
これに対して「脱亜派」の「欧化」はよくいえば是々非々、悪くいえばいいとこだけのつまみ食い、アジアと欧米の二つの世界を都合によって行ったり来たりする二足の草鞋ばきであった。
たとえば近代派（開明派）は「国際法」に対して、それをさきにもいったように「万国公法」として盲信していた（榎本武揚等のように）かどうかは別としてきわめて忠実であった。これを守ることが日本を文明国として欧米に認めさせる道だと思っていたからである。
だから日清、日露の両戦争でも宣戦の詔勅に「国際法」を守ってということが必ず明言されていた。「苟も国際法にもとらざる限り」（日清）、「凡そ国際法規の範囲において一切の手段をつくし、、、」（日露）というふうに。
これに対して「脱亜」の「入欧派」は欧米からアジアにＵターンして後、「国際法」などくそ食らえとばかりこれを無視してしまうのである。
もっとも「国際法」を守ったからといって日本が文明国になったとは必ずしもいえない。何故なら「国際法」そのものが、さきにもいったように問題だらけ疑問だらけの単なる「約束の束」に過ぎないからである。だからこんなものを守ったからといって日本が文明国の紳士になったという保証には必ずしもならない。
現に日清、日露の両戦争で「国際法」を守った筈の日本軍は、こんなことで「国際法」を守ったといえるかというほどのひどいことをしているのである。
たとえば両戦争とも宣戦布告前の奇襲によって戦端を開き（日清戦争では豊島沖海戦で、日露戦争では仁川、旅順への奇襲攻撃で）、宣戦布告なしの突然の開始を禁じた「ハーグ条約」（一八九九年＝明治三十二年、日本も加盟）に違反したのはともかくとして、非戦闘員の中国人の大量虐殺や家財の強略奪その他ありとあらゆる蛮行をはたらいているのである。
とくに中国での「義和団事件」（北清事変、一九〇〇年＝明治三十三年）のときの日本軍の現地財宝の強奪は凄く、それも個人がやったのでなく軍がらみであったため派遣軍（第五師団）の司令官が後に自宅を警察によってがさ入れされるという不名誉なスキャンダルさえ起こった。
日本が両戦争で「国際法」を守ったなど真っ赤なウソだったのである。
また日本が「条約改正」に成功したのは、両戦争で「国際法」を守ったことが欧米諸国によって高く評価されたためだといわれているが、これも事実に照らしてウソだということになる。
日本が「条約改正」に成功したのは、半分は日本の「近代化」、「欧化」の努力によるものであるが、半分は当時の世界事情からして日本を列強並に扱うことが欧米の世界政策上都合がいいという列国の打算によるものだったのである。日本軍が「国際法」を守ったか守らなかったかといったこととは何の関係もないのである。
だから近代派（開明派）が「国際法」を守ったかどうかということは大した問題ではない。ただアジアにＵターンした「脱亜」の「入欧派」のように「国際法」を全く無視してしまったのは問題で、それに比べると、内心はともかくうわべだけでも「国際法」を守った近代派（開明派）の方が一応紳士らしかったというまでのことである。
四 「条約改正」を成功させた陸奥・小村外交の秘密
「欧化」の話はこれ位にして、話を本題の「条約改正」にもどすと、結果的にはこれは完全にといっていい程に成功した。
すなわち明治四十四年（一九一一年）二月アメリカがそれまでの不平等条約を撤回し平等の新「日米通商航海条約」の調印に応じたのを機に欧米各国が同様の条約を結んだことによって念願の「条約改正」は達成されたということになるのである。そのために全力投球したのがさきに日露講和のポーツマス会議で奮闘した小村壽太郎である。彼はポーツマスのときは第一次桂（太郎）内閣の外相として、「改正」のときは第二次西園寺（公望）内閣の外相として、いずれも「国際関係」のきびしい修羅場で二度の大役を果たしたわけである。
もちろんその前にも部分的な改正努力もなされそれなりの成果もあった。
とくに日清戦争当時の外相陸奥宗光（第二次伊藤博文内閣）の改正への執念は凄まじくその気迫の前にさしもの英米露仏といった欧米列強も押されがちで、関税問題をのぞく治外法権その他の不平等条項を次々と撤回していった。
その最後まで持ち越された「関税自主権の否認」を小村は最終的に撤回させることに成功したのである。
その意味で陸奥と小村は「条約改正」の最大の功労者だったといえる。つまり陸奥が七、八分通り改正に成功したあとを受けて小村がその最後の難関突破に成功したということである。実はその間にメキシコとの間に平等な通商条約が結ばれ（明治二十一年＝一八八八年）、これが平等条約第一号ということになっているが、列強との平等条約は今回がはじめてなのである。
明治十五年「改正」にのりだして以来ここまでくるのに三十年。
もちろんその道は平坦ではなかった。
たとえばはじめの日本の「改正」への態度が余りにも弱腰でありすぎるのに見かねたフランス人ボアソナード（内閣法律顧問）が政府にもっとしっかりしろとハッパをかけるという一幕もあった（明治二十年＝一八八七年六月外人裁判官任用問題）。また国内では政府の弱腰に憤激しての反対運動の火の手が各地であがった。
とりわけ強気ということで人気のあった外相大隈重信（黒田清隆内閣）が口ほどには強くなかったということがバレて（ロンドンタイムスがそこのところをスッパぬいたため）それに憤激した玄洋社のテロリスト（来島恒喜）に爆弾を投げつけられるという騒動まで起こった（明治二十二年＝一八八九年）。
その頃御大の伊藤（博文）や山縣（有朋）のような豪のものにとってすら、強気すぎても成功しない、といって弱気では国民からたたかれるとあって、「条約改正」問題は出来れば避けて通りたい「鬼門」だったのである。
その「鬼門」の「条約改正」が三十年の辛酸の末漸く解消されたうらには、何とかして「不平等条約」をなくして半植民地状態から脱出したいという国民的悲願とそのための必死の近代化、「欧化」の国民的努力（その中には「日清」「日露」の両戦争に見られる日本人の必死の頑張りも含まれる）が大きくものをいっていたことは事実である。
また当時の国際事情（ヨーロッパでのプロシアの抬頭、ロシアの東進に対するイギリスの不安にもとづく世界的なバランス・オブ・パワーの再構築をめぐっての）が日本の「改正」の道をして有利ならしめたことも事実である。
更にその衝に当たるものとして陸奥や小村のような傑出した外交家に恵まれたことも大きい。
だが成功の原因はそれだけではない。
第一にいえることは、陸奥や小村にその典型を見るように交渉に当たった外交家や外交官達が、理想や感情を一切ぬきにし無責任な世論を無視してあくまでも冷静にかつ現実的に殆ど事務的といえる程の着実さと真面目さの一点ばりでことを進めていったということである。
第二にいえることは、当時の外交がよかれわるかれ政府と完全に一体になっていたことである。つまり政府の「国際関係」に対する意志決定に外交が完全に従属し外に向けての「政略一体」の体制が完全に保たれていたということである。だからその「政略」ということではかなりの試行錯誤による混乱や失敗があったが、結局最後にはその初心を貫徹させることに成功した。
この二つが「改正」を成功に導いた真の原因だったのである。
だが考えてみるとこれは「国際関係」、「外交」としてごく当たり前のことである。だから「条約改正」の成功の秘密はなどととりたてていう程のことはない、要は当たり前のことを当たり前のこととしてやっただけということになる。
だがその当たり前のことが当たり前に出来ないのが世の常であって、まして「国際関係」や「外交」となると相手もあることだしいろいろ複雑な利害の打算や感情が大きくものをいうだけに当たり前通りにそれを進めていくということはいうべくしてきわめて難しいのである。
そのきわめて難しい「当たり前主義」を、内に火の如く燃える情念をおさえながら押し通していったところに成功の秘密があったのである。
もし明治の外交家、とりわけ陸奥や小村は偉かったといえるとすれば、その偉さの秘密はこれであるといっても過言ではない。陸奥が「改正のためには世論を無視すべし」といったということについてはさきにのべた。小村は「外交官というものは、耳だけをはたらかせればよろしい。口を動かす必要はない。つまり喋ってはいけない。人のいうことを聞け」ということを口癖にしていた。そこに外交家の本来あるべき姿を見るのである。
その証拠に、大正、昭和の「国際関係」とか「外交」ではこの当たり前のことが完全に消え去ってしまうのである。すなわち当事者の頭の中から当たり前の現実主義が消え去り、かわって理念や幻想というあられもない魔性が棲みつく。「政略一体」の原則が崩れ去り、政略の分裂が当たり前になる。あげくの果てその「政」が「軍」にとってかわられるというあられもないことになるのである。
そのことによっても「国際関係」において当たり前主義を通すことがいかに容易でないかが知れようというものである。
またその意味で「条約改正」は開国以来の日本の「国際関係」史上、「日清」「日露」両戦争以上に輝かしき成功のケースとして特筆さるべき出来事だったといえる。
もちろん陸奥や小村の全てが立派だったということではない。陸奥は日清戦争の仕掛け人の一人として朝鮮でいろいろと「えげつない」工作をやったし、小村は小村で「日露戦争」についてはかなりの野望をもったタカ派の急先鋒の一人だった。「日本は戦争前は満州に於いて既得の権利を獲得することで満足していたが、今や日本の政策は前日に比し自ら一歩を進めざるを得ず。満州は或る程度まで我利益範囲となし、我権利の獲得伸展を期せざるべからず」とは開戦後の彼のことば（「日本の進路」）である。また、小村がポーツマスの講和後、満鉄の共同経営を狙っていち早く乗り込んできたアメリカの鉄道王と桂（太郎）首相との仮契約をキャンセルし、ハリマンを追い返したのは有名な話である。「列国に共通な事項に関してはつとめて列国と共同する」が「満州における我が特殊の地位に関しては漸次列国に対して之を認めさせる」というのが小村のモットーだったのである。なんのことはない二人とも強いものには協力し、弱いものには強く出るという、およそ外交官としてあるまじき「やくざ」のような心情の持ち主だったということでは同じだったのである。またその意味で、二人はいかにも日本人らしい男だったということになるわけで、そんなことでは二人は本当に偉かったというわけにはいかない。ただこと「条約改正」に関してだけは偉かったというまでのことである。
こうして開国以来の日本の「国際関係」の栄光と失敗の歴史は一応その幕を閉じる。
要約すれば、
短期的な「国際関係」としての「周辺がため」では半分成功し、半分失敗。長期的な列国との「国際関係」としての「条約改正」では成功したということになる。だがこのことは日本は近隣とくに朝鮮、中国との「国際関係」では終始手こずり、そのため半分は失敗し、遠い国である欧米列強との「国際関係」では成功したということである。
つまり近隣との「国際関係」の難しさ、それ故にとかく「遠交近攻」の方に逃げたがる「国際関係」のジンクスがそのままあてはまるような結果になってしまったということで、またそれが明治の「国際関係」の最大の教訓ではなかったかということである。
第二章 戸惑いと独善と＝ヨーロッパ大戦前後
「日清」「日露」の両戦争に勝ったことによって「富国強兵」の実をあげ、懸案の「条約改正」に成功したことによって近代化（欧化）の実をあげ、欧米の列強の一角に入り込んだと喜び安心した明治末期の日本人にとってその喜びも束の間、今度は思わぬことで大いに戸惑わされることになる。
思わぬこととは、
一つは、英米の日本に対する考え方、態度が大きく変化しだしたことである。
今一つは、中国で「辛亥革命」が起こり、それまでの大清帝国が倒されたことである。
前者はそれまでその支援を当てにしていた日本人に、また後者はこの大帝国に対して「日清」「日露」後漸く対等もしくはそれ以上の優位さで付き合えるようになったと喜んでいた日本人に対して、あたかも目の前に遮断機が降ろされたかの如き唐突感と戸惑いを与えた。
一 冷たくなったイギリス
まず開国以来日本に対して好意的であったイギリス、又日露戦争前には「日英同盟」ということで開国以来の日本を何かとバック・アップしてきたイギリスの態度が冷やかになり始めた。
「日英同盟」そのものはその最初の調印（明治三十五年＝一九〇二年）から、三十八年（一九〇五年）、四十四年（一九一一年）と二度にわたって改訂、改正され、その中味も「同盟」の規模も大いに充実拡大されたように見えたが、それと反対に当のイギリスの「日英同盟」に対する態度が急激に冷えはじめたのである。
つまりイギリスの日本に対する「国際関係」が表向きは「日英同盟」を大型化強化する一方で、日本に対して冷たくなるという矛盾した形をとりだしたということである。
次に「日露戦争」当時日本に対してあれ程（日露の講和を自ら斡旋する程に）好意的であったアメリカ大統領テオドア・ローズベルトの対日態度が俄に冷たくなりだした。
英米の日本への「風当たり」がそれまでの「追い風」から「逆風」に大きく変わってきたということで、この思いもよらぬ大きな変化によって日本人が大いに戸惑わされることになったということである。
何故こんなふうに変わってきたのか。
まずイギリスの場合。
一口にいって、イギリスにとってロシアがもはや警戒すべき恐るべき敵ではなくなったからである。
何故イギリスにとってロシアは恐るべき敵ではなくなったか。
その一つは、日本が「日露戦争」によってロシアの東進、南下の野望に一応の歯止めをかませたことによって、イギリスの極東に対する不安と懸念が薄らいだことである。
今一つは、それまでヨーロッパの中心勢力であった英、仏にかわって新たにプロシア帝国が抬頭しだしたことである。そのためイギリスとしてはそれまでのようにロシアを敵として争うどころのさわぎではなくなってしまった。イギリスにとって差し当たりの敵はプロシアということになり、そのプロシア対策のために昨今まで敵であったロシアをすら味方に引き込むことを考えざるを得ないというのっぴきならない事態にイギリス自体が追い込まれるということになったのである。
イギリス人は徹底的な現実主義者である。カネについても力（パワー）についても万事計算に抜け目ない。
ロシアが敵ならそのためならトルコとでも日本とでも手を結ぶ。新しい敵が出てくれば、いままでの敵と平気で手を結ぶ。
そのイギリス人独特の現実主義がヨーロッパでのバランス・オブ・パワーの大きな変化を前にして問答無用の反射神経的な働きをしたということである。
この二つのことによってロシアはイギリスの敵ではなくなった。ということは日本もいらなくなった。「日英同盟」もいらなくなったということである。
そもそも幕末開国期にイギリスが薩長を中心とする反幕勢力に味方したのは、フランスのナポレン三世の力をかりた佐幕勢力を倒すことによってフランスの日本支配の野望をくじくためであった。また「日英同盟」を結んだのは日本をロシアに対する東洋の番犬として利用するためだったのである。だから日露戦争ではその戦費の外債（一千万ポンド）に応じた（英＝五百万ポンド、米国＝五百万ポンド。いずれもユダヤ財団クーン＝ロープ商会の協力による）ほか、軍事的にもいろいろ日本を援助したのである。
そういうお国柄のイギリスであるから、別に日本を邪魔扱いしたり敵視したりしたわけではないが、国際情勢の変化によって日本に対する態度が自然と冷たくなった。
といって折角の「日英同盟」を今ここで急にやめるのもどうかということで、やめるかわりに同盟を改正するという形で徐々にその中味を薄めていくことを考えた。たとえば第二回の改正では、それまで日本の持ち場をそれまでロシアの近くから遠くインド洋に向けて移しかえていっているのである。ロシアの方はもういい、インド洋でインドのまわりのパトロールでもしてくれということでの持ち場の拡大である。何のことはない「日英同盟」の名のもとで、日本をイギリスのインドの植民地経営のお手伝いにつかえるならそれでもいいではないかというわけである。
事実その裏でイギリスはロシアと「英露協商」あるいは英仏露の「三国協商」を結ぶなどしてプロシアに対し、またプロシアとオーストリア、イタリアの「三国同盟」に対し包囲陣をかためることに専念しているのである。
それも日本が日露戦争でロシアを破ったことと少なからず関係しているのであるから、日本にとってまことに皮肉な話である。
そうなると日本も考えを変えなければならない。何故なら日本が満州でかなりの利権をかち得たのは、イギリスの直接間接のバック・アップがあったからこそのことで、そのバック・アップがなくなってしまえば、日本として単独でその利益を守っていくことがきわめて難しく覚束なくなるからである。
そこでイギリスにかわる新しいパトロンを求め直さなければならなくなったわけだが、そこで日本はロシアを満州での権益確保のための新しい保証人とするため、ロシアに急接近しはじめた。明治四十年（一九〇七年）の「日露協約」がその最初の成果である。
つまり満州の権益の保証人を西のイギリスから、北のロシアに切り換えたということである。
こうして一時はイギリスや日本からあたかも蛇蝎のように恐れられていたロシアが一転して双方にとっての福の神のようなことになった。
これで一安心とほっとした日本は更にその関係を強めるために「日露協約」の更新を図った。大正五年（一九一六年）の「第二次日露協約」がそれであるが、生憎なことにこの新協約、その翌年に当の帝政ロシアがボルシェヴィキ革命で倒されてしまったため、一片の反故と化してしまった。
これも日本として大きなショックであった。イギリスにかわって折角頼りにしようとしたロシアというパトロンがいなくなって、今度こそ日本は単独で満州の権益を守ることを考えなければならなくなったからである。
その意味でイギリスの対日態度の変化が日本に及ぼした影響はきわめて大きかったということになる。
春秋の筆法を以てすれば、イギリスの対日態度の変化が、日本の満蒙政策をその後大きく狂わせるそもそもの発端になったということである。
二 ショック！ アメリカの日系移民排撃
これに対して日露戦争後のローズベルトの対日態度の冷却、硬化はヨーロッパのバランス・オブ・パワーの変化と関係はない。全くのアメリカ的要因によるものである。
すなわちそのころアメリカ人の間で急激に起こったイエロー嫌悪病あるいはイエロー恐怖症、つまり東洋で急速に力をもたげだした「黄色いジャップ」に対する心理的反発が背景となっての対日態度の冷却、硬化であったということである。
ちょうどヨーロッパではドイツのカイゼルが日本のアジアでの急進出にことよせて「黄禍論」というあられもない妄想をバラまいていた。「諸国は、日本が勝利を収めたからといって、仏陀の方がわれらの主キリストより上であると結論する必要はない」とはカイゼル、ウイルヘルム二世の有名なことばである。
その最初のあらわれがアメリカ各地で起こった日本人移民の排撃運動である。日本人はそれまでハワイに移住していた（一八八五年＝明治十八年＝のハワイ政府との間の「移民条約」による）。その数約八万人（一九〇〇年＝明治三十三年迄）。ところがその後ハワイがアメリカに併合された（一八八七年＝明治三十年）ことによって、それまでハワイに移民していた日本人達が徐々に対岸のカリフォルニアその他に移動しはじめた。また日本からも直接アメリカにわたるものも増え、その数も七万人をこえるようになった。そのことに恐怖を感じた白系アメリカ人達はカリフォルニアを中心に日本人排斥の声をあげはじめ、そのための市民大会が各地で開かれるようになった。それが日露戦争後に一層高まり一九〇六年（明治三十九年）にはサンフランシスコ大地震にことよせて、日本人移民の学童（九十三名）を一カ所に隔離してしまうという事件がおこった。こうなると日本としても放っておくわけにはいかず、大統領のローズベルトに強く抗議するとともに新たに移民問題に関して日米間で協議することになった。といって何分にも州権の強いアメリカのこと、大統領といえども州には直接介入できない。結局州の機嫌をこれ以上損ねないよう日本側が移民の送り出しを控える（自主規制する）ということで話をまとめるほかはなかった。一九〇七年（明治四十年）の移民についてのいわゆる「紳士協約」（ときの林董外相と駐日アメリカ大使オブライエンとの間の協定）がそれである。
そのため日本側は年間四百人しか移民を送り出せなくなった。
だがそれでもアメリカの日本人排撃運動はやまない。一九一三年（大正二年）には日本人移民には土地（農地）を所有させないという「カリフォルニア土地法」さえ州議会に持ち込まれるということになった。それによると日本移民は五年間の期限つきの借地権しか認められないことになるのである。のみならずその借地権さえ否認しようという動きさえ起こってきたのである。もちろん日本政府も強く抗議したが、州側は移民問題はアメリカの国内問題だからといって日本からの抗議などはなから受け付けない。とうとう一九二〇年になって問題の排日土地法がカリフォルニア州議会を通過、実施されることになった。またそれがテキサスやアイダホその他の州に飛び火してここでも同じような「排日法」が施行されるようになっただけでなく、一九二四年（大正十三年）にはアメリカ合衆国議会そのものが「排日移民法」を通過させるところまで問題がエスカレートしてしまった。
つまりここにいたってことは州だけの問題でなくなり、国をあげての問題になってしまったということである。
何故こんなあたかも後のナチス・ドイツのユダヤ人迫害に等しい気狂いみたいな騒ぎになったのか。
一つは、アメリカ合衆国という国の成り立ちと関係がある。ヨーロッパからの流れ者を中心とする多民族寄せ集めの形で成り立っているアメリカという国を維持していくためには、個々の民族の差異を切り捨ててアメリカ人という普遍的イメージとアメリカニズムという普遍的理念によって統合していくことが必要なのであって、これを「ユニバーサリズム」（普遍主義）あるいは「シンボル主義」という。フロンティア主義のアメリカン・ドリームや星条旗がそのためにフルにつかわれていることはよく知られている通りである。
だがこの普遍主義、シンボル主義には大きな弱点がある。それは普遍主義、シンボル主義によって雑多な民族人種からなる人々を統合していくには、単にその理念やイメージを強化するだけでは不十分だということである。何故なら理念やイメージによる観念的心理的操作というものには必ず「限界」が生じることが避けられないからである。 だからこういう観念的心理的操作はその弱点をカバーするため、別の手段に訴えざるを得ないことになる。
すなわち「第三項排除」という手段である。「第三項排除」とは、かりにＡ・Ｂ・Ｃの三つがあるとすると、ＡとＢとの関係を強化するためにＣを切り捨てることである。
つまり雑多なマジョリティ（多数）を結合させるために少数の雑多を切り捨て犠牲にすることである。「魔女狩り」ともいう。
たとえばその昔キリスト教は教徒の結束をはかるために異端者を火あぶりにした。あるいはナチスは多分に理念くさいアーリアン主義でドイツ人の結束をはかるためユダヤ人を賎民化し迫害した。いずれも「第三項排除」であり「魔女狩り」である。
同じようにアメリカ本土に入り込んだ「アメリカ人」達は、その結束をはかるためインディアンと黒人を「第三項排除」した。それが南北戦争の結果表向きには出来なくなったため「アメリカ人」は新たな「第三項排除」の生贄を求めざるを得なくなった。
そのインディアン黒人にかわる新しい「第三項排除」の新しい「魔女狩り」の生贄として白羽の矢が立てられたのが、黄色いジャップの日本人だったのである。
日本人は真面目でよく働く反面多民族や他国の人間との協調心に欠けアメリカ国内においてもとかく孤立しがちである。イメージと理念による統合をもって第一とするアメリカ人にとって日本人はきわめて不気味な存在として映るのである。だからこれこそ恰好の標的とばかり忽ち「魔女狩り」の槍玉にあげられてしまった。「第三項排除」の生贄にされてしまった。
アメリカの急激なイエロー排撃、日本人移民排撃熱はそこからして起こったことなのである。
その意味でこの日本人移民排撃運動は全く「アメリカ人」独特の心理によるアメリカ的な現象だったといえる。
日本人移民排撃がアメリカという国の成り立ちと関係があるといった所以である。
第二に、アメリカがその頃からアジアに目を向けだしたということと関係がある。建国以来多年広い大陸の中での開拓にその全力をあげ外に対してモンロー主義を唱えて孤立していたアメリカ人はそのころになって太平洋に向かって目を向けはじめた。ハワイを併合（一八九七年）、米西戦争によってフィリピン、グアムを領有（一八九八年）しパナマ運河の独占権を手に入れた（一九〇一年）。
そうなると「日露戦争」で力と自信をつけ東洋の一角で急速に浮上してきた日本が目障りになる。
そこでそれまで日本に対して「親切おじさん」のように振る舞っていた大統領ローズベルトが態度を硬化させはじめた。折りも折りアメリカ国内では排日熱が高まっている。今が日本に対して強く出るチャンスというわけである。
その証拠にローズベルトは、さきにのべた移民に関する「日米紳士協約」が出来たのと時期を同じくして、「対日作戦計画」（オレンジ計画）にゴーサインをだしているのである。何故オレンジかというと日本人はもはやイエローを通り越してオレンジだということでそうなったらしい。ちなみに「対英作戦計画」はレッド、「対独作戦計画」はブラック、「対メキシコ作戦計画」はグリーンである。
話を移民の問題に戻すと、戦前の移民の花形だった南米ブラジルの移民はアメリカの日本人移民排撃が原因となって始まったのである。
アメリカの排撃といじめで窮地に陥った日本人移民は日本から見合い写真を取り寄せ、それによって結婚したことにして日本女性を連れてきて子供をつくり、それによって移民の数と子種が切れるのを防ぐことを考え出した。結婚したことにして入籍すれば、移民としてでなく堂々とアメリカに入ってこれたのである。いわゆる写真結婚という新手であるが、これも間もなく駄目ということになった。
だが移民先が塞がれたということは、国内に多くの貧窮者をかかえている当時の日本にとって深刻な大問題だったのである。そこで政府としてもアメリカを諦めて別のところに移民先を求め直さなければならないということになった。そこで目をつけたのがブラジルという新天地だったのである。
そのブラジル向け第一船が日本を船出したのが明治四十一年（一九〇八年）四月二十八日。すなわちさきの「日米紳士協約」が出来た翌年のことである。
このとき一五八家族（七八一名）が第一陣として送り込まれた。運んだ船は大阪商船の笠戸丸（六、二〇九総トン）。以後、はじめ不定期あとは定期ということで何度か運ぶうちに移民の数は急速に増え、昭和三〜七年間に六万人から六万二千人近くに達した。折からの「昭和恐慌」「世界恐慌」によるものである。なおこの移民の第一陣を運んだ笠戸丸の「カサド」が現地のポルトガル語の「カサード」（結婚）に通じてきわめて縁起がいいということで現地の人々に大歓迎を受けたことから、以来歴代の移民船はいずれも「笠戸丸」を名乗ることにしたというエピソードがある。
だが日本からの移民がここまで増えるとブラジル政府として、ドイツその他の国からの移民の手前もあって黙っておれなくなる。一九三四年（昭和九年）からは日本からの移民は逐年二分づつ削減させられるということになった。いわゆる「二分制限法」による移民規制である。
漸く南米に別天地を見つけたと喜んだのも束の間、十年後にまたもや南米にかわる移民の送り先をみつけなければならなくなった。
そこで最後の別天地とばかりどっとのりこんだのが「満州国」。事実この年から満州への大量移民が始まるのである。
「青年よ行け 満州へ！」
「満蒙開拓の義勇団の花嫁募集」
のポスターが、全国の町や村に貼りめぐらされる。だからこれまた春秋の筆法をもってすれば、日本移民を満州に追い込んだのはアメリカだということになる。
もっともこの満州への大量移民は満州事変がおこったおかげであって、それ以前には移民の試みは殆ど失敗していたのである。
もちろんこのような大量移民を生み出した日本の政治にも問題があったし、かりにアメリカや中南米諸国が移民を無制限に受け入れてくれたとしても船で年間何十万人もの移民を運ぶなどもともと不可能だったわけだが、その移民を残酷にも拒否したアメリカ人にも人道的に責任があったことは明らかである。
要はアメリカという国はそういう国だということである。
そのことにこれまで気づかなかった。それをいやという程に思い知らされたのが、アメリカの日本移民排撃運動だったということである。
またそのことによって当時の日本人がどんなに心を傷つけられたか、けだしはかりしれないものがあったということである。
移民問題は国内法の問題である。「国際関係」や「外交」の直接手の届かない問題である。それだけに始末がわるい。だがそれが結果的に「国際関係」の悪化につながる。
これに比べればイギリスの対日態度の冷却は打算づくの合理主義によるものであった。それによって日英の「国際関係」が急に悪化するということはない。それならそれでこちらも釈然とできるからである。だが、移民問題となると怨は深く、簡単には釈然とはできない。それだけに同じ対日態度の急変でもイギリスのそれよりアメリカのそれの方が、日本人の心に与えた痛手の大きさということではるかに大きかったといえる。
いいかえると日本人は西の隣国朝鮮との「国際関係」で非合理の壁にぶち当たった。今また新たにアジアに参入してきた東からの新たな隣人アメリカとの「国際関係」でも人種問題といった非合理の壁にぶち当たったということである。
三 「辛亥革命」ショック
東の異変で日本人が戸惑っているとき、西の方でも大異変が起こった。
中国で「興漢滅満」の反清革命が起こり、一六一六年以来三百年にわたって中国を支配してきた「大清帝国」が倒れたのである。すなわち孫文等の革命派の「武昌起義」に端を発してのいわゆる「辛亥革命」（一九一一年＝明治四十四年十月十日）とそのあとを受けての中華民国新政府の誕生（一九一二年＝明治四十五年一月一日）である。
これも当時の日本にとって大きなショックであった。
まずこれまでに日本が清国の承認によって（日清、日露の両戦争の結果）得てきた中国東北（満州）での権益がどうなるか心配だった。その権益を新政権が認めてくれるかどうかといった心配である。
しかもその新政権の行方が混沌としていて、一体どこのだれが最終的に中国の主となるのかさっぱり見当がつかなかったのである。
一方日本の国内でも静観派とこれは日本にとって満蒙に大々的に進出するチャンスと意気込むタカ派の軍とが対立していた。
時の政府（第二次西園寺内閣）の内相原敬等は静観派であったが、軍はそれに反対し即刻軍事介入を主張し新たに二個師団の増設さえ要求した。
革命勃発三日目には早くも大々的な侵略計画を立てているのである。
「我が国は南満州を得て満足すべきか。或いは直隷＝山西地方を占拠し、清国中央部の資源を領有すべきか。或いは揚子江河口を扼して該江の利源及大冶の鉱山等を占領すべきか。或いは広東又は福建省を割譲せしむるを以て必要とするか」（陸軍）。まるで中国は主なき大陸と化した、好きなところをとれといわんばかりの鼻息である。
陸軍がそうなら海軍も黙っていない。陸軍そこのけの大シナリオをでっち上げる。
「アモイ、マカオは戦略上の要点として大艦隊の碇泊に適し、台湾、澎湖島と相応じて帝国将来の南方作戦とすべし」というのはまだいいとして、「ウラジオストックなどへ単独進出することによって列国の干渉を阻止し、とくにアメリカによるシベリア支配をくい止め将来帝国の為有利なる素地を作らんとす」というに至っては、馬鹿も休み休みいえといいたくなる。
さすがにこんな馬鹿な話はまともに聞けぬというので、さきの二個師団増設要求もろとも政府が握りつぶしてしまったが、そのため西園寺内閣は軍の怒りをかって潰されてしまった（大正元年＝一九一二年末に起こったため「大正の政変」という）。
これはそれまでの内閣にかつてないことであった。それまでは政府が曲がりなりにも軍を掌握していたため、かりそめにも軍が謀叛を起こして内閣を潰すなどといったことはなかったのである。
その政府の軍へのコントロールが突然ここにきて崩れだしたのである。その意味でこの「大正の政変」が明治以来の政治体制（軍政一体の）に与えた影響は深刻であった。
すなわち「辛亥革命」興って日本の軍興るということで、後の「軍の独走」といういまわしき風潮をつくりだしたそもそもの発端はここにあったということである。
一方、肝心の中国の方はというと形勢は混沌そのもの。
革命党の孫文が政権を握って、新生中国の臨時大総統になったかと思うと清朝の重臣であった袁世凱が革命派に寝返って孫文を追い落として大総統となる。その袁が帝政を復活させて自ら皇帝となり、洪憲皇帝を名乗る（一九一五年十二月十二日）。
その帝政が中国人の猛反対に遭って翌年三月二十二日にはとりやめとなり、もとの大総統にもどる。袁の「八十八日天下」といわれる。またそのショックで袁はその年の六月六日に急死する。そのため新生中国は再びさながら戦国時代のそれにも似た大混乱に陥る。なにしろ袁世凱は天下の悪評を一身に受けていたような姦物ではあったが、とにかく革命以来四年間にわたって新政府の大黒柱となっていたのである。その大黒柱が消えたのだからあとはロクロの壊れた唐傘と同じ、中国は忽ち四分五裂の状態に陥ってしまった。革命の本家であった孫文などはもとの広東の片隅に追いやられ、中国本土は専ら政権をねらう中央、地方の軍閥の逐鹿戦の場と化し、その争いの中で猫の目が変わるように次々と怪しげな権謀家、野心家が出たり引っ込んだりする。
次の如し。
袁世凱（臨時大総統、大総統、皇帝）一九一二年 三月 〜 一九一六年 六月
黎元洪（大総統） 一九一六年 七月 〜 一九一七年 七月
馮国璋（大総統） 一九一七年 八月 〜 一九一八年 十月
徐世昌（大総統） 一九一八年 十月 〜 一九二二年 六月
黎元洪（大総統） 一九二二年 六月 〜 一九二三年 六月
（大総統） 一九二三年 十月 〜 一九二四年十一月
段祺瑞（臨時執政） 一九二四年十一月 〜 一九二六年 四月
張作霖（大元帥） 一九二七年 六月 〜 一九二八年 六月
という次第。
いずれも軍閥のボス。中でもあとから出てくる
、段祺瑞、張作霖の三人は軍閥きっての大軍閥、いわゆる三大軍閥の大ボスであった。「三大軍閥」とは、
の「直隷派」段祺瑞の「安徽派」、張作霖の「奉天派」の三軍閥である。
そもそもこの「軍閥」なるものは、清末に組織された北洋軍閥（李鴻章、呉佩孚、袁世凱等による）をルーツとしてその後いくつかに枝分かれした近代的軍事集団と地方に蟠居した昔からの土豪とからなり、いずれも中央政府の威令を直々には受け付けぬだけのそれなりの実力をもった中国内でのいわば「化外」（アウトロー）の武装集団であった。清朝政府はそれらの「化外」の武装集団を鎮圧するかわりに、表面的に「帰順」させることによって「間接統治」の具として利用していたのである。昔の水滸伝の故智に倣ったわけである。
だから清朝を倒して新政権が生まれたといっても、そんなものに素直に従う筈はない。おれがおれがで勝手な動きをする。中央に協力するとしてもせいぜいが地方分権を主張しての連邦どまり、余程の強力な政治力の持ち主でも出てこない限り軍閥を抑えて天下を統一するなど考えられないことなのである。袁世凱にはその力が一応あった。だから四年間にわたって大総統の座を占め、あまつさえ自ら皇帝になるという思い切ったことが出来たのである。
「国家創設の時期は非常に多難なときに当たる。その救国の責任を人民や議会に任せるとその効果は甚だ緩慢で成果をあげにくい。もし強力な政府が責任を負えばその効果は甚だ早く、成果も容易に達成し易い」というのが袁の帝政復活の弁である。彼はドイツのウィルヘルム一世、日本の明治天皇のようになりたかったのである。今日のことばでいうとさしずめ「開発型独裁」の宣言ということになるわけだが、その裏には単なる民主主義の否定というだけでなく、軍閥への睨みをきかすという意味も含まれていたのである。その「軍閥」に対して強気であった袁でさえ一とたび軍閥の反対にあうや忽ち帝座を降りなければならなかった。
その意味で軍閥はいわば中国全土を蔽う癌細胞のようなもので、「新生中国」を混乱させその統合と近代化を遅れさせた元凶は「軍閥」であったといっても過言ではない。
後に蒋介石でも日中戦争の最中にこの「軍閥」に散々泣かされるのである。
四 ズレていた日本の対応
このような革命中国の混乱に戸惑ったのは日本だけではない。列国も戸惑った。
たとえばイギリスははじめ清朝を扶けにかかったが、とても駄目だとわかると忽ち袁世凱に乗り換えた。アメリカもはじめは孫文を応援するかに見えたが、間もなく袁の応援に切り換えた。ラディカル（過激）な孫の革命派が天下をとるより、保守派の袁に花をもたせた方が列国にとって都合がいいと見てのことである。
ところが日本ははじめのうち肩入れしていた孫文をすげなく見捨てたばかりか、袁の応援もしない。それどころか袁に対して高圧的な要求を押しつけることによって袁を苦境に追い込んでしまうという英米と逆な手を打ってしまった。
第二次大隈内閣の「対支二十一カ条要求（大正三年＝一九一四年）」がそれである。
日本が新生中国に対して援助を考え出すのはそれより四年後のことなのである。すなわち当時黎元洪、馮国璋の下で国務総理として実力をのばしつつあった段祺瑞（後に臨時執政）に対する援助すなわち「西原借款」（大正六年＝一九一七年寺内正毅内閣）がその第一号である。
だが折角の援助も時すでにおそくおりからの世界大戦のどさくさでうやむやになってしまった。それも日本が大戦参加を口実に山東半島を占領するという没義道なことをして中国人を怒らせながらのことである。これでは扶けているのか足をひっぱっているのかわからないわけだ。
することなすことズレているのである。
「西原借款」とは、当時寺内、勝田（主計）とともに朝鮮でいろいろ経済工作を行って「朝鮮三人組」といわれたフィクサーグループの一人西原亀三の名で行われた政府からの借款形式の援助である。
借款は二度（八種類）にわたって総額一億四千五百万円に達したが、そのときは段に限らず中国の政府そのものが英米の相次ぐ資金援助でカネまみれになっていたのである。とくにイギリスに一歩おくれて割り込んできたアメリカの鼻息は物凄く「弾丸のかわりにドルを」という折からの大統領タフトのスローガンそのままに猛烈な現ナマ攻勢を仕掛けていた。いわゆるアメリカの「ドル外交」である。
たとえば革命後いち早くイギリス、フランス、ドイツを誘って中国ど真ん中の湖東鉄道への借款を行う（「四カ国借款」一九一一年）。
袁世凱が政権をにぎるや、今度は右の四カ国に日本とロシアを加えての「六カ国借款」を設定する（一九一二年）。第一次大戦が勃発するや、これまた米英仏日の「新四カ国借款」を組むというふうに矢継ぎ早の「ドル攻勢」。中国動乱は列強にとっての利益獲得の絶好のチャンスと見ての先物買いである。
もちろんそのあらかたは袁をはじめ何人かの軍閥のボスのポッポに入ってしまったわけだが。
要はイギリスにしてもアメリカにしてもボス取引の「ボス外交」に終始し、中国革命の本質とりわけそのナショナリズムのうねりに対して全く理解していなかったということだが、それは多年こういう形でアジアの国々を支配してきた白人帝国主義者として当然かつ仕方のないことだとして、中国に最も近く中国のことがわかっていなければならない筈の日本までが、欧米列国の尻馬に乗って折角の援助をうやむやにしたばかりか、調子にのって「対支二十一カ条要求」を押しつけたり、山東半島を占領して中国人を怒らせたりという馬鹿げたことを繰り返していたのであるからその無定見振りにはあきれるほかはない。そんなことになるくらいならむしろ何もしないでいた方がよかったのである。たとえば「いったん政治意識に目覚めた中国のナショナリズムを強制を以て抑えていくことは不可能であり、またかえって運動を激化させるだけだから、、、日本としては同情と忍耐と希望をもって支那国民の努力を観望しその（統一の）努力を祈る」といった幣原（喜重郎）のように。
はじめはそのつもりだった筈が、途中でむずむずしだしてあとから走りだす日本人の悪い癖だがそれが一番まずいのである。
「対支二十一カ条要求」とは、第二次大隈内閣が袁世凱に突きつけたきびしい高圧的要求ということに歴史的に見なされているが、実はそれ程にきびしいものでなく、いわば日本がすでに確保していた中国での利権についての保証を求める「念書」要求のようなものであったが、何しろその時機が悪かった。中国民衆の袁に対する非難の声が高まり、ナショナリズムの気勢が大いにあがって中国全土が煮えたぎった油釜の如く怫然、騒然としている最中、それもおりからの世界大戦のどさくさにつけ込んでの「要求」である。だから普段ならそれほどでもないこの「要求」が油釜の中に火を放り込んだようなことになってしまった。おまけに期限付きで回答を求める最後通牒付きとあってはどうみても穏当ではない。
さきにもいったように日本が「辛亥革命」によって日本の既得権がどうなるか心配していたことは事実である。とくに一九二三年に一応期限切れになる関東州の租借権と安奉線（朝鮮との国境の街安東と奉天とを結ぶ鉄道）の管理権がどうなるかが心配であせっていたことも事実である。つまり日本としては時期を選んでなどおれないという切羽詰まった事情からして多分にやむを得ないことだったかもしれないが、それにしても今しばらく様子を見るべきだったということだけはたしかだったのである。
おかげで袁は国内からの突き上げ、日本からの期限付き回答要求の板ばさみになって苦しみ抜いたあげく、日本の「要求」の殆どを丸呑みさせられることになる（一九一五年＝大正四年五月二十五日調印）。以後この日を以て中国民衆は「国恥記念日」とし、四年後の山東問題に関しての学生決起の日である五月四日（一九一九年＝大正八年）の「五・四」と共に「日帝（日本帝国主義）横暴」の歴史的記念日としてしまうのである。
日本から投げつけた「対支二十一カ条要求」という紙爆弾が日本に対する怒りの爆弾となって跳ね返ってきたということである。
五 タイミングがわるかった「対支二十一カ条要求」
それなら「対支二十一カ条要求」とはどんな内容のものだったのか。
「要求」は五項目（五号）にわかれていた。
すなわち、
第一項（第一号） 山東省での既得権に関して
第二項（第二号） 南満州および東部内蒙古での既得権に関して
第三項（第三号） 漢冶萍公司（華中の鉄鉱石採掘会社）についての既得権に関して
第四項（第四号） 福建省の列国への不割譲に関して
第五項（第五号） その他一般事項に関して
の五項目である。
このうちはじめの四項目は既に承認、諒解済の事項についての念押しとしての「要求」（デマンド）、最後の第五項は出来ればという希望事項についての「ダメモト的」申し入れとしての「要求」（リクウェスト）であったから、本当は五項目要求でなく、四項目要求だったということになる。
それが何で「二十一カ条要求」ということになったかというと、それぞれの項にさらにいくつかの小項目がついており、それを合計すると二十一項目ということになるからである。
だから中国人が、「五項目要求」というより「二十一カ条要求」といった方がいかにも日本が多くの無理難題を中国に対して吹っ掛けてきたかのように見えて反日感情を煽るうえでＰＲ効果も大きいということで「二十一カ条要求」といい出したのである。
問題はこの「要求」を呑め呑まぬの交渉を二十数回も続けた結果、遂に返答に詰まった袁がこのことに関してアメリカの仲裁斡旋を求めたことである。そのためもともと内々での交渉であったこの交渉の中味が全て明るみに出され、国際的にも広く知られるようになった。同時に日本はけしからん中国は可哀相だと、日本への非難と中国への同情の念が世界的に沸き起こることになった。窮鼠かえって猫を噛むの譬えどおり、日本が余り性急に袁を追い詰めたためにかえって噛みつかれ、日本の国際的評判を落とすという招かずもがなの不利を自ら招くことになったということである。
結果的にアメリカによって「要求」のかなりのところが修正され（ブライアン・ノートという）その「修正案」を袁にのませるという形でケリがついたわけだが、これではただでさえ中国に介入したくてうずうずしていたアメリカにみすみす介入の場を与え、アメリカが中国に恩を売りつける恰好のチャンスを与えたようなものである。
アメリカの株がそれだけ上がって、ただでも評判のよくない日本の株がその分だけ更に下がるという余計なことになってしまったということである。
それもこれも日本が焦ってごり押ししたからである。時機を選ばず性急にことを運ぼうとしたからである。
本来なら当時の「国際関係」の慣習からイギリスでもフランスでもやっているごく当たり前のことに近かった「対支二十一カ条要求」がことさらに悪名高い日本帝国主義の見本のようなこととなってしまった裏にはこういうことがあったということを忘れてはならない。
要は日本が「辛亥革命」で戸惑ったのはいいとして、中国に対して余りにも無理、無理解だったということである。
そのため折角の援助もうやむやになり中国人の対日感情好転の役に立たなかったばかりか、逆に火事場泥棒のようなことをやってただでも烈しい反日感情に火をつけるという馬鹿げた結果になってしまった。
こういったことは今に始まったことでなく前々から何度か繰り返されたことであるが、当時は清朝というきわめて旧弊な体制のもとでの中国が相手であったからその失敗の「つけ」はさほどに大きくなかったからことなく済んだが、今度の場合にはかりにも革命後の新しい体制づくりを目指してそれなりに苦しんでいる新生中国が相手なのである。
それだけに「国際関係」での一寸のミスでも中国人のナショナルな感情を逆撫ですることになる。それだけに慎重の上にもにも慎重を期すことが必要だったのであるが、時の政府にも軍にもその慎重さが全く欠けていた。日清戦争に勝ったことによって、清国弱しと見下したその悪いくせをそのままに新生中国に接しようとした。「呉家の阿蒙」という諺もある。十年経てば呉家の豚でも違ってくる。ましてや革命後の中国とそれ以前の中国とを同一視するなどとんでもない事実誤認もいいところなのだが、その反省がその後も全くなかった。
その意味で「辛亥革命」後の日本の対支政策の混乱とミスは、そのままその後の対支政策に持ち込まれた、あるいはその後の対支政策を誤らせる最初のボタンのかけちがいにも等しいきわめて不幸な出来事であったということで、きわめて教訓的であった。
六 「大正の天佑」ヨーロッパ大戦
英米の対日態度の変化といい中国での「辛亥革命」といい、日本人を戸惑わせ国際感覚を狂わせることが多かったとき、その戸惑いを一気に吹き飛ばす大事件が起こった。一九一四年（大正三年）六月ヨーロッパはセルビアの銃声一発から始まった世界大戦である。
これによってそれまでのもやもや、いらいらが一気に吹き飛んでしまったのである。
明治生き残りの元老井上馨などは大戦は「大正の天佑」とばかり手を叩いて喜んだ。
だからイギリスから参戦の依頼のわずか六時間後にはウンもスンもなしに参戦することに決めてしまった。かねてから退屈をかこってうずうずしていた軍をはじめ政財界のタカ派達はこの時とばかり張り切りだしたのである。「下地は好きなり御意はよし」といったわけだ。
その余りにも素早い対応には参戦をさそったイギリスの方があわてた。
日本の参戦目的が、連合国への協力というより中国への進出にあることに気がついたからである。イギリスとしてはヨーロッパでドイツ、オーストリアとは戦うが、アジア、中国の方は将来の楽しみのためにそっとしておきたかったのである。それどころか日本が中国からドイツの権益を追い払うと称して山東半島あたりを下手につつくと、中国がドイツ側につくかもしれないという懸念さえあったのである。
そのためはじめのうち戦争そのものも早期に片づくだろうと楽観していたこともあって、イギリスはさきの依頼を取り消してきた。
間もなく戦争が早期に片づきそうにないとわかって再び参戦を依頼してきたわけだが、さすがにこのときは日本軍の進出先に歯止めを掛けることを忘れなかった。
すなわち日本軍の行動範囲は山東半島のドイツの支配下の地域に限る、あるいはこれまた当時ドイツが支配していた南洋の島々（それも赤道以北の）に限るという制限をつけたのである。
だが日本としてはそんなイギリスの意図や思惑などどうでもよい。とにかく出兵の大義名分さえ手に入れればあとは何とかなると喜び勇んで出兵体制を整えた。
早速に青島にたむろするドイツ軍に最後通牒をつきつけ、その期限切れの八月二十三日（大正三年＝一九一四年）対独宣戦を布告、九月はじめから青島攻撃にとりかかった。
同時に第一艦隊を南洋に繰り出してドイツ領の島々を占領してしまった。十一月七日には青島陥落。これまで約三ヵ月。
だから本来ならここで一応日本の参戦義務が果たせたわけだから、日本軍は山東半島から一旦兵を引くべきだったのである。
それを引き上げないでそのまま居座ってしまった。その行動範囲も青島から山東半島一円にかけて拡げてしまった。
ところがその後中国が連合国側に立って新たに参戦してきた（一九一七年三月）ため、ドイツから奪回した中国領土の支配権をめぐって日本と中国とが争うというややこしいことになった。
そこで日本として山東半島での日本の権益、山東支配の優先権を英仏露連合軍主力各国に認めさすべく、当時これらの国々の間で盟約されていた「ロンドン宣言」に加入することにした。「ロンドン宣言」とは、英仏露三国が「対独単独不講和」ドイツの敗北まで一致協力して戦うことを誓い合った盟約である。それに日本が参加したということは、日本が連合国の正式な一員として認められたということだけでなく、ドイツが敗北するまで日本軍が出兵を続けていてもいいということをイギリスその他が認めたということである。つまり日本の山東半島と南洋諸島の継続支配が認められたということである。
かねてから海に向かって大陸に向かって羽を伸ばしたくて仕方のなかった日本として先ずはめでたしめでたしというわけである。
そこえもってきて日本の産業、実業界はヨーロッパ大戦による輸出景気を満喫するとあってはもはやいうことがない。まさに井上のいうとおり「大正の天佑」そのものといってもいい過ぎない程の幸運を日本にもたらしたのである。
しかも忘れてならないことは、それにアメリカとの「石井＝ランシング協定」、イギリスとの「加藤＝グレイ会談」というおまけまでがついたということである。
いずれも米英両国が日本の満州、中国での「特殊利益」（スペシャル・インタレスト）を認めることを日本に対して約束したもので、それによって日本はもはや列国の目をはばかることなく堂々と大陸に対して利権の拡大を図ることができるようになった。
「石井＝ランシング協定」とは、日本の駐米大使石井菊次郎とアメリカの国務長官ランシングとの間で結ばれた協定（一九一七年＝大正六年）。「加藤＝グレイ会談」とは、やはり同じころときの外相加藤高明とイギリス外相グレイとの間で行われた一連の会談である。
このうち特に日本にとってうれしかったのは「石井＝ランシング協定」で、アメリカが日本に対して「接攘国」（国と国とが直接続きあっている国）としての満州における「特殊利益」をはっきり認めてくれたことである。
つまり国境を接している国なら必然的に発生する特殊な利害関係を認めることによ
って日本の満州における既得権の保証をしてくれたということである。これが何より
もうれしかったのである。何故ならこれによって「辛亥革命」によって日本の満州で
の既得権がどうなるかという心配が一応解消されるということになったからである。
いいかえるとかりに新生中国が日本の既得権を否認しても、日本はアメリカの後ろ
楯によってその既得権を主張し維持し続けられるという保証を得たということだから
である。まさに願ったり叶ったりで日本は大喜びしたわけだが、実はそこに大きな落
とし穴があったのである。
何故ならこれらの約束は日本を連合国側に引き止めておくための一時的な機嫌とり
（ベイビィ）策にすぎなかったからである。
その証拠に大戦が終わり日本は最早御用済となるやアメリカは「石井＝ランシング協定」を情け容赦もなく廃棄してしまうのである（一九二三年＝大正十二年）。イギリスも同じ。グレイとの会談で加藤が「日本は満州に既に木を植えてしまった」といったのに対し「日本は木を植えたどころか血を流した」（グレイ）とまでいっていかにも満州問題に理解があるかの如き素振りを見せていたイギリスも、大戦後はアメリカと歩調を合わせてそんなことをいったかなととぼけだすのである。
日本はそんなこととは夢にも知らず英米からお墨付けをもらって有頂天になって、中国に対してますます強気に出る。山東半島を返せという中国の要求にも応じない。中国との関係はますます悪化するばかりではない。それもどこまでも英米が後押ししてくれるのならいいが途中で手を引いてしまったのだから目も当てられない。いかに日本の機嫌取りとはいえイギリスもアメリカも罪なことをしたものである。
七 罪つくりだった「シベリア出兵」
罪なことといえば、大正末期にアメリカが日本に対してシベリアに出兵を求めてきたことも罪なことの最たることといわねばならない。何故ならアメリカはこのことによってただでもその方面へ出ていきたくてうずうずしていた日本の軍部の野望に火をたきつけることになったからである。
ことのおこりは一九一七年十月にロシアで革命（ボルシェヴィキ革命）を起こしたレーニンに率いられるソヴィエト政権が、政権樹立後間もなくしてドイツと単独講和してしまった（一九一八年三月の「ブレスト・リトフスク講和」）ことにある。
ロシアの屈伏にあわてたイギリスはロシアに反ボルシェヴィキの東部戦線をつくろうとしアメリカに応援を求めた。
またブレスト講和によって、ロシア軍の捕虜でなくなったチェコ・スロバキアの軍団をロシアから救出してヨーロッパ戦線に送り込んだらどうかという話が持ち上がり、そのために連合国がシベリアへ共同出兵しようということになった。
はじめは出兵をしぶっていたアメリカもこれには賛成し日本も誘ってシベリアに出兵しようということになった。
もちろん日本として否応もない。一も二もなく賛成し、八月二日（大正七年＝一九一八年）に出兵宣言すると同時に、ウラジオ派遣軍（総司令官陸軍大将大谷喜久蔵）一万二千の大軍をシベリアに送り込んでしまった（原敬内閣）。これに対してアメリカは七千。いかに日本が近いからといって一万二千とはいかにも多すぎるのである。
そのため誘ったアメリカの方が心配しだした。たかがチェコ兵の救出のためにそんな大兵はいらないというわけで、さかんに減らせといってくる。日本はきかない。それどころかその後もどんどん兵を送りつづけて十月末には七万二千に達してしまった。その急ピッチの増兵に本来なら出兵派の親分である陸相田中義一までがあわてて首相（原敬）に減兵のストップをかけた程である。
何で当の陸相もおどろく程にそんなに急ピッチの増兵をしたかというと、日本としてはチェコ兵の救出など二の次、この際シベリアの東半分を新生ロシアから切り離し、そこに反ボルシェヴィキの親日政権をつくらせたかったからである。だから肝心の出兵目的（チェコ軍団の救出）を放っておいてコルチャーク（オムスクで反ボルシェヴィキ政府をつくっていた）やホルバート、セミョーノフ（いずれも極東で反ボルシェヴィキの反革命軍＝白軍を率いて戦っていた）といった反革命勢力の支援に奔走し、それに対抗するボルシェヴィキの兵団、軍団、パルチザンといったいわゆる「赤軍」との戦闘に明け暮れていた。
もちろん「赤軍」と戦っていたのは日本だけでなくソ連の南部黒海沿岸からドン、ウクライナ一円にかけてイギリスやフランスが、デニキン軍やウランゲリ軍といった白軍とともに戦っていたわけだが、いずれもしばらくして引き上げてしまうのである。その中で日本だけが戦いつづけていたわけである。
そのためアメリカは、約束がちがう出兵は内戦干渉ではないかといって無断で引き上げてしまう（一九二〇年一月）。そのうち英仏も引き上げて、残ったのは日本軍だけということになった。もちろんその間チェコ軍団はシベリアから救出され日本経由でヨーロッパに移送されている。
日本軍が樺太進攻軍を残してシベリアから完全に撤退するのはそれから二年後の大正十一年（一九二二年）十月（加藤友三郎内閣）のことなのである。その間足掛け三年にわたって日本軍はシベリアで単独行動を続けるのである。日本軍が樺太から引き上げるのは更におくれて三年後の大正十四年（一九二五年）の五月（第一次加藤高明内閣）であるから大正七年の出兵以来実に足掛け八年にわたってシベリア、樺太で軍事活動を続けていたことになる。その間に当の大戦も終わり、パリでの講和会議も終わってしまっているのである。
日本軍はシベリアで一体何をしていたのか。その詳しいことについては原暉之「シベリア出兵」（筑摩書房）その他のドキュメントにゆずるとして、要は単なる「出兵」でなく、八年の年数をかけたこと（日本では始めて）といい、十万に近い大軍を送り込んだことといい、どこからみてもこれは日本にとって一つの大戦争だったということである。
投入した兵力（樺太へのそれを含めて）約十万。軍人軍属を含めての戦病死者三千三百三十三人（その殆どが凍傷による）、軍費が当時のカネで四億三千八百五十九万円。当時として途方もない犠牲と出費である。
それだけの犠牲を払って一体何を得たか。
答えは「ゼロ」である。それどころか現地では赤色パルチザンの怒りと恨みを買う（そのため領事以下多数の居留民がパルチザンによって惨殺されるという尼港事件＜ニコラエフスク事件＝一九二〇年＞さえ引き起こされた）国際的に日本は火事泥、汚いと非難されるという大きなマイナスまでついた。
ただ一つ「汚い」という国際非難に対して日本として抗弁できることは、その出兵目的の一つがシベリアのボルシェヴィキ化を防ぎ、ボルシェヴィズムの満州への浸透を防ぐことであったということである。
事実日本がシベリアへこの際とばかりよろこび勇んで「出兵」していったのは、その領土的野心もさることながら、それ以外にボルシェヴィキとボルシェヴィズムへの恐怖と敵愾心が強い「動因」（アゲンス）となっていたのである。だからここまでねばったのであるが、生憎なことにこの日本人のボルシェヴィズムへの恐怖とそれゆえの反共、防共の意図が列国に通じなかった。とくにアメリカに通じなかった。もともと王や皇帝とは無縁のアメリカ人にとって帝政ロシアがボルシェヴィキに倒されたからといってことさらにショックを受けるということはなかったのである。それどころかシベリアにおいてもボルシェヴィキを民主主義の友人としてこれを扶けるという動きさえ見せていたのである。アメリカがボルシェヴィキをはっきり敵とし始めたのは実に第二次大戦以後のことなのである。
このボルシェヴィキに対する日米間の考え方の違い、「防共」についてのアメリカ人の無理解が、後々の日米間の「国際関係」に悪影響を与えた一つの大きな要因になっていくのである。
もちろん「防共」だけが目的でなく、シベリア侵略の目的があったことも厳然たる事実である。
軍部だけでなく民間にも侵略を仕掛ける動きがあった。
「単にシベリアに出兵せよというのではない。我が帝国単独で露領を手中におさめるべく出兵せよというのである。アメリカの抗議の如き眼中におく必要はない。アメリカが無理難題を吹き掛けてきたらこれに一撃を加えるのも辞せぬくらいの覚悟と決意を我等はもつべきである」とは東京帝国大学の高橋作衛、戸水寛人等いわゆる「九博士」のシベリア出兵のアジテーションである。彼等は日露戦争のときにも「日露戦うべし」と気炎をあげ政府をけしかけているのである。シベリア征服のためには日米戦をも辞せずとは何とも気狂いじみたことをいったもの（それも東大の先生ともあろうものが）であるが、これも当時の世論の中にシベリア侵略熱が根強くはびこっていたからこそのことなのである。
もちろん石橋湛山のように出兵にはなから反対を唱えたものもいた。
だが「世論」がはじめのうちから「シベリアとるべし」の侵略説に大きく傾むいていたことは隠れもない事実だったのである。
もっともその「世論」はその後出兵が無駄だったことに気づいて一転して「撤兵」の方に向かって傾斜していったわけだが。
だからそこのところを押さえられては日本は「汚い」と国際的に非難されても日本として一言も抗弁出来ないわけだ。
そういった中で、唯一抗弁できるものがあるとすれば、さきにいった反ボルシェヴィキの「防共」ということが「出兵」の一つの大きな目的だったといっていえないことはなかったのではないかというまでのことである。
その証拠にシベリアでの「防共」に失敗した日本軍はシベリアから一歩後退して満州に防共の陣を張るべくいろいろ画策を始めるのである。「満州事変」という形で、「満州国建設」という形で。
もちろん「満州事変」や「満州国建設」にはそれ以外にもいろいろな意図や目論見があった。だがその裏にシベリアでの失敗を満州で取り返そうという「防共」への悲願が大きく託されていたことを忘れるわけにはいかないのである。つまり「シベリア出兵」と「満州事変」はこういう形でつながっていたということである。
だがいずれにせよこういう空しいしかも国際的にも日本の品（ヒン）を下げるような馬鹿げたことになったということのそもそもの発端はアメリカが日本を誘ったからである。それによって日本人の野望に火がつけられたからである。もしアメリカが不用意に日本を誘うということをしなかったら日本も調子に乗ってこんな馬鹿な戦争などしなかったかもしれなかったのである。だからアメリカは罪つくりなことをしたというのである。
八 日本人にとっての「世界大戦」
こうして日本人にとっての世界大戦で連合国の一員としての三つの戦争は終わった。
（一）中国の青島、山東半島への攻略戦
（二）南洋諸島への攻略戦
（三）シベリア出兵
の三つの戦争である。
このうち何とかものになったのは、（二）だけ。（一）はその後の日中関係に禍根を残し、（三）は労多くして効全くゼロあるいはそれ以下という全くの馬鹿みたいなことになった。以後この戦争の余りもの馬鹿らしさに恥じてか日本の歴史では「シベリア出兵」ということで単なるエピソードとして扱われ、その真相が隠されてしまったわけだが、本当のところこの「出兵」が日本に与えた歴史的意味はいろいろな面できわめて大きかったのである。
今一つ、これは戦争ではないが、大戦に便乗して中国政府に投げつけた「対支二十一カ条要求」の紙爆弾。これはその後またたく間に中国での「二十一カ条要求を取り消せ」、
「青島返せ」の反日抗日の嵐の激化ということで日本に投げ返された。
いうまでもなく「世界大戦」は、参加国三十三、動員された兵力、連合国四千九百万人、同盟側（ドイツ、オーストリアその他）二千五百万人、死者九百万人、負傷者二千万人、戦費二千二百億ドルという、規模において世界史上未曾有、破天荒の大戦争であった。
当然世界の各国はこの大戦争からそれぞれいろいろ学ぶことがあった。
（一）戦争そのものについて
（二）平和について
（三）戦争防止と恒久平和確立の方法について
等々。
ところがこの戦争でその身を一度も鉄火の修羅場にさらしたこともなく終始裏庭でごそごそやっていた日本はこの戦争から殆ど学ばなかった。
ただ一つ学んだことは、近代戦とは機械と技術と経済の三つを結集しての総力戦、「全体戦争」（トータル・クリーク）という軍人好みの「戦争ごっこ」の新理論とそのための「国家総動員」というファシズムまがいの「物動ごっこ」の怪理論だけ。
この認識のズレが、あとあと日本の「国際関係」に大きくたたってくるのである。
九 パリの日本人、頂点から谷底へ
一九一九年（大正八年）一月十八日、第一次大戦終了にともなう講和会議（ベルサイユ会議）がパリでその幕を上げた。日本も連合側五大国の一員として招かれ、西園寺公望、牧野伸顕らを全権とする大代表団をパリに送り込んだ。
ところが会議の大半がヨーロッパ問題に費やされたため、日本の代表団は会議の片隅で沈黙するだけで殆どなすところなかった。
日本の代表団にとっての最大の関心事は青島、山東問題がどうなるかということだけで、話がそのことにふれだすと俄然眼を光らせるが、それ以外のことになると我関せず焉とばかり殆ど居眠りに等しい沈黙に終始していたのである。そのため外国のマスコミあたりが「日本は沈黙のパートーナー（サイレント・パートーナー）だ」などといった外交団としてはいささか不名誉な陰口を叩かれることになった。
それと今一つ。日本の代表団のパリ講和会議そのものについての認識に大きなズレがあった。
たとえば国際的な大がかりな講和会議といえば誰でも思い浮かべるのは、ナポレオン戦争後のヨーロッパ列国による「ウィーン会議」（一八一四年＝文化十一年）である。メッテルニヒという辣腕家が会議を牛耳り、盛んに裏取引をする。会議は殆ど開かれず、昼は三々五々の密談、夜は夜で外交官夫人総動員の舞踏会や夜会が華々しく繰りひろげられる。そのうちに何となく話がつき、重要な決定が次々になされていく。戦前のドイツ映画「会議は踊る」がコミカルに描きだしたそれとさほど違わぬのが「ウィーン会議」の風景だったのである。
だから日本の代表団は「パリ会議」も「ウィーン会議」のそれと変わらぬものと思っていた。だから会議で議論するより裏で取引することに主眼をおいていた。また舞踏会や夜会で恥をかかぬようにとタキシードや式服をたくさん用意し夫人を同伴し芸者をコンパニオンとして連れていった。
ところが「パリ会議」、案に相違して舞踏会も夜会も殆どない。連日会議々々で裏取引しているひまなど殆どないのである。何しろ会議を主宰しているのがアメリカのウィルソン（大統領）というピューリタンの堅物、無類のモラリストなのである。
日本の代表団はすっかり勘が狂って会議についていけなくなった。それが日本の代表団が片隅に追いやられ「沈黙のパートナー」に甘んじざるを得ないことになった大きな原因の一つだったのである。
いわば泥臭い感覚の田舎のおじさん達があか抜けした近代的サロンに迷い込んだようなのが日本の全権団だったということである。
こんなわけで折角五大国の一員として意気揚々とパリに乗り込んだものの会議の幕が開くや忽ちにして五大国の一員から三等国のオブザーバーに近い位置に転落してしまった。あげくの果て、山東問題では中国側の猛反対に遭い、会議による山東半島での権益保証すらも危うくなった。怒った中国代表が会議から脱会するといい出したからである。困ったウィルソンが、近いうちに膠州湾のドイツの旧租借地を返還するという約束を日本にさせるということで斡旋をはかったが中国側は納得しない。とうとう中国側は講和条約そのものへの調印まで拒否するというところまで問題がこじれてしまった。結局日本は期待した山東半島の権益の保証を会議から取り付けることはできなかったわけである。それどころか山東半島は早く中国に返した方がいいと列国からすすめられる始末。中国で「五・四運動」といって反日の学生運動が全国で起こったりしたのはこのパリ会議での山東問題のこじれによるのである。
何のことはない日本の代表団は中国の反日運動を煽るためにパリにいったようなものだったのである。
たった一つ、日本代表団がパリでやったことといえば、牧野（伸顕）、珍田（捨己）両全権による人種問題についてのアピール。講和条約の中に人種の平等をうたう条項を入れさせるための演説ぐらいのものであるが、そのアピールもウィルソンによって拒否され、採り入れられず単に議事録に記録されるだけということで片づけられてしまった。アメリカの日本移民排撃の壁は崩せなかったということである。
結局この会議、日本の男を下げさせただけ、日本のために何のプラスにもならなかった。
このことについて「東京裁判」のインドの判事パル博士は「パル判決書」の中で次のようにいっている。
「この誇りある瞬間（日本のベルサイユ参加）は日本国民をして、かくも苦労の多かった国民的努力の成果を、安楽に楽しませる黄金時代の黎明となったのではなく、むしろこれを頂点として日本は苦難の谷底に落ちることになった」。それも結果的には「彼等（米英）の鄭重で巧妙な態度によって自分で作り上げた成果を無効にする立派な役割を日本自身が演ずるように仕向けられた」ことによって、と。
果してそうだったのか、それとも日本の方から「こけてしまった」のか、その辺のところは何ともいえないが、「パリ講和会議」そのものがそれまで有頂天になっていた日本人にとって冷水三斗を浴びせられた喜劇と悲劇の場であったことは間違いない。
この「パリ講和会議」の本質をいち早く見抜き終始渋い顔で議場を睨んでいたのは、おそらく大戦後いち早く「英米本位の平和主義を排す」という論文を発表し英米に対して身構えていた近衛（文麿）ぐらいだったろう。
つまり「近代日本」はその「外交」の基盤に何らかの思想的アイデンティティを求めて一世紀に近い長い模索をつづけてきたが、結局分かったことは東西の深い亀裂、日本はいやでもその亀裂を直視せざるを得ないという事実だったということである。
たとえば戦後の国際政治が新外交ということでアメリカの道徳的普遍主義、ソ連の階級的国際主義のいずれかを指向していたとしても日本はそのいずれにもついていけず、とどのつまりはもとのアジア主義に舞い戻らざるを得なくなったということである。
そこから田中（義一）の満蒙政策が生まれ、のちにそれが石原（莞爾）の「東亜連盟」になり、更にそれが新体制派の軍と近衛（文麿）によって「東亜新秩序」「大東亜共栄圏」と押し広げられていくのである。つまり結局のところ明治以来の様々な形をとって複合されてきた「アジア主義」と後述の山縣（有朋）の「利益線」という思想が加わっての独自の協同体的思想の域をこえることが出来ないまま右のような同工異曲の「国際関係」のイデオロギーを生む以外に日本のアイデンティティの指向先はなくなってしまったということである。
第三章 新秩序の夜明け「ベルサイユ体制」と「ワシントン体制」
一 ドイツと日本の「体制」への反発のしかたの違い
「ベルサイユ体制」とそれにつづく「ワシントン体制」は第一次大戦後の混迷する世界への新秩序づくりの夜明けであった。
ベルサイユ会議は敗戦国ドイツに過酷な賠償を課すなど、ドイツを金縛りにした。だが日本は一応戦勝国であったためベルサイユ会議によってドイツのように痛めつけられるということはなかった。ただいささか面子をつぶされ恥をかいただけである。
その日本が列強によって金縛りにされるのは、ベルサイユ会議から二年たった一九二一年以後のことである。すなわちこの年の末から翌年の始めにかけての「ワシントン会議」によって日本は締めつけの金床に縛りつけられることになったのである。
ドイツのファシズム（ナチズム）は「ベルサイユ会議」のいわゆる「ベルサイユ体制」への反逆から生まれた。これに対して、日本のファシズム（もしそれがあったとしたら）は「ワシントン会議」のいわゆる「ワシントン体制」への反発から生まれた。
いずれもその「体制」が内包していた矛盾によるものでその意味でこの二つの「体制」はそのタテマエ（恒久平和）に反して、後に両国をして第二次大戦という途方もない大惨事を引き起こさせた「プロクルーステース（プロコプタース）のベッド」（ギリシャ神話の死の鉄のベッド）であったことは間違いない。
問題は「ワシントン体制」が「ベルサイユ体制」と違って、その締めつけ方が一気にではなくじんわりとした締めつけ方であったため、日本人の痛みの感じ方がきわめて緩慢だったことである。日本人がその痛みを感じだすのは、それから十年たった「満州事変」以後である。あるいはそれより更に十年たった「日中戦争」の泥沼の中ででのことなのである。
だから日独いずれも「体制」に反発したといってもその反発の仕方が全くちがう。ドイツの場合はいち早く「体制」への反逆による打破を考え、そのために着々準備した（その準備の仕方がよかったかどうかは別として）。これに対して日本は「体制」を甘く見て、それに公然と反逆するかわりにそれを無視することによってその制約から逃れ出られるのではないかと考えた。そのため日本は大陸ですることなすことに対していち早くアメリカからクレームがつけられることになった。おかしいおかしいと思っているうちに事態がますますこんがらかり、わけがわからなくなって頭に来、遂に暴発してしまったのが日本の「現状打破」についての一連の動きだったのである。「東亜新秩序の建設」だの「大東亜共栄圏」だのといった考え方がはじめからあったわけではない。日中戦争が泥沼化するわ、アメリカからいろいろ難癖をつけられるわ、経済的制裁を食うわでどうしていいか分からなくなり半ばやけくそ気味で開き直った形ででっち上げての苦肉の策だったのである。
だがそれでもそうなった原因が「ワシントン体制」にあったことに大方の日本人は気がついていなかった。つまりアメリカが怪しからんという反米感情が先にたって、アメリカが何でそんな文句をつけるのか、その裏のところが全然見えていなかったということである。「ワシントン体制」とはそれ程巧妙に出来ていたということでもある。その証拠に戦後の「東京裁判」で「九カ国条約」とか「不戦条約」といった「ワシントン体制」を構成する「国際条約」が法廷に持ち出され、それによって戦犯たちが裁かれるという段になってはじめて大方の日本人は、そんなものがあったのかと気づき大あわてするのである。戦犯達も、勝者によって裁かれるのは敗者の常だから仕方がないとして、まさかそんな「体制」を楯にとって裁かれるとは夢にも思っていなかったのである。
その意味で日本の戦犯達からすると「古証文」によって裁かれたようなものなのであるが、裁判した方は決して「古証文」とは思っていない。大まじめでこれを裁判のマグナカルタ（大憲章）としてあつかっているのである。つまりこれらの条約によってつくりだされた「ワシントン体制」を戦後になっても絶対的な世界の秩序であるとみていたということで、その意味で「東京裁判」は単なる戦争裁判でなく「ワシントン体制」による日本裁判であったといっても過言ではない。
二 「破られる条約」から「守らるべき条約」へ
「ワシントン体制」とは、「海軍軍縮条約」「四カ国条約」「九カ国条約」それに後の「不戦条約」を加えての四つの条約からなる、主としてアジア、太平洋地域についての新しい「世界体制」である。
問題は日本人がこれらの条約が体制的なものであることに気づかず、これらの条約を単なる国家間の条約と軽く考えていたことである。
体制的な条約とは、さきにもいったように単なる国家間の条約と違って、そこに何らかの国際的秩序もしくはシステムをつり出すことを目的として結ばれる国家間の取決めである。だからこういった取決めをひとたび結んだ以上、締約国はその体制からはっきり離脱しない限りその取決めをあくまでも守らなければならないということになる。何故なら締約国が約束を守らないで勝手なことをやっていたのでは、「体制」そのものが崩壊してしまうからである。
だからこの種の条約違反には必ず何らかの制裁（バッシングまたはサンクション）措置がとられる。
でないと違反者が次々と出てくるおそれがあるからである。
だが本来なら条約違反者に対しては報復したり制裁したりすることは出来ないことになっているのである。何故なら条約はさきにもいったように当事者間の「合意」（約束）を成文化したものであって、法的意味をもった「契約」（コントラクト）ではないからである。
「契約」は当事者間の権利と義務に関しての取決めであるから、そのどちらか一方がそ
れを怠った場合、それによって被害を受けたか利益を損なわれたと思った側は契約を守ら
なかった相手に対して弁済請求の意味で報復措置をとることが出来る。この権利を認めて
おかないと「契約」そのものの意味がなくなるからである。
これに対して「条約」には、権利とか義務といったものはない。そこにあるのは双方の歩み寄りによる「合意」（約束）だけである。またその「合意」は具体的な何かについてどうするこうするといった形での「合意」だけとは限らない。当事者同志でこうしたい、ああしたいという願いや意図を述べ合うという形での「合意」であってもいい。たとえば「戦争をなくしましょう」ということでの「合意」であってもいい。
つまり「条約」だからといっていつも固い「約束」だけとは限らない。「つもり」ということでの「条約」もあるということである。
だからそんな「約束」がかりに守られなかったからといってそれに対して報復することは論理的にいって不可能だし、またしてはいけないことになっているのである。でないとうっかり「合意」できないということで「条約」そのものが成り立たなくなるのである。
すなわち報復される心配がないから「条約」がある。報復権があるから「契約」があるということで、ここのところは厳正に区別しておかなければならないということである。
条約違反に対して出来ることはせいぜい相手を信義を守らなかったといって非難するかその「条約」を反故にするかのいずれかなのである。
その非難を避けたければ「条約」を守る、非難を敢えて受ける覚悟があればいつでも都合によって「条約」を破る。そういうことで成り立っているのが「条約」というもので、だから昔から「条約は破られるためにある」などといわれている。
だがその条約が体制的な意味をもつようになると話が違ってきて、さきにもいったように違反に対して報復がともなうということになる。だがその報復の権利は条約そのものからは発生しない。あくまでも「体制」の維持という、いわば「体制」についての自衛本能から発生する権利なのである。たとえばやくざの世界にはその集団を維持するための「掟」がある。「掟」を破ったものは制裁される。それと同じようなのが「体制化された条約」というものだと思えばいい。
「軍縮条約」も「四カ国条約」も「九カ国条約」も「不戦条約」もそういったいわば「やくざの掟」のような形での条約だったのである。
ところが日本人はこれらの条約をそういうものとは見なかった。普通の「条約」と見ていた。だから「条約は破られるためにある」のジンクス通り、守って都合が悪ければ平気でこれを無視し破っていった。
それが実はそうでなかったため、無視するほどに破るほどにいろいろと制裁が加えられた。最後にはそのために裁判までされるということになった。
日本人の「条約」に対する考え方にずれがあったからのことであるが、かならずしも日本人の考え方に誤りがあったからと一方的にきめつけることは出来ない。
何故なら「体制化された条約」という考え方そのものがこれまでになかった全く新しい「ベルサイユ会議」「ワシントン会議」から生まれた条約概念だったからである。
だから日本人がそれまでの条約概念でこれらの諸条約を見ていたとしても無理はない。
それなら何でこんな条約概念が「ベルサイユ」や「ワシントン」で起こってきたのか。
それは、右の会議をリードしたのが、いずれもアメリカ人（「ベルサイユ」はウィルソン、「ワシントン」はハーディング）で、それらのアメリカ人がいずれも「体制化された条約」という条約概念の信奉者だったからである。
いいかえると右の二人に限らず、総じてアメリカ人には、さきにもいったように条約を単なる約束と見るそれまでの条約概念とちがって条約を何らかの体制づくりのための約束と見る独特の条約観があって、そのアメリカ人独特の条約観が「ベルサイユ」と「ワシントン」でそのままあたかもアメリカ以外の全世界に通ずる考え方であるかの如き勢いで押しつけられたということである。
すなわち「体制化された条約」あるいは「体制のための条約」という考え方そのものが全くアメリカ的な条約観の産物だったということである。
三 「体制化」好きのアメリカ人
それならアメリカ人は何故こんな条約概念をもつようになったのか。
そのことについてはさきにもふれたが改めていうと、まず考えられることはアメリカ合衆国という国そのものがこういう条約観を必要としていたということである。
周知のように「アメリカ人」はアメリカ大陸に入り込んだときから開拓地（コロニー）にしろ、村や町にしろ、既成の体制も制度的伝統も何一つ無いところに、その必要によってそれぞれの体制や制度を白紙でつくっていかねばならなかったのである。だから何をするにしろそのために必要とする「体制」について人々の「合意」や取決めをいちいち必要とした。それがないと何もできないのである。
またそういう「合意」や取決めによって何らかの「体制」やシステムがつくられた以上、その「体制」やシステムを維持していくためにそれに合意した人達は何が何でもそれを守っていかなければならないということになる。でないと折角出来た「体制」やシステムがあるいは国そのものがいつ崩壊の危機にさらされるや知れたものではないからである。
そういうことからアメリカでは個々人間の「契約」よりまず「体制づくり」のための「合意」のとりつけの方が急がれた。またその「合意」を守るということが、いわば義務のような形で各人に厳しく求められた。
すなわちアメリカという国そのものが、こういった「体制」についての「合意」を前提としてつくられているということで、こういう考え方はアメリカという人工国家においてのみみられる極めて異例に近い考え方であって、ヨーロッパやアジアのように体制的にも制度的にも旧い伝統をもつ世界ではごく特別な場合（たとえば新しい組織や会社をつくるような場合）にしかみられないことなのである。
この多年アメリカ人の心の中にしみついた、アメリカの国内での「体制」と「合意づくり」との関係を国外向けに仕立て替えすると、「体制と条約」すなわち「条約とは体制づくりのための合意」あるいは「体制化された条約」ということになるのである。
これが一つ。
今一つ考えられることは、これもさきにもいったことであるがアメリカ人独特の他国に対する支配形態と深くかかわっているということである。
それまで他国の支配というと武力によって植民地化するか、力によって従属国化するかいずれかであったのであるが、これに対してアメリカは「条約」によって他国を支配するという新しい支配方式を考え出したのである。その方がコスト的に安上がりだからである。
すなわち相手国に何らかの「条約」を押しつける。それに違反すれば制裁するということで相手国を否応なしに押さえ込んでしまう。「条約漬け」である。
もちろんそこには、
（一）「条約」とは体制づくりのため
（二）他国と条約を結ぶことはそこに単なる「国際関係」を超えた何らかの「体制」もしくは「秩序」をつくること
（三）「条約」を守らないということはその「体制」や「秩序」に反逆しこれを脅かすことであるからその「体制」や「秩序」を守るためには当然制裁権を行使し得ること
という「体制化された条約」の論理に基づく「三段論法」がはたらいているわけである。
たとえばアメリカの中南米支配の「汎米会議」や米州機構、中米、カリブ海諸国との関係がその「条約漬け」支配の始まりでありその典型である。
すなわち「人工国家」としてのアメリカでの体制づくりの経験と慣習、それに加えて他国への新しい支配形式、この二つが合体してつくり出されていったのが「体制化された条約」というアメリカ人独特の条約観だったということである。
またそのアメリカ人の条約観が、大々的に非アメリカ世界に向けてそれがあたかも全世界に通ずる「条約」の普遍的原則であるかの如き勢いでもって押し出されていったところに「ベルサイユ」と「ワシントン」の国際会議の特異性があったということである。
この二つをもって単なる会議とか「条約」といわず「ベルサイユ体制」とか「ワシントン体制」といい、同じく大戦後に生まれた「国際連盟」のことを「連盟体制」とはいわない所以もここにある。何故なら「国際連盟」は単なる各国の連合の機関であって「合意」によってつくられ、それ故に何が何でも「合意」を守ることによってそれを維持していかなければならないといった程に強い意味をもった「体制」ではなかったからである。だから「国際連盟」は当初の期待に反して無力化し有名無実の存在と化してしまったのである。
もちろん「体制」といっても国内のそれならともかく、こと国外に向けての「体制」となるとそれをいかに国際正義によって合理化しようと所詮は「国際法」と同じく大国のエゴと打算によるものであって、何が何でもこれが正しいとしてこれを受け入れる義務はない。だがいやだからといって条約を破ったり無視したりするとたちまち制裁（バッシング）の拳骨が飛んでくる。
そこが小国のつらいところで、だからたいていの国は押しつけられた「条約」を我慢して守っていた。
その中でナチス・ドイツと日本は、前者は公然と後者はなしくずしで「条約」を無視した。すなわち「ベルサイユ体制」と「ワシントン体制」の二つの「体制」に反逆したわけである。
いずれも力尽きて敗れたわけだが、アメリカはじめその尻馬に乗った連合国はこれをもって正義の勝利、自由と民主主義の勝利と吹聴しているが、これは必ずしも額面通りには受け入れられない。
多分に勝てば官軍式の独りよがりのところがあるからである。むしろずばり「ベルサイユ体制」の勝利、「ワシントン体制」の勝利といった方が「体制」の論理からしてすっきりしているのである。
にもかかわらずそういうことはナチの「ニュルンベルク裁判」でも日本への「東京裁判」でもいわれなかった。
何故か。それは右の二つの「体制」をそこまで堂々とひけらかすことにいかなアメリカでもさすがに気が引けたからである。これらの「体制」がそれほどに自慢にできるものではないということを知っていたからである。だから「東京裁判」では「ワシントン体制」の構成要素に外ならない「九カ国条約」や「不戦条約」を体制から引き離して個々の「条約」として扱い、そうすることによって日本はそれぞれの条約に違反したとしてこれを罰しようとした。
だがさきにもいったように条約違反に対して制裁出来るのはその「条約」が「体制」と結びついている場合だけである。「体制」と切り離された「条約」は単なる「条約」でその違反に対して制裁する制度的証拠はないのである。
「東京裁判」が法的にいって滅茶苦茶な裁判であったことの最大の理由はここにある。
もしこの裁判が単なる「九カ国条約」もしくは「不戦条約」違反を裁くのでなく、これらの違反を通じての日本の「ワシントン体制」への反逆に対する「制裁」を目的としての「裁判」であったら話の筋はもっと通っていた筈だし、場合によっては当の「ワシントン体制」そのものが「裁判」の俎上にのせられていたかも知れなかったのである。
都合のいいときには「条約」を体制化する。具合が悪いと「条約」を「体制」から切り離して「体制」そのものを隠してしまう。ご都合主義もいいところでその辺がいわゆる「体制化された契約」の臭いところなのである。
「東京裁判」のＡ級被告達は、その「体制」隠しのペテン、体制抜きの闇雲の「条約漬け」といういかさまに引っかけられたのである。
つまり「ワシントン体制」とはそういう多分にいかさま臭いアメリカ人独特の条約観によってつくり出された「体制」だったということである。
また「ワシントン会議」は「ベルサイユ会議」がまさにそうであったように、そういうまやかし臭い「体制」をつくり出すための国際会議と称しての仰々しいセレモニーだったということである。
もちろん約束を守らなかったからといって罰を与える制度はいくらでもある。さきにいった「やくざの掟」から盟約や誓約等々。こういったことは人間社会によくあることでそれをどうこういうわけではない。だがこういったことは総じて穏当でないだけでなく、えてしてえげつないことになりがちであって、余程のことでない限り控えた方がいいのである。ましてや友好と平和をタテマエとする「国際関係」においてはこういったことを表面に押し出すこと自体がえげつないことなのである。
このアメリカ人の「体制化した条約」好み、「条約漬け」の悪い癖は戦後の今日でも無くなっていない。それどころかますます強くなりつつある。日米間の「安保条約」、「北大西洋条約」（ＮＡＴＯ）あるいは「核拡散防止条約」といった軍事的な分野での「体制化」から「ガット」「Ｇ７」といった経済的な分野での「体制化」まで、大は「核」の問題から小は貿易摩擦まで、全てがアメリカ人の手に掛かると「条約漬け」にされ、「体制化」されてしまうのである。世界の警察官、世界経済の総元締という名のもとに、あるいは「グローバル・スタンダード」の名のもとに。
いわゆる「パックス・アメリカーナ」（アメリカン体制の下での平和）の成立であるが、同じ「パックス何とか」でも古代ローマのそれや、十九世紀のイギリスのそれとは、その仕組みもありようも全くちがっているところに戦後の「アメリカン体制」の大きな特徴があるということである。
四 「五・五・三」の秘密、「軍縮会議」
「ワシントン会議」は一九二一年（大正十年）十一月十二日からワシントンで、アメリカの大統領ハーディングの主宰の下で開催された。
本来ならこういった国際会議は、その前年（一九二〇年）設置された国際連盟によってとりおこなわれるべき筈のものなのであるが、アメリカが連盟に参加していなかった（アメリカ議会によって参加が否決されたため）ということもあって、アメリカが国際連盟をさしおいて単独主宰することになったわけだが、このことからして既に異常なことだったのである。
日本からは加藤友三郎（海軍大臣）、徳川家達（貴族院議長）、幣原喜重郎（駐米大使）の三人が全権として参加した。
会議はまず海軍軍縮会議から始まった。
当時世界の五大国、わけても米英日の三国は大戦時のいわゆる超弩級戦艦（ドレッド・ノート）ショックのあとを受けて、いずれも大型戦艦の建造を中心とする海軍力の大増強に熱をあげていた。
アメリカが戦艦一〇、巡洋戦艦六、巡洋艦一〇、その他一〇〇余の大艦隊創出三ヵ年計画を打ち出せば、イギリスも負けじとばかりこれの向こうをはった大計画を打ち出す。日本も戦艦八、旧戦艦八のいわゆる「八・八艦隊」の計画をたてるという具合。
だが海軍とは元来が「金食い虫」である。ただでもカネを食うとこにもってきて、このような大増強。アメリカの戦艦新造だけでも当時の日本円にして八億五千万円ものカネがかかるのである。それにさきの「三ヵ年計画」ののこり分をいれると全体で十四、五億円にもなるのである。イギリスも同じでかれこれ八億円近くを要する。八億円とはイギリスの国家予算総歳出の一一％に当たる巨大な額である。ましてや三国の中で最も貧乏な日本が「八・八艦隊」の建造に七億円近くのカネをつかおうというのであるから大変だ。当時の日本の海軍は総維持費だけでも年間で五億円（国家予算の歳出の三分の一に当たる）ものカネを食っていたのである。
だから三国ともまずカネの面で悲鳴をあげ出した。まず一番金持ちのアメリカが音をあげた。金持ちが真先に音をあげるとはおかしな話しだが、もともとアメリカという国は国民生活そのものが贅沢は当たり前ということになっているだけに軍事費の国民一人当たりの負担が一ポイントあがっただけでも、忽ち大騒ぎなことになるのである。
ハーディングのたとえによると、アメリカ人の軍事費負担に耐えられる限界は人間の体温にたとえると三六度、日本は三七度、それだけアメリカでの軍事費負担の国民に与える苦痛度は日本より高いということになるのである。
だから軍縮にはアメリカが最も積極的だった。日本ももちろん賛成。
もちろん三国間の戦艦の保有率を巡っては三国間で必死の争いが行われた。
たとえば同じ「軍縮」でもアメリカの場合は国の経済という面から「軍拡」はマイナスという価値判断のもとでの「軍縮」だったが、イギリスや日本にとって「軍縮」は経済的にプラスかマイナスかといったこともさることながら国の安全確保ということで下手をすると命取りになりかねない際どい問題だったのである。だから戦艦の保有率についてはイギリスも日本も必死だった。英米日のそれを「四・三・二」にするか「五・五・三」にするかで烈しいやりとりが繰り返された。
その「軍縮」を巡っての烈しいやりとり、あるいは舞台裏での駆け引きについては伊藤正徳の「軍縮？」（非売品。春陽堂）、「軍縮読本」（中央公論社）、小説「濤（おおなみ）」（邦枝完二。明善社）等に詳しいのでそれに譲ることにして、要はカネの問題が会議の取り持ち役ということで、何とか「五・五・三」ということで収まったということである。
はじめのうち保有率については一歩も譲らぬ強硬派であった全権の加藤（友三郎）もしまいには腰がおれて「五・五・三」を呑むことになった。
「日本は米国案の高邁なる目的に感動し、主義において欣然とこの提案を受諾し、自らの軍備に大削減を加える決意をもって協議に応ずる用意がある」とはそのときの加藤の声明である。
もちろんこれはあくまでもタテマエで、ホンネはそのあと加藤が新聞記者団にいったように「平たくいえばカネがなければ戦争はできぬ」ということだったのである。
その結果日本では「八・八艦隊」の計画そのものが御破算となり、既に建造済みの戦艦「土佐」「天城」を処分（いずれも標的艦となって味方の艦によって沈められてしまった）、未完の「尾張」以下の七隻は建造中止、「加賀」は空母につくりかえられるというさわぎになった。このとき海軍の中のタカ派が抱いた無念の思いが後に大戦艦「大和」「武蔵」の建造に向けて暴発していくのである。
だが当時としては政府も国民も概して「軍縮」成立によってホッと一息をつき、これを大いに歓迎としたことは事実である。
海軍の軍縮問題が深刻な政治問題となって大騒ぎなことになるのは、それから八年経った一九三〇年（昭和五年）の「ロンドン軍縮会議」（戦艦以外の補助艦の保有についての制限を目的とした軍縮会議）以後のことなのである。
だから「軍縮会議」は日本にとってはもちろんアメリカにとってもイギリスにとっても一応大成功だったということになる。
だが本当に大成功だったかというと必ずしもそうとはいえない筋が多々ある。
第一に、「軍縮」があくまでも海軍力の「制限」（リミティション）あるいは「縮小」（リダクション）を目的としていて「撤廃」（ディスアーマメント）にまで踏み込んでいなかったことである。「撤廃」ということが「軍縮」の中でいわれだすようになるのは第二次大戦後になってからなのである。
第二に、「縮小」の基準が「比率」という（とりようではどちらとでもとれる）きわめて曖昧な形でのものでしかなかったことである。
第三に、戦艦の保有量をはかるトン数についての考え方からしてきわめて曖昧であったことである。たとえば「軍縮」でいうトン数とは「戦時の搭載燃料を計算に入れない試運転時の艦の重さを基準にしたトン数（スタンダード・トンネイジという）」であって、これを基準にすると実質二万五千トン（排水量）の戦艦でも公式には二万トンの戦艦ということになるのである。
つまり「軍縮」が「撤廃」でなくあくまでも「削減」「縮小」である以上、保有率といいトン数といいそこにいろいろな解釈の余地も抜け道もあったということである。
だがそういった技術的なことはともかくとしてもっと大きかったことは、この「軍縮」がそれまでの「日英同盟」関係を断ち切ってしまったことである。
たとえばその当時日本はイギリスとの同盟関係にあったのだからかりに戦艦の保有率が「英・米・日」＝「五・五・三」ということに決まっても実質的には三国の保有率は、英の五プラス日本の三に対して、米の五ということになってしまうのである。つまり日英の八に対して、米は五というわけである。
だからアメリカとしてはこれでは何のための「軍縮」かわからないことになる。
だから「五・五・三」の比率をあくまでも「五・五・三」たらしめるためには日本とイギリスとの関係を断ち切らねばならない。それどころか断ち切ってしまえば、その後の米英関係の持っていき方次第で「五・五・三」は「英米十VS日本三」ということで「英日VS 米」の力関係を「英米VS日」に逆転させられるどころか、二国の圧倒的な力で日本の海軍力を押さえ込むことができる（それがアメリカのねらい）ことになるのである。
だから「五・五・三」の比率をもって、表面的にはいかにもイギリスを世界一の海軍国あつかいしているかの如く見せかけることで一応花をもたせておいて、そのうらでアメリカはイギリスに対して「日英同盟」を解消させるべく必死の工作をした。その結果イギリスもその気になり「日英同盟」解消の肚を決めた。その結果の「五・五・三」だったのである。
一寸見れば何でもない「五・五・三」の裏にこういう、日本にとって数字以上に由々しいことがあったのである。
事実この「軍縮」と同時にアメリカは「日英同盟」の解消とそれにかわる新しい四カ国の協定すなわち「四カ国条約」の締結を提唱し出すのである。
何で「四カ国条約」だったかというと、はじめはアメリカとして「日英同盟」にかわってアメリカも加わって、英米日三カ国間の協定にしたかったのであるが、それでは余りにも底意見え見えで露骨過ぎるということで、その辺のところをボヤかすためにフランスを入れて「四カ国条約」ということにしたからである。
その趣旨はこれまでの「日英同盟」をいいことに太平洋西部で急速に力をふるいだした日本を逆に米英同盟（フランスはおそえもの）によって押さえ込むことにあった。
つまりそれまでの太平洋での力関係、日英VS米を、米英VS日本に逆転させることが「四カ国条約」のねらいであったということである。
その意味でさきの「五・五・三」の比率と「四カ国条約」とは戦略的に完全につながる一体のものだったのである。
これが「軍縮」の大きな意味だったのであって、その点アメリカは見事にその目的を達したということになる。逆に日本は単なる経済問題以上に、「国際関係」的な大きな痛手を受けたということになる。
事実その後日本はこの「軍縮」と「四カ国条約」の二つによって単に海軍の保有量を数量的に規制されただけでなく、太平洋における諸活動の自由を米英二国によって厳重に縛られることになり実質的には太平洋の孤児となってしまうのである。
要は、こと数字の問題となると俄然目を光らせるが、それ以外のこと「国際関係」のこととなるとぼんやりして何が何だかわからぬまま相手のペースにはまってしまうという日本人の悪い癖が禍しての悲劇であったということだが、それにしても「軍縮」の全権達も「四カ国条約」締結の全権達も今少しその辺のところを見抜いて「国際関係」的にうまく立ち回るべきだったのである。
五 門前での泥棒会議「九カ国条約」
「軍縮」につぐ「ワシントン会議」のハイライトは「九カ国条約」の締結であった。
すなわち中国に何らかの利権をもつ米・英・仏・日・伊・ベルギー・オランダ・ポルトガルの八カ国に中国を加えて、
一、中国の主権の尊重
二、中国での利権の機会均等、門戸開放
の二つについて申し合わせたいわゆる「九カ国条約」（正しくは「中国に関する九カ国条約」）である。
要するに八カ国は中国での利権を独占してはいけない。利権獲得は平等、公正の原則に従って行おうということで、あたかも八人の泥棒が目指す旧家の門前で「やるなら公平にいこうぜ」と相談しているようなのが、この「九カ国条約」というものであった。
「中国の主権を尊重する」というといかにも聞こえがいいが、それは「公正」のゲタを中国にあずけるための皮肉なのである。旧家のおやじに、これからお前の家に泥棒に入るから獲物を公正にわけてやれよという意味での「主権尊重」だということである。つまり泥棒同士が公正に入るのでなく、おやじに対して泥棒を公正に入れよといっているということで、またそのことを旧家の主人に承知させるために中国を「条約」に引き込んだということで、土台こんな馬鹿な話しはないわけだ。
にもかわらずそんな馬鹿な話しを八カ国ともあろうものが当の中国をも交えて堂々と申し合わせたというのであるから中国をなめきった話である。
その意味でこの「九カ国条約」は帝国主義者、植民地主義者の紳士協定の典型的な見本のようなものといわざるを得ない。
だがこの「条約」の趣旨は必ずしも門前での泥棒の相談だけではなかった。
この条約を主宰したアメリカ側には二つの狙いがあったのである。
一つは、この「条約」によって日本がそれまでに手に入れていた既得権、「特殊利益」を否認抹殺してしまうこと
今一つは、中国に対するエントリーにたち遅れたアメリカの中国での利権獲得の機会享受の道を各国に保証させること
この二つである（第三条、第四条）。
日本の中国にもっている「特殊利益」とは国と国とがくっついている国（接壤国）として当然もつべき特殊な利益ということで日本がそういう「特殊利益」をもって当然ということは、当のアメリカもはっきりと認めていたのである。
すなわち一九一七年（大正六年）の「石井＝ランシング協定」がそれであって、それによると「合衆国政府は日本が支那において特殊な利益を有することを承認す。日本の所領に接壤せる地方に於いて殊に然りとす」ということになっていたのである。
それをこの「条約」によって否認しようというのである。
だからこの「条約」、表向きは旧家の門前での泥棒の相談のようなことになっているが実は泥棒仲間での日本いじめの相談だったのである。
その証拠にアメリカはこの「条約」成立と同時に右の「石井＝ランシング協定」を破棄してしまうのである。
もっともこの「石井＝ランシング協定」そのものが、さきにもいったようにアメリカとして本気のものでなく、大戦中日本をあやして（ベイビイして）機嫌をとっておくための懐柔策の一つだったのだから、大戦がおわり「ベイビイ」の必要がなくなればキャンセルされて当然だったわけだが、そのキャンセルをアメリカが自分の口からいわないで英仏、オランダその他の国の口をかりていわせているのであるから卑怯もいいところなのである。
もちろん中国での利益の均等ということについてはイギリスその他ヨーロッパ各国としても大いに異論があった。機会均等の名のもとでのアメリカの「参入」に大いに警戒する動きもあった。
だが何分にも大戦直後のヨーロッパ各国のこと。目先の戦後処理で頭の中は一杯、東洋のこと中国のことにまで頭をつかうひまはないということで、内心不愉快ではあったがともかく条約にはんこを押すことにした。
だが何といってもこの「条約」によって受けた日本のダメージは大きかった。アメリカの「日本いじめ」はまんまと成功したということである。成功しただけでなく、その後もアメリカはこの「九カ国条約」を振りかざして日本を散々にいじめまくった。あげくの果てはこの「条約」を「東京裁判」での日本バッシングの錦の御旗にしてしまうのである。
つまり日本はさきの「四カ国条約」によって太平洋方面での行動の自由を封じられ、今またこの「条約」によって中国大陸での活動の手足を縛られることになった。海にも陸にも出ていけなくされてしまったということである。
だから中国側は、この「九カ国条約」が泥棒の門前での相談であることを忘れて、日本が「英米の圧力に屈した証左」と受け取った（来栖三郎「泡沫の三十五年」中公文庫）。またそのことによってただでも燃え上がっていた反日抗日の感情を一層大きく燃え上がらせていった。
何のことはない。アメリカは「九カ国条約」というおかしな条約をつくることによって中国人の反日排日運動にエールを送ったということなのである。それどころかこの「九カ国条約」によって、それまでの中国人のイギリス、フランスその他のヨーロッパ諸国の植民地政策への不満反感を日本への不満反感に向けて巧みにそらさせることに成功した。以後中国人は米英その他への反感を一切捨てて、その反感を挙げて日本に向けて集中させていくのである。
最後にこの「条約」には期間の規定がなかった。これも異常なことである。普通ならどんな「条約」にも期間の規定があるものなのである。
この「条約」に限って期間の規定がないということは、その間中国にどのような事情の変化があろうとこれで押し通すということである。ということは日本を永久に中国から締め出す、その間の手出しは一切認めないということである。
つまり日本を永久に「籠の鳥」にしておくために期間の規定をしなかったということである。
事実「東京裁判」で日本側弁護団が「九カ国条約」など時代後れで旧い、「条約」成立以来過去十五年間に「東亜の天地に異常な変化が起こった」として、たとえば、
（一）中国の抗日、侮日政策の伸展
（二）第三インターナショナル（コミンテルン）の対日戦略の進展
（三）中国の軍縮不履行
（四）ソ連の国力増進による赤化の危機
（五）世界経済のブロック化
等々をいいたて「条約」の無効を主張したとて、とりいれられなかったのである。「条約」そのものが無期限だったからである。
また「九カ国条約は日本にとって十才のときに着せられた着物。十八才になってまだ着せられていたため衣がきれる結果となってしまった」（東条口述書）と、日本の事情をいい立てても通らなかった。日本が、十才であろうが十八才になろうが、期限なしの「条約」のこと、そんなことは問題でなかったからである。
「期限なし条約」のおそろしさで、弁護側は、「国際関係」論的にその「条約」としての非常識さ、非現実さを衝くべきだったのである。
六 意味不明の「門戸開放」
「九カ国条約」（のちにボリビア、メキシコ、デンマーク、ノルウェー、スウェーデンの五カ国が加わって十四カ国条約となる）はアメリカの「門戸開放」（オープン・ドア）主義がベースとなってつくられた。
「門戸開放」主義とは、一八九九年（明治三十二年）ときのアメリカ国務長官ジョン・ヘイがが唱えた「国際関係」のニュー・ディールに始まるアメリカの対外政策の基本理念というべきテーゼの一つである。
ヘイが外に向かってこんなことをいい出す前のアメリカはいわゆる「モンロー主義」（アメリカへの外からの干渉、介入の拒否とアメリカの孤立主義的立場を強調したアメリカ大統領モンローのモンロー宣言＝一八二三年＝文政六年にもとづく）をタテマエとしていたのである。
その意味でヘイの「門戸開放」宣言はアメリカの「モンロー主義」からの離脱宣言にも等しいアメリカ「国際関係」史上の一つのエポック（画期的な出来事）だった（だからニュー・ディール）といえる。
問題はこの「門戸開放」、列国の中国での利権の平等化を目的としていたということである。ヨーロッパの列強より百年も遅れて新たにアジアに進出しようとしたアメリカにとって、ヨーロッパの列強が斬り取り勝手に中国で利益をほしいままにしていることが我慢できなかったのである。
次にこの「門戸開放」、中国に対していっているのでなく、中国に進出して利益を漁っている日本はじめヨーロッパの列強に向かっていっているということである。
普通「門戸開放」といえば「黒船」が鎖国の日本に対して「門を開け」といったように外に向かって頑に門を閉ざしている国に向かっていうことなのである。中国はとっくの昔に（阿片戦争以後）イギリスをはじめとする列強によって門をこじ開けられているのであるから、今更そんな国に対して「門戸開放」などという必要はないのである。
いうなら外に対しての「機会均等」の保証をせよというべきなのである。
ましてやその「門戸開放」を列国に向かっていうなどお門違いもいいところなのである。
一体アメリカは何がいいたかったのか。
いうまでもなく中国での利権の平等にあやかりたいということである。だがそれを余りあからさまにいうと旧家の門前での泥棒会議、帝国主義国同志の中国再分割会議のようなことになって、気が引けるだけでなく外聞もよくない。
といって自ら中国に乗り込んで中国に機会均等の約束をさせる程にはアメリカの力は強くない。
そこで機会均等のゲタを、中国に預けるような列国に預けるような、どちらともつかぬ形でアメリカのホンネを貫徹させようとして「門戸開放」というこれまた至極曖昧でおかしな主張をするようになった。それがジョン・ヘイに始まるアメリカの「門戸開放」ドクトリンの意味なのである。
いってみれば家に入りたくても入れない、入れてもらえない犬が家の回りでワンワン吠えている、その犬の吠え声に等しいのがアメリカ人の「門戸開放」のアピールというものだったのである。
事実「門戸開放」などといったわけのわからぬことばに相当する外交用語はなかったしフランス語（当時フランス語は世界的な外交用語になっていた）にもなかった。
あるのは「機会均等主義」（プランシップ・ド・オポテュニテ・エガルド）ということばだけ。そこでアメリカ人のいう「門戸開放」（オープン・ドア）には「機会均等」という意味も託されているらしいということで、「門戸開放」を「交易者均等待遇主義」（プランシップ・ド・レガリテ・ド・トレイドマン）ということばであらわすことにした。当たらずとも遠からずの意訳である。
日本ではどうか。「門戸開放」を「機会均等主義」と受け取った。だがその保証は日本がするのか中国がするのかその辺が不明ということであっさり無視することにした。
そういう曰くつきのおかしな「門戸開放」がベースになっての「九カ国条約」だったのである。
だがアメリカ人はそれをおかしいとは思わない。それどころかこれを大真面目に金科玉条としているのである。
「九カ国条約」だけではない、その後も「満州事変」「日中戦争」に関しての日本へのクレームには必ずこの「門戸開放」という四文字がついていた。最後には「日米交渉」における「ハル・ノート」にも。
戦前だけではない、戦後の今日でも「門戸開放」のワンワンの吠え声は続いている。十年前の「日米構造協議」から今日の「規制緩和」「市場開放」「ビッグ・バン」「グローバル・スタンダード」等、日本に対してアメリカがいってきていることは皆そうだ。
「九カ国条約」の根本思想は少しもかわっていないということである。
こうして「ワシントン会議」の結果、「軍縮」「四カ国条約」「九カ国条約」の三つを柱として「ワシントン体制」がつくりあげられた。一九二二年（大正十一年）のことである。「ワシントン体制」という名の日本しめつけ（海に向かっても大陸に向かっても日本がいじめられる）の鉄床ができあがったということで、その意味でこの一九二二年という年は日本の「国際関係」史上日本を栄光から没落へと運命づけた決定的な分岐点として永久に記憶されるべき年であったといえる。
七 呪われた黙示録「不戦条約」
この三本柱にもう一本「不戦条約」という柱が後で加わることによって「ワシントン体制」はますます日本にとってのっぴならぬ手かせ足かせ、あるいは死の罠になっていくのである。
「不戦条約」は一九二八年（昭和三年）ワシントンでなくパリで結ばれた。
「締約国は国際紛争解決の為戦争に訴えることを非とし且其の相互関係に於いて国家の政策の手段としての戦争を抛棄することを其の各人民の名に於いて厳粛に宣言する」（第一条）
「締約国は相互間に起こることあるべき一切の紛争又は紛議は其の性質又は起因の如何を問わず平和的手段によるの外之が処理又は解決を求めざることを約す」（第二条）の二つの条項をもって知られるこの「不戦条約」はフランスの外相ブリアンとアメリカの国務長官ケロッグの二人の肝入りで結ばれた「条約」であるため、一名「ブリアン＝ケロッグ条約」ともいわれている。
またこの「条約」に一九〇七年、一九一三年の二度にわたる「万国平和会議」でのいくつかの「議定書」（ハーグ議定書）を加えて、これらを一束にして「不戦条約」ということもある。
問題はこの「条約」、文字通りこの世界から戦争をなくすことを目的としていたということではきわめて画期的な「条約」であったが、その割りには中味に乏しく「条約」としての実効性ということでいろいろ疑わしい問題を含んでいたということである。
そのため折角のこの「不戦条約」、その後の国際世界の急激な変化の中で有名無実の空文になってしまった。
それも単に空文になっただけならいいが、その空文が逆に国際世界を規制する方向に向かって政治的に恣意的に利用されがちであったため、この「条約」、恒久平和のための神の福音どころか国際社会の生きた現実を無視しその現実の中で悶え苦しむ新興の小国の動きを封殺する「呪わしき黙示録」と化してしまった。
つまりこの条約自体戦争をなくする力をもたないくせに、ただ戦争はいけないいけないとわめき回る国際世界の番犬のような働きをし出したということである。
いいかえるとこの「条約」、よくいってその発想において余りにも理想主義に走りすぎていたということである。だが理想主義では「条約」そのものがもたないのである。何故なら「条約」は理想を語り合うことによってつくられるものでなく、「国際関係」としての現実問題について語り合うことから生まれるものだからである。
その現実に対する説得力が弱く、理想が先に立ったのでは「条約」は単なる空文になるか、でなければ逆に現実を抑圧する呪わしき規制と化してしまうのである。これは「不戦条約」に限らず全ての「条約」についてもいえることであるが、とりわけ「不戦条約」の場合はことがことだけに元来が理想主義に走りやすく、それだけに条約締結に当たっては「戦争」というものを現実的に徹底的に捉え直してかかるべきだったのである。
たとえば「不戦条約」では戦争を「国家の政策の手段」と規定している。
この規定が非現実的だというのである。
何故なら全ての戦争が「国家の政策の手段」であるとは限らないからである。
戦争の中には「国家の政策の手段」としての戦争もあれば、そうでない戦争もあるのである。たとえば国と国同志の民族的、人種的、宗教的対立が原因となって起こる戦争がそれである。あるいは近隣する国家が、丁度兄弟喧嘩のような形で引き起こす戦争がそれである。
「不戦条約」はそういった戦争の多様性を無視して、戦争を「国家の政策の手段」としてのみ把握し、それによって戦争はいけないやめましょうといっているのであって、だから非現実的だというのである。
またかりに「戦争」が「国家の政策の手段」であるとした場合「戦争」をしないということは「国家の政策」の貫徹のために戦争以外の手段に訴える、つまりあくまでも平和的交渉という手段をとり続けることになるわけだが、その場合には条件がある。
一つは、その「国家政策」なるものが他国との間で合理による打算と妥協によって、貫徹しうる可能性をもっていることである。つまりギブ・アンド・テイクのトレードの原理でその「平和的交渉」が押しすすめられる場合だけだということである。その「国家の政策」がそうでなく多分に非合理性を含んでいる場合には、いかに「平和的交渉」という手段をとりつづけるといってもそこには限界があるということである。
今一つは、「国家政策」がかりに合理的なものであるとしても、それには平和的交渉をする国と国同士が、完全に対等であるということが前提になる。もし対等でない場合にはことばの本当の意味でのギブ・アンド・テイクのトレード原理は絶対に成り立たないからである。かりに「平和的交渉」で解決したといっても、結果的には必ず不平等、不対等ということにならざるを得ないのである。
そして「国際関係」はいつも対等の国と国同士によるとは限らないのであって、大国と小国、小国と大国、あるいは国の大小とは関係なく何らかの力（軍事力、経済力その他の力）ということで格差のある国と国というふうにその「国際関係」の取組はきわめて多様なのである。
逆にいうと右の二つによって「平和的手段」によってのみ「国際関係」についての国家の政策が貫徹される余地はきわめて限られているということであり、それだけ戦争という手段が求められる余地が多分に残っているということである。
「不戦条約」はそういったことを殆ど考慮にいれていない。
戦争の規定も一方的だし「国際関係」のとらえ方もきわめて平面的である。
だからこんな「条約」、いくらつくってみたところで本当に戦争をなくすために何の役にもたたないのである。
「不戦条約」に「戦争」そのものは野蛮で反文明的である。だからそれを何とかしてやめさせたいという人類の悲願が託されていたことは事実である。だがやめさせたいからといって簡単にやめさせられないのが「戦争」というものなのである。
たとえば歴史的にも紀元前千五百年の昔から一九三〇年の三千四百年間に八千余の平和条約がつくられている。ということは平和条約がいずれも三〜五カ月しかもたなかったということである。一年のうち七〜九カ月は「戦争」をしていたということである。
「不戦条約」（ハーグ条約も含めて）も同じ。つくった途端戦争が起こり「条約」そのものが早くも無効になってしまった。つまり「不戦条約」は戦争は野蛮だ反文明的だからいけないといっているだけで、現実の戦争については何一つそれを防止するための新しい具体的な問題提起をしていなかったということである。
この問題が一つ。
八 「東京裁判」と「不戦条約」
次の問題は「不戦条約」がいけないとして規定した「戦争」のイメージそのものが余りにも「侵略戦争」（インベイジョナル・ウォー）のそれに偏りすぎていたことである。
「侵略戦争」とは文字通り他国を「侵略」することを目的とする戦争である。だが問題はその定義が昔から不明確であることである。はっきり「侵略」の意図をもってやった「戦争」ならあきらかに「侵略戦争」といえるわけだが、そういう意図なしに結果的に「侵略戦争」とみなされたこともあるのである。その場合これを果して「侵略戦争」とみなすべきかどうか、それについての明確な規定がないのである。
「戦争」とは他国から侵略された場合は別として、こちらから「戦争」を仕掛けた場合大抵は他国の領土内ではじまるものなのである。だからといってこれを全て「侵略戦争」であると片づけるのは余りにも乱暴なのである。
たとえば攻勢防禦といって、自国を守るためにこちらから他国に出ていくことがある。いわゆる「攻撃戦」（アグレッシブ・ウォー）であるが、これと「侵略戦争」とは形においてよく似ているのである。
だから「侵略戦争」はいけないといっても、その厳密な定義がない限りそれを制止したことにはならないのである。
次に「侵略戦争」がいけないということはその反対の「自衛戦争」ならいいということである。
だがその「自衛戦争」の定義がきわめて曖昧なのである。たとえば「自衛権」（right of self defense ）なのか「自存権」（right of self preservation）なのか、それも十九世紀以降国際法的に「自衛権」という場合その殆どが「自存権」を暗に指向していた（田岡良一）のである。
それだけでなく「自衛権」そのものも考えようによっては自衛の範囲を狭くもとれれば（たとえば自国の領土内だけ）、広くもとれる（たとえば国外の要所を自衛と称して押さえる）のである。
また「自衛」とは何らかの被害をうけた場合の対応措置ということであるが、その被害の解釈の仕方（直接的被害か間接的被害か、あるいは本国が侵害されたことによる被害か植民地あるいは同盟国が侵蝕されたことによる被害か）で、その被害の意味も範囲もちがってくるのである。
また戦争のテクニックとして、まず相手から仕掛けさせそれに対して自衛と称して猛然と飛び掛かっていくという形での「やらせ型」自衛もあるのである。
だから「侵略戦争」はいけない、「自衛戦争」ならいいといってみたところで、現実には「戦争」をなくすことにはならないのである。
何のかんのと理屈を並べて全ての戦争が自衛の戦争に化かされてしまうからである。
事実この「不戦条約」に調印した各国は、アメリカ、イギリスをはじめとして自衛の戦争なら悪くないし認められるということを暗黙の条件として「条約」に賛成しているのである。それも「自衛」かどうかの判断はそれぞれの国がするという前提のもとで。
「不戦条約は自衛行為を排除しておらず、しかも自衛かどうかの判断権は合衆国にのみあるのであるから心配ない」（ケロッグ国務長官のアメリカ上院での証言）、「自衛権はイギリス本国についてだけでなく、イギリスの植民地についても成立するものであるということを条件に」（イギリス首相オースチン・チェンバレン）という具合。
チェンバレンはともかくとして「不戦条約」生みの親のケロッグがこんなことをいっているのである。
つまり「戦争」のイメージを「侵略戦争」という曖昧なイメージで固定してしまったため、逆に「自衛戦争」というこれまた曖昧な新しい戦争イメージを飛び出させそれを合理化してしまったということで、このことだけでも「不戦条約」がいかに非現実的なものであったかが知れようというものである。
要するにこの「不戦条約」、戦争をなくすという鳴り物入りの仰々しさに反してその中味は理論的にも現実的にも杜撰かつお粗末きわまる「怪条約」といっても過言でない程にいい加減でおかしな「条約」だったということである。
それなら何故こんな「条約」をつくったのか。
それはイギリスやフランスが、国際連盟にも入らず「ベルサイユ体制」にもさほど熱心でなく独自に「ワシントン体制」をつくったりしているアメリカを、何とか国際連盟の方へヨーロッパの方へ引き込みたかったからである。
そのためにはアメリカが喜びそうな「条約」をつくるに如かずということで「不戦条約」、ということになったのである。
アメリカは正義とか平和とか理想主義、普遍主義をこよなく愛する国である。そういうアメリカを引っ張り込むには「戦争をなくす」という人類の旧くて新しい悲願をかかげるに限るということで「不戦条約」を国際会議の俎上にのせることにしたのである。案の定国内の未曾有の好景気に目を取られ国外の問題にはどちらかというと無関心にちかかったそのころのアメリカもアメリカ大統領クーリッジも、それならということで大乗り気になった。
英仏の狙いはまんまと当たったわけである。そこでフランスの外相ブリアンが、そのドラフト（草案）をつくりその現実化のゲタをアメリカの国務長官ケロッグにあずけた。それも一九二七年というあたかもアメリカ人がよろこびそうな大戦参加十周年の年を選んで。演出効果満点の「アメリカ引き出し」である。
つまりこの「不戦条約」、そのためにつくられたものではない、アメリカをヨーロッパ世界に引き込むための「シモネタ」だったということである。中味がお粗末でおかしかったのも当然である。その意味で「不戦条約」とは、英仏とアメリカの「国際関係」のかけひきの産物、「条約」そのものとしては全くの「茶番」に等しかったといっても過言ではない。
問題はそのアメリカを引き出すための茶番であった「不戦条約」が、アメリカ人の手によって単なる「茶番」の域をこえてその中味と関係なく、それがあたかも国際法上の不磨の大典であるかの如くに絶対化されてしまったことである。なまじアメリカ人を引き込んだためにアメリカ人の「体制化」好みがもろに出て、本来ならどうでもいいようなこの「条約」が国際社会を律する「鉄の掟」に仕立て替えされてしまったということである。
さきに理想主義の「条約」は現実を押さえつける「呪いの黙示録」になるといったが、ただでもそういうことになりがちなこの「条約」がアメリカ人によって更に一歩進められ不動のものとして「体制」の中に組み込まれてしまったのである。
「東京裁判」で「不戦条約」が「九カ国条約」とならんで日本弾劾の二本柱の一つとなったことの裏にはこういうことがあったのである。これでバッシングされた被告達こそいい面の皮というものである。
ところが弁護団はこの「条約」の実質的、体制的いかさま性を衝かず、ひたすら条項の解釈に終始した。
曰く「大東亜戦争」は「侵略戦争」ではなかった。
曰く「侵略戦争」の定義がないではないか。
曰く「日本は自衛のために戦った」。
というふうに。
これではもともと中味において欠陥だらけ問題だらけの「条約」のこと、欠陥や問題を逆手にとれば何とでもいい逃れが出来るのである。
日本が「不戦条約」に違反したかどうかということは、結局は水掛け論である。そんな水掛け論でうつつをぬかすひまがあれば「不戦条約」はこうこうしかじかで非現実的で無効だから無視したとはっきり堂々と宣言すべきだったのである。もちろん日本もこの「不戦条約」に他の十五カ国とともに一度は調印し批准したとはいえ、実質的には日中戦争中にこれを否認（昭和十三年＝一九三八年十一月十八日の有田外相の声明によって）しているのだから、今更違反もへちまもないわけで、それならなおのことその「違反」は「条約」によって罰せられることはないのである。事実この「条約」、違反に対す罰則規定はないのである。何故ならそれが「条約」というものだからである。
その罰則規定がないのに「制裁」するとはおかしいではないか、というのが弁護側の論理であったが、その論理は一般の「条約」には当てはまっても「体制化された条約」にはさきにもいったように通用しないのである。違反者に対して罰を加えるのは「条約」そのものではなく、その「条約」が組み込まれている「体制」なのである。つまり「不戦条約」が単なる「条約」でなく、体制化された「条約」だったからその違反を罰する権利が「体制」側に発生したということなのである。だがさきにもいったように「条約」を「体制化」するということ自体がアメリカ人の独特の条約観によるものでありそのこと自体が「国際関係」論的にまた国際法的にきわめて異常でおかしなことだったのである。
弁護団は「条約」に罰則があるかないか問う前にこの「条約」の「体制」としてのいかさま性を衝くべきだったのである。そうすることによってこの「不戦条約」で日本の違反を裁くことが根本的におかしいということを宣明すべきだったのである。
つまり「法的に未解決でかつ解決不能な紛争の可能性を除去せずに戦争を違法化することが無理だ」（ケルゼン「法による平和」）ということを明らかにすべきだったということである。
もっとも日本がこの「条約」に調印した当座はそこまで深くは考えていなかった。後はどうなろうととにかく「条約」のメンバーに加わっておけというごく軽い気持ちの調印だったのである。
その証拠に日本はこの「条約」の批准に当たって政府も国会もろくに審議していない。枢密院の如きは意味や中味の吟味はそっちのけで、第一条の戦争抛棄を「其の各人民の名に於て厳粛に宣言する」の「人民の名に於て」が気に食わぬといって問題にする有様。日本では戦争するしないの権利は天皇の大権に属する。それを「人民の名に於て」とは何事かということであるが、こういうレベルの低い問題でお茶を濁していたからこの「条約」の本当の姿を見損なったのである。
だから「東京裁判」でもこの「条約」の本質を遂に断罪することが出来ず、つまらない水掛け論に終始し、あげくの果ては誤魔化されて敗けてしまったのである。
こうして、もともと「体制」とは無関係だった「アメリカ引き出し」のための「シモネタ」であった「不戦条約」が、アメリカ人の手によって体制化され「ベルサイユ体制」と「ワシントン体制」両体制を固める上での「第三の」強力な柱になった。
「ワシントン体制」に「軍縮」、「四カ国条約」、「九カ国条約」の外に「不戦条約」という新たに柱が加わったということである。それに「国際連盟規約」と「ベルサイユ条約」との二つを加えると、すくなくとも六つの「条約」が大戦後の日本に課せられたということになる。
九 「ウィルソン主義」から「ルーズベルト主義」へ
世界大戦後のアメリカの対外政策には二つの段階があった。
第一の段階は、ウィルソン主義がその対外政策をリードしていた段階であり「ベルサイユ会議」がその象徴的なケースであった。
第二の段階は、アメリカ人がウィルソン主義を否定して新たな覇権主義に向かって走りだした段階で「ワシントン会議」がその象徴的なケースであった。
いずれもアメリカ人独特の「ヤンキーイズム」をベースとしての対外政策であったが、そのヤンキーイズムが「ウィルソン主義」という形を通してあらわれた場合と「ウィルソン主義」を否定した後にあらわれた場合とでは同じヤンキーイズムでもそのありようが大きくちがっていたということである。
ヤンキーイズムとは、アメリカ人が東部から西部に向けて開拓を続けるうちに自ら身につけた「アメリカ人」独特の思想で、それを簡単にいうと、
第一に、あくなきフロンティア・スピリットである。
第二に、政治にしろ生活にしろ何にしろ、自分たちの考え方、やり方は普遍的に正しいと信じて疑わぬユニバーサリズムである。
第三に、「統合」のために常に新しいシンボルと理念を求めてやまないという意味での理想主義である。
第四に、ものごとを現実化する上での実践的なチエをこよなく愛するという意味でのプラグマティズムである。
すなわち旺盛なバイタリティとファイティング・スピリットによって一方で理想に対して、他方で実践に対してあくなき情熱を燃やしつづけるそのど根性のようなものを総称してヤンキーイズムというということである。
「ウィルソン主義」とは、そのヤンキーイズムを下地としてそこに大統領ウィルソンという個人の人格からくる独特の理想主義、人道主義をかけあわせた対外政策上の一つの理念である。
大戦中彼が打ち出した「平和への十四の提案」（フォティーン・ポイント）にその考え方が鮮明に示されていたことから「ウィルソン主義」といわれるようになり、大戦後の戦後処理についての「希望の星」としてその権威を急速に高めることになった。
「ベルサイユ会議」も「国際連盟」もウィルソンその人によって、その「ウィルソン主義」によって主宰され提唱されたのであって、その意味でこれらはいずれも「ウィルソン主義」の所産であったといえる。つまり「ベルサイユ体制」とは、ウィルソン主義そのものであったということである。
その「ウィルソン主義」がその後当のアメリカ人によって否定された（すなわちベルサイユ講和そのものがアメリカ議会によって批准を拒否された。国際連盟への加入も議会によって拒否された）のは何故か。
それは「ウィルソン主義」そのものが余りにも理想主義であっただけでなく、その理想そのものが旧くて大戦後の新時代に合わなくなっていたからである。
たとえばさきの「平和への十四の提案」にみるウィルソン主義を要約すると、
（一）世界の自由貿易
（二）国際間交渉の平和主義
（三）民族自決主義
の三つにつきるわけだが、この三つが三つとも大戦後の「国際関係」の実情に合わなくなっていたのである。
すなわち「世界の自由貿易」という理想は十九世紀には通用しても大戦後の世界には通用しなくなっていた。大戦後の世界は自由貿易と反対の保護主義、ブロック化主義の方向に向かって大きく動きだしていたのである。
つまりウィルソンの経済思想は十九世紀的な古典的自由経済の信奉者の域をこえなかったということである。
二番目の「国際間交渉の平和主義」。これも時代に合わなくなっていた。何故ならこの主義が通用するのはさきにもいったように「国際関係」としての利害がトレードの原理によって調整し得る可能性をもっている「国際間交渉」の場合だけだからである。
具体的には、産業、経済の両面で対等に話し合える立場にある国家間での交渉の場合だけだということである。たとえば工業化に例をとれば、それがある程度発達している国と国との間でなら交渉の平和主義は保証される。だが工業化の発達が進んでいる国と遅れている国との間では、交渉の平和主義が必ずしも保証されるとは限らない。
だからこのウィルソンの「交渉の平和主義」を余り強調すると国際間交渉から工業化未発達の国、これから工業化を発展させていこうという開発途上国の新興国は、切り捨てられるということになるおそれが出てくるということになる。つまり話しやすい相手としか話をしないということで「国際関係」に偏りが生ずるおそれがあるということである。
しかもさきにもいったように当の経済世界そのものが自由貿易中心の時代から保護主義、ブロック化主義に大きくかわりつつあるとあっては、たとえ工業化の発達した国同士の交渉といえどもいう程には簡単に進まないのである。
最後の「民族自決主義」。
それぞれの民族が、それぞれ国をつくる。一見理想のようであるが実はこれが非現実的なのである。
何故なら世界中の各民族がそれぞれ国をつくるということは地球上に小さな国が無数に出来るということだからである。問題はそれらの小さな新しい国がどうやって国としての独自の力をつけていくかである。産業を興そうにもカネがない、資源もない。カネや資源については小国同士がいくら話し合ってみたところで答えは出てこない。結局はカネや資源にゆとりのある国、つまり工業化の進んでいる国と交渉しなければならないということになるわけだが、その場合「国際関係」の力関係の原則によって、小国が相手に対して有利な話し合いができるという可能性は全くない。話し合いがついたところで、どこかの先進国に対して従属国になるのがおちである。これでは何のために民族独立したのかわからないわけだ。
当然独立か従属かの二つによって小国はさいなまれることになる。目指す産業化はいつまでたっても出来ない。つまり国の力はいつまでたってもつかないということである。そこに民族自決の大きな矛盾があるだけでなく、この矛盾を放置しておくと今度は貧すれば窮するで小国同士が相争い合い「戦争」を始めるということにもなりかねないのである。
事実大戦後「民族自決」によって数多くの新しい小国が生まれたことによって、国際社会はかえって不穏な空気につつまれてしまうのである。バルカンで、ボヘミアで、中東で。
「近代国家」のことを「民族国家」（ネーション）というのはフランス革命の「国民国家」に端を発してのことであるが、ここでいう国民とか民族とかは実際の民族（エスノ）とは関係ないのである。あくまでも国家としての統合のシンボル、理念としての国民であり、国家なのである。つまり多民族（多エスノ）でも「統合」によって一つの「民族」（ネーション）になりうるということであって、国家だからといってそれを必ずしも民族（エスノ）別にしなければならないという理屈はないのである。
ウィルソンは人道主義者であったため、意識が「民族自決」という一見カッコいい考え方の方に集中しすぎて、後の小国づくりの困難さという冷厳な現実から眼をそらしてしまったのである。
ということで、さしもの「ウィルソン主義」、その最初の第一歩からして時代おくれの矛盾だらけということになってしまった。いわゆる「ベルサイユ体制」の矛盾と動揺である。
かつてウィルソンは、その前任者であるタフト大統領の、カネの力にまかせて弱国を支配するやみくもの「ドル外交」を非難して、情けと恩情で弱い国々を扶けるという路線に切り替えた。いわゆる「ビッグ・スティック政策」（巨杖政策）で、人一倍モラリストのウィルソンとしてそこまではよかったが、それから先は駄目だったということである。
アメリカ人自身が「ウィルソン主義」を否認した所以である。
それなら「ウィルソン主義」以後のアメリカの対外政策は何をもってその思想的背景としたのか。
一口にいって力による国際秩序づくりである。
つまり国際社会をその中の個々の「国際関係」をも含めて一つの「体制」の中に封じ込めてしまうことである。
だがそのためには大義名分が必要である。そこでその大義名分としてかつぎ出したのが「正義」（ソシァル・ジャスティス）という理念である。この「正義」という理念はそれまでにもなかったわけではないが、これが国際社会に向けて堂々といわれるようになったのは「ウィルソン主義」以後のことなのである。
だが「正義」といっても何をもって「正義」とするかは古来議論の絶えない問題であって、その問題に対する答えはいまだに出されていないのである。モンテスキューではないが、川一つ越えたところに別の正義があって、それぞれが勝手にこれが正義だといっているだけのことなのである。
だからアメリカ人が「正義」というときその「正義」はあくまでもアメリカ人のヤンキーイズムとしての「正義」なのである。
問題はその「アメリカ人」の「正義」が体制化の大義名分としてつかわれはじめたということである。つまり自分たちの「正義」を国際的普遍主義の形で世界に向かって押し拡げようとしだしたということである。
そのアメリカ的「正義」の名による「体制づくり」の第一号が「ワシントン会議」による「ワシントン体制」だったのである。
つまり大戦後のアメリカの対外政策がはっきりと第二の段階に入ったということで、そこに「ワシントン体制」のアメリカ「国際関係」史上の大きな画期的な意味があったのである。
もっとも出来た当座は、アメリカはそれほどに強く「正義」の旗を振りかざしていなかった。そこまでやらなくても、大戦後の混乱した事態の収拾ということで一応の大義名分がつけられたし、また各国もそれは結構ということで何となく受け入れてしまうということになったからである。
だから日本もこの「体制」があとあと日本にとってどんなに恐ろしい締めつけのタガになるかといったことなど殆ど考えずに、国際協力の名のもとに列国に歩調を合わせて調印し加入してしまったのである。
その「ワシントン体制」の中に埋め込まれていたアメリカ的「正義」が、絶対的な「正義」であるかの如く猛然と表に現れてくるのはルーズベルト以後のことなのである。
すなわち「ルーズベルト主義」の抬頭で、ここにいたって「ワシントン体制」は単なる「体制」から宗教戦争のそれのように「正義」の名によって戦う「正戦」（ジハード）の砦のようなものになっていったのである。
その意味で「ワシントン体制」は「理想と情け」の「ウィルソン主義」から「正義と力」の「ルーズベルト主義」への移行と転換の過渡期におけるその基礎作業でもあったといえる。
またその意味で「満州事変」や「日中戦争」へのアメリカの数々の干渉や「東京裁判」が全て「ワシントン体制」の名のもとで行われたということになってはいるが、その実は「体制」そのものによるというよりはその裏側にあたる「正戦」（ジハード）的「正義」による干渉であり裁判であったということになるのである。
第四章 「孤立」からの脱出、命運賭けて大陸へ
一 罪つくりだった「ポーツマス講和」
北は大興安嶺、黒龍江、東は虎の棲む大密林を境にロシアに接し、西は満州里から南にひろがる大草原をへだてて熱河、蒙古に接し、東南は鴨緑江を境に朝鮮と接し、西南は万里の長城をへだてて中国河北省と接する。この一帯の地域のことを満州といった。清朝をつくった満州族の出身地だからである。またこの地域の中が黒龍江省、吉林省、遼寧省の三つの省からなるため「東三省」ともいわれた。今日では単に「東北」といわれている。
これに対して満州西方にひろがる大草原、大砂漠地方一帯を南北二つにわけて内蒙古（内蒙）、外蒙古（外蒙）あるいは一つにして蒙古といった。
この二つを合わせて「満蒙」。これから問題にしていく「満蒙問題」とか「対満蒙政策」というときの「満蒙」とは、そういう意味での「満蒙」なのである。
その「満蒙」の「満州」に進出してきたロシア軍を追い払うために戦ったのが「日露戦争」（明治三十七年〜三十八年＝一九〇四年〜一九〇五年）である。何故戦ったかというとロシアの満州進出を容認しておくと、朝鮮半島がロシアの支配下にとりこまれ、朝鮮と一衣帯水の関係にある日本が危険に陥るとみたからである。
当時の日本にとって最大の関心事は朝鮮半島が中国（清国）とロシアのいずれにつくかということで、いずれについても日本はその存在を脅かされるとあって、朝鮮の親日化あるいは中立化のためにいろいろ腐心し工作していたのである。だからその朝鮮が清国側につくということが明らかとなるや、断乎として清国兵を朝鮮から追い払い、つづいて満州南部で清国兵と戦うということになった。いわゆる「日清戦争」（明治二十七年〜二十八年＝一八九四年〜一八九五年）である。
このように日本は満州において清国、ロシアを相手に二度の戦いを行ったが、いずれも「朝鮮半島」を清国やロシアに渡さないため、そのことによって日本の安全をはかるためのいくさであって、二つの戦争で戦場となった満州そのものにそれほどに政治的、軍事的な野望をもっていなかったのである。
その証拠に日清戦争後、清国から賠償としてかちとった満州南端の遼東半島を独仏露のいわゆる三国干渉に遭うや、事情已むを得ざるものがあったとはいえ、あっさり清国に返還してしまっているのである。ついでにいうと日本が戦争で賠償金を取ったのは、日清戦争と義和団事件の二度だけ。日清戦争の三億六千五百万円が唯一最大で、「義和団」のときは三千四百八十万円と全体の八％を受け取っただけで賠償金などといえたものでなくほんの「御苦労賃」でしかなかった。日本が朝鮮問題に関心をもっていて、軍事的にも金銭的にも満州にさほどの野心をもっていなかったことを示すものといえる。
日本が満州に対して政治的、軍事的に野望をもちはじめたのは日露戦争以後のことなのである。
すなわちこの戦争の結果、ポーツマス講和会議で遼東半島の南端（旅順、大連を中心とする一帯）の領有と旅順から長春までの鉄道の管理、運営権が認められたことから日本の満州への野望が急速に膨れあがっていくのである。
旅順、大連を中心とする一帯とは、後の関東州である。旅順から長春までの鉄道とは、後の南満州鉄道（「満鉄」）の母胎となる鉄道である。
この二つの領有によって日本は満州に日本軍を進出させることを公然と認められたわけである。だが軍の進出を認められたといっても、その地域は遼東半島のごく南端のわずか三千四百六十二平方キロ、広い満州からすればほんの猫の額のような狭い地域である。また鉄道守備のために沿線に兵をおくことを認められたといっても、その範囲は鉄道の左右五〜六百メートルの狭い細長い地域（付属地といった）に限られていたのであって日本の軍隊が満州の好きな所を勝手に動き回れるということにはなっていなかったのである。だからこんな狭くて不自由なところに閉じ込められた日本の軍隊（関東州の軍隊であるということで大正八年＝一九一九年から関東軍として内地の軍隊から独立することとなった）が、はじめのうちはともかくだんだんと欲求不満状態に陥るようになって当然である。
しかも満州とくに南満州一帯は、日清、日露のいくさでとくに日露間のそれで日本軍がおびただしい血を流した土地である。それだけに進出した日本軍（関東軍）としては満州という土地に対して感慨が深いものがある。関東軍としても単なる関東州や鉄道の守備に甘んぜず日本人が血を流して戦った土地を守るという意識や気概をもつようになったとしても不思議ではない。
つまり、満州での関東軍の誕生が日本の満州進出の実質的なはずみになったということで、もしこのことがなければ、後に日本軍が満州で猛威を振るうということも起こらなかっただろうし、かりに日本が満州に進出したとしても、その進出の仕方は実際とはかなり違っていたかもしれないということである。罪つくりとはこのことで、その意味で関東州の領有と南満州鉄道の領有を認めたポーツマス会議はその後の日本の満蒙対策の実態に徴してまことに罪なことをしたものといわざるを得ない。
しかもここで大事なことは、関東州の領有といい鉄道の領有（後に南満州鉄道だけでなく長春から鴨緑江河畔の安東までの安奉線の領有までに拡げられた）といい、いずれもその権益の容認が本来ならその地域の領有者である清国によってでなく、ロシアとアメリカによってなされたということである。もっとも関東州はもともと日清戦争によって清国が日本に割譲した遼東半島の一部で、日本が三国干渉で一旦清国に返還したあとロシアが租借していたところであるから、ここを手に入れたということはロシアがその租借地を日本に割譲したということになり、タテマエとしては清国は預かり知らぬということになるわけであるが、それでもロシアやアメリカが他国の土地を勝手にどうこうするということ自体がおかしなことなのである。ましてや旅順から奉天まで、安東から奉天まで延びる鉄道の領有となると、これは満州の心臓部へ他国が槍を突き立てたようなことになるわけで、そんなことを勝手に決められた清国としては内心穏やかではない筈である。といってロシアやアメリカに対しては直接文句はいえない。だから日本に対して文句をいうという形で、満州一帯での反日抗日感情が自然と燃え拡がるようになった。
関東軍もそれを尻押しした日本人もこのことに無頓着であった。タテマエはどうであれ関東州が中国の領土であったことを忘れ、その領有が中国の領土の一角をかじり取ったも同然であるということを忘れ、それをあたかも天来の拾い物であるかの如くに考えていたということである。更に悪いことはそのため満州そのものが清国のものでなく、いわば持ち主なしの大きな拾い物（無主の地域）のように見えはじめだしたということである。
たしかにこの地域は歴史的に中国に帰属するのかしないのかその辺のところがきわめて曖昧なところであったわけだが少なくとも黒龍江左岸をロシアに譲った「愛琿条約」（一八五八年）以後は、満州はレキとした中国（清国）の領土ということになっていたのである。「無主の地」とみるなどとんでもないことだったのである。
事実関東州と二大鉄道の領有を認められたことによってあたかも日本の満州支配の権限が認められたかの如くに思った当時の日本の軍や政府は、満州に軍政を施そうなどといった夢みたいなことを考えたりしていたのである。明治三十九年（一九〇六年）「満州軍政実施要綱」（第一次西園寺内閣）がその一つである。さすがにそれではひどすぎるということで元老伊藤博文の鶴の一声で沙汰やみということになったが、そのとき伊藤が児玉（源太郎）参謀総長に対して「満州は決して我国の属地ではない。純然たる清国領土の一部である」と叱りつけたという有名な話がある（明治三十九年＝一九〇六年五月二十二日西園寺公望首相、児玉源太郎参謀総長、山縣有朋枢府議長、桂太郎陸軍大将、山本権兵衛海軍大将に当時韓国総監であった伊藤博文が加わっての「満州問題協議会」の席上で）。
伊藤によれば、児玉だけでなく当時の政府の面々は「満州に於ける日本の地位を根本的に誤解している。満州方面における日本の権利は講和条約に依って露国から譲り受けたもの、すなわち遼東半島租借地と鉄道の外には何物もないのである。満州経営という言葉は、戦争中から我国人の口にしていた所で、今日では官吏は勿論商人などもしきりに満州経営を説くけれども満州は決して我が国の属地ではない。純然たる清国領土の一部」なのである。だから属地でもない場所に我が主権の行われる道理はない。軍政などもってのほかであることは勿論当時政府が画策していた満州を拓務省の配下におこうとする考え方すらも論外のことなのである。つまり日本には満州の行政に口出しする権利はない。「満州行政の責任は宜しく之を清国政府に負担せしむ」べきだということになるのである。伊藤の満州を見る眼がいかに醒めていたかとということであるが、その後の軍や政府は伊藤の意見を無視し何のかんのと理屈をつけて「満州経営」に向かってのめり込んでいく。
二 山縣の「主権線」と「利益線」
とりわけ陸軍の御大山縣が早くから唱えていた「主権線」と「利益線」という考え方（明治二十三年＝一八九〇年「日本の外交、軍事問題に関する意見書」）の及ぼす影響が大きかった。「主権線」とは日本の主権の及ぶ線即ち日本の領土である。「利益線」とは日本の領土に隣接し、日本の領土の「安危と堅く相関係する」（山縣）地域のことである。その「利益線」の安全を確保しない限り「主権線」の安全は保障できないというのが山縣の考え方なのであって、何のことはない近所と仲良くしない限り自国の安全は保障できないという善隣友好の「国際関係」のイロハのようなことをいっているに過ぎないのである。それが何故ことさらに大きな意味をもつようになったかというと、山縣がこれを「国際関係」論としてでなく、軍事的な国防論としていい出したからである。それまでは国を守るためには敢えて外へ出ていって戦うという「外征」という考え方はあっても、その外征先の地を日本の主権保護のために必要な「利益線」とみる考え方はなかったのである。それを山縣は軍事的国防論的見地から新たに定式化したわけで、彼はその範をドイツ（プロシア）のビスマルクのそれに求めたといわれる。ビスマルクのそれとは新興のプロシアの安泰のために近隣諸国を軍事的におさえるというやり方で、いわゆる「ビスマルク外交」の名の下で展開された一連の外交または軍事政策である。
この山縣の「主権線」「利益線」の考え方を当時の日本に当てはめると、朝鮮半島は日本の「利益線」ということになる。その朝鮮が日本の保護国となり実質的に日本の「主権線」に組み込まれた明治四十年（一九〇七年）以降は満州が「利益線」ということになるのである。だから伊藤がいかに制止しようと、それにかまわず軍も政府も満州を日本の「利益線」としてその確保のためにことを進めていかずんば已まずということになったのである。
たとえばポーツマスでは「我々は敗けてはいない、だから寸土も譲らない」と豪語するロシアの全権ウィッテの奸智と、暗に日本の譲歩を強いたアメリカ大統領ローズベルトの圧力の前で隠忍自重を余儀なくされた小村壽太郎（講和全権、外相）ですら、その実戦前から「列国に共通な事項に関しては努めて列国と共同するが・・・満州における我が特殊な地位に関しては漸次列国に対してこれを承認せしめる」ということで満州での地歩の確保についてはこれを積極的にこれを擁護する態度を取りつづけていたのである。小村によると「日本は戦争前は満州に於いて既得の権利を獲得することで満足していたが、今や日本の政策は前日に比し、自ら一歩を進めざるを得ず、満州は或程度まで我利益範囲と爲し、我利権の擁護伸展を期せざるべからず」ということになるのである（対露開戦五ヵ月後小村が政府に提出した意見書「日本の進路」）。つまり満州は単なる外征の地ではない日本にとっての「利益線」なのだということである。
つまり後の「満蒙は日本の生命線」というスローガンのそもそもの原由はここにあるということで、その意味でこの山縣の「主権線」「利益線」が当時の軍や政府に与えた影響はきわめて大きかったといわざるを得ない。しかもこの考え方の特徴は日本の「主権線」が拡大するにつれて「利益線」がその近隣の地域に対してつぎつぎと前倒しされていくことで、「主権線」と「利益線」が際限のない追っ駆けっこの形でエスカレートしていくことである。「満州事変」と中国との関係がそれであり、その後の日本の「高度国防国家」と東亜新秩序の関係がそれである。
次に南満州鉄道（満鉄）のもつ意味と役割も大きかった。この「満鉄」はもともとロシアが敷設した東清鉄道の南半分（長春、旅順間）の鉄道で、日本が接収した当時は荒野の中に敷かれた錆びついたレールに過ぎなかったのであるが、それが明治二十九年（一九〇六年）六月に「満鉄」という形で改組再編されるにいたって、単なる錆びたレールでなくなり、日本の覇権を満州に向かって送り込む巨大な血管に変貌していくことになったのである。もちろん「満鉄」は株式会社形態をとる民間会社であったわけだが、単なる民間会社ではない。資本金二億円という当時の日本としては最大規模の会社であっただけでなくその資本金の半分を満州での経済的利益の拡大をめざす日本政府が出資したレキとした国策会社。事実この「満鉄」が満州での鉄鉱石、石炭その他の工鉱資源から大豆その他の農産資源の開発、輸出を一手引受の形で満州各地に向けて八方手を拡げていくのである。だからこうなると「満州」は「満鉄」にとって日本の「利益線」の中の単なる鉄道などといったものではなくなる。その経済的利益をとことんまで吸い上げずにはおかない利益のまぐさ場、植民地そのものということになる。つまり「満鉄」という巨大会社の出現によって、満州は日本にとって国防上の利益線の他に経済的植民地というベールをはりつけられることになったということである。
つまり関東庁（関東州統治の元締め機関）と関東軍が「利益線」としての満州確保の先兵なら、「満鉄」は植民地としての満州搾取の先兵だったということで、以後右の三つが手を結び合い満州経営のトリオとしてタテ、ヨコ縦横の策謀の震源地となっていくのである。その意味で「満鉄」の誕生とその意味はきわめて大きかったといえる。たとえていえば「満鉄」とはイギリスのインド植民地支配における「東インド会社」、あるいはフランスの中東支配における「スエズ運河会社」のような特殊な権限と力を与えられた「大日本帝国商事会社」の「満州支店」そのものであったということである。
あたかもこの頃から、それまで富国強兵のナショナルインタレストの枠内に閉じこもっていた日本の産業、工業が急速に拡大発展しはじめ、その独自の資本の論理によって独り歩きしはじめた。そのため消費する輸入資源の量も増え、つくった商品の販売市場も国内だけでは不足ということになり、産業や工業があらためて国外に目を向けはじめた。
といって資源の入手先も国外の目ぼしい販売市場もすでに欧米の列強によって先取りされている。そこで先ず新しい資源の入手先として満州に目を付けた。つまり日本の産業、工業の発達によって「満州」はもはや日本の単なる「利益線」でもなく単なる植民地でもなく正に日本の資本主義の死活にかかわる「利益線」そのものという意味をもち始めたということである。
「第二次大隈内閣（大正三年＝一九一四年〜大正五年＝一九一六年）の「対支二十一カ条」から田中義一内閣（昭和二年＝一九二七年〜昭和四年＝一九二九年）までの大戦参加による山東出兵、シベリア出兵を含めての対満蒙政策がそのことを示している。
後に「東方会議」や「張作霖爆殺事件」で満蒙問題の新たなる火付け役となった田中内閣の田中義一の中佐時代（陸軍参謀）のことばによると「戦後（日露戦争後）の一大原則は日本が富国的境遇を脱して大陸国家となり以て大いに国運の伸張を期すこと」にあり、その意味で「我が帝国と清国の国際及び地理的位置の関係は諸外国に優越すると共に我国利国権の清国に向かって伸張することも亦卓絶ならざるべからず。之れ帝国の天賦の権利にして亦企図すべきもの」ということになるのである。「天賦の権利」どころか、全く力にものをいわせてのきわめて単純明快な論理（帝国主義的論理）に基づく「大陸発展論」なのであるが、これは田中だけのことではない。当時の日本人の大陸問題に関する大方の考え方がそうだったのである。
すなわち近代化、産業化をどんどん進めていくうちに、日本人は誰でも土地狭く資源に恵まれていないという地勢学的みじめさ感をますます強くもつようになったこと、「脱亜入欧」の模範生として自負していた日本人が、対米移民問題や「ワシントン体制」によって欧米から疎外されつつあることに気がついたためのショックと欧米への劣等感、そういった日本の近代化（欧化）にまつわるあらゆる矛盾によって醸しだされた国民感情がここへきて一斉に噴き出しその吐け口を大陸に向かって求めはじめたということである。
「中国の弱体化に鑑み、日本としては欧米に気兼ねなしに積極行動に出て東亜の盟主たる地位を獲得すべし」と「黒竜会」が気勢をあげれば「我が日本の世界的使命はアジア連盟を樹立して更には世界連邦の牛耳をとることにある」と「国家改造」論の北一輝が大きく出る。
いずれもアジア連帯の名のもとでの「西欧列強への恐怖と劣等感のわめき」以外の何ものでもなかったのであるが、問題はそれが単なる右翼的アジア主義者のわめきを超えて日本の「国際関係」と「外交」のイデオロギーになりかわってしまったことである。丁度ナショナリズム（民族主義）がナチスのイデオロギーになりかわってしまったように。
すなわち「アジアモンロー主義」の抬頭である。「アジアモンロー主義」とは「東洋をして東洋人の東洋たらしめ、我国を以て指導者又は保護者とする主義」（河田嗣郎）または「日本国民以外にこの任務に耐えるものがない以上、日本人によりてアジアを処理する主義」（徳富蘇峰）で、そういう「アジア主義」からすると日本人にとってアジアは問題の早期解決という観点からも「他律的にならざるを得ない欧州外交より、自律的な外交運営をなし得る舞台」（波多野澄雄「太平洋戦争とアジア外交」東京大学出版会）と思われたのである。
だがそれは日本人の勝手な思い込み。実際日本が自律的どころか、他律的に動かされ翻弄される「魔法の箱」（マジック・ボックス）あるいは「巨大な迷路」（ビッグ・ラビリンス）のような世界だったのである。
三 「満蒙対策」と「ロシア対策」
まず北方のロシア（革命後はソ連）の動向が問題だった。次にはるか東からのアメリカの割り込みが問題だった。何よりも「満州王」である張作霖の動向が問題だった。さらには中国共産党結成（一九二一年七月。於上海）以来、急激に活発化した満州での抗日運動抗日ゲリラ（日本では匪賊と呼んでいた）が関東軍や満鉄を脅かした。これらの問題が日本人の前途に次々に立ちはだかって、一つを叩けばもう一つが飛び出すもぐら叩きのように、あるいは一つが倒れればもう一つのピンが立つという際限のないボーリングゲームのような形で日本の満州経営を大きく攪乱していくのである。
その中でも何といっても大きかったのは北のロシアの動向である。もともと日露戦争そのものがロシアが南進して満州を我が手におさめようとしたために起こったので、そのロシアの南進が日露戦争によって一応くい止められたからといって決して安心できないのである。ロシア的というよりロマノフ（ロシアの帝制王朝）的ともいうべき独特の東方に対する侵略主義の伝統は依然強く残されているのである。
そこで日本の対露政策は二つに岐れた。
一つは、ロシアに対して強行に出ることによって満州へのロシアの南下を阻止しようとする流れ。一つは、ロシアと仲良くすることによって満蒙問題を平和裡に解決していこうとする流れ。前者の御大は山縣有朋である。後者のリーダーは伊藤博文である。そのため伊藤等は山縣等の「恐露派」に対して「親露派」ということになっているが、これはロシアに対して伊藤等が弱腰であったからのことでなく、実は当時の国際情勢（日露戦争後の）への伊藤なりの読みと洞察のうえでのことだったのである。
つまり伊藤は日露戦争後の欧米の対日態度が怪しくなりかけたことをいち早く察知し欧米が当てにならぬならロシアを当てにするほかはないということでロシアと手を結ぶことを考えるようになったということである。
「世界の大勢は殆ど日本を孤立化せしめずんばやまざる傾向を示し居候」とは元老伊藤がときの第一次西園寺内閣の外相林董に書き送った手紙（明治四十年＝一九〇七年七月）である。伊藤はその危惧を日露戦勝利後の「第二次日英同盟」（明治三十八年＝一九〇五年）の中にいち早く感じ取った。そこでそれならということでロシアと手を結ぶことにした。伊藤は日本がいかに強がってもイギリスかロシアかいずれかと手を結ばない限り日本としては満州に対して何もできないことを知っていたのである。その結果結ばれたのが明治四十年（一九〇七年）の「第一回日露協約」である。
一般にはこの協約、日露戦争後の対露関係の修復を目的としての「協約」というふうに見られているが、こと満蒙問題に関しては「日英同盟」にかわる程の大きな意味をもっていたのである。
つまり伊藤等はこの「協約」によって「満蒙」における日本とロシアとの利害の調整を図ろうとしたということである。伊藤の考えでは「ロシアが朝鮮及び南満州における日本の優位を認めれば、北満州や内外蒙古でのロシアの地位を日本は承認すべき」なのである。何のことはない「キューチャン分け分けギョーザ」ならぬ日露間での「満蒙」の分け分け協定なのである。かつて「満州は清国の領土だ」と軍や政府を叱り飛ばした本人が、肝心の清国を蚊帳の外においてロシアとこんな約束を交わしているのである。伊藤の国際的孤立感がこういう約束をロシアと交わすことを余儀なくさせたわけだが、一面ではそこまで満蒙問題が逼迫していたということでもある。またそこに伊藤の「親露主義」の意味があったということである。
なおこの日露協約は、後に「第二次日露協約」ということで一層改訂強化され（大正五年＝一九一六年）日本としてこれに大いに期待をかけたわけだが、その直後にロシアで革命が起こり帝政が倒されたことによっておじゃんになってしまった。だがこの伊藤の敷いた満蒙問題解決のための日露協調路線はその後も消えることなく後に後藤新平によって引き継がれ、革命後のソ連との間の一連の会談すなわち後藤＝ヨッフェ会談、川上（俊彦ポーランド公使）＝ヨッフェ会談（いずれも大正十二年＝一九二三年）、北京での芳沢（謙吉）＝カラハン会談（大正十三年＝一九二四年）を経て、翌大正十四年（一九二五年）には国交回復を兼ねての「日ソ基本条約」の締結にこぎつけるのである。
もっともその間におりからの革命のどさくさにつけ込んでシベリアに出兵して馬鹿をみたり恥をかいたり、という一幕があっただけになおのことソ連との関係回復の途はそれほど平坦ではなかったわけだが、同時に満蒙問題解決のためにソ連と仲良くするのはいいとしてそのかわりにソ連のボルシェヴィズムの波が「満蒙」どころか日本にもどっと押し寄せてくるのではないかという心配もあった。こういった心配はそれまでのロシア関係にはなかったことなのである。事実このことを心配した第二次加藤高明内閣は「日ソ基本条約」成立と同時に国内での共産主義運動の封殺、弾圧を目的とする悪名高き「治安維持法」を制定施行してしまうのである。ソ連との国交回復は日本にとって痛し痒しというわけだ。
一方ソ連の方はこの「条約」を機にそれまでの無併合、平和主義の「レーニン外交」を一擲し外蒙古に対し着々進出の手を打ちはじめるのである。すなわち一九二三年には外蒙タンヌ・ウリヤンハイに侵入「タンヌ・トワ人民共和国」をつくり、翌年にはこれを足掛かりに「蒙古人民共和国」をつくりソ連の勢力下に組み込んでしまった。
日本としてもうかうかしておれないわけで、そのため以後の「対ソ政策」は一面協調、他面敵対という丁度伊藤の「親露主義」と山縣の「恐露主義」とをないまぜたような複雑な様相を帯びはじめるのである。
田中義一の満蒙政策がそれで、しかもその対ソ関係の複雑さはその後も解消されることなくその後の対ソ関係に持ち越され、遂には日本の軍部を北守か南進かで最後まで悩ませることになるのである。
四 満州から閉め出されたアメリカ
北のロシアが日本の「満蒙政策」を攪乱させる「不連続線」のような存在であったとすれば、東からのアメリカの割り込みの方はどうだったか。
その最初の動きは日露講和調印のインクも乾かぬ一九〇五年（明治三十八年）の十月に起こった。すなわちアメリカの鉄道王ハリマンが東京に乗り込んでときの桂（太郎）首相と交わした「桂＝ハリマン覚書」がそれである。ハリマンはポーツマスで日本にロシアから譲渡された南満州鉄道の日本との共同経営の話しを持ち込んできたのである。速いも速い。そのあまりにもの素早さに呆気に取られた桂があわや調印というところへ小村（全権、外相）がポーツマスから帰ってきて話をぶち壊してしまった。日本人が血を流してかちとったものを共同経営などととんでもないというわけだ。そのためハリマンは成功寸前のところですごすごと引き下がらざるを得なくなり、アメリカの満州への直接介入の最初の試みは失敗におわった。だがアメリカは決してあきらめない。今度は辛亥革命前夜の弱体化した清朝、革命後の混乱の中で革命とも反革命ともつかぬ首鼠両端をかこつ袁世凱を相手にたてつづけのドル攻勢を開始するのである。
当時の中国本土は英独仏露のいわゆる「鉄道と銀行」戦争によって新たな再分割戦争がはじまったばかりである。すなわち中国の十九の鉄道が右のいずれかの国の支配下に入り、銀行もイギリスが「香港上海銀行」をつくれば、ドイツは「東亜銀行」をつくる、フランス、ロシアも負けじとばかり「露亜銀行」をつくるという有り様。そこへ割り込もうというのであるからさすがのアメリカでも単独参入というわけにはいかない。そこでこれらの国々を誘っての「共同借款」という戦術をとることにした。
まず湖広鉄道（長沙から広東までの鉄道）への割り込みを狙って米英仏独の借款シンジケートを組んだ。いわゆる「第一次四カ国借款」（一九一一年）である。次に右の四カ国のほかに日露両国を誘って「六カ国借款」を組んだ（一九一二年）。第一次大戦後には米英仏日による第二次の「四カ国借款」を組むという息つく間もない対外借款攻勢である。いずれもそのカネは動乱の中で袁のポッポに入ってしまうか、うやむやになってしまうわけだが、そんなことは織り込みずみ。アメリカの狙いはこうして袁の機嫌をとりながら満州経営のための借款契約を袁からとりつけることだったのである。それも各国共同の形で。その方が遅れてきたアメリカの念願である中国での利権の機会均等（アメリカ人のいう門戸開放）実現の上でも都合がいいからである。
ところが日本もそのことを見抜いているため、借款についての話し合いの中でアメリカが借款の対象に「満蒙」を入れようとする毎に反対するという激しい応酬を繰り返したため、アメリカの狙いとする「満蒙」向け借款は結局成立しないことになった。
アメリカはまたしても満州から閉め出されてしまったわけだ。
だからアメリカはこれを日本の「満州モンロー主義」として猛烈に非難した。
だが「モンロー主義」の本家は当のアメリカなのである。その本家が日本のやり方を「モンロー主義」といって非難するのはおかしいではないかと日本は受け付けない。そこでアメリカの「モンロー主義」と日本のそれとではどこがちがうここがちがうということで、アメリカは「モンロー主義」について苦しい弁明をしなければならないことになり話はヤブ蛇のようなことになってしまった。
つまり日本の「モンロー主義」の勝ちということで、それが後に満州だけでなく中国をも含めたアジア全体についての他国の干渉を排除する「広域モンロー主義」に向かって拡大していくのである。たとえば昭和九年（一九三四年）四月の「天羽声明」、すなわち斎藤内閣の外務省情報局長天羽英二の名で出された「中国における日本の諸計画に対する干渉は一切日本の政府の容認し得ないところである」旨の宣言がその第一号である。あるいは後の「東亜新秩序」「大東亜共栄圏」という構想がそのあらわれである。
要するにアメリカは自らが蒔いた「モンロー主義」が禍いして満州から再三にわたって閉め出される、「オープン・ドア」が満州に限って「シャット・ドア」になるという皮肉な目に合わされるということになったということである。
その恨みがどれだけ深かったことか。何しろアメリカ東海岸に辿り着いて以来、西へ西へと突き進み、そうすることが一種の天命であるかの如くに信条化してしまっているフロンティア・スピリットの権化であるヤンキーにとって、大陸西海岸に到達して以後は残るフロンティアといえば太平洋彼方の中国しかなかったのである。だがその中国はすでにヨーロッパの各国によって目ぼしいところを押さえられている。残るところは満州しかないとあっては、アメリカにとって満州への割り込みは冗談事でなく必死の事だったのである。満州こそヤンキーにとっての「約束の地」（カナンの地）、遼東半島を門戸とする満州と北支の地はアメリカにとって待望のアジアにおけるニューフロンティアの出発点、第二のプリマス、ニューイングランド（いずれもヨーロッパからの移住者がアメリカ大陸に最初の一歩を踏み込んだところ）となる筈だったのである。
それが目の前でドアを閉められたのだからアメリカとして大いに面白くないし、日本への報復をあの手この手で考えたとしても不思議ではないわけだ。
だがそれはあとの話。その当座はそのことによって直接日本に対してどうこうするということはなかった。ただ「ワシントン体制」をつくり出すことによって日本を実質的に拘束するという体制的措置をとるということで事態を静観ということになった。
それはアメリカがいわゆる「クーリッジ時代」といわれる程の未曾有の好景気に恵まれたためである。そのためアメリカ人の目は工業化（インダストリアリゼーション）という名のニューフロンティアに向けられ（「アメリカのビジネスはビジネス」というクーリッジの有名なことばがある）太平洋の彼方に目を向けることはしばらくお預けということになったからである。
またその「クーリッジ時代」のあと訪れた「大恐慌」（世界恐慌）によってフーバーをはじめとしてそのあとのルーズベルト（いずれも大統領）もアメリカ人もしばらくの間は恐慌対策ということでその目を外に向けるひまがなかったからである。 その意味でアメリカの好況とその後の「世界恐慌」は日本の満蒙政策にとってきわめてラッキーなことだったといえる（「恐慌」そのものでは日本として相当の痛手を受けたものの）。
こうして「満蒙」をめぐっての日米対決のワンラウンドはいわば日本の不戦勝ちのようなことで一応ケリがついた。あとはいわゆる「鬼の居ぬ間の洗濯」で日本はこのときとばかり「満蒙」問題に向けて走り出す。「東方会議」で名を売った「田中外交」のはじまりである。
五 怪文書「田中メモランダム」
「、、、支那を征服せんと欲せば、まず満蒙を征せざるべからず。世界を制覇せんと欲せば必ずまず支那を征服せざるべからず。もし支那にして完全に我国のために征せれんか他の中小亜細亜、インド、南洋等の如き異服の民族は必ず我を敬畏して我に降服すべく、世界をして我国の東洋たるべきを知らしめ、永久に我国を侵害することなからしむるに至るべし。これすなわち明治大帝の遺策にして、亦我帝国の存在上必要事たるなり」。
「、、、我対満蒙利権にして真に我が有に帰せば、満蒙を根拠とし貿易の仮面を以て支那四百余州を風靡し、なお満蒙の利権を司令塔として全支那の利源を攫取し、支那の富源を以て、インド及び南洋各島、進んでは中小亜細亜及びヨーロッパを征服するの資となすべく我が大和民族が亜細亜大陸に歩武せんとする第一の大関鍵は満蒙の利権を把握するにあり、、、」。
田中義一が満蒙問題について天皇に上奏したといわれる、所謂「田中上奏文」（「田中メモランダム」ともいわれる）の一部である。
田中義一とは、田中内閣の首相、政友会総裁、陸軍大将田中義一その人である。
この上奏文は後に中国人の偽作であることが判明したため、田中がここでいっていることは全てウソだということになったわけだが、それにしてもこの「偽上奏文」、まことによくできている。田中の「満蒙」についての考え方をよくあらわしているだけでなく、その後田中が満蒙問題について打ったあの手この手の権謀術策の全てが、ここに書かれていることと符合しているからである。いや田中だけではない。当時のあるいはその後の日本人の大半（満州事変の立役者石原莞爾から国防国家建設に向かって国家の革新と国家総動員体制の準備を着々と行っていた陸軍統制派の御大永田鉄山等をも含めて）の対満蒙思想と行動を見事に代弁しているからである。
その意味でこの「田中上奏文」は単なる偽物として片づけられない、一つの歴史的ドキュメントとしての価値をもつものといえる。いいかえると当時の日本人の対満蒙思想がそのまま中国人に反映しての一つの歴史的「鏡像」だったといってもいいということである。
田中はそれまで下からなんとなく成り上がった年輩者によって構成され半ばロートル化していた軍の参謀、幕僚陣に、陸軍大学出身のエリート中のエリートとして入りこんだレディメイドスタッフの第一号。日露戦争には満州軍総司令部作戦主任として参加（少佐時代）、その後軍中央での参謀職を歴任、とりわけ陸軍の御大山縣の寵を得て国軍の近代化のためにいろいろ献策した。後軍務局長、参謀本部次長を経て、原敬内閣の陸軍大臣となった。
さきに紹介した「田中メモ」（中佐時代）は、明治四十三年（一九〇九年）山縣の諮問に対して田中が答えたもの（「帝国国防方針案」）である。
尚これには次のようなつけたしがある。
「米国とことを構えるにいたれば、マニラを占領し、フィリピン諸島を攻略す。これがため我が海軍はバッツ（バシー）海峡近くの台湾南部に艦隊の主力を集合するを適当とせん」と。田中は満蒙問題が対米戦につながることを的確に見透していたのである。だがさすがの山縣もここまでいうのは穏当でないということでこの項をカットしてしまったという。またそのため田中は満蒙問題の差し当たってのターゲット（標的）をロシア一本に絞ることにしたといわれている。
また軍の近代化についてそれまで軍が目標としていた「富国強兵・万邦対峙」つまり列国と肩を並べる程度の軍事力をもてば十分というスローガンを消極的として斥け、それにかわって「開国進取」というスローガンを打ち出したことも有名な話である。またそれではアメリカを刺激するおそれがあるから好ましくないと海軍が田中にねじ込んだという話もある。
要するに田中は当時の日本軍を引っかき回すだけの力をもったチャキチャキのエリートであっただけでなく、当時の軍の中でもまれにみる積極派、タカ派中のタカ派であったということで、その意味で明治末〜大正にかけての軍にとって田中の存在はきわめて大きかったのである。
同時に機を見るに敏で、形勢不利と見ればあっさりと前言を翻すにやぶさかでないという、よくいえば太っ腹悪くいえば寝業師のようなところがあり、その意味ではごりごりの軍人というよりかなり柔軟な頭をもった政治家でもあった。たとえばシベリア出兵に最も強硬であったのも田中なら、撤兵に最も積極的であったのも田中である。いずれも原敬内閣の陸軍大臣としての立場からのゴー・ストップで普通のものなら一寸やれない、田中ならではの離れ業である。だから後にその政治家的側面が強く出るままに、陸軍大将でありながら政界にうって出、政友会総裁となり政党の領袖として内閣を組織することになった。
その田中に対して中国人が面当てのような形で叩きつけたのが、先の「偽田中上奏文」であったわけだが、このことは辛亥革命以後の中国人が、いかに早くから田中を中国にとっての危険人物の一人としてマークしその言動を追跡していたかを示すものといえる。
といって田中は後の石原莞爾や永田鉄山のようなファシスト的軍事強行主義者ではなかった。その大陸進出策は「防共」ということを除くと、基本的には日本の経済的利益の追求ということがベースになっていたのであって、そのためには軍事力をつかうことも辞さないという意味での軍国主義が田中の身上だったのである。後の東亜の新秩序づくりあるいは「国防国家」の建設とか、そのための国内の政治や経済の軍事化をめざしての国家総動員の体制づくりとかいったようなファシスト的、イデオロギー的なことは田中にとって一切無縁のことだったのである。その意味で田中の軍国主義はその後の軍国主義とは同じでない。いうなれば当時としては旧弊なこととして世界的に否認されかけていた帝国主義の蒸し返しに近いそれも大陸の一部に限っての軍国主義というカッコつきの軍国主義というのが田中の「軍国主義」というものだったのである。
その証拠に田中は欧米各国に対してはその当時の「国際関係」の常識になりかけていた協調主義に従っているのである。つまり田中は遅れてきた帝国主義のチャンピオンであったと同時にカッコつきの「半端な帝国主義」の旗頭でもあったということである。だがその「半端な帝国主義」が後に田中自身にとっての命取りになるのである。
六 張作霖は何故爆殺されたか
第一次若槻（禮次郎）民政党内閣が、「昭和恐慌」処理で失敗退陣した後を受けてスタートし、モラトリアム強行によって何とか「恐慌」を乗り切った田中政友会内閣にとって最大の問題、関心事は中国の政治情勢であった。
当時の中国は辛亥革命後の混乱の末期状態に入りかかっており、天下は大分けして南の国民革命軍（孫文）、北支那の直隷派（
、呉佩孚等）、東北（満州）の奉天派（張作霖）の三つにわかれいてた。このうち国民革命軍はまだ広東の地方政権にとどまっており中国中原は専ら「直隷派」と「奉天派」の確執の場となっていた。両者は二度にわたって戦い（第一次、第二次奉直戦争）互いに一進一退を繰り返した末、一九二六年広東にあった国民革命軍が北上（いわゆる北伐）を開始するやこれを迎え伐つべく昨日の敵は今日の友とばかり手を結び合うなど「三国志」さながらの戦国絵図をくりひろげいたのである。
その張が第一次奉直戦争（「奉天派」と「直隷派」との戦争）に敗れた後、中原から一旦満州に引き上げ「東三省独立宣言」を出した。一九二三年のことである。喜んだのは日本。このときとばかり張の機嫌をとって満州へ入り込もうとしたのである。だが張もさるもの日本からのラブコールをのらりくらりとかわして一向に色よい返事をしない。一つには東三省内部にかなり有力な反張派が存在し、張の動きがそれによって規制されていたためでもある。張自身はかつて日露戦争当時馬賊として日本軍に捕らえられ危うく死刑になるところを救けられた（救けたのは当時満州派遣軍参謀であった田中義一）ということもあってどちらかというと親日的だったのである。
そうこうするうちに張は再び直隷軍と河北でぶつかり合うことになった。第二次奉直戦争（一九二四年）である。満州に引き上げ独立宣言を出してはみたものの、張の野望はあくまで中原で覇権をにぎることにあったのである。今度は勝った。直隷派の馮玉祥が寝返った（北京政変）ためである。勝った張は「直隷派」以外の諸軍閥のバランス・オブ・パワーでの臨時政権をつくり、長らく下野していた段祺瑞を臨時執政としてかつぎ出す。
だがその後孫文の死後あとを継いで総司令となった蒋介石の率いる国民革命軍が北伐を開始（一九二六年）するや段を引きずり降ろし、昨日まで敵であった反革命の軍閥を糾合しての「安国軍政府」を組織、自ら大元帥と称して軍政府の実権を手中に収めてしまうのである。「満州の王」は遂に宿願の「中国の王」になったわけだ。一九二七年六月のことである。
あたかもよし日本では第一次若槻内閣が倒れ、かつて張の命を救けた田中義一の田中内閣が誕生した。奇しくも因縁といわざるを得ない。
当然田中は張を助けようとするし、張もそれに期待する。
その田中の張援助の第一号が、いわゆる日本軍の山東出兵（一九二七年＝昭和二年）である。北伐の戦火から在留邦人を護るという名目で主として済南周辺に兵を出し、ここで北上する北伐軍の邪魔をしようというわけである。だがこのときは蒋介石が日本軍との衝突を避けて上海に止まった（有名な蒋の反共クーデターが起こったのはこの時である）ため、日本軍も三ヵ月余で撤退する。すなわち、「第一次山東出兵」である。つづいて翌年四月再び山東に向けて兵を出す。「第二次山東出兵」である。
だがこのときには張の「安国軍」にはひところ程の力がなく、「北伐軍」に敗けることは必至と見られていた。
そこで問題がおこった。
（一）勝ち目のない張をここで見殺しにするか
（二）それとも張を北京から引き揚げさせて、そのため革命軍が北京に入城する（北伐が成功する）ことになっても蒋介石に満州を攻めさせないよう約束させることによって張の身の安全を確保することを考えるか
もちろん張びいきの田中は後者をとった。そのため北京にあった張に対し再三にわたって引き揚げを勧告し、同時に北伐軍に対しても満州に攻め込ませないよういろいろ工作するのである（昭和三年＝一九二八年「満州地方の治安維持に関す措置案」閣議）。
その結果革命軍も日本に北伐妨害の意図がないことがわかり、満州への攻め込みはしないことを暗黙に約束する。
そこでさしもの張も北京に大元帥としてこれ以上止まることを断念せざるを得なくなりいよいよ引き揚げるということになったわけだが、ここでまた問題が起こった。
引き揚げ後の張の処遇について田中と関東軍との間で意見の対立が生じたためである。
田中の意図は張を元通り「満州の王」として処遇することにあったのに対して、関東軍の意図は張軍を武装解除して張を「満州の王」から実質的に追放してしまうことにあったのである。同時に張軍の武装解除を口実に軍を満鉄付属地外（奉天その他）に進めることにあったのである。事実関東軍はそれに備えて関東軍を奉天付近に集中、命令あればいつでも域外に出動できるよう準備していたのである。ところが参謀本部も軍中央も田中が睨みを効かせているところにもってきて実力行使についてアメリカからの強い抗議もあったため、関東軍にゴーサインを出さない。一つには関東軍の「域外出動」は外地への派兵と同じく国際問題にも係わる重大事でもあるからである。
そこでいらいらした関東軍の血の気の多い連中（河本大作参謀を中心とする）がそれならいっそのこと張を殺してしまえ。それも北京で殺したのでは意味がない。張の本拠の奉天の近くで中国人によって殺されたことにすれば、張の仇を討つという名目で域外出動ができる。同時に満州の治安がかくも悪くなっているというＰＲにもなる。ということで、張が北京から引き揚げてくる列車を奉天近くで丸ごと爆破し張を爆殺してしまった。昭和三年（一九二八年）六月四日の明け方のことである。だが爆殺には成功したが河本等の狙いであった関東軍の「域外出動」はやはり中央からのゴーサインが出されなかったため不発に終わり、事件は単なる暗殺事件（当時のことばでいうと「満州某重大事件」）ということで片づけられてしまった。
そんなことを関東軍がやったということを露ほども知らなかった田中はがっかりもし怒りもした。やった張本人をみつけて厳重処罰すると大真面目で天皇に約束した。だがその後関東軍をはじめとする軍内のタカ派から何のかんのと丸め込まれ結局犯人不明その責任追求もうやむやということで天皇への約束を果たせないことになり、天皇から「お前のいうことは信用できぬ」と一喝されるということになった。恐懼した田中は直ちに内閣を投げ出してしまう。張を吹っ飛ばした河本の爆薬は、返す刀で田中とその内閣まで吹っ飛ばしてしまったのである。田中に天皇をだます気は毛頭なかった。それが結果的にだますことになったのだから田中として大いに心外なことであったにちがいない。その心労が祟ってか内閣総辞職後、間もなく急死するのである。
こうして張を満州に擁立して東三省を独立させ日本の満蒙政策を有利に進めようとした田中の意図は心ない軍の一部の無頼の徒によって無残にも破られた。その無念さの表明のためか、あるいは張への詫びのためか、八月五日（昭和三年＝一九二八年）奉天で行われた張の葬儀に田中は元駐英大使林権助を派遣し、残された張の遺児張学良に対して丁重な弔辞を捧げるのである。
七 「田中外交」と「東方会議」
田中は組閣に当たって天皇から特に外交には慎重熟慮するようにとの注文をつけられていたこともあって、専門の外務大臣を置かず終始外務大臣を兼摂した。田中内閣の外交を以て「田中外交」といわれた所以であるが、その田中が組閣後まずやったのが、前記の二度にわたる「山東出兵」である。次にやったのが満蒙の現地代表者一同を東京に集めての一大連絡会議である。いわゆる「東方会議」でこれには田中首相兼外相、外務政務次官森恪他外務省関係六名、畑俊六陸軍次官他陸軍関係三名、大角（岑生）海軍次官他海軍関係二名、現地から芳沢（謙吉）駐支公使、吉田（茂）奉天総領事他漢口、上海の総領事、児玉秀雄関東庁長官、武藤（信義）関東軍司令官他一名が出席した。
五回にわたって開かれたこの会議でまとめられたのが、いわゆる「対支政策綱領」である。
七項からなるこの「綱領」のハイライトは、何といっても「満蒙」に関しての第五項からあとの三項で、そこでは当面の満蒙政策として次のことがうたわれている。
すなわち、
（五）満蒙ことに東三省は国防及び国民的生存の上から重大利害があるため、我が国としては特殊の考慮を要し、また同地方を内外人安住の地たらしむることは隣邦としての責務である。門戸開放、機会均等主義により満蒙での内外人の経済活動を促進させる
（六）東三省有力者で、満蒙に於ける我が特殊地位を尊重し、真面目に満蒙の政情安定の方途を講ずる者は、これを支援する
（七）万一、動乱満蒙に波及し、同地方における我が国の特殊権益が侵害される虞れがある場合は、そのいずれの方面より来るを問わず、これを防護し、内外人安住発展の地として保持されるよう、機を逸せず適当の措置に出る覚悟あるを要する
の三項である。
（五）は明らかにさきに廃棄されたアメリカとの「石井＝ランシング協定」（日本の満州での特殊利権を認めた）とそれを廃棄させた「九カ国条約」を意識し、その前者の趣旨を改めて強調したものである。
（六）は明らかに張作霖に対するアピールである。
問題は（七）で、その中でうたわれている「そのいずれの方面より来るを問わず」という文言の意味である。これは満州を西南からの中国革命軍から守るだけでなく、北からあるいは西、東からのソ連の進入に対しても断固として防衛の措置をとるということをいい表したもので、明らかにソ連を意識した防共の意図の表明である。それはこれまでの満蒙政策でははっきりいわれていなかったことであり、それだけに右の文言はこの綱領の際立った特徴として特記に値する。
だがこの「綱領」の今一つの意味は、田中がこの「綱領」の現実化を張作霖に期待していたということである。田中にとっては張という男の存在あっての「東方会議」であり「対支綱領」だったということなのであるが、その張が爆殺されてしまったのであるから折角のこの「綱領」肝心の引き受け手のない単なる作文に化してしまった。
一般にこの「東方会議」をもってあるいは「綱領」をもって「日本帝国主義」の宣言というふうに歴史的に（日中双方で）あつかわれているのであるが、文言上はたしかにそのとおりであったとして、果してそれほどに重い意味をもつものなのか疑問である。満州に張という田中と特に親しい男がたまたまいたから、こんな「綱領」をつくる気になったまでのことで、もし満州を張でなくたとえば革命軍の蒋介石のような男がすでに占拠していたとすればよもやこんな「綱領」をつくる気にもなれず、またつくったとしても全く別なことをうたった対支プロジェクトになっていた筈だと思われるからである。
事実張の死後期待していたその遺児の張学良がその年（一九二八年＝昭和三年）の暮れに蒋介石の国民政府に合流（満州に一斉に青天白日の中華民国国旗を掲げさせたいわゆる「易幟革命」）してしまったため、その後の「満蒙」に対してはこの「綱領」ますますもってその神通力を失ってしまうことになるのである。つまり鳴り物入りの「東方会議」は張の爆死と共に満蒙の彼方に吹っ飛んでしまったということで、こんな儚いものが果して日本帝国主義の宣言などといえるかどうか、ということである。かりに百歩譲っていえたとしてもそれはあくまでも田中なりの「半端帝国主義」の宣言。それ以上でないとしかいいようがないということになる。
つまりこの辺がいわゆる「田中外交」の限界、その政治的知謀を広く中国に向けず、わずかに満州王と称する馬賊あがりの男にのみ向け、それによってこと成り易しと思った田中の旧弊な浪花節的国際感覚、その半端帝国主義が、自らの墓穴を掘ることになったのではないかということである。
事実本当の帝国主義的宣言は後々軍の「革命派」によって発せられるのである。「満州事変」という形で。その後の「満州国」建設という形で。
その意味で「田中外交」と称せられる一連の満蒙政策は辛亥革命以来戸惑っていた日本人の目をあらためて「満蒙」に向けさせ、その気心を一つにさせるということでは大いに貢献したが、実質的にはそれ以上のものでなく、むしろその後の帝国主義的、ファシスト的大陸への本格的進出のための途を拓いた幕間の「中間劇」（インテルメッソ）のようなものであったといえる。
その田中内閣の「田中外交」の挫折によって、「田中外交」以前に日本の「国際関係」を圧倒的に制していたいわゆる「幣原外交」が再び復活する。
八 協調主義の挫折「幣原外交」
「幣原外交」とは、第一次、第二次の加藤（高明）内閣、第一次若槻禮次郎内閣の三つの内閣で外務大臣をつとめた幣原喜重郎の外交思想と方針の総称で、その特徴を一口でいうと徹底した国際協調の外交ということになる。
といってこれは何も幣原に限ったことでなく、いわば「霞が関」（外務省のこと、その所在地が霞が関であったため）の正統外交政策だったのである。それがとくに「幣原外交」といわれた所以は外務省の国際協調がいつも口先だけの「口頭禅に終わっていたのを幣原があくまでも守り通し、それを理論づけ、祖述し、集大成した」からである（石射猪太郎「外交官の一生」中公文庫）。
幣原によると、そういう国際協調の精神によって「偏狭な利己的見地に執着せず、列国との共存共栄主義を堅持する外交を続けることによって始めて国家の対外威信が保てる」のである。「今や、権謀術数的の政略乃至侵略的政策の時代は去り、外交は正義と平和の大道を履みて進むにあり」とは幣原の大正十三年（一九二四年）第一次加藤（高明）内閣の外相就任の弁である。
幣原は、世界の外交がこういう方向に向かって大きく動きつつあることを、その二年前自らも全権大使として参加した「ワシントン会議」において身をもって感じ取ったのである。だから外相就任後約三ヵ年間にわたって徹底した協調主義の外交を世界の各方面に向けて展開した。
その「幣原外交」は、第一次若槻内閣が倒壊しそれにかわって田中義一内閣が登場したことによって一時的に中断されることになった。といってこれは「幣原外交」が失敗したからでなく、若槻内閣が折からの昭和恐慌処理に失敗したためなのであるが。
その田中内閣が張作霖爆殺の返り血を浴びて倒壊したあとを継いだ浜口（雄幸）内閣にふたたび外相としてカムバックしたことから、中断された「幣原外交」が復活することになった。幣原は浜口内閣の次の第二次若槻内閣でも外相をつとめるのである。だから大正十三年（一九二四年）の外相初就任から昭和六年（一九三一年）十二月の第二次若槻内閣の倒壊まで途中二ヵ年余の中断期間を除いて、通算五年にわたって「幣原外交」がつづいたということになる。その意味でこれはとかく猫の目のようにころころかわり一貫性に欠けがちだった日本の外交史においてきわめて稀なことだったといえる。
だが「幣原外交」の命脈はここまで、その後の犬養内閣以後の歴代内閣の外相の名札からは幣原の名は完全に抹消され、大東亜戦争で日本が敗れるまで「幣原外交」が復活することはついぞなかったのである。
そのいわば忘れられた幣原の名が再び政界と国民の前にあらわれるのは、敗戦後の混乱期においてなのである。すなわち昭和二十年（一九四五年）九月幣原が老骨をひっさげて内閣を引き受けるようになって以後のことなのである。
問題は犬養内閣以後、終戦の年まで十四年以上にもわたって幣原の名が何故戦前の外交史から消えてしまったかということである。
いうまでもなく満州事変を境に日本が急速に軍国化し、平和主義の外交官などの出番が完全になくなってしまったことによるわけだが、果してそれだけが原因だったのか。協調主義の「幣原外交」そのものにも問題があったのではなかったのかということである。
一口に協調主義といっても、それにはいくつかの前提がある。
たとえば、
（一）国際正義を前提としての協調主義
（二）国際法を守ることを前提としての協調主義
（三）国家間の利害調整をギブ・アンド・テイクのトレードの原理によって進めていくということを前提としての協調主義
（四）大国、強国に逆らわず妥協していくということを前提としての協調主義
（五）その反対に力と脅しによって相手をしていやでも平和的な話し合いに応ぜざるを得ないように仕向けることを前提としての協調主義
というふうに。
（一）は「正義主義」、（二）は「公法主義」、（三）は「トレード主義」、（四）は「追随主義」、（五）は「恫喝主義」である。
幣原の場合、右のうちどれだったのか。それによって「幣原外交」の意味も評価も大きくちがってくるのである。
幣原の外交が（一）の「正義主義」によるものだったとしたら幣原は全くの世間知らずのドン・キホーテだったということになる。何故なら国際正義に限らずおよそ正義（ジャスティス）ということ自体が、さきにもいったように何をもってその基準にするのかはっきりしない、わけのわからぬ抽象的な理念以外の何ものでもないからである。
（二）の「国際法」に従う「公法主義」も同じである。「国際法」とか「公法」というといかにもそこに「法」（ロー）としての絶対不可侵の森厳さがあるように見えるが、その実これまたさきにもいったように各国がその時その場合の都合によって結んだ条約の一束、もしくは昔から続いた国際慣行（コモン・ロー）の寄せ集めに他ならないのである。だからそれを守るのはいいとして、そのことだけを前提としての協調主義に外交の全てを委ねることは非現実的であるだけでなく、時には危険でさえある。
（三）のギブ・アンド・テイクの原理が通用するのはさきにも何度かいったように各国の利害が純粋に経済的合理主義によって調整可能の場合に限られる。各国の利害が民族主義や人種主義といった非合理的な要因と絡み合っている場合には通用しないのである。また「国際関係」論的にも遠い国々との間では通用させ易くとも、近隣諸国との間では通用させることがきわめて難しいのである。
とすると残るは（四）の追随か、（五）の恫喝かの二つに一つということになる。またこういう形での「協調」なら古来いつでもどこででも行われていることなのである。
「幣原外交」がその当初から「経済主義的な外交思想」にもとづくものであるといわれていたところからすると、幣原の協調主義は先ず（三）のトレード主義による協調主義であったことは間違いない。
だがそれが成り立つのはさきにもいったように「外交」問題が、経済利害の調整という形で処理され得る場合、あるいは「国際関係」に民族問題や人種問題その他の非合理な要因が入り込むことの比較的少ない遠い国々との間においてだけなのである。
しかもそれは無条件でのことでなく、そこにはそれなりの条件が必要なのである。
たとえば、
（一）自由貿易（いいかえると自由貿易による世界資源の再配分）によって双方に貿易や投資をのばす可能性があること
（二）経済問題以外に厄介な外交懸案が生じないこと
（三）双方の国の国内経済が順調に発展していて、社会不安の生じる余地が少なくなっていること
（四）双方の間に共通の国際秩序観があること
等々である。
これらの条件が一つ欠けても、トレード主義の協調はたとえそれまでそれに基づいて親しく交わっていた国と国との間でもまた遠い国々との間でも、忽ちその神通力を失ってしまうのである。
事実（一）の自由貿易原則そのものがそれが成り立つかに見えたのも束の間、一九三〇年代に入って急激に危うくなり、実質的に崩壊してしまったのである。すなわち欧米列国間での猛烈な関税引き上げ競争、金（キン）本位制をめぐってのいざこざ、あげくの果てはあいだに「世界恐慌」を挟んでそれまで自由貿易の本山であったイギリスの金本位制の停止（一九三一年九月）ならびにそれに続いての「オタワ会議」（一九三二年七月〜八月）にいたる一連の動きによって、それまでの古典的自由貿易主義は完全にその止めを刺されることになったのである。その意味でイギリスの「金本位制」の停止と「オタワ会議」はそれまでの世界貿易の自由の流れにストップをかけたということで、世界の経済に一大転機をもたらした画期的な出来事であったのである。
つまり幣原の経済主義外交はその前期（田中内閣の出現によって退陣する前）においてはともかく、その後期（田中内閣倒壊によってカムバックして以後）には原理的に殆どその命数が尽きていたということである。
かつてウィルソンが同じような意味での協調主義を唱え、その余りにも理想主義（といってもその実は余りにも無邪気な先進的工業主義の幻想にすぎなかったわけだが）の故に敗れたのと同じく、その信奉者「幣原」もイギリスの再三にわたっての「裏切り」行為によって一敗地に塗れざるを得なくなったのである。
次に「幣原外交」は国際法主義（公法主義）であったといわれるが、その「公法主義」なるものがきわめて怪しい。彼が「国際法」を無邪気に信じていたからということではない。彼がいう「国際法」とは彼自らが全権として参加、調印した「軍縮」「九カ国条約」を中心とする「ワシントン体制」そのものであったからである。その「ワシントン体制」とはどんなものであったかはさきにもくわしく述べた通りなのであるが、幣原はこれをあたかも天の配剤であるかの如くに受け取ってしまったのである。たとえば「ワシントン会議」があたかも日本の安全を保障したものであるかの如くに錯覚してしまった。またそれによって日米戦争は勿論のこと日中戦争も日ソ戦争も起こり得ないと決めてかかってしまった。
そこに幣原の国際主義の大きな特徴があった。ということは幣原の協調主義とは「ワシントン体制」を国際法とみなしそれに従うという形での大国への追随主義に他ならなかったということで、幣原が「ワシントン体制」とは何かを知らずして国際主義を唱えていたとしたら幣原は全くの世間知らずの大馬鹿者だったということになる。またその何たるかを知っていてこんなことをいっていたとすれば幣原はそれこそとんだ食わせ者だったということになる。馬鹿だったのか食わせ者だったのか。
いずれにしても幣原の協調主義が後に右翼のナショナリスト達によって「軟弱外交」として猛烈に非難攻撃された裏には、幣原が国際主義と称して「ワシントン体制」を余りにも露骨にかつぎ回っていたという事実があったことは否定出来ない。右翼のナショナリスト達はその国際主義がニセものであることにいち早く気づいていたということである。
幣原はこうした国民感情からくる反対の声を一切無視して、ひたすら協調のための協調路線を固守したのである。
浜口内閣の外相当時、おりから国内で囂々として起こりかけた反対の声（統帥権干犯の非難）を押し切って「ロンドン海軍軍縮条約」（一九三〇年＝昭和五年）に調印、承認させてしまったのも、彼の頭のなかに「ワシントン体制」の遵守ということがあったからこそのことだったのである。
もちろん「軍縮」したかったから、戦争に反対したかったから「ワシントン体制」を国際主義の名目で利用したのかもしれない。またその逆に「ワシントン体制」を守るということで「軍縮」に応じたのかもしれない。そこのところはこと国内の政治にかかわる虚々実々のところで何ともいえないわけだが、いずれにしてもその裏に幣原の「ワシントン体制」をかついでの多分に胡散臭い「国際主義」が支えになっていたことはたしかである。
九 「戦争放棄」の新憲法と「幣原外交」
政治家が国民に向かって率直にいえないことを外国人の口をかりていわせる。国際上已むを得ないという形で、或る種の国内政策を強行するということはよくあることなのである。その意味で国際主義者幣原はそういうことでは一桁長けたその途の巧者であったかもしれないのである。
その最も劇的なケースは、戦後の新憲法制定においての例の戦争放棄問題である。これは一応アメリカ軍（Ｇ・Ｈ・Ｑ）の押しつけによるものということになっているが、マッカーサーの側では、これは幣原からの申し出によるものということになっている。
いずれが本当か、いまだにはっきりしないが、ただひとつ言えられることは自分の口から国民に直接いいにくいことをアメリカ軍の方からいわせるようにもっていった幣原の苦肉の工作によるものではなかったかということである。大国追随の国際主義者またそれ故の根っからの平和主義者（「ワシントン体制」が日本の安全を保障してくれるという意味での）の幣原としてはこれは大いにあり得ることなのである。とすれば新憲法の「戦争放棄」、何のことはない「ワシントン体制」の延長線上での自然の成り行きに他ならないということになる。またそれだけでなく日本の安全のゲタをアメリカにあずけたその後の「日米安保体制」と論理的にもストレートにつながるということにもなる。幣原の頭の中では「ワシントン体制」が戦後まで生き残っていた。そこから「戦争放棄」の「新憲法」が生まれ、あるいは後の「日米安保体制」が生まれたということではないか、ということである。
このことは、戦後の日本の外交史を捉え直す上での大きな問題の一つであるといえる。
一般に戦後の外交といえば吉田茂（東久邇宮、幣原内閣の外相。後に首相）の「吉田外交」に始まるということになっているが、その本当の始まりは「幣原外交」だったのである。「吉田外交」にもそれなりの意味や成果があったことは確かでも、その「外交」は、幣原のそれのような一貫した国際主義（それが多分にニセくさいものであったにしても）といった筋の通ったものではない、単なる現実主義での占領軍への対応、対外政策を硬軟とりまぜて進めていたに過ぎないのである。何よりも吉田自身が、どちらかというと反幣原的な非協調のタカ派だったのである。彼が田中義一内閣の「東方会議」のメンバーに名を連ねていたことはかくれもない事実である。
だから吉田は占領軍に対していたるところでイエスマン振り（国内ではワンマンであったくせに）を発揮したが、そのイエスマンは心からのものでなく多分に方便的な意味での追随だったのである。これに対して幣原の場合は、その「戦争放棄」を含めてその追随は全て本気での追随だったのである。つまり「ワシントン体制」の盲信者としての。しかもその幣原のアメリカへの本気の追随精神は、戦後の「吉田外交」の消えたその後の日本の外交の中でも依然消えることなく脈々として生き残っているのである。外務省の中で。「安保体制」の中で。
またそういう意味で「幣原外交」をこれまでのような通り一遍のとらえ方でなく、その意味も問題点（何故挫折したか）をも含めて日本の戦前の外交史上の大きな出来事としてとらえ直すことが必要ではないか。
つまりいわゆる「幣原外交」とはそれほどに単純無邪気な理想主義の国際主義によるものでもなく、もともと日本の伝統的理念であったものを具体化した（石射猪太郎）という程の教科書的意味をもったものでもなく、当時の日本の置かれた国際情勢の中で生まれた多分に屈折した形での大国追随主義のあらわれ以外の何ものでもなかったのではないかということである。もっともこの大国追随主義そのものは、明治の「脱亜入欧」以来の日本の「国際関係」と外交の伝統だったのであるから、その意味では幣原はその明治の大国追随のシナリオを「ワシントン体制」下でのそれに書きあらためたということで、やはり「伝統の祖述者」（石射猪太郎）ということになるのかもしれない。
その幣原の屈折した協調主義の矛盾が露骨にあらわれたのはその対中政策である。
たとえば辛亥革命以後の中国の動乱に対して幣原はきわめて同情的な立場をとり、それへの日本の武力介入に対しては極力反対した。だがその一方では満州を含めての中国における日本の経済的利権の確保とその拡大にはきわめて積極的だったのである。
「日本は中国の国民的希望の急速実現に同情する」が、それは「本邦の対支貿易を保全し、在支那人の経済発展を確保して両国間の経済提携を促進せんが為」である（貴族院第五十議会での演説）というのが幣原の中国に対する考え方であり、態度だったのである。
つまり幣原は中国をアメリカやイギリスといった欧米諸国と同じく、自由貿易と経済的トレード主義によって「国際関係」を結び得る国というふうに簡単に割り切っていたということである。ただ当面は情勢が複雑だから「平和を求める支那国民の努力を支持し之に十分の機会を与える」ということで形勢を観望し下手な手出しをしないという意味での平和主義、介入反対だったのであって、事態がいずれ収まればいずれ中国とのトレード外交は可能になると簡単に考えていたまでのことだったということである。
本来ならその考え方は誤っていないのであるが、相手がなにしろ中国だっただけにそういう甘い考え方は通用しなかったのである。その最たる例が彼が第二次加藤（高明）内閣の外相当時に行った北京での関税会議（大正十四年＝一九二五年）で、このとき中国の関税自主権は認めたものの、それに対する日本からの反対条件（関税率についての）が余りにもきびしすぎるということで中国側を怒らせ会議そのものが決裂してしまった。幣原の余りにも露骨な経済主義の失敗のケースである。
同じように幣原は、満州事変勃発の直前の八月、中国国民政府の外交代表陳友仁と国交修復の交渉をおこなったが、このときも幣原は「日本政府としていかに中国に対して寛大な政策を執るとも是等権益とりわけ満州におけるそれは到底放棄し得べきものに非ず」との態度を余りにも強くとりつづけたため物別れに終わってしまった。
武力には訴えないが、経済的には取るべきは取るという、トレードの原則すら踏み越えての経済強硬主義で、こうなれば武力による強奪とその差は五十歩百歩なのであって、そのこと自体幣原の経済主義外交はすでに矛盾していたのである。
また幣原の対支不干渉の裏には単なる形勢傍観以外に満州での張作霖に対する期待もあったようで、満州への経済進出を目指して、田中義一のそれとちがった意味で張へのアプローチをいろいろ試みるのである。またそのことを合理化するために「支那人は満州を支那のものと考えているようだが、私共からみればそれはロシアのものだった」などととんでもないことをいったりしているのである。満州を張の独立宣言を機に中国のものでないとしておけば、満州での交渉は自由になると見たからであるが、その狙いも張の爆死とともに一場の夢と化してしまった。
要するに幣原の協調主義はそのタテマエからしても、現実の対中国政策の面からしても、いずれも矛盾だらけで少しも現実的でなかったということである。
あたかも国内は北一輝、大川周明に始まる革新運動から軍の「櫻会」といった物騒なグループの暗躍をふくめての大正＝昭和にかけての猛烈な革新の嵐。永田鉄山や石原莞爾による軍の近代化と革新を本位としての国防国家建設の野望の渦巻き。一方国際的にはイタリアでのファシスト政権の誕生（一九二二年）を始めとして中国北伐の成功（一九二八年）、ドイツのヒトラー・ナチス政権の誕生（一九三三年）、イタリアのエチオピア侵略戦争（一九三五年）、スペイン内乱（一九三六年）へと事態は急激に血なまぐさい方向に向かって動いていっていたのである。
つまり内外共に騒乱の渦。どうみても経済主義の協調どころのさわぎではなかったのである。ましてやその協調主義が大国への追随を前提としたものであれば、日本人は勿論相手の中国人ですらも我慢のならない屈辱以外の何ものでもなかった筈なのである。事実アメリカもそのことをよく知っていて「満州事変」が起こった当座、幣原がアメリカの意図を汲んで何とか収めるだろうと安心していたのである。
「私にとって大事なことは、日本人にわれわれが注意していることを知らせ、そうすることによって正しい側に立つ幣原の努力に力を貸し国家主義的な煽動者の手にのらないようにすることである」（満州事変直後のスチムソンの声明）。
その幣原への期待が駄目だとわかってアメリカは直ちに例の「不承認声明」（スチムソン・ドクトリン）の宣告を発するのである（一九三二年＝昭和七年一月）。もっともこのときは第二次若槻内閣は倒れ、幣原も外相の椅子から去っていたわけだが。
こうして満州事変を境に日本の外交史から外交らしきものは消えた。
あとはもっぱら軍が「国際関係」と「外交」の実権を握ってしまう。「満州事変」当時の陸相南次郎のいう通り「外交とは軍の尻ぬぐい」ということに完全になってしまうのである。
第一次大戦発生の一九一四年（大正三年）以来、「満州事変」までの十五年間に長短十三の内閣が出たり引っ込んだりした。歴代内閣の外務大臣には兼任、再任を除いて加藤高明、大隈重信、石井菊次郎、本野一郎、後藤新平、内田康哉、伊集院彦吉、松井慶四郎、幣原喜重郎と九名がその名を連ねた。その中でとくに名が残っているのは、加藤、大隈、石井、後藤、内田、幣原の六名だけ。
その中でも曲がりなりにも一貫していたのは幣原だけであった。あとのものは慌ただしい国際情勢の中で、あるときは強気にあるときは弱気にということで、ただうろうろしているだけだった。
だからその意味では「幣原外交」は日本の外交史上特筆に値する。だがその「幣原外交」がさきに見たように多分にいかがわしいものであったために自ら墓穴を掘ることになった。「才子策を誤る」とはこのことである。
「ワシントン体制」から逃れ出んとして日本が満蒙に向けての猛進出に乗り出したことが日本にとっての命取りになった。同時に満蒙問題が「幣原外交」の命取りになった。原因の全ては「ワシントン体制」にある。それを軽々に受け入れた日本側の不用意にある。
こうして日本は「ワシントン体制」という呪いをどうすることも出来ぬまま満蒙の天地に向けて深く突っ込んでいくことになるのである。
第五章 「護れ満蒙！」「満州事変」
昭和六年（一九三一年）九月十八日、満州は奉天近くの柳条湖での鉄道爆破事件に端を発したいわゆる「満州事変」とそれにつづく「満州国」建設（いずれも昭和史研究家にとってノドにささったトゲのようなことになっている）。この二つの事件については、その「事変」の経過や「建国」の詳細を記録した文献や資料が山ほどあるため、ここではその細部には立ち入らないで、問題をその歴史的意味とそれがその後の日本の大陸政策に及ぼした影響に絞って考えていくことにする。
一 「事変」は全ての流れを変えた
「満州事変」。それは、
第一に、日清、日露の昔から大正＝昭和にかけての日本の満蒙政策の一つの帰結であった。
第二に、大正＝昭和にかけての日本の「革新」運動の一つの転機であった。
第三に、中国のナショナリズムと反日抗日感情を一層激化し、日中関係をして収拾のつきかねる果てしない泥沼に落とし込んだ「地獄の門」であった。
第四に、アメリカに対し全面的対日干渉に乗り出すための口実を与えたということで、前門の虎に対して後門の狼を誘い込んだにも等しい日米関係上の大失敗であった。
だが事変勃発当初の日本人ははじめの二つのことによって狂喜し、後の二つのことについてはさほどの重きをおかなかったのである。
それもその筈、この事変の起こった昭和六年（一九三一年）という年は「ペリー来航から八十年たらず、不平等条約が緒についてから四十年たらず、日本が列強として国際舞台に出現してから二十数年目」（入江昭「日本の外交」中公新書）の年に当たり、いってみればその間八十年たらずの短い年月を「半植民地的な存在から帝国主義国家にいたるまでを駆け足で歩き」（同右）つづけた結果辿り着いた一つの到達点のような年だったのである。その間の疲れと興奮によって日本人が一瞬周囲を見る目を失ってしまったとしても無理はない。
このことは、はじめのうちは事変について懐疑的、批判的であったマスコミ自身が、事変の急ピッチの進展に衝撃をうけ、一転して事変支持の方向に向けて一斉に走りだしたことでも明らかである。
「護れ満蒙＝帝国の生命線！
日本民族の血と汗の結晶！」（東京日日。昭和六年＝一九三一年十二月二十七日）
といった、どぎつい煽情的な大見出しが大新聞の第一面に躍り出るようになった。
冷静であるべきマスコミがこの調子であるから、何もしらない国民が事変に興奮し血を沸かせたとしても不思議でない。
なかでも多年の農村恐慌でうちひしがれた東北を中心とする日本各地の貧農、生活困窮者が活路を満州の新天地に向けだしたことが大きかった。
何よりも大きかったことは、この一撃によって、それまでとかく国のお荷物として厄介視され電車に乗るのでも肩身のせまい思いをし国民から冷たい目で見られていた軍隊が、一転して国民から別の目で、つまり軍隊があたかも日本の将来を切り拓く希望の星、英雄的存在のように見られるようになったということである。たとえば満州事変を機に全国で五十四もの軍事関係団体が生まれた。
次に大きかったことは、これまでどちらかというと反軍的で独自の立場を主張することに汲々としていた日本の財界人が「事変」によって動揺し、次第に親軍的になってきた。
またその動きによってそれまで国政を動かす力は我にありと自負していた二大政党（民政党と政友会）の内部に動揺が生じ、政党政治そのものに自信を失い出したことも大きかった。とりわけ満州事変そのものに否定的であった政党内閣の犬養（毅）首相が「五・一五事件」（昭和七年＝一九三二年五月十五日の海軍少壮将校等による首相襲撃事件）によって射殺されてからは完全に震え上がり、以後政権の座を官僚や軍人による特定グループによる内閣に明け渡してしまうのである。すなわち政党内閣は犬養内閣を最後にその後斎藤（実）内閣から大東亜戦争末期の鈴木（貫太郎）内閣、敗戦直後の東久邇宮内閣まで、内閣は十四回もかわったが、その間「政党」が政権の座を占めるということは一度もないというみじめなことになったのである。
もっとも日本の政党政治はもともと明治の憲法によって否認されていたのであって、政党政治が日本に存在したということ自体にも問題があったわけだが（第一部「明治憲法と天皇制」参照）。
いずれにせよ「満州事変」はその政党政治の弱いところ、その矛盾を衝くことによってこれを一撃のもとに叩き潰してしまったということになる。
また「満州事変」が日本人の心に与えた影響の大きさの一つのあらわれとして忘れてならないことは、この「事変」を契機として、それまでコミンテルン（コミュニスト・インターナショナル）の下で日本での共産主義革命を呼号し再三の弾圧にも屈せず頑張った日本の共産党員、マルクス主義者が、雪崩をうつかの如くに一斉に「転回」に向かって走りだしたことである。その最たるケースが事変後二年目に当たる昭和八年（一九三三年）六月十日の共産党幹部佐野学、鍋山貞親等の獄中からの転向声明であるが、これを機にその後一ヵ月の間に当時獄中にあった共産主義者のうち未決囚一、三七〇名中四一五名（三〇％）が、既決囚三九三名中一三三名（三六％）が大量、集団転向してしまったというのであるからすごい。
「満州事変」という冷厳な歴史的現実の前で彼らが日頃抱いていた革命のユートピアや資本主義や戦争についての抽象的観念がいかに空しいものであったかを思い知らされたことからする信条のゆらぎによるものである。だがこのことは日本の共産主義者に限らず一般のそのころの欧米気取りの底の浅い文化人、インテリ層についても見られたことであって、その証拠に満州事変以後こういういわばハイカラな文化人、インテリ達もこぞって反軍から親軍に向かって走りだすのである。
つまり「満州事変」によってまず軍人が巾をきかせ出し、それをマスコミがバックアップし、財界人と政党人が動揺し出し、文化人、インテリ層が信条的な「転向」をしはじめたことが大きかったということで、そのため日本全体が「マス・ヒステリともいうべきナショナリズムの奔騰」（竹山道雄「昭和の精神史」講談社学術文庫）の坩堝の中に放り込まれるということになってしまった。
その意味で「満州事変」は日本の満蒙対策史上の画期的出来事であっただけでなく、日本人の心（マスコミから政財界人、文化人、インテリ層までをふくめて）に対して画期的な「転向」を強いた、日本の精神史上の大きな出来事であったといわざるを得ない。
おりからドイツではヒトラー政権が誕生（一九三三年＝昭和八年）、ナチズムのいわゆる「強制的画一化」（グライヒシャルトゥング）の運動がはじまる。権力と暴力による有無をいわさぬ思想弾圧と洗脳政策である。
だが日本ではそういった権力と暴力による強制をまたずして、人々の心は「事変」への協力という形でいとも簡単に「画一化」されていったのである。
二 「内先」の革新から「外先」の革新へ
次に「満州事変」で大きかったことは、この一挙によってそれまで日本に吹き荒れていた「革新」の流れが一気に大きく変わってしまったということである。
それまでは「革新」というとまず国内の「革新」、それによって「強い日本」をつくりその力によって外に当たる、というのが基本的な考え方であった。とりわけ中国での「革命」運動に挫折して以後の北一輝がこのことを痛感し、「外に出る前にまず内での革新」ということを強く主張しだしてから（北の有名な「国家改造法案原理大綱」＝大正八年一九一九年＝はそのために書かれたものである）は、「革新」というとまず「内から」というのが暗黙のテーゼになっていたのである。いわゆる「内先外後」の革新戦略である。
ところがその「内先外後」の「革新」は旧くは北一輝、大川周明等の「老壮会」「猶存社」のそれから、陸軍の暴れん坊橋本欣五郎等による「櫻会」の「三月事件」（昭和六年＝一九三一年のクーデター未遂事件）をもふくめてその殆どが成功しなかった。
これらのいわゆる革新右翼達が、口先ばかりで実行力に乏しかったこと、実行したとしてもそのやり方がきわめて幼稚で杜撰なものでしかなかったためでもあるが、それだけでなく、当時の「革新」の運動そのものがごく上っすべりの観念的なわめきの域を超えていなかったため、「革新」に向けて国民感情を引きつける程の強力な指導力を持ち合わさなかったことがこれらの「革新」をことごとく失敗させた大きな原因だったのである。
当時そうした革新の流れとは別に陸軍内において軍の近代化を中心に国内を革新することを考えていた永田鉄山等の軍革新グループはそのことに気づいた。つまり「内先外後」と称しての独善的、一人一党的なやり方では「革新」のために国民の同意（コンセンサス）をとりつけることはできないということに。
そこで「革新」に対して国民の意識を集中させる方法として、いままでの逆なやり方を考え出した。つまり外でまず「どでかい」ことをやらかしてそれに対して国民の意識を結集させ、その結集された国民の力を利用して一気に国内での「革新」を強行しようという方向に「革新」の路線そのものを大きく切り替えることを考え出したということである。 いわゆる「内先外後」から「外先内後」への転換である。
とりわけそのことに熱心だったのが、そのころ永田の盟友であった石原莞爾で、石原によると「三月事件」の如く「国内の改造を第一とするは一見極めて合理的なるが如きも」それでは内部改造の推進そのものもまたそのための「挙国一致」の体制をとりつけることも至難であるだけでなく、そのために生ずる国内での「政治的不安定を安定化させるためにも相当の年月を要する恐れ尠からず」ということになるのである。
だから「内部改造を先にする必ずしも不可と称すべからざるも、我が国情は寧ろ速やかに国家を駆りて対外発展に突進せしめ、途中状況により、国内の改造を断行するを適当とす」（石原「満蒙問題私見」）。これが石原の「外先内後」論で、彼はそのためにあえて「満州事変」という「外先」の対象をつくりだすのである。
この辺が日本の「革新」の面白いところで、たとえば同じ「革新」でもそのころヨーロッパで注目を浴びだしたイタリアやドイツのファシズム（ナチズム）の「革新」はいずれも「内先外後」型で成功しているのである。それが何故日本ではその逆なことになってしまったのか。
その間の事情については、第二部「近代化と革新」で詳述したのでそれに譲るとして、これを一言でいえば、日本にはファシズムやナチズムのような「革新」についての国民大衆の意識を引きつける強烈な理念やイデオロギーがなかったということである。あったとしてもせいぜいが「天皇主義」か反近代の「国粋主義」ぐらい。そんな旧くさいスローガンで国民がついてくるなどおよそ考えられないことだったのである。つまり日本の「革新」には口では騒いでも、そのうらに国民を引きつける程のファシズムやナチズムのような理念もイデオロギーも（それがよかったか悪かったかは別として）何もなかった。だからその理念やイデオロギーの不在を外でことを起こすことによってカバーせざるを得なかったということで「革新」がファシズムやナチズムと逆のことになったということである。石原の「外先内後」論はそこから生まれた。「満州事変」はその実践のシナリオだったというわけだ。
日本の革新運動は、その直後の「十月事件」（昭和六年＝一九三一年十月の櫻会、大川周明等のクーデター未遂事件）からその翌年の「五・一五事件」、更には昭和十一年（一九三六年）二月の「二・二六事件」をも含めて、全てが「満州事変」への協力、事変解決ということをごく当たり前の前提として進められていくのである。「国内改革が駄目になったら満州だ」（櫻会。橋本欣五郎）という革新派の思い通りにことが運ばれていくのである。陸軍省が永田鉄山等のリーダーシップのもとで「国防の本義とその強化の提唱」という、あとあと日本の「高度国防国家」づくりの憲法もしくはシナリオともいうべき画期的な文書（「陸軍パンフレット」）を民間に向けてバラまくというようなことをやりだした（昭和九年＝一九三四年十月）のも、「満州事変」という「外先」の対象物があったからこそのことなのである。その意味で「関東軍は満州事変の直接の爆発点でもあったが日本改造運動の震源地でもあった」（重光葵）のである。
三 石原の「世界最終戦争論」と「満州事変」
だが石原が「満州事変」を起こしたのは、ただそれだけのことが理由ではなかった。そこには彼なりの目論見と意図があったのである。それは彼独特の「持久戦争論」と「世界最終戦争論」とに基づいて満州にそのための絶対不敗の前線基地をつくりあげることであった。また日本をその後方基地として徹底的に固め直すことであった。
「持久戦争論」とは、勝敗を一気に決する「決戦戦争」と反対に、長期にわたって敵とねばり強く対峙する戦争である。そのためには「決戦戦争」では武力が断然優先するのと反対に、「持久戦争」は武力と政治力との密接な結合を必要とする。そして日本にとって確立すべき必要な戦争体制とは武力第一主義の「決戦戦争」としてのそれでなく、軍政一体としての「持久戦争論」としてのそれである、というのが石原の戦争についての考え方である。はっきりいって「持久戦争」とは、途方もない消耗戦それに耐えるためには磐石の経済体制（物的生産を中心としての）が必要であるということである。
石原によると「決戦戦争」の歴史的名手は、アレキサンダー、シーザー、ナポレオンであった。これに対して「持久戦争」の名手は、古代ギリシアのペリクレス、ベッサリウス、オーストリーのワレンシュタイン、スウェーデンのグスタフ・アドルフ、プロシアのフリードリヒ大王であった。石原はこのうち後者にこれからの戦争の範を求めたのである。
それなら石原は何故このような「持久戦争論」を唱えたのか。それは彼には別に「世界最終戦争論」という独自の戦争イメージがあって、それに備えるためには半端な「決戦戦争」などはできるだけ避けて、軍事力と経済力の増強と結集による粘り強い戦争体制つまり持久戦争体制をとることが第一と判断したからである。
それなら「世界最終戦争」とは何か。それは文字通り地球上の最後の戦争ということで石原によると、それは日本を中心とするアジアの勢力とアメリカの間の戦いということになる筈だったのである。
何故そういうことがいえるかというと、石原によると欧州の列国はナチスのドイツもファシズムのイタリアもふくめて互いに相争い結局は共倒れになり、世界を支配するほどの力にはなり得ない。ソ連も将来強くなりそうに見えるが、何しろ国そのものがイデオロギッシュな体制によるものであって、いわばガラス細工のようなもの。強そうでいつ内部崩壊するやも知れない。結局残るのはアメリカと日本を中心とするアジアだけということになり、いずれはこの二つが戦争ということで激突することになる。それに勝ったものが文字通り世界の盟主となるわけで、以後このような天下分け目の戦争は二度と起こらないということになる。それが石原の「世界最終戦争」（石原莞爾「世界最終戦争論」中公文庫）で、何やら関が原の戦いの西軍と東軍、豊臣と徳川との関係のような話だが、石原は大真面目なのである。しかもその最終戦争に日本は勝たねばならないし、また絶対に勝つといっているのである。それもあと二、三十年のうちに必ずそういう事態が起こる。だからそれに備えて一日でも早く「持久戦争」の体制を整える必要があるということで、そのために満州で必ず軍政一体の一大基地をつくることが先決と思ったのである。
石原はこの構想を彼が信仰する日蓮の「前代未聞の大閻浮一閻浮題に起こるべし」の予言からヒントを得てつくりだしたといわれている。そのため最終戦争の起こる時期を仏滅二、五〇〇年後に当たる一九四〇年後の六、七〇年の間とまで勝手に決めている。またその「持久戦争論」は若き日の彼がドイツに在留したとき、たまたま目の当たりにした総力戦のルーデンドルフとベルリン大学のデルブリュック教授との間での戦争論争に触発されて生まれたものといわれている。デルブリュックは、その論争の中でそれまでの「部分戦争」か「全体戦争」かというルーデンドルフ的な単純な形式的戦争論に対して「殲滅戦」か「消耗戦」かという戦争の本質にかかわる新しい問題を提起したのである。石原はそれに感銘を受け、デルブリュックの「消耗戦」を彼独特の見地（対世界最終戦争の見地）から「持久戦争」ということで捉え直した。
つまり「日蓮プラスデルブリュック」というのが、いわゆる石原構想の内幕であったということで、いってみれば他愛のない話であるが、いかに他愛なかろうと石原にこういった議論を大真面目で滔々とまくしたてられては当時の軍人や政治家達いかにそれに反論したくとも、国際情勢やこういった軍事問題に不勉強とあったため、あっという間に丸め込まれてしまった。
とくに石原が危険ラインとしてマークしたのは昭和十一年（一九三六年）という年だった。何故ならこの年以後「ワシントン軍縮会議」「ロンドン軍縮会議」等世界の海軍の拡張を拘束してきた全ての歯止めがその効力を失い、列国海軍は文字通りの無条約状態に放置されることになるからである。だから日米間で何が起こるやも知れない。いわゆる「一九三六年の危機」ということで日本だけでなく世界的にも騒がれた「危険な年」であったからである。
だから石原はこの年をさしあたりデッドライン（〆切）として「持久戦争」体制づくりを急ぐことにした。それもあと五年、急がねばならぬということで丁度その五年前に当たる一九三一年（昭和六年）という年を選んで満州でことを起こした。
もっともこれを実行したのは当時の関東軍の板垣（征四郎）、竹下（義晴）といった現地の暴れん坊達であったことはいうまでもないが、そのシナリオを書きやらせた張本人が石原であったことは隠れもない事実である。
四 どさくさの中ででっちあげられた「満州帝国」
こんなこととは知らなかった軍中央は、はじめのうちはヘソをまげて、関東軍の戦線拡大計画（「満蒙問題解決案」九月二十二日）に許可を与えようとしなかったが、肝心の政府（第二次若槻内閣）が、林（銑十郎）朝鮮軍司令官の無断越境（満州への応援のために天皇の裁可がないまま勝手に鴨緑江を渡ってしまったこと）を事後承認してしまった（九月二十三日）ため、ゴーサインをださざるを得なくなった。すなわちあらためて「時局処理方策」なるものを策定（十月八日）、自ら事変処理にのりだすことになるのである。 そのうちに満州の戦線は拡大の一方、満州の領域外の蒙古の熱河を爆撃するわ、はるか北方のチチハルを占領するわ、翌年一月早々には問題の熱河を占領するわ（何でこれが問題だったかというと、アメリカがこの機をとらえて「不承認」の爆弾を落としたからである）ハルピンを占領するわ、あげくのはては満州に国をつくる、そのために天津から清朝の廃帝溥儀を引っ張りだしてその頭（はじめ執政、のち皇帝）にするわという大騒ぎの結果、遂にここに「満州帝国」という「新帝国」が生まれることになった（一九三四年＝昭和九年三月一日）。
もっともはじめのうちここまでやるとは誰も考えていなかった。満州は占領してもそのあとは現地の有力者の誰かにその統治をまかせ、日本軍はそれをリモコンすればいい位に考えていたのであるが、さてとなると目星しい有力者が見当たらない。いずれも帯に短したすきに長しの半端ボスばかりなのである。
次に、だから満州の治安も極度に悪くなっており、その治安維持をこれらにまかせることは却って危険だということになる。また日本がリモコンするということは日本が満州を植民地化するということであるが、その植民地経営コストが当時の満州の事情からして馬鹿にならない。それならいっそここに新しい国をつくり、それによって政治体制を一元化し、それに全てをまかせるという形で日本がリモコンしたらどうかということでバタバタと運ばれたのが「満州国」という新しい国づくりだったのである。今日のことばでいうと「ひもつきの独立採算制」の事業部のようなのが「満州国」という新国家だったということになる。
だからこれは日本としては半分は厄介払いのような形での国づくりでもあったといえる。犬養内閣の犬養首相が満州国不承認を唱えたのは、そもそもその国づくりがいい加減な無責任な形でのものだったからである。
ところが石原は国づくりに大乗り気であった。ここで彼は念願の軍政一体の持久の基地化を実現し、またそのために五族協和（満漢蒙鮮日五族の協和）の王道楽土を建設することを考えていた。そのためには本国から何のかんのとうるさいひもつきの植民地より、一応独立国の形をとった方が、本国からの干渉排除ということで都合がいいということでの国づくり賛成である。事実石原は本国の旧財閥資本をシャットアウトし「満鉄」と手を結んで本国でこの満州国を持久戦のための基地づくりをねらっての独自の計画経済（五ヵ年計画）の壮大な実験場にしてしまうのである。
その意味で満蒙の天地に新しい国が出現したことは石原にとっては願ってもないことだったということになる。
たとえば「満蒙については帝国の支援のもとに該地を政治、経済、国防、交通、通信等諸般の関係に於いて帝国存立の重要要素たるの性能を顕現するものたらんことを期す」との閣議（犬養内閣）決定（昭和七年＝一九三二年三月）に石原構想の一端が示されている。
だがこの石原の願いはその後「日中戦争」が勃発したことによってはかなく崩れさってしまうのである。
だがいずれにせよ「満州事変」が石原によって起こされ、その後の事態も石原によってリードされ、軍も民も石原によって引っ張り回されていったことは事実である。
といって石原がヒトラーやムッソリーニのような独裁者だったわけではない。「革新」を呼号する軍内の一人の暴れん坊一個の論客であったに過ぎない。
そんな男に日本が引っ張り回されるなど常識では考えられないことであるが、石原はその破天荒なことをやってのけたのである。石原が偉かったのか、引っ張り回された日本人がどうかしていたのか。
その意味では古今の数多くの戦争の中で「満州事変」はその動機といいそのありようといいきわめて珍しい異例のケースに近かったといえる。
五 余計なことだった「上海事変」
なおこの「満州事変」で忘れてならないことは、これに「上海事変」（昭和七年＝一九三二年一月〜五月）というおまけがついていたということである。
「上海事変」はのちの日中戦争でも起こっている。だがこのときの「上海事変」は中国側とりわけ蒋介石の「空間をもって時間にかえる」時間稼ぎの戦略によって仕掛けられた余儀ない戦争であったのに対して、「満州事変」のときの「上海事変」は日本から仕掛けた全くの無用、無益な戦争だったのである。すなわち満州に対する欧米列国の眼を満州からそらして別の地に移すために上海で仕組んだ陽動作戦だったということである。関東軍の意を受けた上海公使館付武官補の田中隆吉少佐の謀略によるといわれているが、いずれにせよこの上海戦で中国軍（十九路軍）の予想外の強い抵抗に遭って、日本軍は陸海含めて三千九十一名の大死傷者を出しているのである。満州での死傷者千百九十九名の約三倍である。それも停戦まで僅か三十六日間の間のことなのである。いかに「満州事変」へのカムフラージュのためのことだったとはいえこれはあまりにもひどすぎる。策士策に溺れるとはこのこと。全く無用無益のことだったといわざるを得ない。もっともそのおかげで満州でどんどんことを運ばせることができたというメリットはあったわけだが、それくらいのことは何もこんな策を弄するまでもなく、当時の中国の実情からして満州だけで十分運んだ筈なのである。
目標を一本に集中することが下手で、とかく尾ひれをつけての余計なことを考える日本人の戦略という面での悪い癖がでたものといえる。
六 幸いした蒋の「安内攘外」主義
満州事変を起こした石原や日本人にとって幸いだったことは、当の中国側に日本にまともに立ち向かう意欲がなかったことである。まず肝心の満州の主人公である筈の張学良（張作霖の遺児）が不抵抗主義を唱えて満州から逃げてしまった。中華民国の主人公である蒋介石の国民政府も国内不統一で戦う力がないことを理由に、当たらず触らずの曖昧な態度をきめこんだ。「中国自身に日本人を追い出す力があれば何の問題もないが、現在の軍隊状況は望ましくなく内戦も克服していない。どうして日本を打ち負かすことができようか」（事変直後の国民政府中央委での孔祥煕の報告）というわけである。
そのかわりに国際連盟にこの問題を提訴することにした。
「満州は国際的にも交通の要所にあり、もし他国が占領すれば必ず国際的な勢力バランスを崩すことになり、環太平洋諸国は必ず危うくなる。だからいきおい国際戦争を引き起こさざるを得ない。、、、満州問題は中国の問題だけでなく、国際問題である。この問題は戦争全体の前途と大きく関係しており、欧州の軍事問題にも重大な影響を与える」（顧維釣外交部長）との判断によるものである。
つまり「満州」の地理的、国際的重要性を強調することによって日本への非難のゲタを列国とりわけアメリカ（環太平洋の諸国といういい方が暗示している）にあずけようとしたということである。
日本は満州を大陸進出の橋頭堡とは思っていたが、まさかそれが世界交通の十字路だとは夢にも思っていなかった。あくまでも中国の片隅に忘れられた単なる僻地とみていたのである。この辺のところは同じ地域の意味のとらえ方の彼我のちがいを示していて面白い。かりに中国の満州十字路説がいささかオーバーであったとしてもである。
要するに事変勃発当初の国民政府のこの問題に対する態度は九月二十三日政府が出した「政府は現在この案件を国際連盟に提訴し、合理の解決をまっている。故に全国の軍隊に対して、日本軍とは衝突を避けるように厳格命令している。国民も一致誥戒し、厳正鎮静の態度を維持するように努めてほしい」（「国民政府の方針」）のアピールに示されているように徹底的な不抵抗主義をきめこむことだったのである。
それもその筈蒋介石の国民政府（在南京）が中国の天下を牛耳っているといっても、その実その権力の及ぶ範囲は江蘇、浙江、安徽、福建といった長江下流の諸省どまり、あとは山西に閻錫山、西北に馮玉祥、山東に陳済裳、東北に張学良、足元の広西には李宗仁、白崇禧がというふうに旧軍閥が依然として勢力を振るっていたのである。そこへもってきて何度かの国民政府内部の分裂と抗争（蒋＝汪の対立抗争、或いは蒋＝孫化の対立抗争、さらには国共合作と分裂等々）。これでは蒋介石がいくら力んだとしても日本と戦うどころの騒ぎではないわけだ。
蒋にとって目下急がねばならないことはこれらの軍閥を抑えて国内の真の統一をはかることだったのである。とくに国共分裂（北伐の途中上海での蒋の反共クーデターによる）以後の中国共産党の全国各地での活動と発展（ソヴィエト化を指向しての）が侮りがたかった。
つまり蒋にとっては軍閥と中国共産党との二つが差し当たっての強敵で、日本などは敵として二の次、三の次ということにせざるを得なかったということである。まずこの二つの敵と戦って国内に和をつくる。そのあとで外敵に当たる。これが蒋にとっての差し当たっての戦略で、これを「安内攘外」の策と称した。「安内攘外」の策とはその昔南宗の朱熹が北方からの元（蒙古）の侵略に対抗するために先ず国内の賊を鎮圧すべしと朝廷に献策したときにつかったことばといわれている。蒋介石はその故知に倣おうとしたのである。だから「事変」の始まる前から軍閥対策に専念してきた。反抗する軍閥を懐柔するために「三国志」そこのけの虚々実々の権謀術策をめぐらしてきた。また一九三〇年には三度にわたっての「囲剿作戦」（共産軍殲滅作戦）を敢行してきた。
「日本と正式に開戦することはまことに狂人の夢、外冦は憂慮するに足らない。内匪こそ心觴の患いである」というのが蒋の考え方なのである。もっともこういう蒋の外敵に対する消極的な考え方に対して国民政府部内に反対する声がなかったわけではない。たとえば満州から一旦逃げだした張学良はその故地復旧のために蒋に対して日本と戦うよう盛んに圧力をかけていた（その結果が「西安事件」＝一九三六年十二月）し、政府内部でも孫科（孫文の息子）が対日強硬策（剿共停止、一致対外）を主張し、そのため蒋自身が一時下野せざるを得なくなるといったことさえ起こった（一九三一年十一月）。もっともその孫科政権は一ヵ月ともたなかったが。その他剿共戦に従事した陳誠（第九軍長）らが、剿共戦をやめて北上抗日に当たるよう前線から政府中央に強硬な申し入れを行う（十一月二十二日）ということも起こった。
だがいずれもその場は蒋の「安内攘外」の策によって押し切られてしまった。
蒋の考え方がそれだけ現実に近く、説得力ということでまさっていたからであるが、それだけではなく蒋の不抵抗主義には彼独自の国際感覚がはたらいていた。それが彼の不抵抗主義を支えてきた大きな精神的バックボーンとなるのである。
つまりさきの国際連盟への提訴状でもわかるように日中間の戦いはいずれ世界戦争につながる。そうすれば中国に必ず勝つチャンスが巡ってくるというのが蒋の「事変」に対する考え方で、いいかえると蒋はこの「事変」のもつ国際的な意味をいち早く的確に捉えていたということである。
「われわれが統一して強固になれば、将来世界戦争が起こり、戦場で対決しなくても講和会議で勝利を得ることができ、戦略的にも、国策的にみてもすでに勝利を獲得したことになる」（蒋介石）。
つまり蒋は自ら戦わずして勝つことを考えていたということである。またそういうことで事態を楽観していたということである。
事実長い眼で見るとその通りになっているのである。
こういった感覚はどこからくるものなのか。蒋の直観からくるものなのか、それとも戦争では敗けても会議では勝つ、とられたものを取り返すという中国の多年の歴史的知恵からくるものなのか。近い例ではたとえば日清戦争で日本に割譲した遼東半島を三国干渉という形で一応取り返しているのである。第一次大戦のときの山東問題も然りである。蒋の不抵抗政策はそういう歴史的故知によるものなのか。
もっとも蒋は別のところでこんなこともいっている。「中国が列強の共同植民地であったため、日本は列強と決戦することなしに中国を独占的に植民地化することも、併呑することもできない」と。
こうなると中国は列国の植民地ということでの開き直りに近い。いかに国際感覚にすぐれているといってもこれでは余りにも情けなさすぎるというものである。
だがいずれにせよ蒋の不抵抗主義によって日本が得をしたことは事実である。
七 スチムソン・ドクトリンの空振りと「リットン報告書」
ラッキーだったことの今一つの要因は当時の国際情勢が満州問題にそれ程に大きな関心をもたせる程に機が熟していなかったことである。
第一に、欧米各国ともに折からの「世界恐慌」対策に手がいっぱいで、極東の事件にかかわる余裕がなかった。
第二に、「満州事変」に対する米英の考え方に大きな違いがあった。
現にアメリカ自体が事変当初アメリカ国内の事情に手足をとられて事態を静観（その処理を幣原にまかせて＝スチムソン国務長官）することにしていたのである。
それがこの問題に対して強硬に出るようになったのは、十月の日本軍（関東軍）の錦州爆撃以後なのである。当時、錦州は地理的にも明らかに東三省の域外（中国本土の内蒙古）にあった。それを爆撃するということはいかなる理由（たとえば張学良軍がそこえ逃げ込んだからといった）があろうと、中国の本土への攻撃であって許せないというわけである。それが更にエスカレートして錦州占領（昭和七年＝一九三二年一月三日）ということになったのであるから、もはや我慢の糸は切れた。日本の満州での行為は一切認めないとする一月七日のいわゆるスチムソン・ドクトリンの宣言ということになったわけである。
「スチムソン・ドクトリン」に曰く。
「合衆国の中国における条約上の権利と中華民国の主権、独立、領土的行政的保全にかかわるもの、あるいは門戸開放政策として知られる合衆国の対中国外交政策にかかわるものを含む合衆国国民の条約上の諸権利を損なういかなる条約ないし合意も認めない」と。はっきりいって日本の行為は「九カ国条約」「不戦条約」違反だときめつけているのである。
アメリカはこの「スチムソン・ドクトリン」をたてにとって列国による日本への集団的制裁措置をとることを考えていたわけだが、生憎なことにイギリスがのってこなかった。「これまで南京政府は満州に行政権を確立したことがあるのか」（ロンドン・タイムズ）というのが非協力の理由である。当時のイギリスの利権は南支那一円と長江一帯を中心の中国本土に限られ、その利権さえ確保されれば、満州のことなどどうでもよかったのである。これに対しアメリカにとって満州はアジアに残された最後の「約束の地」、ニューフロンティアである。
この満州に対する価値認識の違い。
それからもう一つ、元来が現実的で実利的な外交を得意とするイギリス人にとって、アメリカのように「条約」をたてにとって体制的に外交問題を処理していこうという考え方がいま一つピンとこなかったこと。
この二つの見解の違いが、対日制裁を巡っての米英間の「不協和音」を生じさせた原因で、そのためにアメリカの対日制裁の拳骨は空振りにおわってしまった。
それなら中国が最も期待を寄せていた国際連盟はどうであったか。
周知のように中国の提訴を受理した連盟は先ず実情調査のための調査団（リットン調査団）を現地（満州、中国、東京）に送り込んだ（一九三二年＝昭和七年二月）。次にその報告書（リットン報告書）に基づき理事会を開催（一九三二年＝昭和七年十一月〜翌年二月）、報告に対する賛成四十二、反対一、棄権一でリットン報告書を採択した。つまり日本の満州での行為を一切否認したということで、それならということで松岡（洋右）全権以下日本代表は一斉引き揚げ後に日本は連盟から正式に脱退するということになった（昭和八年＝一九三三年三月）。
というといかにも簡単で味もそっけもないことのように聞こえるが、もともと連盟のこの問題に対する取組み方が、そのものものしさの割にさほどに真剣でなかったのである。何よりもこの問題に最大の関心を示しているアメリカ自体が、連盟にオブザーバーとして参加しているだけで連盟の正式メンバーではないのである。また、これまた満蒙問題について地理的にも関心の深い筈のソ連も連盟には入っていないのである。だから連盟で満州問題を審議するといっても肝心の米ソの欠けたいわば頭抜きの審議であって、しかもそのリーダーであるイギリスがさきにもいったように満州問題にそれほどに関心を寄せていないのである。
だから審議といっても「リットン調査団」という大がかりの調査団を送り込んで時間をつぶしたうえ最終的に結論を出すまで延々一年半かかるといっただらだら審議になってしまった。
その間日本は審議と関係なくことをどんどん進め「満州国」をつくり、それを承認、表向きには独立国としてつきあうかにみせかける「日満議定書」まで交わしてしまう（昭和七年＝一九三二年九月）のである。
とるものはとった。あとはどうぞご勝手にというわけだ。
それというのも連盟には日本を非難する決議をする権限（規約第十六条の経済制裁権による）があっても、それによってまさか日本を制裁するということにはならないだろうと連盟の弱いところを見越してのことである。それが第二次大戦後の国連との違いで、戦前の連盟は集団的な制裁権があっても現実に行使する程の力のない単なる国と国との寄り合い所帯（「体制化」されない国々の集まり）でしかなかったのである。だからそんな審議など少しもこわくないということで、やるだけやって形勢不利とみるやあっさり脱退してしまった。
審議の最中にもかかわらず「満州国」を承認などしては連盟を怒らせるのではないかという懸念があった（たとえば犬養内閣は満州事変は「関東軍の兵変＝ミューティニィ」とみてまともに相手にせず「満州国」に対しても国際公法上の承認は行わないと閣議で決定していた＝昭和七年＝一九三二年三月二十一日）。だが世論は反対に動き、衆議院は満州国承認決議案を全会一致で可決したばかりか、犬養内閣にかわった斎藤（実）内閣の外相内田康哉にいたっては議政壇上から「たとえこのことによって日本が焦土と化すとも満州国は承認する」と大見得きって国民から喝采をあび「焦土外交」という異名まで冠せられるという有り様。
何よりも肝心の「リットン報告書」なるものが曖昧そのもので、何をいっているのかわからない代物なのである。
だからこの「報告書」が一〇月二日ジュネーブで公表されたときにも日本はさほどにショックを受けなかった。
たとえば「日本軍の軍事行動は正当な自衛の措置と認むることを得ず」といっていながら「満州に於ける日本の権利及利益は無視するを得ざるは事実なり。之を承認せず且つ満州との歴史的関連をも考慮に入れざる如何なる解決も満足なるものに非らざるべし」と矛盾したことを平気でいっているのである。
あるいは「（この事件は）一国の国境が隣接国の武装軍隊により侵略せられたる如き簡単な事件に非ず。何となれば満州においては世界の他の部分に於いて正確なる類例の存せざる幾多の特殊事態あるを以てなり」として、要するに「問題は極度に複雑なるを以て一切の事実及びその歴史的背景に関し十分なる知識あるもののみこれに関する決定的意見を表明する資格ありというべし」などといっているのである。
実情にうといものは下手に口出しするなといわんばかりであって、それなら報告書を諦めたかというと延々十八万語を連ねてごちゃごちゃいっているのである。
要は日本の満州における特殊事情は認めるが、その特殊事情を特殊利権化することは認めないということらしいのである。
この「特殊事情」と「特殊利権」の問題は先に日米間で交わされた「石井＝ランシング協定」（大正六年＝一九一七年。大正十二年＝一九二三年廃棄）でも問題となったことでもある。すなわちこの協定の中でいわれている「日本国が支那に於いて特殊の利益を有することを承認す」の「特殊の利益」の解釈で、それが日本の地理的条件によって生じた「特殊利益」なのか政治的に利権化されたという意味での「特殊利益」なのか一体どちらなのかという問題である。もちろん日本としては後者に解釈したわけであるが、アメリカ側はそう解釈していなかったらしいのである。
それと同じようなことを「リットン報告書」はここで蒸し返しているわけである。
調査団長リットン卿はそうすることで「九カ国条約」を固執するアメリカに花を持たせようとしたのである。
つまり、
（一）満蒙での日本の地理的、歴史的特殊事情は認めるが
（二）その政治的な特殊利益化は認めない
（三）それは「九カ国条約」違反である
（四）従って、その特殊利益を護るための軍事的行為は自衛権の発動とは認められない
（五）従って、日本の満州での戦争行為は「不戦条約」違反である
という論理的構成によってつくられた日本への断罪書だったということであるが、その論理がストレートでなく、何やら日本の特殊事情を認めるような、日本に同情的であるような、解釈によってはどうともとれそうな、玉虫色のことばをいろいろ並べ立てているため日本人はそれを都合のいいように解釈して安心している間に、どんでん返しを食ってしまったということである。
だから松岡全権が連盟の審議採決のあと、
（一）連盟は「極東情勢とその中での日本の困難な立場」が少しもわかっていない
（二）「満州」はいまや独立国で支那の主権下にはない
（三）日本は永い間満州の問題について中国の協力を求めてきたが、中国はそれに応じなかった
（四）満州の問題は日本の国民にとって死活の問題である
（五）リットン報告書はその辺のところが全然わかっていない
という趣旨の反論をいくらぶっつけてみても（昭和八年＝一九三三年二月二十四日連盟での反論演説）今更何をということであっさり無視されてしまった。「特殊事情」と「特殊利益」（権益）とをごっちゃにした浪花節的な弁解など今更ききたくないというわけである。
もちろん松岡としてそんなことは百も承知。狙いはジュネーブでの発言の場をかりて、日本の国民へのアピールである。
事実松岡の演説はかねてからの彼の満蒙論の繰り返しにすぎなかったのである。
すなわち、
（一）満蒙は我が国の「生命線」であって「此天地から我民族の退却」を要求することは「大和民族の生存権を否認」するものである
（二）我が国は要するに条約（日露戦争後得た権益を最終的に確認した日華条約、大正四年＝一九一五年の租借期間の九九カ年延長条約）によって獲得した権益を永く保持しようと欲しているだけで「政治的侵略的野心」などもっていない
というのが松岡の持論（「動く満蒙」昭和六年＝一九三一年）でそれを再びここで繰り返したに過ぎないのである。
だが連盟で問題にしているのはそんな部分的な権益がどうのこうのといったことではない。たとえば右の日華条約で保障されているのは関東州の租借権についてだけなのである。
松岡は部分も全体もごっちゃにして「特殊事情」と「特殊利益」もごっちゃにして、日頃のうっぷんをぶちまけたに過ぎないのである。
だがそれは松岡だけのことではない。当時の日本人はみんなそう思っていた。だからこの松岡の浪花節的演説は日本人から大喝采をもって迎えられ、松岡は一躍国民的英雄に祭り上げられた。彼が帰国したとき何万人もの市民が東京駅につめかけ、さながら凱旋将軍を迎えるような騒ぎであったという。
そういえば彼が全権として日本を出発したときも「連盟脱退」をのぞむ国民から励ましの手紙や電報が何万通も寄せられ、何とか連盟に踏みとどまるようにと願う手紙はごく僅かであったという。たとえばジュネーブ会議のさなかの二月十一日（昭和八年＝一九三三年）広島で八万人が集まり「断乎脱退を賭して一路既定方針に向かい厳然邁進せんことを期す」と宣言、大いに気勢をあげている。
あるいは「天地神明に誓い、世界平和のため烈々たる国民の総意を宣揚し帝国の国是を堅持し満州国の大業を翼成し即時国際連盟の脱退を期す」。これは松岡全権に送られた決議文の一つである。もって当時の国民が何を考えていたかがうかがえる。
要するに連盟を脱退したのは松岡でなく、当時の日本人の殆どがよってたかって脱退の方にもっていったということで、松岡はその人形役、ピエロだったということである。また連盟脱退そのものが「自主外交」のためどころか「自主外交」に失敗したからこそのことであったのだがそのことには誰も気づいていなかったのである。
本来なら松岡はこんなピエロを演ずるのでなく、列強が長らくとりつづけていた植民主義が何故日本に限って許されないのかを堂々と問うべきだったのである。
もちろん連盟脱退とは容易ならぬこと、さすがにその瞬間日本人は緊張し危機感を強めた。三月二十二日（昭和八年＝一九三三年）枢密院が連盟脱退を承認するに当たっては徳富蘇峰、中野正剛、頭山満、床次竹二郎といった面々が東京は日比谷で国民決起大会を開いたりしている。だから天皇も国民への激励の意味で詔書までだした。
だが案ずるより産むが易しで、脱退したものの差し当たってはどうということなく満州では依然ことが順調に運ばれて行き、翌年（昭和九年＝一九三四年）三月には「満州国」は「満州帝国」に昇格し執政溥儀は皇帝になった。同時に、政府（斎藤内閣）は列国の対中国共同援助に反対する旨のいわゆる「天羽声明」（外務省情報局長天羽英二の名による声明）すなわち一種の「アジアモンロー主義」の宣言を発するなど大いに気炎を上げていた。
つまりアメリカの「スチムソン・ドクトリン」はイギリスの非協力で空振りした。 国際連盟の対日非難も、日本の脱退でもぬけの殻をつつくような空疎な力み以上の何ものでもなくなったということで、こと満蒙問題に関する限り日本は差し当たり国際的にさほど懸念すべきことはなくなった。
ついでにいうと列国の海軍軍縮の期限切れで無条約化するいわゆる「一九三六年（昭和十一年）の危機」も心配したこともなく何となく過ぎてしまった。
尚連盟での議決は四二対一、棄権一という形をとったが棄権一はシャム国（タイ国）。これはなにも日本に同情したからの棄権でなく、賛成すれば日本が恐いし反対すれば国内二百五十万人の華僑が恐いということでの棄権なのであった。
そこへもってきて当の中国の無抵抗主義。
すなわち「満州事変」をめぐる国際環境は何もかも日本にとって有利に展開されたということで、はじめのうち事変の前途に懐疑的、悲観的であったハト派の重臣達もホッと一息の安堵感をもつようになった。かつてベルサイユ講和の全権だった内大臣牧野伸顕は「満州問題の解決は予想外の好調に進んでいる」と喜んだし、対支問題には軍と考えを異にする近衛（文麿）も「満州問題の幸いに好転し、各国の印象も悪しからざる今日」の現状に気を良くした。
こうして「満州事変」は一応おわったということになった。
ここまでの間に（九月十八日から翌年三月十三日までに）満州で死傷者、行方不明千百九十九名の犠牲者をだしている。
あとは中国に対してその既成事実を確認させること、「満州国」と北支那との間に何らかの形での緩衝地帯を設けることだけである。
このうちはじめの「確認」はさすがにとりつけられなかったが、あとの「緩衝地帯」についての話し合いは比較的簡単についた。
すなわち昭和十年（一九三五年）六月の「梅津＝何応欽協定」と「土肥原＝秦徳純協定」の二つの協定がそれである。
前者によって国民政府軍の河北省外への移駐と河北地区での排外排日の禁止の約束がなされた。
後者によって当時長城線以北（チャハル省）にあった宋哲元の第二九軍の長城線以北からの撤退、河北地区での国民党支部、抗日テロの源泉である「藍衣社」などの排日機関の閉鎖、解散が約束された。
同時に蒋介石は排日運動取締りを日本に対して暗に約束した「邦交敦睦令」を公布した（六月十日）。
ここまでくる間に日本軍は一万名近くの戦死傷者を出した。事変初期、昭和六年＝一九三一年九月〜翌年三月までの死傷者の約五倍である。それだけの犠牲の血が「赤い夕陽の満州」の地に流されたということである。またそれだけにことは一見順調に運んだようでもその現実は厳しかったということである。
八 一斉抗日に起ち上がった中国共産党
さて「満州事変」は終わったといっても、終わったのはごくうわべだけ。つまり中国の不抵抗と国際環境が日本にとってラッキーだったことから、日本側が勝手にやるだけのことをやって勝手に終わったことにしてしまったというだけのことで、実際には終わったことにはなっていなかったのである。
何故なら日本軍に勝手に暴れまわられてそのためにひどい目にあった現地人達、あるいは「東三省」を日本にもぎとられたことによってナショナリズムの誇りを傷つけられた中国の民衆が黙っていなかったからである。
つまり日本側として終わったことになった「満州事変」は中国の民衆にとっては後の「日中戦争」につながるあらためての排日抗日の一連の長い戦争の発端になったということである。
そもそも満州という土地からして日本人がいいふらしているような満州族の土地ではなかったのである。もとはそうだったかもしれないが、二十世紀の満州は漢民族が全住民の八割方を占める文句なしの漢民族の土地だったのである。そんなところへ僅か二割にも満たない満州族の名をかりて満州国をつくるなど、昔は蝦夷（えぞ）が住んでいたからといって日本の東北地方を蝦夷の国とするというのと等しく、もともとナンセンスで非合理なことだったのである。少数の満州人は歓迎どころか侮辱以外の何ものでもなかったのである。
だから建国早々から満州内部で大小無数の反乱が起こった。関東軍はこれを馬賊とか匪賊などといっていたが、その実その全てが日本軍の横暴に抗して起ち上がった人民の烽起だったのである。
たとえば満州国における匪賊の出現回数は、
一九三三年度（昭和 八年度） 一三、〇二七回
一九三四年度（昭和 九年度） 一三、三九五回
一九三五年度（昭和 十年度） 三九、一五〇回
一九三六年度（昭和十一年度） 三六、五一七回
という夥しい回数に達している。このため陸軍省自身が「匪賊は逐年共産思想の影響を深めてその行動は益々執拗悪性となり、、、日満両軍は今尚不屈不撓の努力を要する次第で殊に彼らの巣窟を覆滅し政治匪特に思想匪の組織を破壊し、匪禍の根絶を期するは決して容易の業にあらず」（一九三六年＝昭和十一年陸軍省発表。江口圭一「十五年戦争小史」青木書店）と悲鳴をあげる始末。
その満州での民衆に抗日の最初の火をつけたのが日本の黒龍江省侵入に対する馬占山の抗戦（一九三一年＝昭和六年十一月）であった。日本軍はこの抗戦によって、事変開始以来最大の死傷者一一八名（出撃軍の二五％に当たる）を出すという苦戦を強いられるのである。
この馬占山抗戦のニュースはたちまち中国本土に広がり、馬占山は一躍救国抗日の英雄になった。またこれに感銘を受けた学生たちは直ちに「全国学生抗日救国連合会」なる抗日団体を組織し、不抵抗を決め込む南京政府に圧力をかけはじめるのである。
また満州国での抗日運動の大きな特徴は、はじめのうちは地方の土豪や小軍閥の煽動による多分に自然発生的、散発的な形をとっていたが、さきの陸軍省の発表にあるように次第に中国共産党によって組織され訓練された、さながら中共軍ゲリラのような様相をおびていったことである。
たとえば一九三三年（昭和八年）の事変記念日九月十八日には中国共産党中央からの満州委への指示（「一月書簡」）によって吉林省で「東北人民革命第一軍」（兵力七二〇名。総司令揚靖宇）が組織されている。また一九三六年（昭和十一年）一月には黒龍江省で「東北抗日連軍」が結成された。そのうちさきの「東北人民革命軍」はその後総勢十一軍からなる満州最大の抗日軍となるのである。
中国共産党得意の幅広い抗日統一戦線戦略の成果であるが、中国共産党がはじめからこういった戦略で抗日人民の指導をしていたかというと実はそうでなくはじめはきわめてイデオロギー主義（ソヴィエト主義）の強いセクト的な指導を金科玉条としていたため抗日人民の心を深く掴むことができず何度か抗日軍の組織に失敗していた。
何しろ事変勃発当時中国共産党はこの「事変」を日中間の民族の矛盾の問題、それ故の争いの問題と捉えず、図式的な革命理論（ソヴィエト主義）と観念的な戦争論（帝国主義的戦争論）によって新たなる帝国主義的戦争の始まりとみていたのである。
「満州事変は中国を分割し、これを各帝国主義者共の植民地にする始まりであり、反ソ戦争の序幕であり、世界の新たなる帝国主義強盗戦争の始まりである」（「日本帝国主義の満州武力占領事変についての決議」）というふうに。
だから日本軍の侵略に対してはもちろん戦うが、その戦いは中国を守るためでなく、自分たちが指向する中国での社会主義革命とソヴィエト権力樹立の試みを守ることが目的ということになる。土地とか民族といったことは関係ない。戦うために必要なのは筋金入りの革命分子であって、それ以外のものはむしろ抗戦の邪魔になるといわんばかりの徹底した革命主義なのである。これでは抗日に起ち上がった一般の民衆はついていけない。結局セクト主義ということで逆に共産党の方が抗日民衆の中で孤立することになった。
つまり中国共産党は当時コミンテルンの指導の下で江西省瑞金をはじめとして中国各地にソヴィエト地区をつくり「ソヴィエトブーム」に酔っていた。そこえもってきて日本の満州侵略。宿敵国民政府の力はそれによってかなりそがれることになる。さてこそ中国共産党政権奪取のチャンス、中国のソヴィエト化の好機とばかり張り切ったということだが、それが裏目に出たということである。
さきの「一月書簡」はその辺のところを改めるよう指示し直したものであるが、そのセクト的、革命主義の抗日体制が幅広い全人民をあげての民族的抗日路線にはっきり改められたのは一九三五年八月以後である。
すなわちおりからモスクワで開かれていたコミンテルン第七回大会（反ファシズムの統一戦線戦略を確定した大会）の流れに従って中国共産党中央が発した「八・一宣言」（「抗日救国のために全同胞に告げる書」）以後である。
中国共産党はこの宣言（八月一日に発表したから「八・一宣言」）によって、国家、民族の滅亡の危機に当たってすべてのものが政見と利害の相違をこえて「抗日救国の神聖なる事業のために奮闘」するよう全国民に訴えたのである（同右書）。同時にそれまでの「反蒋抗日」つまりそれまでのソヴィエト化のために蒋介石のブルジョワ政府と戦いながら抗日戦争を行うという二面戦争路線をやめ、蒋介石をして共に抗日戦争を行わざるを得ないように仕向けていく、蒋介石一派をふくめて抗日戦争の輪を拡げていくという方向に蒋介石一派に対する態度を大きく変えていった。これを「逼蒋抗日」という。つまり蒋に抗日戦を共に戦わざるを得ないように「逼っていく」ということである。
もちろん蒋介石が簡単に「逼られる」筈はない。その後も蒋は「安内攘外」の信条に従って依然共産党つぶしの剿共作戦をつづけるわけだが、それでもこの「八・一宣言」による中国共産党の抗日路線の転換が中国民衆に与えた影響は大きかった。以後満州をはじめ中国各地の抗日運動は中国共産党の幅広い抗日戦略の中に逐次組み込まれ、共産党の指導の下で急速に活発化し拡大していくのである。またはじめのうち「逼蒋抗日」を拒否していた蒋介石も後に「西安事件」という実力をもってする最大の「逼蒋兵変」（一九三六年十二月、張学良と揚虎城が西安で蒋介石を監禁して共同抗日を逼った事件）によって、共に抗日することを誓わざるを得なくなるのである。
「八・一宣言」を発したときには中国共産党も共産軍も二年余の長征（一九三四年十月江西省瑞金から陥落以後西北の陜西省北部まで延々一万二千キロを踏破したいわゆる大長征）を終え陜北の基地に辿り着いていた。
長征のときでも紅軍の兵士たちは退却ではない抗日のためだといっていた。だがその抗日はあくまでも革命主義、ソヴィエト主義の抗日であった。その抗日が西北の延安以後、「八・一宣言」以後大きくその意味とありようを変えていくのであるが、当時の日本人は軍も政府もふくめて、そのことの重大さに気がついていなかった。それどころか中国共産党と共産軍の存在などはなから無視し毛沢東など数ある中国の土匪の親方の一人ぐらいにしかみていなかったのである。
抗日人民軍だけではない。レキとした国民政府の軍隊の中にも日本軍と勇敢に戦い国民から大喝采を受けた抗日の模範部隊もいくつかあった。上海戦での十九路軍がそうであるし、関東軍と内蒙軍との連合による綏遠侵攻作戦を百霊廟で撃破（一九三六年十一月）した傳作義（綏遠省主槇）軍もそうであった。
また上海、南京、北京、天津では学生、市民による抗日デモや集会が相次ぎ、同時に日本商品排斥の日貨ボイコット運動が各地で激発した。
要するに中国全土が排日抗日の波におおわれさながら煮え立つ湯釜の如く沸きに沸いていたということである。
とくに「満州事変」が起こったことによって、それまで長江一円あるいは南支那広東周辺で盛んであった反英の動きがおさまり、その分だけ反日の動きが強くなったことが大きい。日本のおかげでイギリスは救われたということで、これではイギリスが対日政策でアメリカに同調しなかったのももっともといえる。
九 「事変」を巧みに利用した「幣制改革」と「西安事変」
同時に忘れてならないことは、蒋介石（国民政府）は蒋介石で、また毛沢東（中国共産党）は毛沢東で、このナショナリズムの波を巧みに利用していずれも念願の国家統一の夢を現実化してしまったということである。
すなわち蒋介石は「幣制改革」によって、毛沢東は「西安事変」によって。
「幣制改革」とは、それまで地域によってバラバラであった中国の通貨を国民政府が発行する通貨によって一元化してしまうことである。ということは国民政府の威信がそれだけ中国全土に及ぶということで、それができてはじめて国民政府が中国の本当の主になれるということである。
今まではそれができていなかったのである。そのため産業、経済を発展させたくても、通貨がバラバラであるためできなかったのは勿論、何よりも国民政府の威信にかかわることとして、これが蒋の大きな政治的泣きどころになっていたのである。
その政治的泣きどころをおりからのナショナリズムの高揚の波にのって一気に封じ込むべく「幣制改革」を断行した。
一九三五年（昭和十年）十一月のことである。おりから中国の経済はアメリカの強行な銀買い上げ政策（借款と交換での）による極端な銀不足によって激しいデフレに見舞われ旧式の銀行（銭荘）が相次いで倒産するなど工商共に衰退、沈滞の一途を辿っていた。
そこでこの際とばかりそれまでの「銀本位制」を廃止し、それにかわる新しい管理通貨制に切り換えることにしたのである。イギリス政府から派遣された蒋の財政顧問（リース・ロス）のアドバイスによるものといわれ、三日発表、四日から実施ということになった。このいわば抜き打ちにひとしい蒋の幣制改革におどろいたのは日本である。その当時日本は北支那に親日的な政権をつくり、それによってこの一帯を蒋の支配下から切り離す、いわゆる華北分離化工作をすすめていたのである。だからそんなときに幣制改革などやられたのでは分離が分離にならなくなるわけだ。分離化するためには通貨は今までどおりバラバラであった方が都合がいいのである。
だから日本は幣制改革に猛烈に反対した。反対をしただけでなくいろいろ邪魔をした。
にもかかわらず蒋はその政策を見事に成功させてしまった。一つにはイギリスとアメリカがそのために必要な基金の提供と中国新通貨（法貨といった）の為替相場の安定のための無制限売買の約束との両面で強力に援助した（とりわけ翌年五月に結ばれた「米中銀協定」が成功の決定打となった）からであるが、何といっても中国国民がナショナルな意識の昂揚によって「法貨」をすんなり受け入れたことが大きいのである。
つまり蒋はこの「幣制改革」の敢行によって念願の国家統一の夢を果たしたということである。
「西安事変」は一九三六年（昭和十一年）十二月十二日に起こった張学良と揚虎城の二人による蒋介石監禁事件である。張は張作霖死後の東北軍を率いる若き司令。揚は西北一帯に隠然たる勢力を誇る西北軍の司令。いずれも蒋に対して一物も二物もある蒋にとって油断のならぬ存在であった。だから蒋はこの二人を遠ざける意味もあって陜北の西安に追いやりその辺一帯の剿共作戦に当たらせていた。ところがその成果が一向にはかばかしくないため、たまりかねた蒋がその督励のため西安にのりこんだところを二人によって捕らえられ西安城内に監禁されてしまったのである。何で監禁したのか。それは蒋に「剿共」をやめさせるためであった。「剿共」をやめて「抗日」に踏み切らせるためであった。張にとっては満州は何といっても自分の故郷。それを我がもの顔で占領支配している日本軍が憎くて仕方がなかった。その日本軍を放っておいてもともと同胞である共産軍をつぶすことばかり考えている蒋が歯がゆくて仕方がなかった。
揚も同じで、共産軍といってももともと同じ地域でのいわば兄弟喧嘩の相手のようなもの。そんなものを相手に本気になって戦うのなど馬鹿げている。いい加減にしてくれということで張と結んだわけである。
このハプニングに喜んだのが延安の毛沢東以下の中国共産党幹部。これこそ共産党が「逼蒋抗日」のリーダーシップをとるチャンスとばかり早速周恩来がのりこんで張、揚と蒋の間を斡旋、話をまとめてしまった。蒋が剿共停止、連合抗日を約束することを条件に張、揚は蒋の身柄を解放するということで。
こうして張、揚の実力行使としての要求はいれられ、以後蒋はこれまでの「安内攘外」から「一致攘外」に向かってその路線を大きく転換していくのである。またそれと同時に「一致」の保証として昨日までの不倶戴天の敵であった中国共産党との合作に向かって動きだすのである。その間両者の間でいろいろやりとりがあったが、翌年になって完全に話し合いが成立、九月二十三日（盧溝橋事件勃発後二ヵ月目）にめでたく「国共合作」の実を結ぶことになるのである。すなわち「第二次国共合作」の成立である。いうなれば中国共産党の大勝利。中国共産党としては名を捨てても実をとればいいわけで、「国共合作」に成功したということは共産党にとって実質的に天下統一に成功したのも同じといっていい程に大きな意義ある「出来事」だったのである。それも張、揚の勇み足というハプニングによってのことであるから、これは中国共産党にとってタナボタのようなものであった。 もっとも事変の裏には早くから共産党の工作の手がのびていて張、揚はその手に乗せられたのだという説もあるが。
要するにこういういわば離れ業にひとしい政治的どんでん返しが意外と簡単に仕組まれ、ことがこれまた意外とスムーズに運ばれていったということは、その裏に中国共産党の抗日意欲が激しく燃え上がっていたからこそのことで、もしこれがなければ、かりに「西安事変」（中国では張、揚の「兵諫」といっている）が起こったとしてもことはそれ程うまく運ばず「事変」は単なる「事変」として終わっていたかもしれなかったということである。
だが当時の日本人はこの「事変」から大きなショックを受け、新聞などでも大きく扱ったりしたもののそのトーンはたとえば「蒋さん気の毒。蒋さんの運命や如何に」式のメロメロ調。この「事変」の裏にあるものを少しも的確に掴んでいなかった。だから「事変」が解決したとき「蒋さん救かってやれ良かった」ということで、時のニュースとしてはそれでチョンになった。だがその実「良かった」どころか日本にとってはその後の日本の命運にもかかわる容易ならぬ由々しい出来事だったのである。
十 「終わり」か「始まり」か
その意味で「幣制改革」と「西安事変」は満州事変からその後の日中戦争の間の単なる「幕間劇」（インテルメッソ）ではない。むしろその後の日中戦争の開幕につながる重大かつ深刻な序曲（オーバチュア）だったのである。ところが当時の日本人の殆どがこの二つを中国での単なる出来事として軽く見過ごしてきた。「満州事変」は終わったと勝手に考えていたからである。これからが本当にことの始まりであると誰も思っていなかったのである。
だからそんなときに（一）排日停止（二）満州国承認（三）共同防共などを中国に呼びかけてみたところで（広田三原則。昭和十年＝一九三五年十月四日）相手にとどく筈はなかったのである。
こうして独善で始まった満州事変は、日本に関する限りまたまた独善でその幕が降ろされることになった。
そのため今日でも満州事変は別だったと思っている人が多い。満州事変とその後の日中戦争とは別で、これを棒つなぎして「十五年戦争」などというなどとんでもないという説もある程である。
冗談ではない。右の二つは明らかにつづいていたのである。ただ日本人だけがそう思っていなかったまでのことなのである。
中国にとってはもちろん日本にとっても「満州事変」は終わったのでなくその後の「日中戦争」の始まりだったのである。
もちろん当時の満州の置かれた事情からして日本が満州でことを起こさなくとも、満州で何かが起こったかもしれないことは事実である。何しろそれまで（昭和二年＝一九二七年初頭から事変前の昭和五年＝一九三〇年末までにかけて）に昭和二年三十一件、昭和三年三十七件、昭和四年七十七件、昭和五年九十五件（計二四〇件）と、いろいろ不穏な事件が頻発していたのである。いずれも日本とは直接関係のない事件ばかりである。
だから日本がそれに火をつけなくとも中国側でそれに火をつけるということも大いにありそうなことだったのである。
その意味で満州は日中いずれにとっても火をつけやすい「最後におかれた藁（ザ・ラスト・ストロー）」だったということになる。またその意味で事変後満州を視察してまわったアメリカの一ジャーナリスト（アボット）は、日本と満州との関係はアメリカとキューバの関係に似ている（アメリカのキューバでの権益は一〇〇億ドル以上）といっているのは面白い見方といえる。
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コンサルタント 城 誠
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