「戦前期昭和史研究」（第４部）

「国際関係（外交）と戦争」(2)

?　日本人にとって「大東亜戦争」とは何だったのか　?

（日中戦争から大東亜戦争まで）

（戦前期昭和史研究シリーズ第四部）

「国際関係（外交）」と「戦争」

━━━日本人にとって大東亜戦争とは何だったのか━━━

（ＰＡＲＴ　２）日中戦争から大東亜戦争まで

目　次

　第一章　おかしな戦争「日中戦争」

　　一　どこがどうおかしかったか
　　二　空振りした「一撃不拡大主義」
　　三　わざわいした近衛の中国観
　　四　何故「宣戦」布告しなかったか
　　五　「占領」と「占拠」の違いに悩まされた日本軍
　　六　「国際法」の「宣戦」の意味
　　七　未遂に終わった近衛の「南京乗り込み」計画
　　八　痛恨、「船津工作」の失敗
　　九　「トラウトマン工作」の失敗、「国民政府を相手とせず」
　　十　「興亞院」でつぶされた「宇垣工作」
　十一　　空振りした「第二次近衛声明」
　十二　　近衛は本当に和平を考えていたのか
　十三　はじめから怪しかった最後の工作「桐工作」

　第二章　涯しなき泥沼に向かって

　　一　日中戦争の三つの局面
　　二　謎と混乱の盧溝橋事件
　　三　謀略に引っかけられた「上海事変」
　　四　事志と違った南京攻略戦
　　五　点と線のディレンマ
　　六　ハプニングで始まった「麦と兵隊」徐州大会戦
　　七　漢口攻略戦争で力尽きる
　　八　「漢口作戦」のうらで何があったか
　　九　始まった中国軍の反撃と「ダンケルク現象
　　十　「日米戦争」は中国大陸で始まっていた
　十一　マニュアルづくりに明け暮れた戦争指導

　第三章　歩みだした「大東亜戦争」への途

　　一　「松岡外交」の登場
　　二　幻想と茶番に終わった「三国同盟」
　　三　「松岡外交」の終わり、その後に残されたもの
　　四　運命の「南進」決定
　　五　楠木のワラ人形「関特演
　　六　民間ベースで始まった日米交渉
　　七　松岡を怒らせた「日米了解案
　　八　交渉をぶち壊した松岡と「おしゃべり野村」
　　九　はじめから戦う気だったルーズベルト
　　十　日本を暫くあやして（ベイビイして）おけ
　十一　いらだちと焦燥の「御前会議」
　十二　「甲案」と「乙案」
　十三　遂に「ハル・ノート」、交渉断絶
　十四　「交渉」にあせっての戦略敗け
　十五　「喧嘩を売った」のはどちらか
　十六　ルーズベルトは「戦争の熾天使（セラーフィム）」だった
　十七　チャーチルも驚いた狂気の「無条件降伏」
　十八　自分が神様になった「戦争裁判」

　第四章　日本人にとって「大東亜戦争」とは何だったのか
　
　　一　「開戦」がもう一月遅れていたら
　　二　「戦争」の目的は何だったのか
　　三　「大東亜戦争」か「太平洋戦争」か
　　四　悲劇のもとは「大東亜」の「大」
　　五　要は「もの」欲しさの「もの盗り戦争」だった
　　六　悲劇の原因「日中戦争」とは何だったのか
　　七　「チャイナ・タンゴ」と「何日君再来」の間で

　第五章　「東京裁判」と戦争責任

　　一　「訴因」と判決
　　二　人を裁かず「歴史」を裁いたための矛盾
　　三　「ジハード」の裁判の失敗
　　四　判決は全判事の合意によるものでなかった
　　五　講和条約の中に今なお残る「東京裁判」
　　六　何故「指導者責任」だったのか」
　　七　「開戦責任」と「敗戦責任」
　　八　「不服従原則」を知らなかった日本人
　　九　過去の「清算」をうやむやにする日本人
　　十　民主主義国家での国民の「戦争責任」の考え方
　十一　天皇の「戦争責任」についての正しい考え方

　結　語
　
　　一　「どうしようもなかった」ではすまされない
　　二　歴史の「イフ」から学ぶこと
　　三　「小国」を生き抜くために
　　四　大国離れのセカンド・フォーティーズの悲劇を繰り返さないために
　　五　「他策なかりしを信ぜんと欲す」シナリオづくりに向かって

　〔引用・参考文献一覧表〕

　第一章　おかしな戦争「日中戦争」

　一　どこがどうおかしかったか

　それはおかしな戦争であった。
　まず、宣戦の布告なき戦争であった。
　次に、和平を求めながら遂に和平に成功しなかった戦争であった。
　さらに、何が何だか分からぬままつい深みにはまり、ひくにひけなくなった戦争であった。
　最後に、敵が誰だかわからぬままスローガンだけやたらところころかわった戦争であった。
　それが昭和十二年（一九三七年）七月七日の盧溝橋事件に端を発し、以後八年間も続いたいわゆる「日中戦争」（日本では支那事変といっていた）という名の戦争であった。
　おかしいのはそれだけではない。この戦争そのものが一般の戦争通念から見て根本的におかしかったのである。
　一般に、戦争とは侵略にしろ自衛にしろ何らかの目的があって始まるものである。ところが日中戦争にはその目的が始めから終いまで遂に不明だったのである。
　また「戦争」とはクラウゼヴィッツの「戦争論」をまつまでもなく政治の延長であり、政治的にあるいは外交的に万策つきてやむを得ず始まるものである。日清戦争も日露戦争もあるいはその後の大東亜戦争もその実際のところはともかく形式的にはそういう事前交渉の打ち切りという形で起こされた戦争だったのである。だが「日中戦争」に限って事前にそのような政治的、外交的交渉が行われた形跡は全くない。ことは全くのハプニングから起こったのである。
　逆に事件の早急解決を求めて、中国政府と話し合いをしようと再三試みたがいずれも失敗、そのうちにだんだんことが大きくなり遂には和平の道も断たれ戦争そのものも収拾がつかなくなってしまったのである。
　つまり話し合いが決裂しての戦争でなく、ことが起こってからの話し合いの機会を求めての戦争だったということで、こういう戦争はいままでにもなかったわけではないが「国際関係」が近代化され外交交渉の途もいろいろな形で保障されている（第三者の仲介も含めて）近代の戦争としてはきわめて稀なケースというべきなのである。
　つまり、
（一）話し合いができないから戦争、というのが戦争のタテマエなら
（二）ことが起こってからの話し合いを求めての戦争、というのもたまにはある
ということで、その意味で日中戦争は明らかに後者に属する戦争だったということである。
　この戦争が宣戦なき戦争であったということもそのことと関係がある。
　もしこの戦争が国民政府との話し合いがつかぬため起こった戦争だったら日中いずれかがはっきりと宣戦を布告していた筈なのである。それがこちらとしても何でこんな戦争になったのかわからない。相手の側でもはっきりいって戦争を起こす気はなかった。どちらも困ったことになったとおろおろしていた。それでは「宣戦」などして本気で戦争する気になどなれる筈はないのである。
　日中双方で何とかことをおさめたいと思っているうち、日中双方の側にことを簡単におさめることを阻む事情が次々と起こってきて、そのためついずるずるとことが拡がってしまった。そのあげく話し合いとか和平といっても、意地でもそれに応じられないという事情が重なって遂に最後まで話し合いの途が断たれたまま終戦ということになり、日本軍が中国に全面降伏するという形で漸くにしてことが決着した。
　だが考えてみると、どちらも本気で始めたのでない戦争で、どちらかが敗けて降伏するということ自体がおかしいことなのである。わけのわからない戦争の場合は、勝った敗けたでなくお互いに馬鹿馬鹿しいからやめましょういやになったからやめましょうということで引き分けになるか両者の痛み分けになるかが本当なのである。
　それが戦争の後半になって相手の中国が英米とともに連合国の一員になってしまっていた（一九四一年十二月二十二日ワシントンでの米英戦争指導会議＝「アルカディア」の結果）ため、日本軍の連合軍への降伏即中国への降伏ということになった。
　つまり日中間の「宣戦なき戦争」が、後半には日本の連合国との戦争（宣戦布告しての）に組み込まれてしまったが故の「降伏」だったということで、その意味で同じ降伏でも中国に対する「降伏」は正規のいくさでの「降伏」とはいささか趣を異にするということになる。
　もっとも宣戦を布告しなかったのは日本と国民政府との間でだけであって、中国共産党は日中戦争勃発の二年前から「対日宣戦」の意図を明らかにしている（八・一宣言）ため、中共に対しては日本は本当の意味で降伏したということになるかもしれない。
　つまり蒋介石の国民政府には形式的降伏、中共には正式降伏ということで日本は中国に対して二つの形で「降伏」したということになるかもしれないということであるが、といっても日本が降伏したときの中国の主人公は蒋介石の国民政府であって中共ではなかったのであるから、日本は中共に対して降伏したのでなく国民政府に対して降伏したことになりやはり中国に対しては形式的に「降伏」したということになる。ところが戦後その相手の国民政府が蒋もろとも中国本土から消えてなくなり、かわって中共が中国の主人公となった。とすると日本はあらためて中共に降伏を申し入れなければならないということになる。
　どうもこの辺のところがことのややこしいところで、戦後の日本人が中国に対して本当に敗けたのか今一つ釈然としかねているのも、また日本の中共配下の新中国への対応が今一つ冴えないのも、その原因の一つはこういったところにあると思われる。
　要するに「日中戦争」はことほど左様に日本にとってはもちろん相手の中国にとっても、普通の戦争と違って勝ったにしろ敗けたにしろ全ては過去のことと割り切ってすませないきわめて寝覚めの悪い戦争であったということである。
　もちろんこういった戦争が起こったことのそもそもの原因は日本の満州侵略にあったのであって、その意味では日中戦争の全ての責任は日本にあるということで日中戦争についても日本は悪うございましたと中国人に謝るのが当たり前ということになるわけだが、そのこととは別に「日中戦争」を「満州事変」とは別の一つの戦争としてその意味や性格で捉え直した場合、必ずしも「悪うございました」だけではすまないものがそこにあるということである。

　二　空振りした「一撃不拡大主義」

　昭和十二年（一九三七年）七月七日夜、おりから盧溝橋周辺で夜間演習中の日本軍に対し何処から誰が撃ったともわからない銃弾が放たれたことからはじまったこの事件に対して、これは面白いこの際思い切ってやれと喜んだ関東軍の一部や現地のタカ派は別として、軍中央や政府あるいは大半の国民がこの事件でかなりのショックを受けたものの、感じとしては何こんなことはよくあることいずれ簡単に片づくにちがいないといったごく軽い楽天的な割り切りの域をでなかった。
　問題はその片づけ方で、普通なら現地であるいは政府間の話し合いで片づけるというのが本当なのであるが、話がそういう方向に向かわず（もちろん現地での交渉はいろいろな形で進められたわけだが）解決のためにはこの際一発ガンと食わした方がいいという方向に向かってしまったことである。いわゆる「一撃論」でその「一撃論」がうまくいけばよかったのであるが、その「一撃論」が肝心の中国側がその手に乗ってこなかったため空振りに終わってしまった。そこから事態がおかしくなり簡単に片づく筈のところが簡単に片づかなくなってしまった。事件を軽く見たのはいいとして、その「片づけ方」については今一つ慎重さが必要だったのである。
　何故「一撃論」だったのか。それは日本側が中国と中国人を見くびっていたからである。一発食わせば黙る甘ったれの悪ガキと見ていたからである。ことを表だけ見て、そのうらを見なかったための明らかな「初動のミス」である。
　たとえば事件の翌日の八日の閣議で政府は不拡大方針を決定している。翌九日にも「五相会議」で再び不拡大を申合せている。更に現地でも問題の盧溝橋周辺からの中国軍の撤兵を含めての双方の軍事行動停止についての協定が九日、十日と相次いで成立しているのである。
　このことによっても当時の政府（第二次近衛内閣）に事件拡大の意図がなかったことは明らかである。
　ところがその一方では陸軍省が北支への兵力の増派を決定しているのである。前記の現地協定の成立した翌十一日のことである。またそれと同時に「この事変を北支事変と呼称す」との政府声明を発表している。
　盧溝橋で起こった局地的「事件」を「事変」と称すること自体がすでに尋常でないところへもってきて、それが更にこの声明によって「北支事変」ということで広域にまたがる「事変」に拡大、格上げしてしまったということである。
　しかもその晩「不拡大」を唱えた近衛自身が官邸に政財界やマスコミの大物達を集めて「事変」に対する挙国一致体制につき協力を要請しているのである。それもいつものものものしさとうってかわった「お祭りさわぎのような形で」。
　一方で「不拡大」をいいながらこのさわぎは一体何事か。
　要はその「不拡大」が話し合いによる「不拡大」でなく、力による「一撃」でことを片づけることを前提とする「不拡大」であったからこそ、こうした矛盾したようなことになったということである。
　もっとも事変発生当時の現地の日本兵力は二個連隊に四つの独立部隊を合わせて総勢七千そこそこ。対する中国軍は北京周辺だけで二十万と想定されていたのであるから、これでは「一撃」どころか下手をすると逆に「一呑」されてしまう危険があり、それをとりあえず救援するという意味での増兵でもあったのである。
　それやこれやで「不拡大」をいえばいう程、増兵が相次ぐという奇怪な状態が続き二ヵ月後には総勢十万をこえる大兵力が北支の地に送り込まれるということになった。それに航空二個兵団（十八個中隊）というおまけまでついて。
　十万の兵といえば、当時の日本陸軍の実戦部隊の約三割に相当する大兵力なのである。
　なかでも近衛を驚かしたのは、軍内での不拡大派ナンバーワンの石原（莞爾）が七月二十七日の閣議に突如として三個師団の動員とそのための臨時歳費九千七百万円の支出要求をつきつけてきたことである。
　当時参謀本部の作戦部長であった石原は、いまこんなところで中国とごたごたを起こしたのでは満州でのそれをはじめとする日本の国防充実五カ年計画が滅茶々々になるということで「事変」の拡大に当初から大反対だったのである。
　石原にやめろと怒鳴られた陸軍省の拡大派の武藤（章）が「あなたが満州でやったことを北支でやったまで。そのどこが悪い」と食ってかかったところ「馬鹿、それとこれとではわけが違う」と怒鳴り返したといわれている程に石原にとっては盧溝橋事件は大迷惑なハプニングだったのである。
　その石原が突然三個師団を北支に送れといいだしたのである。だから近衛が驚いたのも当然である。
　それなら何故石原はこんな要求を近衛に突きつけたのか。
　それはそのころ中支から北支に向けて中国の大軍が応援に駆けつけるといううわさが高かったからである。そうなったら大変。それを防ぐための三個師団動員要求だったのである。しかも石原自らがその三個師団を率いて北上する中国を一撃に撃滅するつもりだったのである。
　石原の「不拡大」もやはり「一撃」型だったということである。元来が決戦型戦争より持久型戦争を重視する石原といえどもときと場合によっては決戦をもいとわない。恐らくこのときの石原は持久型のフリードリヒ大王よりも決戦型の天才ナポレオンの境地で中国軍の撃滅の夢を見ていたのだろう。
　だから中国軍北上のうわさがその後うそだとわかると忽ち石原は冷静に戻り、忽ち動員要求を撤回してしまう。閣議でそれを否認するよう近衛に頼み込むのである。
　この辺りが石原という男の面白いところでその「一撃不拡大」論もそれなりの筋が通っていたということになる。
　ところが近衛の「一撃論」にはそれほどの筋がなくいわば気分的なものであったため石原の取消要求にもかかわらず三個師団増派要求をそのまま通してしまった。
　つまり「一撃」のチャンスがあっての「一撃論」であるということが、近衛にも軍内での石原を除く一撃派に全然分かっていなかったということである。「一撃」のチャンスがないままに「一撃」だの「不拡大」だのといってずるずる増兵を続けているうちに、いつか「拡大派」〔杉山（元）陸相や武藤（章）軍務局長等がリードする〕のペースにはめられてしまったということである。
　だが近衛はこれは困ったことになったとは思ったものの「拡大派」のペースにはまったとは思わなかった。依然「不拡大」で押し通せると思っていたのである。
　それは近衛にとって「一撃不拡大」とは、軍事的な意味での「一撃不拡大」、つまり敵を一挙に撃破し殲滅することによって戦争状態を解消するという意味での「一撃不拡大」でなく、政治的に武力を用いて「敵を懲らしめる」ことによって戦争状態を解消することを目的としての「一撃不拡大」だったからである。同じ「一撃論」でもそれとこれとではその意味が全く違うのである。
　石原の「一撃論」は、はっきり前者の意味での「一撃論」である。だからそれにはそれなりに軍事的に筋が通っていた。だがその一撃が「敵を懲らしめるため一撃」というのでは筋も何も通しようがないのである。早い話、懲らしめるとはどういうことなのか、何をもって懲らしめた懲りたというのか、その辺のところがきわめて漠然としているのである。こちらで懲らしめたと思っても相手が懲りないと思えばそれまでなのである。
　だからその「一撃論」は石原のような決戦型でなく、懲りない相手にこれでもかこれでもかと拳骨を振り上げて何度も追っかけ回すような際限のない「一撃論」になる。近衛の「一撃論」が筋がなく多分に気分的なものであったとさきにいったのはこのことである。

　三　わざわいした近衛の中国観

　それなら、何故近衛がこのような懲らしめ型「一撃論」にとりつかれたのか。
　それは近衛は中国が当然日本に従ってくる筈だと思っていたからである。それが従ってこないのは中国人の中にわからず屋がいてその邪魔をしているからだ。だからそのわからず屋の悪ガキ共をやっつけて懲らしめれば中国は日本に従ってくる筈だ。これが近衛の中国に対する基本的な考え方であって、そこから生まれたのが近衛の「懲らしめ論」だったのである。
　さきにもいったように日本人の中国をふくめてのアジア主義に、
（一）アジアはみんな兄弟という素朴な同朋主義
（二）中国をはじめアジアは総じて遅れているから日本がその近代化の先頭に立つべきだとする日本中心主義（「脱亜」のＵターン型）
（三）日本は神国だから中国もアジアもその神威になびくべき、まつろうべきだとする逆華夷主義
の三つがあるといったが、近衛のアジア主義は（三）の「逆華夷」のそれに近かったのである。
　だから中国は一寸懲らしめれば簡単に日本に従いまつろうてくるものと頭から信じていたのである。
　それが根本的な認識間違いだったのである。中国には「国際関係」的に日本とは仲良くという考え方はあったかもしれないが、日本に「まつろう」などという考えは全然なかったのである。
　だからこれは単に敵の力を見下すという意味での「下算」どころではない。中国に対する考え方が根本的に間違っていたということになるのである。
　そのため近衛の「懲らしめ論」はことごとく空振りに終わり、とうとう戦争をやりながら当の相手の「国民政府を相手とせず」（昭和十三年＝一九三八年一月十六日の第一次近衛声明）とこちらから縁切り状を叩きつけるという馬鹿げたことになってしまった。
　「一撃不拡大」の近衛がその誤った中国観によってずるずると深みにはまり込まざるを得なかった所以である。またその意味で日中戦争が近衛にとって悲劇的な「出来事」であったとすれば、その悲劇のよってきたるそもそもの原因は他ならぬ近衛自身の中国観にあったといわざるを得ないのである。
　「全支に亘る我居留民の生命財産危殆に陥るに及んでは帝国としては最早隠忍其の限に達し、支那暴戻を庸懲し、以て南京政府の反省を促す為、今回断固たる措置を執るの已むなきに至れり」とは「事変」が上海に飛び火した直後の八月十五日（この日海軍航空隊が初の南京渡洋爆撃を敢行した）に発せられた政府声明である。
　この声明で「暴支庸懲」ということばがはじめてつかわれた。以下この四文字が「日中戦争」のキーワードとしてきりのない追っかけごっこに向け事態をリードしていくのである。一切のわざわいのもとは近衛の中国観だったということである。

　四　何故「宣戦」布告しなかったか

　こうして北京郊外の一角ではじまった事件は「不拡大」の方針とうらはらに、あっという間に拡大し年末（昭和十二年＝一九三七年末）には北支に十万余、中支に十八万からの大兵を送り込んでの「大事変」になってしまった。またこの間上海を占領し南京を攻め陥した。
　どうみても大戦争である。ということは本来なら日本は中国に対して「宣戦」を布告して事態を「事変」から本格的な「戦争」にもっていくべきだったということである。にもかかわらず日本では軍も政府もこれを「戦争」とはいわずに「事変」ということで押し通した（九月八日にさきの「北支事変」が「支那事変」と呼称を改められた）。
　その理由ははじめのうち「事件」がこれ程の大戦争になるとは誰も思っていなかったからである。話し合いを以てにしろ「一撃」を以てにしろことは簡単に片づくと思っていたからである。
　またかりにことが大きくなったとしても、戦争の目的があくまでも「わからず屋」を懲らしめることにあるのだから、とりたてて宣戦を布告してまでの本格的な戦争をやる程のことはないと思っていたからである。
　何よりも当の蒋介石の国民政府が敵なのか味方なのか見当がつかなかった。これでは「宣戦」の布告のしようがないわけである。「宣戦」とはその国の国民を相手にするものでなく、その国の政府に対してするものなのである。
　その国の政府がはっきりと敵と定まらぬまま、いくらその国の国民や軍隊がごたごたを起こしたからといって、その鎮圧のために武力を使うことはあっても、それによって政府に対して直ちに戦争を仕掛けていいかどうかはよく考えるべき問題なのである。
　だがそれよりも何よりも、「宣戦」を布告することによって日本が国際的に孤立するということを恐れたということが大きかったのである。
　「宣戦」を布告すると日本は「国際法」の「戦時国際法」の適用を受け戦時下独自のいろいろの特典にあずかることができる。
　たとえば第三国に対して中立を守らせることができる（相手国へのいかなる支援も防ぐことができる）。
　あるいは「占領」や「征服」の権利が認められる。
　だがそのかわりに日本にも第三国である外国から物資が入ってこなくなる。日本が資源の入手ということで依存しているイギリスもアメリカも全部中立国ということになってしまうからである。だから日本は「宣戦」をためらった。
　それも当の陸海軍がそんなことになったのでは困るということで、真っ向から反対しているのである。
　たとえば梅津（美治郎）、山本（五十六）の陸海両次官は連名で政府に対し「宣戦」反対の申し入れを行っているのである。
　「宣戦を布告したとなれば、外国からの軍需物資の輸入がはなはだしく不自由になる。、、、国防に穴があいてしまう。、、、宣戦布告はまっぴら御免」という次第。
　戦争はしたいが物資が入らなければ困るから「宣戦」はしないとは、いかにも虫のいい話しだが、そこが戦争に限らず何かにつけて他人の褌で角力をとらざるを得ない資源小国日本のつらいところなのである。
　それやこれやでこれだけの「大戦争」を「戦争」としないで「事変」として押し進めてきた。
　そのため日本は今まで通りイギリスやアメリカから民用物資はもちろんのこと軍用物資の輸入を続けることができたが、その反面中国も外国からの援助を今まで通り受けつづけられるようになった。それどころかかねがね日本に敵意をもっていたソ連、アメリカの両国は中国に対する大々的な軍事援助を公然とやり出したのである。
　そのため「日中戦争」は中国を相手に戦っているようで、その実中国の尻押しをしているソ連やアメリカと戦っているような、わけのわからない戦争になってしまった。
　「宣戦」を布告していればこういうことにはならなかった筈なのである。そのかわり日本も海外からの物資輸入の道を断たれてしまうわけだが。
　だがその物資輸入の道も結局はアメリカの再三にわたる対日経済制裁、一連の禁輸措置によって、はてはイギリス、オランダを巻き込んでの対日包囲網（ＡＢＣＤライン）の出現によって断たれてしまうことになったのだから「宣戦」布告しようとしまいと結果は同じだったということになる。
　「第三国は、支那事変を目して事変と為すか戦争と為すかは其の自由なり。何ずれと定むべきやは自己の利益を基準として律すべし。而して今日迄は事変として取扱いあり」とは陸軍省法務局軍事課のこの問題についての共通見解である（北博昭「日中開戦」中公新書）。
　日本は「宣戦布告」しない。第三国は「事変」とでも「戦争」とでも好きなようにとってよろしい。ただしどちらが得かその辺をよく勘案したうえで決めなさいよということで、これは半分脅しである。
　よくいえば第三国人の権益を「戦争法規」の適用による制限から免れさせる（有田＝クレーギー協定。昭和十四年＝一九三九年七月）意味でこういうことにしたわけだが、こういういい加減で一方的な考え方でなんとか切り抜けられると思っていたのだから大甘もいいところ。
　そのためどんなに痛い目にあったことか。こちらの都合で「宣戦布告」しなかったことが全部裏目に出たということである。脅かしたどころか逆にこちらが脅かされっぱなし、ということになってしまったのである。

　五　「占領」と「占拠」の違いに悩まされた日本軍

　次に、「宣戦」を布告しなかったために日本軍が蒙ったマイナスの一つは、軍事的に支配した中国の都市や地域に対して「戦時国際法」で認められている「占領」権や「征服」権を行使できずその支配に難儀したということである。
　一般に軍隊（必ずしも軍隊でなくてもいいが）を出してどこかの土地をおさえることをもって「占領」といっているが、その「占領」は「戦時国際法」によると「本当の占領」と「そうでない占領」との二つに分かれるのである。
　「本当の占領」とは、「宣戦」を布告した正式の戦闘行為によって土地をおさえた場合に限って認められる支配の形態である。
　「そうでない占領」とは、正式の戦闘行為でなく単に暴力や武力によって土地をおさえた場合の支配の形態である。
　前者が「本当の占領」であり、後者は「占拠」である。
　「占領」と「占拠」とどこが違うかというと、「占領」にはおさえた土地全体についての所有（ポゼション）の権利が一時的に与えられるに対して、「占拠」にはそれがないことである。
　いいかえると「占領」の場合、それを占領した者に占領した土地や財産をその一時的所有権によって好きなように扱うことができるが、「占拠」の場合は一時的所有権がないのだからそれができないということである。
　英語で「占領」のことを「キャプチァ」といっているのはこのためである。「キャプチァ」とは敵兵をつかまえて捕虜（キャプティヴ）にするのと同じく、軍事的に必要とする土地の自由を一時的に拘束してしまうことである。その土地に対する拘束権を与えているのが、占領者に付与された土地に対する一時的所有（ポゼション）の権利なのである。
　これに対してこういった権利の伴わない土地の支配は単なるオキュペーションである。
　一般に暴力や武力によって土地を支配することをオキュペーションといっているがそのオキュペーションには
（一）「キャプチァ」としてのオキュペーション
（二）単なるオキュペーション
の二つがあるのであって、日本語でいうと前者が「占領」、後者が「占拠」（不法占拠）ということになる。
　これが「戦時国際法」でいう「占領」の意味であって、この定義によると「日中戦争」中日本軍が中国各地でおさえた土地や都市は全て「占領」でなく「占拠」だったということになる。
　同じように「征服」（コンクウェスト）についても「戦時国際法」は「本当の征服」と「そうでない征服」の二つに分けている。
　「本当の征服（国際法では「デパラチオ」という）とは、戦争において交戦国の一方が他国の軍隊を殲滅しその国を占領した後、自由に合併したり、その国を消滅させたりすること」（オッペンハイム＝一八五八～一九一九＝英国の国際法学者）である。
　これに対して「戦争」（正式の戦争）によらないで武力を不当に行使して他国を合併したり消滅させたりすることは「征服」とはいわない。それは侵略（インベイジョン）もしくは強奪（シージュア＝seizure）であり、結果的には「占拠」（不法占拠）と同じこととしてあつかわれる。
「大東亜戦争」の場合は、はっきり「宣戦」を布告していたのであるから、日本軍が軍事的におさえた（オキュパイした）土地についての「占領」か「占拠」か、「征服」（デパラチオ）か「強奪」かといった問題は起こらなかったが、中国に対してははじめからおしまいまで（大東亜戦争始まって以後も）「宣戦」を布告していなかったのであるから全ては「不法占拠」全て「強奪」だったということになる。
　日本軍も「占領」と「占拠」の違いを知らなかったわけでなく、始めのうちは「占拠」ということで、そのオキュペーションにかなりの神経をつかい慎重さをもって臨んだのであるが、現地の民衆がそれをいいことに騒いだり反乱したり（便衣隊という形で）するものであるから、つい軍事力によってそれを鎮圧するなどあたかも本当の「占領」者の「占領」地における支配と同じであるかの如き措置をとらざるを得ないことがしばしばであったため、結局は「占領」「占拠」の見境なくおさえた土地や都市に対して全面的な暴圧支配の鞭をふるうということになってしまった。
　そのことが中国人をして日本は侵略者だったといわしめていることの一つの大きな理由なのである。
日本人は中国に対して「侵略」だの「征服」だのの野望をもっていなかったから「日中戦争」は「侵略戦争」ではなかったといいたいとこであるが、それには「日中戦争」全体についての深い掘り下げを要する。
　だが「戦争」をその形式でとらえると日本軍は「宣戦」を布告しないで勝手によその国に入り込み、土地や都市を軍事的に支配し好き勝手なことをしたのだから、「強奪者」だ「侵略者」だという中国人の理屈は十分成り立つ。「戦時国際法」によるとそういうことにならざるを得ないわけだ。「宣戦」を布告しておけばこんなことをいわれなくてすんだかもしれないのである。
　もっともその場合は「宣戦」の目的が何であったのか（侵略目的だったのかそれ以外の目的だったのかということで）が問題になるわけだが。
　要するにどちらにころんでも「侵略戦争」だったかどうかの問題は残るわけだが、「宣戦」を布告しておけばすくなくとも日本が「九カ国条約」「不戦条約」に違反したかどうかはともかく、少なくとも日本軍が不法占拠で無茶をした「強奪」したという戦時国際法違反の汚名だけは免れられた筈だということである。

六　「国際法」の「宣戦」の意味

　ここで「宣戦」ということでつけ加えておくと、「宣戦」とは相手国に対して「戦争」の意思を伝えることである。
　またそれは必ずしも相手国への直接通達という形をとらなくてもいい。
　（一）「交渉」の打ち切り（ディスコンティニュー。必ずしも「決裂」したためとは限らない）通告でもいいし
　（二）期限付きで回答を求める「最後通牒」をつきつけるという形をとってもいい
　（三）自国民に「開戦」を告げ、それによって相手国への通告に代えることにしてもいい
　また「宣戦」は、必ずしも相手国の応諾を要しない。一方的宣言でもいいわけだ。
　ただその「宣言」が、相手国の悪口をいうとか、自国の国民を激励するといった抽象的、精神的な中味に偏したものであっては「宣戦」とはいえない。「戦争」をするということをはっきりいってはじめて「宣戦」ということになるのである。
　たとえば「事変」二ヵ月後の九月四日昭和天皇が第七十二回帝国議会（臨時）の開会式でのべた勅語をもって「宣戦」の詔勅にかわるものという考え方が、当時からもあったのであるが、この勅語どうみても「宣戦」の布告ではない。国民よ「事変」遂行のために頑張れとはいっていても、中国に対して戦争するとはっきりいっていないからである。
　これに対して昭和十六年（一九四一年）十月八日の詔勅ははっきりと「宣戦布告」である。「日中戦争」ではこういうはっきりとした「宣戦」の詔勅はついぞ一度も出されたことはなかったのである。
　この「宣戦」の規定は、一九〇七年（明治四十年）の「ハーグ条約」の一つ、日本も明治四十五年（一九一二年）に調印、批准した「開戦に関する条約」によるものである。
もっともこの「条約」は、出し抜け不意打ちの戦争を防止することに重点がおかれ過ぎていたため、宣戦の時期をいつにするか（「「戦争を始める前」にするのか、「始めた後」にするのか）についての規定を明確にしていなかったため、あとあと深刻な問題を残すことになった。
　たとえば「日清」「日露」の両戦争は、いずれも戦端を開いてから「宣戦布告」がなされている。
　「第一次大戦」は、「宣戦布告」がなされて後戦端が開かれている。
　大東亜戦争では、通告の手続きの手違いで日本軍が「宣戦布告」前に戦争を仕掛けたということになっている。
　つまり「前もって」の布告もあれば、「後から」の布告もあったということであるが何故か「日清」「日露」の「後から」はハーグ条約違反とされなかったにもかかわらず、「大東亜戦争」の「後から」だけがハーグ条約違反とされ「東京裁判」の有力な訴因の一つにされている。
　「ハーグ条約」は時期の多少の後先は問題にしていないのに、アメリカだけが何故これを（しかもたった一、二時間の遅れを）問題にするのか。その意味がよくわからないということである。
　要は「ハーグ条約」の趣旨は、根っからの出し抜けの戦争はいけないよ、戦争するなら不意打ちでなく堂々としなさい。まただらだらとしたわけのわからない戦争はいけないよ、戦争なら戦争とはっきり「けじめ」をつけなさいということで、そのことだけ守るのだったら宣戦の時期に多少前後のズレがあっても構わないということだったのである。
　ということは、この「条約」、「戦争」の概念を規定している（「宣戦」を布告した「戦争」だけが「戦時国際法」の適用をうけられる「戦争」であるということで）のであって「戦争」の開始のマナーやセレモニーを規定しているのではないということである。
　そこのところをとり違えてアメリカ人が日本の「ハワイ奇襲」をマナー違反であるかのように騒ぎ立てるからことがややこしくなるのである。
　たとえば「奇襲」は何も「布告」なしで戦端を開くことだけではない。「奇襲」は戦争中でもいろいろな形で行われることなのである。
　日本の「ハワイ奇襲」は「ハーグ条約」によると軍事的な意味での「奇襲」でなく「不意打ち」の部類に入る。だがその程度の「不意打ち」はその後「宣戦布告」がなされた以上、殆ど問題にならない筈なのである。
　もう一度いうと「ハーグ条約」は、戦争開始のマナーやセレモニーを規定しているのでなく「戦争」の法的概念を規定しているのである。またそれによって「戦時国際法」が適用の対象としている「戦争」の資格を明らかにし、同時に、そういう形で戦争そのものを合法化しようとしていたのである。事実それまで（少なくとも一七〇〇年以降）の戦争の殆どが「宣戦」なき戦争だったのである。たとえば英三十回、仏三十六回、露七回、墺十二回、北米五回というふうに。「開戦の宣告」が必要なのは、戦争が私人によって勝手に行われるものでなく、双方の国民ないしはその元首の意思によって行われるものであることを明確にするため（グロティウス「戦争と平和の権利」）なのである。
　「日中戦争」で日本はその合法化の手続きをとらなかった。そのため第三国は好きなだけ中国を援助し、そのため日本は痛い目にあわされるわ、あまつさえ「汚い戦争」の汚名をかぶせられるわ、ということで散々な目にあわされることになったのである。
　「日中戦争」が泥沼化した理由の一つとして「宣戦」の問題を取り上げた所以である。

　七　未遂に終わった近衛の「南京乗り込み」計画

　さきに「日中戦争」は平和を求めながら遂に和平に成功しなかった、おかしな戦争であったといった。
　その辺のところは実際どうだったのか。
　「日中戦争」中、日本は中国に対し最低十二回の和平提案を行ったといわれている。また中国国民政府と日本との交渉ルートはフォーマル、インフォーマルふくめて十七本もあった（第二次近衛内閣当時）といわれている。余り多くて何が何やら分からないから一本に絞ってくれと蒋介石がクレームをつけた程である。
　まず「事変」発生後間もなく当の近衛が自ら南京に乗り込んで蒋介石と談判をすることを考え飛行機まで用意した。
　だがこの計画は軍政両面からの反対が強かったこと、またそのため近衛もその気をなくしてしまったことの二つによって、取り止めということになった。
　何しろ「事変」が起こっ直後のこと、これに対する政府や軍の方針も固まっていない。表面的には「不拡大」でも内実は軍も政府もタカ派とハト派の二つに分かれて事態はきわめて流動的だったのである。そんなときにトップ会談とはいくら何でも時期尚早。トップ会談は内輪が固まってからやるもの。でないと近衛自身が内部不統一によって大恥をかくことになる。だからやめておけというのが反対の理由である。
　それはその通りで、近衛としては「事変」勃発は中国との関係修復のチャンス、話せばわかる筈といった、例によっての独善的、単純無邪気な判断でのことであったが、内輪がぐらぐらのところへもってきて、話し合いそのものが、どちらもこちらこそ「中華」をもって自認する蒋と近衛との間でのこととあっては、かりに南京会談が実現したところで成立する可能性はどう見ても無かったことは明らかである。
　近衛という男は何事につけてもいざというときに無責任を決め込んで投げ出してしまう反面、何かの拍子に猛然ハッスルしておれが出れば何とかなるだろう何とかしてやるという妙に気負うところがある。「新体制」づくりもそうだった。「日米交渉」のときの「近衛・ルーズベルト会談」の申し入れもそうだった。
　もちろん事態収拾に御大自ら乗り出すのは悪くないのだが、それには時機を選ばなければならない。時機を選ばぬ一方的な気負いだけではことは成功しないのである。
　とくに「国際関係」のことに関しては。
　たとえば近衛がルーズベルトとの直々の会談を望んだのは悪くなかったとして、その時機が悪かった。
　そのときには、ルーズベルト自身が日本と戦争の肚を既に決めていて、交渉はそれまでの時間かせぎのため、日本をあやしておく（ベイビイしておく）ためということで、話をまとめる気など毛頭なかったのである。会談をやるならやるで、もっと早くやるべきだったのである。
　「南京会談」も同じでトップ会談としてはその「時機」が悪かった。
　もっともこの「南京会談」の仕掛け人は石原（莞爾）だったともいわれている。
　だとするとさきに「一撃」決戦の夢敗れた石原が、蒋・近衛会談による「事変」の「一発解決」に期待をかけたということになる。それだけ石原は事変の早期解決にあせっていたということである。だがその「あせり」が、中国に対しては、和戦いずれにせよ禁物だったのである。
　南京へ自ら乗り込むことを断念した近衛はかねてから中国政府と親交のあった支那浪人の宮崎竜介（宮崎滔天の息子）をつかって南京政府にインフォーマルにコンタクトさせることを考えた。ところが、その宮崎が神戸で乗船寸前に憲兵によって逮捕されてしまったためこれまたおじゃんになってしまった。陸軍のタカ派（杉山陸相等）の策謀ともいわれ、あるいはそれと関係なく中国からの宮崎招致の密電を憲兵がキャッチしたからだともいわれているが真相はいまだに不明である。

　八　痛恨、「船津工作」の失敗

　一方外務省でも独自の和平工作を始めていた。ただし、この工作は民間人をつかって半ば隠密の形で進められたため「船津工作」といった。
　船津とは、当時天津に在住していた在華紡績同業会理事でかねがね中国政府要人との関係の深かった船津辰一郎である。この男を通じて外務省の和平の意図を中国側に伝えようとしたもので、外相広田（弘毅）の指示のもとに東亜局長石射猪太郎が陸海軍省の不拡大派（陸軍省柴山兼四郎軍事課長、海軍省保科善一郎軍事課長ら）の協力を得て、そのシナリオをつくったといわれる。
　ところが密命をおびた船津が上海に到着、国民政府から交渉員として送り込まれた高宗武（亜州科長）といよいよ会談するというときになって、おりから北支から南京に帰任した川越（茂）駐華大使がその会談を横取りし、しかも船津に託された日本側の提案を正直にそのまま相手に伝えなかったため、最初から話がこじれてしまった。大使の川越としては、外務省が自分をさしおいて話を進めるなど面白くないということで交渉を横取りしたのだろうが、「外交」には裏も表もあることぐらいわかっている筈なのである。その辺の機微が分かっていなかったとしたら川越という男は外交官としてあるまじきどうしようもない馬鹿だったということになる。
　そこへもってきて降って湧いた上海事変。おかげでこの折角の工作、御破算になってしまった。
　「船津工作」の失敗が惜しまれるのは、その交渉案が当時の日本として相当思い切った譲歩案であったからである。
　たとえばその中の「停戦交渉案」では、次の五つのことがうたわれている。
　一　塘沽協定その他華北に存する従来の軍事協定の一切の解消
　二　特定範囲の非武装地帯の設置
　三　冀察、冀東両政府の解消、その行政の国民政府への一任
　四　日本駐屯軍の兵力を事変前に還元する
　五　停戦の話し合い成立したときは、日中双方において従来のゆきがかりを棄て真に両国の親善を具現せんとするニューディールに入る
　　　また「国交調整案」では、次の六つのことがうたわれている。
　一　中国は満州を承認するかもしくは「満州国」を今後問題にしないという約束を隠約の間になすこと
　二　中日間に防共協定を結ぶこと
　三　中国は全国に亙り「邦交敦睦令」を徹底させること
　四　上海停戦協定（さきの上海事件のときの協定）を解消する
　五　日本機の自由飛行をやめる
　六　両国間の経済連絡、貿易の増進を図る
　「停戦交渉案」の始めの三つは「満州国」建設後の日本側によるいわゆる「華北分離工作」の産物であって、中国の怨嗟のタネになっていた問題の協定もしくは傀儡政府のすべてを解消するというのである。
　「国交調整案」の一は、満州問題について中国は態度をはっきりさせなくてもいいということである。
　四は、さきの上海事変（昭和七年＝一九三二年一月～五月）の停戦協定で、日本が手に入れた諸権利を抛棄するということである。
　「邦交敦睦令」とは、一九三五年（昭和十年）六月右の塘沽協定成立後蒋介石が発した国内での排日禁止令のことで、「塘沽協定」は解消するがそのかわりにこれだけは残して徹底させて欲しいという日本側からの要望である。
　つまりこれまで日中間の友好の障害となっていた協定や権利を一切キャンセルするということで、当時の日本としてはかなり思い切った譲歩案（石射猪太郎がつくったものといわれている）なのである。
　だから中国側もノーとはいえず、話しは何とかまとまる筈だったのである。
　その意味でこの「船津工作」は、中国との和平実現のためのファースト・アンド・ラスト・チャンスだったかもしれないのである。
　何故ならその後の「工作」で、これ程の大幅な譲歩案が出されたことは一度もなかったからである。それだけに「船津工作」の失敗が惜しまれる。それを途中でおかしくした大使川越の罪は深かったといえる。
　もっともこのときの中国側交渉相手の高宗武（亜州科長）なる人物については当初からいろいろ疑問があり、根っからの親日家だという（松本重治その他）のもあれば、日中を二股にかけたとんでもない食わせ者という人（三田村武夫）もあるなど、その評価は様々であっただけに、果してこの「工作」本当に成功したかどうかは何ともいえない、ということもいえたのかもしれない。
　だがその辺がどうだったのか、なにしろ「会談」そのものがパーになってしまっては何ともいえないわけだ。こういった一見疑わしい人物が出たり入ったりすることは元来が虚々実々の世界である外交交渉ではよくあることなのである。

　九　「トラウトマン工作」の失敗、「国民政府を相手とせず」

　「船津工作」の失敗でがっくりした外相広田（弘毅）は、今度はイギリス駐日大使クレーギーを通して日中の和平を図ろうとする。
　十月二日の「第三国の公正なる和平勧告斡旋はこれを受諾する」陸、海、外三局長会議の申合せによるものである。
　当時のイギリスはアメリカと違って日本に対してそれほど敵対的でなく、どちらかというと好意的であったからである。
　ところがその時の広田の対支提案が軟弱に過ぎる、もっと強くいけと内閣自体が文句をつけたため、せっかくのクレーギーの斡旋が未遂に終わってしまった。
　そのころには石原はいない。軍中央から追われ関東軍参謀副長としてもはや不拡大の声の届かぬところに押しやられていたのである。石原が満州から参謀本部作戦課長として颯爽中央に乗り込んだのは昭和十一年（一九三六年）八月十二日。その日に「相沢事件」に出会った。それから一年後の九月、再び満州に去った。奇しくも二・二六事件の被告北一輝の銃殺死一ヵ月後である。北の死は石原にとっても「革新」の死だったということか。
　いずれにしても、軍の暴走に手綱をかけるものはいなくなったということである。
　十月二日というと、上海での激戦の真っ只中。軍部の鼻息もそれだけ荒くなっており、生なことでは承知しなかったのである。
　自信がないときは下手にでるが、調子にのると高飛車に出る日本人の悪い癖が出たわけだが今回だけでなくその悪い癖が後々まで続く。そのため成るべき和平のチャンスをどれだけ潰したことか。
　またもや和平のチャンスを潰された広田はかつて自分の内閣（広田内閣）で外相をつとめた信頼できる部下有田八郎を上海に派遣して中国人要人と直々に交渉させようとした。
　ところがその矢先に中国駐在のドイツ大使トラウトマンと日本駐在大使ディルクセンの二人が、日中の仲介を申し出てきた。当時のドイツはどういうわけか中国と仲が良く軍事的にもいろいろ援助してきたこともあって、中国との橋渡しとしては恰好の存在だったのである。
　そのため有田派遣は見合せとなり、以後しばらくの間は和平の工作をこの二人に任せることにした。
　いわゆる「トラウトマン工作」の始まりである。十月下旬のことである。だが、その時期が悪かった。
　何しろ三ヵ月にわたる上海戦の勝利を目前にし、次は南京を攻めようかということで軍や政府の鼻息が最も高かった時での和平工作なのである。
　だから外務省がトラウトマンに託す交渉案を、作るはしから軍や政府がよってたかって強気々々の手を加え、中国側にとって受入れがたいようようなきびしい条件をつけて行くのである。
　たとえば原案では「反中国的冀東、冀察両政府の解消」（原案一）との交換の形で「華北非武装地帯の拡大」を要求する。あるいは「中国の数カ所への日本の駐留権を認めよ」などといいだす。
　更に「原案二」で、「満州国」承認を要求したばかりか新たに「日本品に対する関税廃止」などの「特殊利益」の要求をつけ加えるといった次第。
　しかも悪いことにそのころ中国は日中紛争処理のゲタをブラッセルでの「九カ国会議」にあずけ、その結果まちであったため「交渉」はすぐには始まらなかった。
　中国側が「工作」に応じ出したのは右のブラッセルでの「九カ国会議」が中国の期待に反しておもわしくない（日本への非難決議をしても経済的制裁措置をとることを見合わせたばかりか十一月二十四日には無期休会してしまった）ことがわかって以後のことなのである。
　中国側としては一ヵ月という貴重な時間をムダにしてしまったわけだ。その間に日本側はますます調子に乗ってきびしい条件をつけ加えていく。それも、南京攻略にとりかかった十二月以降は「交渉」なんかどうなってもいいといわんばかりの横車押しの連続であったため、日中の間を何度かとりもったドイツの二人の大使がついに音を上げてしまった。
　それならということで、日本側が中国に対して、期限付き回答を迫る（昭和十三年＝一九三八年一月十三日）、一月十五日までにイエスかノーか回答せよというわけで、「南京攻略」の余憤もあってまるで「最後通牒」を突きつけるような勢いである。
　もちろん中国側としてとても条件を呑むわけにはいかない。そこで時間かせぎのため「日本の提案は抽象的にすぎてよくわからないから今少し具体案を示して欲しい」などといってくる（十四日）。もちろん日本側は受け付けない。
　中国側に誠意なしと見て交渉を打ち切ってしまった。同時に「トラウトマン工作」も打ち切ってしまった。
　またしても和平工作に失敗したわけだ。
　同時に政府は声明を発した。
　一月十六日の「国民政府を相手にせず」の「近衛声明」（第一次）である。
　「、、、仍て帝国政府は爾後国民政府を相手にせず、帝国とともに提携するにたる新興支那政権の成立発展を期待し、是と両国国交を調整して更生支那の建設に協力せんとす」。　中国を相手に戦争をしながら、相手の政府を認めないとはおかしな話しだが、近衛としては戦争をしているつもりはない。あくまでも中国のわからず屋を懲らしめているつもりなのである。にもかかわらず、上海をとられても、南京をおとされても、蒋の国民政府は一向に懲りない。蒋がどうしても懲りないなら仕方がない。そんなわからず屋はこの際相手にしない。それが近衛にとっての「相手にせず」の意味なのである。たとえてみれば、いうことを聞かない息子に腹を立てた親が息子に突きつけた「勘当状」にひとしいのが右の「近衛声明」だったということである。
　こうして「事変」発生以来、六ヵ月にわたってのいくつかの和平工作はことごとく失敗に終わった。
　近衛の南京乗り込み計画で始まった和平工作を近衛自身が「相手にせず」の声明で幕を降ろしたということである。
　以後「工作」は六ヵ月にわたって全く途絶えてしまうのである。
　この間、軍は重慶を爆撃し、徐州で大会戦を行い、武漢三鎮（武昌、漢口、漢陽）攻撃戦を準備する。

　十　「興亜院」でつぶされた「宇垣工作」

　こうなると近衛も不安になってきた。何とかしなければということで、内閣を改造し、どちらかというと対支強硬派に近い広田にかえて、穏健派の宇垣（一成）を外相に据えた（昭和十三年＝一九三八年五月二十六日）。同時に、拡大派の杉山（元）にかえて、満州以来の石原の朋友（ポンユー）である板垣（征四郎）を陸相に据えた（六月三日）。
　元来が対ソ恐怖症の近衛はこうすることによって米英から「対日宥和」（極東ミュンヘン）をとりつけ、日中戦争を早期に解決し、出来るだけ早くソ連に備えて軍を北転させたかったのである。
　宇垣は早速和平工作にとりかかった。
　まず国民政府とフォーマル、インフォーマルの両面での交渉を始めた（六月十日）。いわゆる「宇垣＝孔祥?会談」である。
　同時にかねてから問題になっていた「天津租界問題」（イギリス商人が中国側に加担するのに怒った日本軍が天津のイギリス租界を封鎖してしまった事件）解決のため駐日イギリス大使クレーギーと会談をもつことにした。
　宇垣はこの問題を解決することによって、イギリスの中国における「対日宥和」をとりつけようとしたのである。イギリスはおりから強硬派のイーデン外相が退陣したあとだけにヨーロッパでもヒトラーやムッソリーニに対しても宥和政策をとり続けており（その最たるものが九月二十九日の「ミュンヘン会談」）、おそらくアジアでも「対日宥和」策をとるのではないかと見てのことであった。案の定、イギリスとの「会談」はその後平沼内閣に引き継がれ「有田＝クレーギー会談」を経て成立する。
　一方板垣は軍中枢から遠ざけられていた石原の意図を汲んで彼なりの工作を開始する。ただし、その相手はさきに「船津工作」で問題視された高宗武。しかもこのときの高の心は蒋から汪（兆銘）の方に移りかけていたため、話が蒋との和解の方に向かって進まず、汪に新政権をつくらすというおかしな方向へ逸れてしまった。
　このことを例外とすると宇垣の「和平工作」は先ず順調なすべりだし。今度こそうまくいくかと思った矢先、突如として思わぬ障害が湧き起こった。
　「興亜院」問題である。
　「興亜院」とは、さきにもいったように満州、中国に対する外交実権を外務省から奪い、その権限を一手に掌握すべく政府内に特設された行政機関で「満州国」建設後にやはり同じ目的で設置された「対満事務局」を昇格させ大型化したものであった。その設置案が九月の五相会議で突如として出されたのである（出したのは陸相の板垣）、だから宇垣はかんかんになって怒った。
　もちろん外務省としてもさきに「対満事務局」で満州から締め出された恨みもあって省をあげて反対する。
　ところが当の近衛（首相）はその反対を黙ってみているだけ。宇垣を救けようとしない。
　そのため宇垣は外相の椅子をなげうち閣外に去ってしまった（九月三十日）。同時に、宇垣が折角続けてきた「宇垣＝孔祥煕会談」も自動的に打ち切られてしまった（問題の「興亜院」は十月一日閣議決定、十二月十六日オープン）。
　「興亜院」をつくるならつくるでいいとして、今少し時機を待つべきだった。すくなくとも「宇垣＝孔祥?会談」成立の見込みがつくまで。
　これではまるで宇垣の「工作」をつぶしてしまえといわんばかり。心ない沙汰どころか会談つぶしの陰謀としかいいようがない。
　もちろん当時の「世論」は宇垣の「工作」を必ずしもいい眼ではみていなかった。
　中国やイギリスに対して弱腰すぎるとか、和平など無意味といった風潮が強かった。
　現にその年の夏には足元の外務省の革新派の若手達が大磯の宇垣邸に押しかけて、宇垣に辞職を迫り、「皇道外交」、「皇道宣布」の怪気炎をあげて引き揚げるという事件（昭和十三年＝一九三八年七月三十日）さえ起こっているのである。
　「皇道宣布の奉行の前衛たる外務省員として、皇道外交は如何なる綱領方針により施行せらるべきやを研究し、皇道外交の名称を有する一連の根本論策を有しおり、、、皇道宣布の思想よりするもこの際アングロサクソンと東西において中途半端なる妥協をなす要を認めず、、、」というのがこのときの弁。一体何をいっているのか分からない、わめきにもひとしい気炎であるが、こういうのをもって外交の「革新」とみる単細胞型人間が、当時の外務省のなかにもふえてきたということである。
　そのことを考えると「興亜院問題」はやはり宇垣の「工作」にストップをかける陰謀だったかもしれない。
　もっとも宇垣は親中派だったとはいえ、その中国観には問題があったかもしれない。というのは宇垣の中国観が近衛のそれと同じくやはり「逆華夷」の中国観、つまり中国は当然日本になびく筈だと決めてかかっての中国観だったからである。
　「蒋は愛国者である。しかれども大局を誤れる愛国者である。協力和親で行かねばならぬ東亜の一家の内に排日、抗日を鼓吹し来たりて今日の破綻を来して、日支両国民に多大の犠牲を払わしめている」（宇垣日記）という宇垣のことばにそのことがよくあらわれている。
　つまり、中国の本当の実情が全然分かっていなかったということである。とりわけ、中国のナショナリズムについての理解が全く欠けていたのであって、こんなことで、本当に蒋との話し合いが成立したかどうか大いに疑問である。
　だがいずれにせよ、「興亜院」というハプニングによってせっかくの内閣改造の苦心も宇垣の努力も一挙に吹き飛ばされてしまったことはその後の「日中戦争の泥沼」化の経過に鑑みてかえすがえすも惜しまれることであった。同時にせっかく自分のたっての頼みによって始めてくれた宇垣の「工作」を「興亜院問題」にことよせて冷然と見殺しにしてしまったそのときの近衛の態度は歴史的にきびしく問い直されなければならない。

　十一　空振りした「第二次近衛声明」

　こうして近衛が内閣改造までして取組みだした第二期の和平工作はまたもや瓦解した。
　和平会談のテーブルの下に、何かそうはさせじと邪魔をする魔物が潜んでいたとしか思われない。
　あとは重慶から脱出してきた汪兆銘と南京での新政府の樹立、承認を巡ってドタバタ劇に舞台は移され蒋の国民政府との和平工作はその間お預けになる。
　それが再び復活するのはそれから二年経った昭和十五年（一九四〇年）の十二月の終わりからである。すなわち、後に「桐工作」といわれる日中双方の現地機関員による一連の秘密和平交渉がその始まりである。
　宇垣には逃げられ、蒋との交渉の道は絶たれる。目指す蒋介石は武漢を攻略されても依然屈伏しない。とあって、完全に手詰まりになった近衛は、さきの「相手にせず」の蒋への「勘当状」を撤回することを考えた。
　あたかもよし、重慶政府の中で、かねてからの知日派で反蒋的な動きを見せていた汪兆銘（後に汪精衛）が和平に応ずるらしいという情報が入った。そこで、このときとばかり改めて蒋の国民政府に呼びかけることにした。十一月三日の「第二次近衛声明」である。
　「今や陛下の御稜威により帝国陸海軍はよく広東、武漢三鎮を攻略し」ではじまり「もとより国民政府といえども従来の指導政策を一擲し、その人的構成を改替して更生の実を挙げ、新秩序の建設に来たり参ずるにおいては敢えて之を拒否するものにあらず」につながる第二次近衛声明である。
　「更生の実を挙げ」などと、まるで不良息子にどうだお前改心したかといわんばかりのことを相変わらずいっているのはともかくとして、要するに、日本に従うのがいやなら東亜の新秩序に参加ということで、日本と協調しろということである。協調先を直接日本へでなく「新秩序」という当時の流行りことばをつかって広く東亜という世界に向けて切り換えたところが、この声明のミソなのである。その方が蒋の顔も立つだろうし、汪の和平工作にも都合がいいだろうというわけである。
　その後の「日中戦争」のキャチフレーズとなった「東亜の新秩序」ということばがはじめて公式に用いられた所以もここにあるわけだが、そうだとすると何のことはない「新秩序」なるものが、重慶から蒋を引っ張りだすための、さきの「勘当状」取消のためにでっちあげた苦肉の産物だったということになる。同じ「新秩序」でもナチズムのそれと全く違うということである。ヒトラーの場合は、それが最初からの戦略目標だったのである。「東亜の新秩序」などというといかにも日本が、ナチスばりの旧体制への反逆を指向していたように聞こえるが、たしかに反逆の意図はあったかもしれないが、それから先の「新秩序」づくりについてはナチス程にはっきりした目途も目安も何もなかったのである。
　中国問題が行き詰まって、苦し紛れにあとからいい出したことなのである。国内での「新体制」や「高度国防国家建設」「国家総動員」が、全てことが起こってあわててあとからいい出されたというのと全く同じである。
　要は「新秩序づくり」といってもその中味は何もなく、ただ「蒋さん仲良く遊びましょう」といった程度のことを「新秩序」ということばをつかっていったに過ぎなかったということである。
　にもかかわらず蒋はそうはとらなかった。日本がいよいよナチスばりに「新秩序」攻勢を中国に向かって仕掛けてくるものととった。また、その手始めに汪一派を煽動し重慶政府に混乱を起こさせる謀略ととった。だから、この近衛の呼びかけをあっさり無視することにした。
　とりわけアメリカが近衛声明を、むきだしの日本版ナチズム宣言ととった。そのためアメリカは対日態度を一層硬化させその年の十二月三十一日早速「新秩序不承認」を日本の外務省に対して申し入れる。同時に対支援助に向けて急速にのめり込んでいくのである。
　誤解もいいところだが、とかく行き詰まっての苦肉の策はこういう誤解の悪循環に陥りやすいものなのである。
　行き詰まって弱音をはいたつもりが、逆に強気で開き直ったようにとられて、がっくりした近衛は、そんなつもりでないことを明らかにするために、改めて国民政府に対して呼びかけをしなければならなかった。十二月二十二日「第三次近衛声明」がそれである。
　ここでは「新秩序」などといった誤解されるいい方をしないで、はっきり（一）善隣友好（二）共同防共（三）経済提携の三つを打ち出した（そのため「近衛三原則」ともいわれる）。
　これなら蒋も納得するだろうということで、こういう声明になったわけだが、ここで問題だったのは、和平の先決条件である「撤兵」について部分的であれ、全面的であれ、いずれにしても一言も触れられていなかったことである（さきの「船津工作」ではそのことがはっきりとうたわれていたにもかかわらず）。
　だからこんなことで蒋が納得する筈はない。それどころか、これは中国の「隷属化」と「保護国化」を意図したものと反駁され、一蹴されてしまった（十二月二十六日国民政府声明）。
　こうして三度目の呼びかけも空振りに終わってしまった。しかもその間に汪が重慶から脱出してしまった。これも近衛にとって予想外のことだつたのである。何故なら、汪は、国民政府に内部で「工作」してくれていてこそ「和平」のために役立つのであって、それが蒋と絶縁して重慶からのこのこ出てきたのでは、何の役にも立たないただの人間でしかないからである。
　それが出てきたということは、第二次近衛声明のあいまいさが祟って重慶での居心地が悪くなったからである。蒋側から、こんな「声明」をかついで「和平工作」をするなどファシストの手先、売国奴（漢奸）もいいところと見られ、警戒されるようになったからである。
　つまり重慶政府内の親日分子を励ますための声明が、逆に親日分子を辛い目に合わせるということになったということで、へまもここまでくると最早いうことはない。
　事実このため日本側は「和平工作」どころか重慶を脱出してきた汪をどのように扱うかで、キリキリ舞いさせられるということになるのである。

　十二　近衛は本当に和平を考えていたのか

　こうして「事変」発生以来二年目の昭和十三年（一九三八年）の年は暮れた。
　この間日本軍は「北支」を手中に収め、上海をとり、南京を攻め陥とし、徐州を占領し武漢を制圧した。
　同時にその間何度かにわたって和平を求めての「工作」を試みてきた。だが、いずれも肝心のところで手違いが起こったり、邪魔が入ったり、抜けていたところがあって失敗した。
　こうなると、これは明らかに「工作」の不手際だけの問題でなくなる。日本側に、とりわけ近衛に、本当に「和平」する気があったのかどうか、そこのところがきわめて疑わしくなる。
　たとえば近衛は表向きは「事変の早期解決」という一方で、この「事変」を何らかのために利用しようとしたのではないか、またそのためには事変は長引いた方がいいと思ったのではないかという疑いさえ出てくるのである。
　たとえばこの「事変」を機に彼がかねがね狙っていた「挙国一致」の「新体制」運動（革新運動）を進めていく。
　そのことによって軍を抑える強力な政治体制を整える。
　いわゆる満州事変以来の「革新」についての「外先内後」の発想である。さきの事変発生直後の近衛の官邸での「お祭りさわぎ」の意味もここにあったのではないか。
　だからもし近衛が「日中戦争」を彼の「新体制」運動との両がらめで見ていたとすれば、「事変」は早期に解決するより、むしろ長引いた方がいいということになるわけだ。そう考えると、近衛は口では「早期解決」をいいながら、実際の「和平工作」に不熱心不徹底、肝心なところで手を抜いてしまったことの意味もわかる。
　また近衛は「事変」を軍内の派閥（皇道派と統制派、満州派と大陸派、拡大派と不拡大派といった）の解消もしくはバランス取りのために利用した形跡がある。
　つまりソ連に備えて満州を固めようというのが「満州派」「皇道派」に多く、「事変」に対して「不拡大」の立場をとる。これに対して、満州が多少手薄になっても中国大陸を制することが先というのが「大陸派」「統制派」に多く、従って「事変」に対しては「拡大」の立場をとる。
　この両派の対立は、今に始まったことでないが、この対立をその儘にしておくことが、元来が対ソ恐怖症の近衛としては心配でたまらなかったのである。だからといって「大陸派」の勢いも馬鹿にならず、うっかり「事変」をストップさせようものなら軍内に反乱がおきるやもしれない。だから、「事変」は暫くこの儘にしておいて、「大陸派」を満足させながら、少しずつ満州の方を固めるようにもっていくことがとりあえず無難ということで、暫く様子を見ていたのである。
　またそのためときには満州組のトップリーダー達を大陸に、大陸組のトップ・リーダー達を満州に送り込むといった人事の入替えまでした。そうすれば「満州派」は大陸での早期解決をいやでも考えるようになる筈だし、満州へ行った「大陸派」はいやでもおとなしくなるだろうというわけだ。
　たとえば「満州派」で石原の意図を継ぐ板垣や皇道派の松井（石根）を大陸に送り込んだり、「大陸派」の暴れん坊の東条（英機）、長（勇）、辻（政信）といった連中を満州に送り込んだり。
　そうすることによって軍内の両派の対立を自然に解消させていく。これが近衛の作戦だったのである。何といってもこの軍内の対立を何とかしない以上、近衛の念願である軍を抑えての強力な政治体制が出来上がらないのである。そのための時間かせぎに「事変」を当分続けておく。
　そういうことでなかったか。現に天皇自身が「軍全体がまとまっていなければ和平など意味がない」（九月の参謀本部早期和平案について）といっているのである。天皇も性急な和平によって軍内に反乱が起こることを恐れていたのである。
　要するにソ連に対して満州を固めたいのは山々、そのために「事変」を早く片付けたいのも山々だが、「大陸派」をおとなしくさせるには時間がかかる。そのためには「事変」が多少長引いても仕方がないということで、和平に気があるのかないのか、どちらともつかぬ曖昧な態度を取りつづけていたのではないかということである。マキャヴェルリ的バランス・オブ・パワーの策謀家近衛なら当然そう考えた筈なのである。
　だが皮肉なことに満州に送り込まれた大陸派の中にはおとなしくなるどころか、持ち前の暴れん坊ぶりを発揮するものが出てきてことを起こしてしまった。満州国東部の満ソ国境で突発した「張鼓峰事件」（昭和十三年＝一九三八年七月二十一日）である。
　大陸から満州に送り込まれた元「櫻会」「十月事件」の暴れん坊、長（勇）大佐等が、満州を固めたければ先ずソ連の力を威力偵察するに如かずとあって、辻（参謀）らと語らって、ソ連国境に紛争を仕掛けたわけである。そのためソ連からの猛反撃を受け日本側は甚大な被害を受けた。
　幸いソ連にもそんな局地的なことにかまっておられない事情（相次ぐ軍の粛清で軍の力が極力低下していたことが大きい）があって、早期停戦に応じるという低姿勢を示した（八月十日の「重光＝リトヴィノフ会談」）ので、何とか危機を免れることができたが、一歩間違えばどうなるやもしれないゾッとする悪夢のような事件だったのである。
　にもかかわらず、当の関東軍も参謀本部も少しも反省の色なく、むしろ「平均二割、部隊によっては半数以上の損害を出しつつも従来日本軍の不得意の専守防衛を全うした努力は大いに買う」などとうそぶいていたのである。この無反省が後の「ノモンハン事件」でいやという程に祟ってくるのである。
　近衛のマキャヴェリズムの裏目が出たということで、結局はこの両派の解消、バランス取りは成功せず仕舞いに終わった。
　それが何とか成功し軍内一致の実があがるようになるのは軍が「大東亜戦争」に突入して以後のことなのである。
　のるかそるかの「大東亜戦争」ともなると最早「革新」も、「満州」が先か「大陸」が先かもない。そこは軍人のこと、余計なことは一切忘れてひたすら戦争に没入してしまったからである。
　つまり「革新」（新体制）のため、あるいは軍内統一のためと称しての近衛の姑息なやり方が「事変」を必要以上に長引かせてしまったということで、「戦争」を政治のために弄ぶとどんなにひどいことになるかを明らかにしたのが近衛の「事変」の対策というものではなかったかということである。

　十三　はじめから怪しかった最後の工作「桐工作」

　昭和十四年（一九三九年）一月四日第一次近衛内閣が総辞職し、近衛が退陣して以後、内閣は、平沼、阿部、米内と続く。
　このころになるともはや「和平」の問題はどこかへ消えて、外交の焦点はもっぱら重慶を脱出してきた汪兆銘をどう扱うかという問題に移される。
　また英米との関係が危険となる（その最たるものが昭和十四年＝一九三九年七月二十六日のアメリカの日米通商航海条約破棄通告）につれてその修復のため日英会談、日米会談に手足をとられる。
　とくに問題だったのは第一次近衛内閣末期に降って湧いた日独伊三国同盟問題で、この問題だけで右の三つの内閣は都合七十数回の会議（五相会議）を開かされた。
　そこへもってきて平沼内閣後半には「ノモンハン事件」。
　和平どころの騒ぎではなかったわけだ。
　漸く阿部内閣末期から一度閉ざされた日中戦争和平の道が細々ながらひらかれた。
　中国政府の有力者宋子文の弟と称する宋子良という男が、日本陸軍の香港機関員鈴木卓爾中佐を通じて和平の話を持ちかけてきたのである。昭和十四年（一九三九年）十二月二十七日のことである。
　はじめは鈴木独りが話し相手になっていたが、その後支那派遣軍の今井武夫（大佐）や派遣軍参謀長の板垣征四郎などが加わることによって話が大きくふくらんできた。同時にこれを「桐工作」と称して軍中央がそのリードに当たるということになった。内閣は阿部内閣のあとをついだ米内内閣。
　こうして日本の対中政策は、フォーマルとしての外務省、興亜院を通しての対汪政策とインフォーマルとしての「桐工作」による対蒋政策との二コースに分かれることになる。
　何故前者がフォーマルということになったかというと、そのころには汪は一介の親日浪人でなく独自の政府（中華民国国民政府）をつくり、南京への遷都式（一九四〇年＝昭和十五年三月十日）まですましてしまっていたからである。そうなると日本側としては、これに対して曲がりなりにもこれを一つの政府、あるいは国として公的につきあっていくことを考えなければならないわけで、そのためには蒋との交渉は別ルートでということにならざるを得ないわけだ。ましてや日本には汪を重慶から引き出した（無理に引き出したわけでなく先方から出てきたわけだが）責任もあり義理もある。
　そのため対支政策が二本に分かれることになったのであるが、本来からいえば汪が出てこなければ、こんなややこしいことにならずにすんだのである。
　その意味で途中で汪が飛び出してきたことは「そこへウサギが飛んで出て」ではないが、日本として大いに迷惑でもあったし、とりわけ和平にとって大きな邪魔なことだったのである。もちろん日本が本当に日中の和平を考えていたとしての話しであるが。
　日本は仕方なくこの南京政府というおもちゃのような政府を相手に暫く「おつきあいごっこ」をしなければならなくなった。そのため前首相阿部信行（陸軍大将）を特命全権大使として南京に送り込み汪政府との間での「国交調整」に当たらせることにした（四月一日）。
　「調整」は八月二十七日になって何とか成立し、本来ならここで南京政府を承認し正式「国交」を開くべきところが、その承認が遅れに遅れて十一月三十日になるのである。
　何故遅れたのか。
　それは香港ルートによる「桐工作」の結果をまっていたからである。もし「工作」が成功すれば南京政府など認めることはないのである。認めるどころか逆にこれを潰しにかからなければならないのである。
　その「桐工作」がどうやら見込みなしということで「工作」そのものが打ち切られた（九月十九日）ため、それならということで汪政権承認ということになった。同時に汪政権との間で「日華基本条約」を締結した。
　もともとこの「桐工作」。宋子良なる男に多分にいかがわしい（宋子文の弟と名乗る割りには）ところがあり、はじめからタッチしていた鈴木中佐等も何度かこれは怪しい、やめた方がいいと進言していたのであるが、板垣等はまあまあそういうなということで工作を続けてきたものである。石原の朋友（ポンユー）板垣としては何とかしてこの会談をまとめ和平にもっていきたいと藁をもすがる気持ちにだったのであろう。
　事実宋もこちらが提案すれば即座に先方に伝え、先方の回答も即座に打ち返してくるという具合でその仲介ぶりはきわめて鮮やか。今までの交渉とまったく調子がちがうのである。それどころか、蒋、汪、板垣の三者の直接会談を長沙の飛行場でやろう（「長沙会談」「大官会談」ともいう）という夢みたいな案まで持ち込んでくる。更には、蒋と近衛の親書の交換まで持ちかけてくる。仲介者として大変なサービスぶりである。
　どうみても今度こそは大丈夫と日本側が期待したのも無理はない。
　だがそのうちに先方からの回答がだんだんきびしくなり、今度は日本側がついていけなくなった。
　結局これは駄目ということで会談打ち切りということになったわけだが、あとから考えるとこの「工作」、何から何まで重慶側の謀略だった臭い。
　何のための謀略か。
　いうまでもなく「和平」をエサに日本の汪政権に対する意思決定を攪乱するためであったのである。
　つまり宋子良をつかっての「対日工作」は、南京の汪とそれに対する日本への牽制球だったということである。
　だから日本が見切りをつけたと見るや、直ちに重慶から特使が香港にやってきて、「日本軍の全面撤退、汪政権承認延期」といったいままでの交渉ではおくびにも出さなかったきびしい内容の申し入れを行った。
　もちろん日本側としては受入れられない。だからこれは重慶側からの日本へのはっきりとした絶縁状、最後通告ということになる。今後一切和平には応じないということである。
　日本として汪、蒋いずれを相手にするかで大いに迷っていた隙を見事に衝かれ、この工作のために一年近くの貴重な時間を空費させられたということである。
　もっともこの「桐工作」の末期、それを臭いと見た外相松岡（洋右）（第二次近衛内閣の外相）はそのコンファーメイション（裏取り）のために、知人の浙江財閥の一人銭永銘をつかっての別ルートで重慶側に探りを入れている。いわゆる「銭永銘工作」でこれには先の「船津工作」の船津辰一郎や陸軍の影佐禎昭（大佐）等も参加した。だがこれも結局駄目とわかり、それが松岡をして「南京政府」承認に踏み切らせる決め手となった。　こうして以後日中和平の交渉の道は一切閉ざされ終戦まで二度と開かれることはなかった。
　あとは中国に重慶と南京と二つの政府もしくは二つの中国が存在し、日本側は「南京政府」を押しながら「重慶」と戦うという予期せぬ事態がつづき、日本軍は和平のあてのないまま中国各地をさまよい歩くということになる。
　昭和十二年（一九三七年）秋軍中央から去るに当たって石原（莞爾）は「日本は全面戦争はできない。もしこのままでずるずると戦闘を続けていくならば全面戦争に進展する危険性がある。その結果あたかもナポレオンのスペイン遠征のように底無しの深淵に落ち込んでしまうであろう」として華北の全部隊の満州への撤退を進言した。
　だがだれもそれに耳を藉さなかった。そして事態は正に石原の予言通りになった。
　和平を求めて遂に求められなかったみじめな後半戦の始まりである。

　第二章　涯しなき泥沼に向かって

　一　日中戦争の三つの局面

　「日中戦争」は三つの局面（フエイス＝相）に分かれる。
　一つは、「事変」発生から日本軍の北支方面軍の誕生までの二ヵ月間である。
　二つは、「事変」が上海に飛び火して以後、上海攻略、南京攻略を経て武漢攻略に至る約一年間である。
　三つは、武漢攻略後、終戦迄に至る約七年間である。
　第一の局面は、突然起こったこの事件（事変）に当惑したものもあり、喜んだものもありということで、それへの対処について蜂の巣をつついたようなことになっての混乱をもって特徴とする。すなわち「戸惑い、混乱」の局面である。
　第二の局面は、何が何でも蒋介石とその政府（国民政府）を屈伏させんものと意気込んでの無我夢中の攻略戦をもって特徴とする。すなわち「忘我、突出」の局面である。
　第三の局面は、武漢を攻略したものの、当の蒋政権は一向に屈伏せず途方に暮れ、以後目標を喪失した形で大陸の奥深く彷徨うことを余儀なくされたことをもって特徴とする。すなわち「自失、混迷」の局面である。
　つまりはじめ「戸惑い」、次に「カッとなって」、「ボーッとした」ということで、このこと自体この戦争が日本で計画したものでなかったことを示している。予め計画して始めた戦争であったら、途中で戸惑ったり、カッとなったりすることはあっても後になってボーッとなるようなことはない筈だからである。
　この戦争が、日本軍や日本政府以外の何者かによって仕掛けられ、引き起こされ、それに日本軍がずるずるとついていったからこういうことになったのである。

　二　謎と混乱の盧溝橋事件

　「事件」は昭和十二年＝一九三七年七月七日、日本の七夕の晩に起こった。おりから北京（当時は北平といった）郊外の盧溝橋（マルコポーロ橋）付近で夜間演習中であった日本軍（支那駐屯軍歩兵第一連隊第三大隊第一中隊）にどこからともなく実弾が飛来した。すわ中国軍の攻撃というので付近にあった中国軍（宗哲元の第二九軍）に攻撃をかけたのがことの始まりである。攻撃したのは第三大隊（大隊長一木清直少佐）。攻撃命令を出したのは第一連隊長牟田口廉也大佐である。
　戦闘は二日間にわたって繰り返されたが、十一日夜になって停戦協定が成立、ことはそれで収まるかと思われた。事態収拾に当たったのは駐屯軍参謀長橋本群（少将）、北平特務機関長松井大久郎（大佐）、北平駐在武官補今井武夫（少佐）等、相手側は天津市長張自忠（第三八師長を兼務）である。
　ところが二十五日になって日中両軍が再び衝突した（郎坊事件）。更に二十六日には広安門でも衝突が起こった（広安門事件）。こうなってはもはや堪忍袋の緒が切れたということで二十八日を期し、日本軍は中国軍に向けて総攻撃開始ということになった。在支駐屯軍は瞬く間に平津（北平と天津）一帯を占領、八月八日には北平に入城してしまうのである。なおこの間北平北方の通州で中国保安隊三千人が反乱を起こし、在留の日本人二百二十三名を惨殺するという事件が起こり、これによって日本軍の戦意は一層高められることになった。
　これが事件の概略である。
　問題はこの事件に対する日中双方の対応である。
　まず日本側は七月八日事件の第一報に接した陸軍省軍務課長柴山（兼四郎）は「厄介なことが起こった」と顔をしかめた。作戦課長の武藤（章）は「愉快なことが起こった」とニッコリした。柴山は事件を早くもみ消すことを考えた。武藤は面白いからことを大きくしてやれと火に油を注ぐことを考えた。柴山は不拡大の石原派。武藤は拡大の杉山派である。
　だがもみ消すにしろ拡大するにしろここで日本軍の実力をみせつけなければということでは両者の考えは同じ。つまり「一撃論」である。だから、現地で停戦協定が成立したにもかかわらず現地への増派を決定し、政府にこれを認めさせてしまった（七月十日）。
　同時にこの「事件」を「北支事変」と命名し、「今次事変は支那側の計画的武力抗日なること最早疑いの余地なし。、、、」に始まる政府声明を発表した。また、首相近衛は同時夜、官邸にマスコミ、政財界の代表者を集め「お祭騒ぎ」の雰囲気のうちに政府の「事変」に対する重大決意を表明、各界に対して「挙国一致」それに協力するよう要請した。一方で不拡大を唱えながら、まるで事変の拡大をあおりそれを喜ぶような馬鹿な騒ぎなのである。
　一方中国側は。満州事変のときと違って中国側の抗戦気運は始めから高かった。そのため蒋介石も前回のときのように不抵抗をきめこむわけにはいかず抗戦に対して前向きの態度を示さざるを得なかった。すなわち十七日の「最後の関頭に立ち到った場合は断乎抗戦するも已むなし」との盧山談話がそれである。
　だがそれよりもっと機敏で積極的であったのは中国共産党である。事件発生の翌早朝（七月八日）早くも対日開戦を促す延安の毛沢東以下十名の幹部連署の電報を国民政府に対しては勿論、全国各地におくりつけているのである。題して「逆九・一八決起計画」。「逆九・一八」とは、満州事変（満州事変は一九三一年＝昭和六年九月一八日に起こったため、中国ではこれを「九・一八事変」と称していた）の逆ということで、そのときのようにぐずぐずしないで、早く立ち上がれということである。
　その電報に曰く。「国土防衛のため、血の最後の一滴までも流さんことを敢えて願い、、、願わくは、、、全国総動員を実行して北平、天津を防衛し、東北を防衛し、失地を回復せんことを、、、」。
　まるで日本の大軍が押し寄せてきたような、きわめてヴォルテージの高いアピールなのである。
　大軍どころか、七月七日現在、北支にあった日本軍は歩兵二個連隊、四つの独立部隊をいれて総勢わずか七千名たらずの小規模の兵力でしかなかったのである。これに対して北平周辺の中国軍は宋哲元の二九軍をはじめ、第三七師（師長馮治安）、第三◯師（師長張自忠）その他合わせて二十万。下手をすれば日本軍の方が一呑みにされかねない危険な状態にあったのである。
　事件発生後僅か数時間しか経っていないのに、どうしてこんなに素早い、しかも大層ぶった対応ができたのか。こんなところからこの事件の仕掛け人は中国共産党ではなかったかという疑いが出てくるのである。
　たとえば停戦協定成立後も、盧溝橋付近で夜ともなるとしきりに銃声が鳴りひびくという不気味な状態が続いたのである。また、停戦を最後までしぶっていた（十九日に漸く協定に調印）宋哲元の二九軍の中にかなりの共産党員が入り込んでいたのも事実である。
　もっともその銃声と、きこえた怪音の大半は本物の銃声でなく爆竹の音だったという説もある。それも日本側からの。
　「両軍の衝突を拡大するため部下をつかって爆竹をならしたのは私」という天津軍秘密機関の茂川某少佐の証言があるからである。拡大派のやりそうなことである。とくに当時は例の辻政信（関東軍参謀）が現地に飛び込んできて、連隊長牟田口に「関東軍が後押しする。徹底的に拡大してください」とさかんにハッパをかけていたのである（辻は先に記した「広安門事件」の仕掛け人だったともいわれている。ついでに「郎坊事件」の仕掛け人は現地軍参謀の和知鷹中佐だったといわれている）。だから「拡大派」が挑発の意味でこんなことをしたとしても不思議ではない。だが、さきの茂川の証言によると、やったのは日本側だけではなかったらしい。「不思議なことに我々以外にも同じような陰謀をやったものがあった」（同右）といっているからである。
　といってそれをやったのが中国共産党員だったという証拠はない。
　だがいずれにしろ「消えかかる火種」を懸命にあおいで大きくしようとする「拡大待望分子」が日中双方で暗躍していたことだけは間違いない。
　それはともかくこの中国共産党の素早い対応には驚かされる。
　こうして「事変」は日本側にとって「満州事変」のときのような一方的な破竹の勢いで突き進むということにならず、角力でいうと両者互いに土俵上で仕切った上での立ちすくみ戸惑いのようなことになった。日本軍が張り手でいこうとすると相手は肩すかしする。こちらが油断すると小股すくいをかけられる。押せば逃げる。組もうとすればはずすという乱戦である。
　もとはといえば盧溝橋畔の銃声一発から起こったことで、ことは簡単にすみそうに思われたわけだが、そう思ったのは日本側。中国側にしてみればことはそれ程簡単でなく根は深かったのである。
　たとえば日本側はこの事件、まったくのハプニングだと思っていた。だが、中国側からすれば、この事件は局部的にはハプニングでも全体の流れからすれば「満州事変」からつづく中国の抗日運動の中で起こるべくして起こった「事件」だったのである。
　ということはこんなところに日本軍が駐屯している以上、「事件」はいつ起こっても不思議ではなかったということである。
　それなら何故こんなところ（平津地区）に日本軍は兵をおいていたのか。
　それは一九〇〇年（明治三十三年）の義和団事件（北清事変）の後、日本軍の駐屯権が清国によって認められていた（同年九月七日の協定による）からである。また、その駐屯軍が北平近くで演習を行うなど危険なことを平気でやっていたのも、やはり義和団事件後その権利を清国によって認められていた（一九〇二年＝明治三十五年七月十五日の覚書による）からである。
　だからそこへ銃弾を打ち込むなど権利侵害も甚だしい、「皇軍」を侮辱するものだと、憤然抗議したことから、ことがはじまったのであるが、そもそもこうした論理が怪しいのである。
　たしかに「権利」ということではそうなっているが、その「権利」ははるかの昔、今はない清国によって認められた権利なのであって、国民政府としてあずかり知らぬことなのである。ただそれを否認するのはどうかということで一つの既成事実として黙認していただけのことなのである。つまり、駐屯権といってもそれ程威張れたものではないということである。
　それも当時と事態はがらりと変わって、日本は満州は取るわ、またその安全確保のために「華北分離工作」を始めるわで、中国人の怨嗟の的となっている華北地域のど真ん中での駐屯であり演習なのである。
　「華北分離工作」とは、昭和十年（一九三五年）支那駐屯軍司令官梅津美治郎と国民軍北平軍事分会委員長何応欽との間で結ばれたいわゆる「塘沽協定」にはじまる工作で、その協定によると
　一　中国軍は河北省全域から撤退する
　二　中国政府は排日、抗日の運動を禁止する
　三　熱河省は満州国のものとする
　四　長城の南に非武装地帯を設ける
　五　中国軍の北平周辺からの撤退確保後、日本軍も撤退する
ということになっていた。
　日本でいうと東京を中心とする関東一円から日本軍は撤退しろというのと同じである。
　またこれと同時に河北省に親日派による二つの臨時政府をつくってしまった。
　すなわち北平から東一帯を支配する「冀東防共自治政府」（殷汝耕が首班）と北平から北西一円を支配する「冀察政務委員会」」（宋哲元が委員長）の二つの政府である。
「冀」とは河北省の別名である。「察」とはチャハル省のことである。
　これによって河北省一帯は実質的に中国本土と切り離されることになった。だからこれを日本側では「華北安定化工作」といっていたが、中国側では大いなる非難をこめて「華北分離工作」といっていた。
　そんな中での駐兵、演習なのである。
　いまさら義和団事件後の協定や覚書がどうのという段ではない。明らかに火薬の上での火遊びなのである。何が起こったとて不思議ではないわけだ。
　だから日本側が抗議したところで中国側がまともにこれに応ずる筈はない。現地協定といっても単に時間をかせぐためのいわゆる「緩兵の計」による多分に方便的なものでしかないのである。
　要はこんなところにまたこんなときに日本軍が駐屯していたからことが起こったのである。また日本側は「満州事変」は一応片づいたと安心していたからその隙をつかれたのである。中国側にとっては「満州事変」は片づいたどころか、これがそもそものことのはじまりだったのである。
　だから事件発生後停戦したり衝突したりして事態はますます悪化していくのであるが、その原因は、日中いずれにあるのかわからない全くの虚々実々の化かし合いのようなことになってしまった。
　ただはっきりいえることは日本側が相次ぐ増派でわずか二ヵ月間のうちに総勢十万の大軍（他に飛行師団二個）を華北一帯に送り込んでしまったことである。十万といえばその当時陸軍が保有していた実戦部隊の三割に相当する。
　同時に支那駐屯軍を八個師団からなる北支方面軍に昇格させ（司令官に寺内寿一大将）「北支事変」を「支那事変」と改称した（八月三十一日）。また、この間河北を北から圧迫すべくチャハル省に侵攻し、張家口を占領してしまった（八月二十七日）。侵攻したのは参謀長の東条英機自ら率いる関東軍と板垣征四郎率いる第五師団である。
　何のかんのといっているうちに日本側は本格的な戦闘体制をととのえてしまったわけである。
　一方中国側もそうなると黙っていない。事態は正にさきに蒋がいった「最後の関頭」（蘆山談話）に達したとみて国民政府は全面抗戦に踏み切った。すなわち八月十四日には抗日自衛を宣言し、十五日には全国総動員を下命し、蒋介石が三軍の総司令官になった。またさきの「西安事変」のときの約束に基づき一致抗戦の「第二次国共合作」を成立させ、西北の中国共産軍（紅軍）を国民革命軍第八路軍として国民軍に編入、その総指揮を朱徳に委ねることにした（九月二十三日）。音に名高い「パーロ（八路）軍」の誕生である。
　つまり中国側も本格的戦闘体制を整えたということである。
　ここまでが約二ヵ月間。角力でいうと両横綱の対決である。
　だがその対決は華北では行われない。両者が本格的にぶつかり合うのは華北でなく華中の上海戦以後になるのである。
　こうして局面は第一の「戸惑、混乱」の局面から、第二の「忘我、突出」の局面に向かって急転回していく。

　三　謀略に引っかけられた「上海事変」

　第二局面は、上海戦、南京戦、徐州戦、武漢戦の四段階に分かれる。
　このうち徐州戦を除くと、日本軍の進攻コースは、揚子江を遡及するコースと同じということになる。だから、その意味で第二局面は長江コースの上での「忘我、突出」の局面ということになる。
　何で「忘我」というかというと、蒋介石を屈伏させんものと無我夢中でこの長江コースを突っ走ったからである。ということは何でこのコースを突っ走らなければならなくなったのか、その辺のところが日本軍にさっぱりわかっていなかったということである。何故ならもともとこんなコースを辿って漢口へ攻め込むことなど、予め全然考えていなかったことだったからである。いずれは漢口を攻めることになるとしても、それは交通路がひらけている北支からのコースをとるというのが当初の考え方だったのである、事実そのために「北支方面軍」を設けたのである。
　それがこともあろうに地理的にも北コースよりはるかに不便な東から西への長江コースをとらされることになった。何でそういうことになったのか。そこのところが日本軍にはわかっていなかった。そういったことには殆ど無頓着のままひたすら蒋憎しと長江沿岸を突っ走った。だから「忘我」というのである。
　ことは八月九日、日本の海軍将兵（大山大尉と斎藤一等兵）が、上海の中国保安隊によって射殺されたことから始まった。そこでこの事件を機に日中両軍が戦火を交えるということになったのであるが、当時上海には海軍の陸戦隊が四千名いただけ、陸軍の兵は一人もいなかった。これに対して中国軍は三万名以上。だから戦うといっても知れたもの。陸戦隊は始めから苦境にたたされてしまった。そこでこれは大変ということで、内地から急遽二個師団を応援に駆けつけさせ、新たに上海派遣軍を編成、事変に対処させることになった。第二次上海事変の始まりである。
　ここまでは、さきの上海事変（満州事変のときの）と同じような経過を辿ったわけだがことのありようは前回と全くちがう。
　さきの「上海事変」は列国の眼を満州から逸らすために、日本側で仕組んだ謀略によって引き起こされたものである。
　それに対して今回はそういった謀略めいたことは一切なしの、まったくのハプニングによって引き起こされたのである。日本側としてはこんなところでことを起こすなど毛頭考えていなかったのである。華北に十万近くの大軍を送りつけておきながら上海には僅か四千名足らずの軍隊、それも海軍陸戦隊といった半端な戦闘部隊しかおいていなかったのが何よりの証拠である。しかもその陸戦隊の目的はいざというときの在留邦人の保護（場合によっては軍艦に乗せて引き揚げさせる）であって、本格的な戦争をすることではないのである。
　そこへこんな事件が起こったのであるから陸戦隊を見殺しにできないとあって内地から二個師団を送る、しまいには華北からも何個かの師団を引っこ抜いて送り込むという大騒ぎなことになった。つまりさきの満州事変のときの上海戦のようにさっと仕掛けてさっとやめるというふうにはいかず、上海戦を契機として戦局の中心が一挙に華北から華中に移されるということになったということである。
　次に、第二次上海事変の前回のそれとの違いは、中国軍の抵抗が前回のそれにも増して予想外に烈しくそのため日本軍は延々三ヵ月にわたる悪戦苦闘を余儀なくさせられたことである。
　とくに日本軍を悩ませたのは上海郊外にびっしり張りめぐらされたクリークとトーチカを巧みにつかっての縦深陣地（奥行きの深い防禦陣地）である。中国側が三年前からドイツの築城家ファルケンハウゼン将軍の指導のもとで営々と築き上げてきた堅固な防禦陣地であったが、日本側ではそれまで全くそれに気づいていなかったのである。戦闘を開始してはじめてそれにぶつかり面食らった。そこへもってきて守る中国軍は、中国軍の中で最強を以て知られた第二九軍を中心とする三十個師団。
　前回のように簡単に征圧できると思ったのが大まちがい、何と上海の完全占領まで三ヵ月もかかってしまったのである（上海完全占領は十一月九日）。それも「日本軍百万杭州湾上陸」のアドバルーンで有名な柳川兵団の杭州湾上陸（十一月五日）の奇襲応援のお陰で。
　結果的に日本側の最終的な動員数は十八万（全陸軍の二五％にあたる）という大戦争（大会戦）になってしまった。一つの都市の攻撃にこれだけの大軍を動員するなど日本陸軍はじまって以来のことなのである。対する中国側もまたこの戦闘に三十五万（七〇余個師、全体の三分の一にあたる）を投入した。中国側がいかにこの戦いに本気であったかがしれる。
　ついでにいうと、この戦争での日本軍の戦死者は九、一一五名（前回の上海事変では七六九名）、負傷者三一、二五二名。二年間続いた「満州事変」の戦死者が一二、〇〇〇名近くであったのであるから、上海戦は三ヵ月で実に「満州事変」に匹敵するほどの戦死者を出したことになる。
　なお、この上海戦が始まって間もなくの八月十五日、九州大村基地から海軍機による南京渡洋爆撃が行われた。目的は南京の蒋介石の猛省を促し、上海戦を早期に切り上げるためである。だが、その成果はただ「やった」だけ。南京政府はそれくらいのことで驚かずさしもの渡洋爆撃も二階から目薬をおとしたようなことになってしまった。残ったのは近衛の「暴支庸懲」の威嚇声明だけ。
　日本側がこの上海戦にこれだけの大兵力を投入したのは、中国軍の抵抗が予想以上に烈しかったからであることは勿論であるが、それだけでなく本当のところは上海を占領すれば南京は目の前。蒋としてもいやでも屈伏せざるを得ない筈だという期待と自信あってのことだったのである。
　だがその期待は満たされず、日本側としてはここで多大の出血を余儀なくされ、三ヵ月という貴重な時を空しく費消しただけということになってしまった。
　そこでその期待外れの空しさをリカバーするため「占領」の勢いをかりてこれまた当初の予定になかった南京攻略戦に向かって走りだすのである。だが、このときには南京政府は重慶に移っていて南京はも抜けの殻。無防備都市に近かったため攻撃開始後三日間で陥落させてしまった（十二月三日）。
　すなわち日本軍の長江ライン進撃の第一段階の終わりである。しかも表面的にはこれによって日本軍は揚子江の下流一帯をその手におさめてしまうということになったのであるから軍事的にはかなりの成果を挙げたということになる。だが、目指す蒋は一向に屈伏しない。だからその意味では成果を挙げたといってもそれは局地的、戦術的な成果の域を出ない。蒋を屈伏させ「事変」を早期に切り上げるという当初の戦略からすれば、成果は殆どゼロに等しかったのである。
　一方蒋の方はどうであったか。この戦争によって貴重な三ヵ月もしくは四ヵ月という時を稼いだ。その間に政府を重慶に移し、不備であった内陸部の戦備を固めてしまった。日本軍との決戦を避けて、持久戦に持ち込み、日本軍の疲労と消耗を待つという「事変」始まって以来の抗日戦略の趣旨からして、これは戦略的には大成功に近かったのである。中国は広い。奥が深い。少々の土地空間を取られたとてどうということはない。むしろ敵に空間（それも間違った方向での）を取らせることに手間をかけさせることによって時間を稼ぐにしかずということで、日本の大軍を上海に引きつけ十三ヵ月も動けなくした。つまり日本軍は「空間をもって時間に替える」という蒋の戦略（蒋だけでなくこの戦略は古来からある中国人独自の戦略思想でもあるわけだが）にまんまと引っ掛かったということで、その意味でこれは蒋にとって戦略的に大成功だったといえるのである。
　否、むしろその「空間をもって時間に替える」という戦略をより効果的ならしめるためにことさらに敢えて上海戦を仕掛けたのかも知れなかったのである。
　何故なら当初蒋介石が最もおそれていたことは華北を我が手におさめた日本軍がその勢いをかって一気に黄河を渡り、華中の奥深く侵攻してくることだったからである。
　たとえば天津から南京までの間には津浦線という鉄道動脈が走っている。北京と漢口との間には同じく京漢線という鉄道動脈が走っている。だから、鉄道もしくはこのルートを辿れば南京や漢口への侵攻はあっという間のことになるのである。蒋はそれをもっともおそれたのである。
　そこで蒋は日本軍の南下を阻止するために正面からたち塞がるかわりに北支軍の後方あるいは側面を衝くことによって南下しようとする日本軍を牽制する策をとった。たとえば京漢線の西側に沿ってのびる山西省東辺部をかため、そこから日本軍に対してゲリラ戦を交えての側面攻撃をかける。あるいは山西省北部とチャハル省南部から日本軍の後を襲わせるというふうに。事実南下する日本軍はこの手に引っ掛かって、その都度北に向かってＵターンさせられたり、西に向かって反撃するという道草を食わされるのである。そのあげくがこの野郎と頭にきての山西省に向けての本格攻撃、省都太原攻略戦である。つまり南下の出足が止められ、とんでもないムダをさせられた（太原占領は十一月八日）ということである。
　こういったことも蒋の日本軍を間違った方向に引きつけそこで「空間をもって時間に替える」という戦略からして大成功の部類に入るのである。しかもこの間日本軍は板垣の率いる第五師団が、中共八路軍（林彪指揮）によって一挙に千名余を殲滅させられるという事変始まって以来の最初の大敗北をさえ喫しているのである（平型関の戦闘。昭和十二年＝一九三七年九月二十五日）。
　だがそれだけでは心許ないと見た蒋は北支軍の勢力を削ぐため日本軍の関心を別のところに移させることを考えた。それが蒋にとっての上海戦の意味だったのである。
　すなわちそこへ日本の大軍を集中させ、出血させ、時間を稼ぐというのが、上海で日本軍の予期に反した「事件」が起こったことの意味だったということである。だから蒋はこの戦争に三十五万という中国軍としては空前の大軍を送り込み始めから烈しく戦った。それにつられて日本軍もしまいには北支軍からも相当の兵力をこの地に移す程にこの戦争に入れ込まざるを得なかった。蒋の計略はまんまと当たったわけである。同時にこの戦争によって日本軍の華中奥地への侵攻は、本来の南から北へのコースから長江沿いの東から西へのコースへと大きく転換されることになった。長江コースは揚子江という大河はあっても下流と上流を直接結ぶ鉄道はないのである。だから侵攻するには長江を遡るか、沿岸を辿るかのいずれかをとらねばならないわけだが、いずれにしてもこのコースは三国志の呉も魏も難儀した曰くつきのコースなのである。
　つまり上海戦は蒋にとって、敵を間違った方向に引っ張り込むということで、また「空間をもって時間に替える」ということで一石二鳥の効果をあげた戦略的に価値ある一戦だったということである。
　馬鹿をみたのは日本軍だったということである。
　本来ならその辺のところを見破って、相手がその積りなら、こちらはその手に引っ掛からないということで、「事件」が起こったとき派兵などせず在留邦人をさっさと引き揚げさせる（当時上海沖に在駐していた第三艦隊の軍艦を総動員して）べきだったのである。そうすれば蒋の方が肩すかしを食わされたことになる。それが孫子のいう「上兵は謀を伐つ」の「伐謀」というものであるが、当時の日本にはそれだけの計略眼をもったものが一人もいなかった。だから「忘我」というのである。

　四　事志と違った南京攻略戦

　そんなこととは夢にも知らぬ日本軍は上海でひどい目にあった恨みもあって、南京に向かって進撃を始め十一月の末には予め設定されていた作戦限界線（蕪湖━━大湖ライン）を越え上海西方二百数十キロの常州━━広徳の線まで進出してしまった。
　首都南京を陥せば、いかな蒋介石でも抗戦を諦め「城下の誓い」（降伏すること）をせざるを得ないということでの進攻戦だったが、この発想自体がいかにも日本的、中国人の考え方からすると全くズレているのである。
　もっともこの南方攻略は現地軍の「いきり」だけによるものでなく中支那方面軍司令官松井石根大将の予ての宿志でもあったらしい。その証拠に松井は司令官として日本を発つとき東京駅に見送りにきた杉山（陸相）と近衛（首相）に「自分はどうしても南京までいくから、そのように陸軍をまとめてほしい」と何度もいっているのである。驚いた近衛が「本当か」と杉山に問いただしたところ、杉山は「松井はああいうけれどおそらく南京まではいかれまい。せいぜい蕪湖どまりだろう」といったという。
　もっとも、当時のフンイキからして、松井だけでなく軍中央でも南京までいった方がいい、いかない方がいいという風に意見が分かれていて、それが次第に「いった方がいい」に傾きかけていたことはたしかである。
　たとえば参謀本部の次長多田駿（中将）は「いかない方がいい」。これに対して作戦担当第一部長下村定（九月二十八日辞任した石原のあとをついだ）や作戦課長の河辺虎四郎らははじめ「いかない方がいい」だったが、拡大派でいつも威勢のいい武藤章（そのころ中支方面軍参謀副長に転出）などの強硬論につり込まれて「いった方がいい」に傾きはじめていた。
　杉山はその辺りのところを心得ていて近衛を「まあまあ」で誤魔化してしまったのである。
　問題は松井が何故南京まで「いく」といったのかである。松井はどちらかというとアジア主義の親中国派である。従ってその対中国観も武藤や杉山等のような武骨一本槍のタカ派と大いに違っていた筈なのである。それが何で南京までいくといったのか。武藤（松井のスタッフ）が「南京へいく」というのはわかる。松井が何で武藤と同じようなことをいったのか、その意味がわからないということである。
　ただ一つ考えられることは、松井の「南京へいく」は必ずしも南京を攻めて取るという意味での「南京へいく」でなく「南京の近くまでいく」という意味での「南京へいく」ではなかったかということである。「攻めて取る」と「近くまでいく」では同じ「南京へいく」でもその意味が大違いなのである。
　何でそういうことがいえるかというと、当の松井が日本軍が南京城外に殺到し、いざ総攻撃というときに戦闘を止めるといいだしているからである（犬養健のメモ「揚子江は今も流れている」）。
　「止めてどうするのだ」というと「おれが防衛軍の司令官唐生智と直々に話をつけて和平の交渉をする」という。
　もちろん殺気だっている攻撃部隊がそんなことでおさまる筈はない。とくに杭州湾から上海に応援に駆けつけ中国軍を背後から蹴散らし松井等の中支派遣軍を窮状から救って鼻息荒い柳川兵団など、松井の意図などにお構いなく一気に南京城に突入してしまった。そのため松井もやむなく総攻撃の命令を下した。
　南京攻略戦が一名部隊間の一番乗り競争だったといわれているのはこのことと関係がある。つまり柳川兵団が真先に突っ込んだため突入を控えさせられていた松井兵団も遅れるなとばかり競争づくで突っ込んでいったということである。
　実際は突っ込んではみたものの南京城は中国兵の殆どが脱出しても抜けの殻。目指す敵将唐生智も逃亡して影も形もない。松井が交渉しようにも交渉しようがなかったわけで、その意味で松井が攻撃をためらったのも余計なことだったということになる。といって、も抜けの殻を取ってみたところで、どうということもなかったわけだが。
　思うに松井は江戸城明け渡しの西郷＝勝の故智に倣おうとしたのかも知れない。あるいはウィーン城近くまで攻め込んで攻略入城を控えたビスマルクの故智に倣おうとしたのかも知れない。一口にいって武士の情けで敵将を口説こうとしたのかも知れないということである。その意味で「南京までいく」だったのではないかということである。アジア主義の人情家松井としてこれは大いにありそうなことである。
　とすればこれは「美談」である。だが恐るべき愚直の「美談」である。
　何故ならそんな浪花節的な「美談」など近代の戦争には通用しないからである。
　たとえ相手が大人、君子たるをもって徳の第一とする中国人であっても、こと国と国との戦争、それも積年の因果が相寄り相重なっての宿命ともいうべき戦争とあっては官軍の江戸攻めのようなことは夢にも考えられないのである。松井にはそれがわかっていなかった。武士道の美学に自ら酔いしれて近代中国の何たるかが見えていなかった。蒋をはじめ中国人が何故日本に抵抗するのか、その意味が全然わかっていなかったのである。松井に限らず近衛もそうである。近衛に限らずアジアは兄弟という非現実的なことを夢見る日本のアジア主義者（西郷、頭山満から北一輝、石原莞爾までをふくめて）はみなそうだ。
　「日中戦争」自体がそういう古臭い、誤ったアジア主義によって引き起こされたのである。
　その意味で「松井」の「南京までいく」は日本的浪花節的アジア主義の象徴だったといえる。その松井のアジア主義の美学が、南京の現実（中国軍の戦略）の前で無残にも潰え、そのため総攻撃ということになった。同じように近衛の場合もアジア主義の美学が南京陥落を機に崩され、そのため「国民政府を相手にせず」という近衛声明（第一次）を出さざるを得ないということになっている。いずれも事志と反対のことになったということでは同じ。その意味で松井は近衛の浪花節的アジア主義のミニチュア版だったといえる。
　そのアナクロ美学のアジア主義者松井が、あろうことか「南京虐殺事件」という松井の全く関知しない、いまわしい事件の責任を取らされて、「東京裁判」で死刑の宣告をされ絞首台の露と果てた。何ともいえぬ無残な話しである。つまり松井は、戦犯の罪を問われて首に絞首刑のロープが巻きつけられるまでに、その旧いアジア主義が禍いして、中国の戦略とそれにまんまと引っかけられた日本軍のタカ派によって二重のワナにかけられていたということである。
　いずれにせよ南京戦は終わった。またしても蒋を討ちもらした。
　そこでどうするか。これから「長江コース」は第三、第四の段階に入る。

　五　点と線のディレンマ

　その前に盧溝橋から南京までの戦争のトータル・スコアを整理しておこう。
　まず北支で事変発生後二ヵ月の間に日本は北支に十万の大軍を送り込んだ（北支方面軍）。
　上海戦には上海という一都市を攻略するだけで十八万（当時の陸軍の手持ち兵力の二五％に当たる）という大軍（中支方面軍）を投入した。
　北支では、十万の大軍でチャハル、山西、河北、山東の広大な地域を一応占拠することに成功した。一応というのはその占拠が多分に点と点をおさえただけで必ずしも面をおさえたといえない節が多々あるからである。
　これに対して中支では単に杭州、上海、南京という都市をおさえただけ。周辺の地域は殆ど日本軍の占拠の埒外に放置されていたのである。
　かりに北支でのいくさが形としては面のいくさであったとすれば、中支でのそれは徹頭徹尾点と線のいくさだったのである。にもかかわらずそれに投入した兵力は北支より中支の方が圧倒的に多い。
　死傷者の数も北支で七八〇名、上海では九、一一五名と北支の十二倍である。
　結局支那事変発生の七月から年末に至る五ヵ月間の戦死者は全体で二万人（満州事変の年間戦死者は六千人）負傷者は七万人というベラ棒な数にのぼるということになった。次に、この間日本が進出した地域は、
（一）北平を中心にして
　　　西　　二四〇キロ（大同まで）
　　　南　　三二〇キロ（済南まで）
　　　西南　四〇〇キロ（太原まで）
　　　東南　　八〇キロ（天津まで）
（二）上海を中心にして
　　　西　　二八〇キロ（南京まで）
　　　南西　一六〇キロ（杭州まで）
　北は平均半径二五〇キロ（日本でいうと東京?名古屋間くらいの距離）でコンパスで円を描いたくらいの面積になる。
　南は円にならない。上海を中心に南西から西に延びた逆「く」字型の長いベルト（東京?大阪間くらいの）でしかないのである。北は一応華北を制覇したといえるのかも知れないが、華中はどう見ても制覇したとはいえない。そこにこの戦争の様相の特異なところがあったのであって、以後日本軍はこの特異な二つの戦線の統合、整理に悩まされるのである。
　その悩み解消策の一つとして特筆すべきケースが南京戦後四ヵ月にして起こった「徐州大会戦」である。

　六　ハプニングで始まった「麦と兵隊」徐州大会戦

　火野葦平の小説「麦と兵隊」、あるいは「徐州、徐州へと人馬は進む」の流行歌（当時の軍国歌謡）で知られる「徐州大会戦」は、正式には昭和十三年（一九三八年）四月七日から始まった。「正式には」というのは、実は三月中頃から徐州東北方面で戦闘が起こっていたからである。あとでふれる「台児荘」の戦いである。
　徐州とは、その昔の劉邦と項羽の決戦で知られた古戦場である。江蘇省の北端にあって山東省の南に位置する旧い都市である。
　何でこの旧い都市が攻略の目標となったかというと、この都市が中国東部の交通の要衝であったからである。すなわち、北から南に向けて津浦線（天津と揚子江を隔てて南京と接する浦口までを結ぶ鉄道）が走っている。東から西に向けて隴海線（山東省の重要な港である連雲港から西は遠く洛陽、西安の奥までをつなぐ鉄道）が走っている。徐州はこの二つの鉄道の交差点、つまり東西南北の交通の十字路の一つなのである（今一つの十字路は北平と漢口を結ぶ京漢線とやはり隴海線とが交わる徐州の西の開封）。
　だからここをおさえると東西南北に対して軍事と交通の両面でにらみをきかすことになるわけだ。とくに日本軍としては北と南に分断されている二つの軍（北支方面軍と中支方面軍）の連絡ということでも絶対におさえておかねばならない戦略的要地なのである。問題は何故それほどの要地がそれまで放置されていたのかということである。いうまでもなく当時の日本軍としては北からも南からも手の届かぬ遠い所に位置していたからである。
　それなら何故このときになって徐州をとる作戦が始められることになったのか。それはたまたま徐州に四十万近くの中国軍が集結しているらしいという情報が入ったため、単に徐州を取るだけでなくここで中国野戦軍と一大殲滅戦を行うことによって、上海、南京で討ちもらした中国軍を一挙に葬り去ろうという野望のもとに大本営が大々的な作戦を考えるようになったからである。
　「徐州、徐州へと人馬は進む」の徐州大会戦はそこから始まったのである。現地の軍が勝手にやったのではない。大本営が自ら案画して陸軍の総力をあげて発起された大作戦だったのである。日中戦争始まって以来の数々の作戦の中でも、大本営が直々に企画し発起させたということでは後の武漢攻略戦とともにきわめて稀なケースであったといえるかもしれない。
　それならこの大作戦どういう形で案画され、進められたのか。
　南京は陥落させたものの、期待された蒋政権の「城下の誓い」（降伏）は実現せず、和平の途を断たれて、半ばやけになった近衛が「相手にせず」の声明を出して以来、中国戦線は一つの停滞期に入った。それまで「暴支庸懲」ということで無我夢中で突っ走ってきた眼の前にいきなり遮断機が降ろされたようなことになったからである。目標喪失による戸惑いといってもいい。
　そこでとりあえず大本営としては、北支、中支に広がった戦線を整理し、積極的な作戦活動に入ることをやめ、暫く形勢を観望することにした。昭和十三年（一九三八年）二月十六日の大本営御前会議の決定（「支那事変帝国陸軍作戦指導要綱」）がそれである。
　また政治的には南京に中国人梁鴻志を長とする中華民国維新政府をつくらせ、北京の王克敏を長とする中華民国臨時政府とともに、日本の占領地域の行政に当たらせることにした。
　いずれも後の王兆銘の南京政府とちがって、新生中国を代表する中央政府でなく、日本軍の占領地域を日本軍にかわって行政指導する地方行政の府である。
　だがその形勢観望の形勢を覆す一大ハプニングが起こった。
　三月末に日本軍が徐州の近くの台児荘というところで中国軍に撃破されるという事件が起こったのである。
　撃破されたのは第十師団の瀬谷支隊（支隊長瀬谷啓少将）。
　撃破したのは中国孫連仲の第二集団軍と湯恩伯の第二〇軍団。
　瀬谷支隊が進出制限線を勝手に越えて、山東省南端、徐州と目と鼻のところまで進出してしまったところを中国の大軍によって包囲殲滅されてしまった（一個旅団壊滅）のである。
　中国軍にとってはさきの平型関での勝利（一九三七年＝昭和十二年九月二十五日）につぐ大勝利である。
　だから中国側ではこの勝利を士気高揚のために大々的に宣伝した。
　こうなると日本側としても放っておけない。名誉挽回のためにも何かしなければならないわけだ。あたかもよし、台児荘の敗戦によって、中国の大軍が徐州に集結していることがわかった。そこでこれこそ中国の大軍の一挙殲滅、念願の南北打通（北支の日本軍と中支の日本軍との連絡）のチャンスとばかり徐州を包囲攻撃する決意を固めた。
　それが徐州会戦のそもそもの始まりである。こうして形勢観望のつもりが一瞬にして打ち砕かれ、事態は再び戦乱の修羅場に戻されていく。
　四月七日大本営、「徐州作戦」の発動を下命。五月上旬現地軍（北支方面軍の四個師団と中支軍の二個師団）が「徐州、徐州へと」動きだす。
　五月十九日徐州占領。
　だが目指す中国軍は巧みに分散離脱して徐州城内は空っぽ。またも決戦殲滅の夢は破れた。
　得たものは北支軍の寺内司令官と中支軍の畑司令官が「感激の握手」をしている写真だけ。
　泰山鳴動鼠一匹とはこのことである。
　がっかりした日本軍は西に向かって退却した中国軍に猛追をかける。
　中国軍はそれを阻止するため黄河の堤を二箇所で爆破、河南一帯を洪水、泥の海と化してしまった。冠水面積八〇〇平方キロ、水没町村二、三〇〇、被害者七〇万人というから随分思い切ったことをしたものである。
　おかげで丸二ヵ月にわたってこの地域での戦争はできないことになった。
　のみならず日本軍は南下追撃の途をまたしても北に向けてＵターンさせられ、河南、湖北の間にまたがる大別山脈の北側を通っての大迂回コースをとらされることになった。
　つまり、結果的に日本軍は「徐州会戦」によって丸々二ヵ月間をムダにさせられたということである。
　またそれによって奥地に攻め込む進路を塞がれたということである。
　またしても「空間をもって時間に替える」という蒋の戦略に引っかけられたわけである。
　その意味でこの「徐州会戦」、大局からみれば全くの道草、無益無用の消耗以外の何ものでもなかったということになる
　皮肉なことはこの徐州占領と殆ど同時に延安で毛沢東が有名な「持久戦論」を発表（五月二十六日）していたことである。
　短気でワンパターンの日本軍などこわくないというわけで、毛の哄笑が聞こえてくるようである。

　七　漢口攻略戦争で力尽きる

　こうなると日本軍はそれまでためらっていた武漢攻略戦を意地でも敢行せざるを得ない。
　漢口は古来「十州の会」といわれた華中きっての交通の要衝。ここから船をつかえば河川づたいに中国のどこへでも行けるのである。だからここをおさえれば中華を制したも同じということで、何が何でもおさえたいところなのである。
　だが何といっても上海から一、二〇〇キロもある遠いところなのである。
　だから南京攻略後漢口への進撃をためらっていた。
　それが「徐州会戦」という思わぬ道草によって、今や意地でもやらなければならない最優先の作戦目標となったのである。
　八月二十二日、大本営は武漢作戦を発動し、中支派遣軍の九個師団（約三十万）の大兵力をこれに投入することにした。
　陸軍は長江の沿岸沿いに、海軍は長江を遡及して武漢を目指す。
　一方北からは北支軍が漢口目指して進撃する。但し、これはさきの黄河の氾濫によって大別山脈の北コースをとらされたため進撃ははかどらない。
　一方中国側は漢口を防衛するかどうかで意見が分かれた。蒋としては日本軍を消耗させ「補給」の届かぬ奥地に引き込んでしまえば十分ということで、武漢周辺での抗日戦力は固めたが、武漢という都市そのものにはこだわらない。これに対して中共側は武漢をあたかもスペイン内乱のマドリッド防衛戦のような形で、ここを人民中国の聖地として防衛しようとするのである。
　結局蒋の意見が通って、中国軍は二ヵ月にわたる激戦の末、武漢三鎮（武昌、漢口、漢陽の三都市）を日本軍の手に明け渡すことになるのである。
　こうして日本軍は十月二十五日「武漢」を攻略し、内地ではその祝勝の提灯行列が全国で行われるということになったが、一つの作戦に九つもの師団を投入するという日中戦争最大規模のこの作戦で日本軍は南北両軍合わせて戦死七、一三〇人、戦傷二四、八〇〇人という大犠牲を蒙った。合計三万余。投入兵力の実に一割に当たる大損失なのである。しかもその二割が瘴癘の現地で発生したコレラによるというのであるから、その攻略戦がいかに悪戦苦闘の連続であったかがわかるというもの。
　一方、この間を利用して日本軍は南の広東を攻略した。南方からのイギリス、アメリカの対支援助の途を絶つためである。
　この方は十月一六日のバイヤス湾上陸後ほぼ順調に進みわずか十日間で広東を占領することができた。死傷者も一、八八〇人ときわめて少ない。
　こうして、一つの地域に九万余の大軍を投入するといった日中戦争最大の作戦「武漢作戦」は終わった。
　だがここで日本軍の息は完全に切れ、それ以上に進む力も勢いもないということにされてしまった。以後日本軍の先端は漢口に釘付けされた形になり（今後の作戦は治安確保のために限るという大本営の「対支処理方策」の指示に基づいて）中国戦線全体にわたって日本軍の出足は止まってしまうのである。
　「忘我、突出」の第二の局面の終わり、「自失、混迷」の第三の局面の始まりである。昭和十四年（一九三九年）初め占領地を視察して回った武藤（章）が、武漢の軍事大学が最新鋭の軍備と軍事知識を教えていたことを知って考え込んだという。「もう五年遅かったら痛い目にあうところだった。この戦争は考え直す必要がある。早い機会に収拾しなければ、、、」。中国軍の潜在力（ポテンシャル）の高さにいまさらのように驚いたということである。
　何しろ武漢作戦終了時の日本陸軍は北支、華中、華南と広大な地域をおさえたことによってその守備だけでも二十四もの師団を中国におかなければならないことになったのである。それに満州、朝鮮に九つの師団が必要とあって、結局日本内地に残るのは僅かに皇居を守る近衛師団一個ということになってしまった。本土をがら空きにして日本国中の軍隊が全部大陸に渡ってしまったわけだ。
　つまりこれ以上一個師団どころか、兵隊一人も送れないというギリギリのところにきてしまったということである。それも送れないどころかむしろ内地に何個師団か引き揚げさせたいところなのである。
　しかも、これだけの大軍（百万近い）をおいて占領各地を守らせたとしても、何分にもその守る地域が日本の面積の十倍〔中国の東半分（中国全土の四〇％）の六〇％だけで〕に当たる途方もない広地域とあっては、その守備密度は一平方キロに対して〇．三人（十平方キロに日本兵三人）というのであるから、ただ兵隊をばらまいただけ、守ったことにはならない。
　「守らざるなければ薄からざるなし」で、果してその弱いところを八路軍や抗日ゲリラに突かれて、「守る日本軍」が大いに悩まされるのである。
　「中国は広く、人多し」（地大物＝チーダイウー、博人多＝ホウジートウ）の抗日軍の合言葉通りになってしまったわけだ。
　こうして「武漢攻略」は日本軍にとって息切れの大きなターニングポイントになった。
　「攻勢終末線」をはるかに越えてしまったということである。

　八　「漢口作戦」のうらで何があったか

　そもそもこの「漢口作戦」については、そのはじめは、「やるべし」、「やめた方がいい」で、軍内でも意見が分かれていたのである。
　「やるべし」は、現地の中支派遣軍武藤（章）参謀長、参謀本部の稲田（正純）作戦課長、陸軍省の田中（新一）軍事課長等。「やめた方がいい」は、陸軍省内の石原の流れをくむ堀場一雄（少佐）等。
　それも「やるべし」の論拠は、策略的というよりむしろ「南京攻略」後中だるみしかけた軍の士気を鼓舞するためというごく単純なことだっただけに反対派としても止めれば止められた筈なのであるが、ここで奇妙なことが起こった。
　それは石原の朋友で早期解決の意図を失っていなかった、またその故に近衛に請われて入閣した陸相板垣（征四郎）が、にわかに漢口作戦に乗り気になりだしたことである。そのため軍内の「やめた方がいい」派は一斉にその口を封じられてしまうということになった。
　何で板垣が。
　それは板垣が漢口を取れば国民政府との和解の途が開かれるのではないかと判断したからである。「南京」で失敗した手をもう一丁というわけである。
　そのため本来なら「やめた方がいい」派である筈の板垣の「豹変」であったのであるが、今一つさきの徐州戦での不名誉を武漢戦で挽回したかったということも「板垣」の豹変の原因ではなかったかといわれている。
　何しろ板垣は徐州戦で第五師団を率いてあちらこちらで中国軍の罠にかかって悪戦苦闘（平型関や台児荘での敗戦をはじめとして）していたのである。そこのところを近衛から拾い出されて陸相の椅子についたのであるから板垣にとっては徐州戦の責任の半分は自分にあるような気になっていたとしても当然、その汚名を何とか挽回したいと思っていたとしても無理はない。
　だから武漢作戦こそそのチャンスと思ったのかも知れないということである。
　つまりやるかやらないかで意見が分かれ戸惑っていた「武漢作戦」を断行の方へもっていく上でのリーダーシップをとったのは板垣だったということである。
　「武漢作戦」は徐州戦空振りによる単なる軍の意地づくの戦争であっただけでなくそこに板垣個人の多分に屈折した意地が託されていたということである。
　だがそれだけではない。そこにはもっと大きなうらがあった。
　それは、当の近衛がその当時俄に降って湧いた尾崎秀実等の「漢口取るべし」論に唆されて、急速に「漢口攻略」論に肩入れし始めたことである。
　尾崎はそのころ近衛の有力なブレーンの一人、「昭和研究会」のリーダーとして、とりわけ中国問題の第一人者として近衛に何かと献策していたのであったが、それまではどちらかというと表向きには事変拡大反対、早期解決の立場をとっていたのである。
　その尾崎が急に「漢口取るべし」といいだしたのであるから「昭和研究会」のメンバー佐々弘雄などの穏健派は大いに驚かされた。
　尾崎によると中国大陸は広い、漢口ぐらいまで奥深く入っていかないことには埒があかない。だから「漢口取るべし」ということだったらしいのであるが、中国が広いぐらい何も今更いわなくとも、昔からわかっていたことなのである。
　その昔から分かっていたことを何故いまごろになっていかにも尤もらしくいいだしたのか。
　それは日本軍がなかなかこの「帝国主義戦争」をやめそうもないので、それならいっそのこと日本軍を中国奥深く追い込みニッチもサッチもいかぬところまで追い詰めてやろうと尾崎が思ったからである。
　そうすれば「事変」そのものも長引き、国内の疲弊も混乱もそれだけ高まり「革命」の機も熟してくる（レーニンの「帝国主義を内乱へ」のテーゼそのままに）だろうし、同時に「広大、深遠な国土」をもって勝利の基盤とする蒋や「強大な敵を人民の大海に溺れさす」という中共軍の戦略にもかなうことになるとこの中国問題の第一人者の仮面をかぶった、また朝日新聞の大記者、「昭和研究会」のリーダーという看板をかついでのコミュニスト尾崎は考えたのである。
　「帝国主義戦争と闘え」のマルクスのテーゼから「帝国主義を内乱へ」のレーニンのテーゼへの転換である。
　レーニンとコミンテルンに忠実な「社会主義革命」の使徒尾崎としてはどういう形にしろ、この「事変」を革命に利用できればいいのである。
　だから日本がどうしても「戦争」をやめないと見るや一転してこれを長引かせる方向に、はてしなき泥沼に向かって追い込むべく画策を始めたのである。
　レーニンが最も嫌ったのは、いい加減で戦争を終わらせ革命の有望な前途をぶちこわす平和論者と良心的な反戦主義者だったのである。「我々革命的マルクス主義者にとってはどちらが勝とうが大した違いはないのだ。至る所で帝国主義戦争を内乱に転化するよう努力することがわれわれの仕事なのだ」（レーニン「迫りくる大破局」）というわけだ。
　問題は尾崎にそういう危ない意図があるとも知らず、近衛がまんまとその手にのせられてしまったことである。後の（十一月三日の）「第二次近衛声明」ではじめて公式に表明された「東亜の新秩序」なるスローガンも、もとはといえば、尾崎のいい出したことなのである。
　「日本の総崩れまであと何年かかるかなあ」（宮城与志徳）
　「なにあと二、三年の辛抱さ」（尾崎）
　「そんなに早いだろうか。そうなっても革命は起こりそうもないけれど」（宮城）
　「いや日本人だって捨てたもんじゃないさ」（尾崎）
　「そんなに早いだろうか。そうなっても革命は起こりそうもないけれど」（宮城）
　「いや日本人だって捨てたもんじゃないさ」（尾崎）
　後に「尾崎＝ゾルゲ事件」で一斉検挙にあうコミンテルンの日本での地下工作員連は寄るとさわるとこんな話をしていたのである。
　だが日本軍が泥沼にはまり、戦争が長期化したことは事実だがそれによって尾崎等が期待した人民の反乱や「社会革命」は起こらなかった。
　要は武漢攻略のうらにこういういきさつがあったということで、その意味で、この作戦についての近衛の責任もまた大きかったということになる。
　その近衛がさきの「相手にせず」の声明の失敗を取り消すべく「第二次近衛声明」を出したところで蒋がそれにのってくる筈は全くなかったのである。
　以後戦局は日中双方とも停滞状態に入り、二度とこのような大きな派手ないくさは起こらなくなる。
　たとえば昭和十四年（一九三九年）中の主な作戦は次の四つ、すなわち、
　二月から三月にかけての南昌（江西省省都）攻略戦。
　五月の襄東（湖北省北部）作戦。
　九月の江西、湖南省境での遙湘作戦（第一次長沙作戦）。
　十一月の広西省南寧への進攻作戦。
ぐらいのものである。
　いずれもそれぞれの地区での中国軍の反抗を鎮圧するための蠅叩きのような作戦あるいは南方からの支援ルート遮断のための部分的作戦である。
　いいかえると漢口や広東でゆっくり休みたいところを何のかんのと煩わしいことで、その都度引っ張り回されただけの無益な戦争ばかりだったということである。

　九　始まった中国軍の反撃と「ダンケルク現象」

　昭和十五年（一九四〇年）には五月からの宣昌（漢口上流の四川省の要地）攻略戦が一度だけ。作戦は二段階に分かれて行われ、漢口からだけでも六〇〇キロもある長い途を長江づたいに文字通りてくてく歩く難行軍、悪戦苦闘のあげく一度は宣昌に入った（六月十二日）が、中国軍に逆襲され三日後に撤退、五日後に再占領するという苦しい戦いであった。
　もちろんここを拠点として重慶に突入するつもりでの大作戦だったわけだが、日本軍にそんな余力はない。折角待望の四川（三国志の蜀漢の地）の一角に辿り着きながら、ここで力尽きて孤立することになる。
　その反面、中国側は日本軍に対して大々的な反撃を始める。
　その手始めが一九四〇年（昭和十五年）八月十日のいわゆる「百団大戦」である。すなわち華北の中共軍（八路軍）が百五十五団、四十万の大軍をもって華北の主要鉄道（正大線、平漢線、同蒲線、津浦線、その他）に一大奇襲攻撃をかけ警備の日本部隊を殲滅してしまったのである。
　何しろ交戦団数一、八〇〇団、破壊した日本軍陣地三、〇〇〇、破壊した鉄道九四八キロ、同じく道路三、〇〇〇キロ、日本軍死傷者二〇、〇〇〇人というのであるからまさに「八路軍」始まって以来の大勝利。そのため大被害をうけた北部方面軍は「本奇襲は我軍の全く予期せざるところにして、その損害も甚大にして、其復旧に多大の時日と巨費を要せり」と悲鳴をあげる始末。
　「八路軍」などたかが抗日ゲリラか土匪程度のものとたかをくくっていた日本軍は今更のように中共軍の凄さを見せつけられたわけだ。それもその筈、そのころには中共の党員数は始めの四万から八十万に増え、軍隊も四、五万から五十万以上に増強されていたのである。
　またその「解放区」の人口は「遊撃区」のそれをいれると一億人にのぼっていたのである。日本列島全体が共産化したにひとしい。
　そのため北支軍は蒋介石の国府軍と戦うより「八路軍」と戦うことを主とする方向にその作戦の表と裏を大きく引っ繰り返させられるということになるのである。もっとも、「百団大戦」そのものについては、八路軍の誤報による勇み足だった、日本軍に与えた被害も大きかったが、八路軍の受けた犠牲も大きかったことで無用の戦いではなかったかという見方もあるわけだが、そんなことはどうでもよい。要は大敗してしまったのだから。
　年末の十二月七日に南寧奪回の総反撃を開始する。十二月十二日には厳寒期を狙っての武漢への冬季攻勢を始める。
　力つきて「専守防衛」をきめこみたかった日本軍にやすませるものかといわんばかりの矢継ぎ早の猛反攻である。
　以後日本軍は仕方なしに広い華北、華中、華南の地をあたかも「もぐら叩き」の如く、倒れてはすぐ起き上がるきりのないピンを追っかける「ボーリング」の如く、あてどなくさまよいあるくことになるのである。
　それどころか長引くいくさに嫌気をさした軍中央は国内の軍備の手薄補強を口実に中国から一部撤兵まで考えていたのである。たとえば、昭和十五年（一九四〇年）三月三十日陸軍省部首脳会議がそれで、それによると昭和十六年から在支日本軍を逐次撤退させることになっていたのである。
　つまり軍そのものが、それだけ心細くなりかけていたということである。
　ところがその二ヵ月後ヨーロッパで第二次大戦が勃発、イギリス、フランス連合軍があっという間にダンケルクまで追い詰められ命からがら辛うじてドーバー海峡を渡って逃げるという、ドイツ贔屓のものとしてきわめて痛快な事態が起こった。そのため日本の軍部はにわかに元気を取戻し、「撤兵計画」をとりやめ逆に強気の攻勢に出ることにした。「ダンケルク現象」という。「自失、混迷」に輪をかけての大迷走である。その年の十一月天皇が杉山参謀総長と「重慶まで行けぬか」「行けぬとすればどうするか」と押し問答したといわれるのも「ダンケルク現象」の現れである。
　そのうち大東亜戦争が起こり、中国戦線がその広大な戦線の一部ということになると在中国の日本軍（開戦とともに太平洋方面に六個師団を抽出されたが、それでも満州の十三個師団を入れて総兵力二一〇万のうち八五万が中国に存在した）はますます弛みだし、太平洋での日本軍の勝利にのぞみを託して積極的に動くことをしなくなるのである。
　もっとも末期になると中国戦線にアメリカの軍事力が投入され、様相が、実質的に中国でのアメリカとの戦争のようなことになるため、余儀ないいくさ、「大陸打通作戦」（昭和十九年＝一九四四年五月から翌年一月末にかけての八ヵ月間の大作戦）や、「湘桂、凜漢作戦」（熙江作戦。昭和二十年＝一九四五年四月から五月）といった苦しい作戦をさせられるわけだが。
　一方、中国側も大東亜戦争開始後の十二月ワシントンで「米英軍事会議」（アルカディア）で蒋介石が中国戦線最高司令官に推されたとはいうものの、その実、アメリカの勝利を期待して出来るだけ積極的に出ないよう手抜きをはじめる。
　それどころか中国軍の一部を南京政府に送り込み汪政権の力をかりて中共軍を掃滅するという手の込んだ方法さえ考え出すのである。
　一九四一年から始まった中国軍の相次ぐ汪政権への投降ラッシュがそれで「降官は羽毛の如く、降将は潮の如し」とまでいわれた。四三年八月には投降した高級将官は五八人、投降軍は五八万人に達した。防共をキャッチフレーズとする汪政権がそれらの降将、降軍を対中共軍作戦につかうだろうということを見越しての投降ラッシュである。蒋としては「国共合作」の手前自分の手で中共軍を掃滅させることは出来ない。政敵汪の手でやらせようと「夷をもって夷を征する」策に出たわけだ。つまり、このころの蒋は日本軍のことなどどうでもいい。いずれアメリカに敗ける。あとは中共軍をどうするか。このことで頭の中が一杯だったということである。

　十　「日米戦争」は中国大陸で始まっていた

　結局「大東亜戦争」で日本が連合軍に降伏することによって日本も中国に降伏するということになり、まる八ヵ年にわたる「日中戦争」の幕が降ろされることになったわけだが「事変」はじまって以来、昭和二十年八月十日までに日本軍は三九二、五〇〇人からの戦死者を出した。一年間に四九、〇〇〇人の割合である。負傷者は九八〇、〇〇〇人。総計一、三七〇、〇〇〇人余の犠牲者を出したわけだ。
　これに対して中国側の戦死者は戦死一、三一九、九五八人、負傷者一、七六一、三三五人、行方不明者一三〇、一二六人。動員総数一四、〇〇〇、〇〇〇人、戦費一兆四、五四三億元、戦闘回数大会戦二二回を含めて三八、九三一回となっている（中国側発表）。
　この間目標となった都市一〇〇個所以上（うち熙江だけは占領できなかった）。日本軍が一度でも踏み込み入れた省は全二七省中一七省（六三％）、支配面積は満州を除く全土の二四％である。
　最大の誤算は、中国側が最初から抗戦の意気に燃えていたことを軽く見ていたことである。何よりも「話せばわかる」、いつかは音を上げるだろうと甘く見ていた蒋（介石）が中共や人民の突き上げもあって抗戦に対し終始前向きであったことが、日本の作戦計画も「和平工作」もことごとくが狂わされ失敗におわらされた最大の原因だったのである。
　次に大きな誤算だったのは、アメリカが中国に対して大々的に肩入れしだしたことである。
　ソ連が中国に肩入れしていることは前々からわかっていた。それも中国共産党にでなく国民政府に。
　だがアメリカがこれほどまでに大々的に肩入れしてくるとは思ってもいなかったのである。
　何故ならアメリカは「満州事変」のときとちがって、はじめのうちは「事変」について余りうるさいことをいってこなかったからである。それもその筈、アメリカは「事変」によって石油、鉄等の対日輸出がそれぞれ一・四倍、三・一倍と急増、日本はいいお客さんだったのである。
　それが一九三七年（昭和十二年）の十月五日、ルーズベルトがいわゆる「隔離演説」を行って以来、雲行きが怪しくなってきた。
　すなわち彼がシカゴで行った日独の侵略行為を伝染病にたとえて、「民主主義には侵略主義を隔離（クウォランティーン）する必要がある」という趣旨の演説である。
　当時中国への軍事援助といえば、ソ連からのそれが専らだったのである。
　スターリンは中国に肩入れすることによって二つのことを狙っていたのである。
　一つは、中国では共産革命は起こせない、だから、中共を応援せず蒋の国民政府を応援することによって、中国を親ソ的な緩衝国に仕向けていくことである。
　今一つは、中国側を抗日に立ち上がらせ、そのことによって日本軍を満州から中国大陸に引きつけ、ソ連の東方での不安をなくさせることである。
　この二つの狙いによって、ソ連は蒋にはじめから協力の肩入れをしていたのである。
　たとえば一九三七年（昭和十二年）から一九四〇年（昭和十五年）までの三年間に四億五千万ドルの軍事援助を行っている。ものに換算して航空機八〇〇機、戦車五〇台、大砲九六〇門、トラック一、二〇〇台、小銃一〇〇、〇〇〇挺という具合。また、その友好の保証として、中ソ不可侵条約まで結んでいるのである（一九三七年＝昭和十二年八月二十一日）。
　それがさきのルーズベルトの「隔離演説」を機に一九三八年以降アメリカが日本へのクレームとバッシングを連発しはじめたことによって中国への援助の主役がソ連からアメリカに大きく移行（シフト）していくのである。
　たとえば一九三九年以降のアメリカの対支援助額は次のようにうなぎのぼりにふえていくのである。
　一九三九年　　　一、五〇〇万ドル
　一九四〇年　　　九、四〇〇万ドル
　一九四一年　一億五、〇〇〇万ドル
　一九四二年　　　七、四〇〇万ドル
　一九四三年　一億一、〇〇〇万ドル
　一九四四年　一億八、〇〇〇万ドル
　一九四五年　一億二、〇〇〇万ドル
　一説では総額一五億ドルにのぼったともいわれている。大東亜戦争中の日本の戦費、ドルにして四六〇億ドルの三・二六％にのぼる巨額の援助である。
　少なくともものにして一、七〇〇機の航空機、四五、〇〇〇台のトラック（日本のトラック年産の三倍分）が中国軍の手に渡ったことは確実である。
　カネやものだけでなく軍隊まで投入された。スチルウェル中将を中国に派遣し、はじめは退役軍人による義勇軍の形をとっていたアメリカ義勇航空隊（シエンノート大佐のフライングタイガーズ部隊）を一九四三年から正規の陸軍航空隊に昇格、増強し、重慶その他三箇所にＢ29の飛行場をもつ大部隊として中国での航空作戦に当たらせることにした。
　宣戦布告をしなかったためこういうことになったわけだが、こうなっては中国での敵は中国軍なのかアメリカ軍なのか実際のところわからなくなるわけだ。在中国日本軍が大いに戸惑ったのも当然である。そのため、はじめのうち太平洋での戦果まちということでのんびりしていた中、南支の日本軍は、いやでも中国の奥地で中国軍その実「アメリカ軍」と戦わざるを得なくなった。
　またそれ以前に日本とアメリカは、宣戦布告なき経済戦争に入っていた。
　その第一歩が一九三九年（昭和十四年）七月二十六日の「日米通商航海条約」廃棄通告である。これによって、日本はアメリカとの正常交易の道を絶たれることになった。
　それもおりから日本が天津租界問題で何とかイギリスの機嫌を取り直そうと日英会談（有田＝クレーギー会談）をはじめ中国での「現状承認」の共同声明にこぎつけホッとした直後のことである。事前に何の予告もなく出し抜けの廃棄通告なのである。
　何でこんなときに、こんな白昼に、爆弾を落とすようなことをしたのか。
　一つは、イギリスと和解しても無駄、アメリカは承知しないよ、ということを日本人に知らせるため。
　今一つは、それまでアメリカがそれほど目立たない小さなクレームを日本にいくつかつけてきたが、日本はいずれもそれを無視してまともに答えようとしなかった。たとえばアメリカ国務省が一九三八年（昭和十三年）十二月三十一日に日本の外務省にあてた「門戸解放無視の中国の新秩序不承認」の通諜は新聞にも発表されなかったし、有田外相も無返答のまま無視してしまった。またこのため近衛もアメリカが「東亜新秩序」に反対であることを知らなかったという。だからクレームをつけても無駄。ドカーンとやれということで、問答無用の伝家の宝刀を抜くことにした。
　おそらくそういうことだったのではないか。
　以後アメリカはこのような爆弾を次々と落としていくのである。
　たとえば、
　一九四〇年（昭和十五年）七月二日には石油、鉄類以外の軍需品、戦争基礎資材の対日輸出許可制。同年十月十六日には「屑鉄の対日禁輸」。
　一九四一年（昭和十六年）七月二五日には「在米日本資産の凍結」。
　つづいて八月一日には「航空機用ガソリンの対日禁輸」。
　というふうに。
　もちろんそのうらには日本軍の北部仏印への進駐（昭和十五年＝一九四〇年九月二三日）、日本軍の南仏印進出（昭和十六年＝一九四一年七月二八日）といったアメリカにとって我慢のならぬことを日本がやったという事実があるわけだが、いずれも、いつもならある筈の前もってのクレーム抜きの、いきなりのバッシングであり、「国際関係」の通念からしてもきわめて異常なことなのである。
　ということはアメリカは「日米通商航海条約」を破棄通告した時点から日本に対して宣戦布告なき戦争を日本に仕掛けていたということである。何故なら、経済を封鎖して日本を「兵糧攻め」にすることも戦争のうちだからである。
　だから日本もその時点でアメリカに対して自衛のため「宣戦」を布告してもよかったのであるが、それをしないで三年間も我慢をしつづけた。これは「永遠に日本の名誉とする処」でなければならないとは東京裁判でのローガン弁護人の日本弁護の一つのキーポイントであるが、そこまでいうのはオーバーとして、少なくともアメリカが中国においてまた直接日本に対して、昭和十六年（一九四一年）十二月八日の「日米開戦」をまたずして日本に戦争を仕掛けていたことだけは厳然たる事実なのである。
　にもかかわらず日本はいよいよとなるまでそのことに気づかなかった。話せばわかると思っていたからだ。
　そこに「日中戦争」が日米決戦の「大東亜戦争」という一大悲劇になだれ込まざるを得なかった原因の全てがあったのである。

　十一　マニュアルづくりに明け暮れた戦争指導

　最後に、日中戦争に対して政府、大本営、陸軍省の三者が、ときにより策定した「事変処理」についての方針、計画を時系列的に順を逐って次頁以下に並べておこう。そのときどきに右の三者が何を考えていたのかがわかって面白いからである。
昭和十二年（一九三七年）
（第一次近衛内閣）
　　七月二九日　参謀本部「対支作戦計画大綱」（作戦終末を保定、独流鎭の線に予定）
　　八月　八日　参謀本部「北支事変処理要綱」
　　八月一二日　陸軍省　「北支事変処理要綱」（支那駐屯軍作戦、後方地域処理）
　　八月二一日　陸軍大臣「北支事変陸軍軍需動員実施要綱」
　　八月二四日　閣議　　「国民精神総動員実施要綱」
　　九月　一日　四相会議「支那事態対処要綱」
　　九月二〇日　参謀本部「国軍作戦計画要綱」
　　十月　一日　四相会議「支那事変対処要綱」（日支間恒久和平解決を想定）
　十一月　一日　四相会議「支那事変対処要綱」
　十二月　一日　大本営陸軍部「支那事変解決処理方針案」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（北支、内蒙に日満支相互共栄防共強化の政権樹立等）
　十二月　六日　陸軍省、参謀本部「昭和十三年度秋以降対支処理方策」
　十二月二四日　閣議　　「支那事変対処要綱」（必ずしも中国政府との交渉成立を期待せず、別に時局の収拾をはかる）

昭和十三年（一九三八年）
　　一月一一日　御前会議「北支事変処理根本方針」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（中国政府が和を求めてこない場合は、以後これを相手にせず、新政権樹立を助長）
　（一月一六日第一次近衛声明）
　　二月一二日　陸軍省　「中支那政務指導要綱」
　　二月一四日　大本営　「陸海軍航空中央協定」（長期持久を策し作戦充当兵力を縮小任務分担明確化、北支陸軍、南支海軍中支協同）
　　二月一六日　御前会議「支那事変帝国陸軍作戦指導要綱」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（夏季を目途、戦面不拡大方針）
　　三月二四日　政府　　「北支及び中支政権関係調整要綱」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（中支新政権を地方政権とし中央政権としての中華民国臨時政府に合併させる）
　　八月　九日　五相会議「支那事変処理対策大綱」（年内解決のため内外諸施策の対応をはかる）
　　八月一六日　政府　　「支那事変処理方針」
（十一月　三日第二次近衛声明）
　十一月三〇日　御前会議「日支新関係調整方針」（北支、揚子江下流地域の特殊地域化東亜新秩序建設等）
（十二月二二日近衛三原則声明）

昭和十四年（一九三九年）
（平沼内閣）
　　二月二七日　陸軍省、参謀本部「昭和十四年度帝国陸海軍作戦計画」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（陸軍作戦計画中に対英作戦、シンガポール、英領ボルネオ攻略を加える）

昭和十五年（一九四〇年）
（第二次近衛内閣）
　　七月二六日　閣議　　「基本国策要綱」　　　（大東亜新秩序、国防国家建設）
　　七月二七日　大本営、政府連絡会議
　　　　　　　　　　　　「世界情勢の推移に伴う時局処理要綱」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（武力行使を含む、南進政策の決定）
　十一月十三日　御前会議「支那事変処理要綱」　（日華基本条約との関連、重慶政権を短期で屈伏させる見込み薄し、日中戦争をそれ自体として解決することを諦める）

昭和十六年（一九四一年）
　　一月十二日　参謀本部「大東亜長期戦争指導計画」（十六年秋までにあらゆる手段を
　　　　　　　　　　　　「対支持久作戦指導要綱」　つくして事変の解決をはかる）

　ここで面白いのは「事変」処理に曲がりなりにも取り組んでいたのは、第一次、第二次の近衛内閣だけだったということである。その間の平沼、阿部、米内の三内閣は、「事変」のことなど「わしは知らん」といわんばかり。殆どその処理について考えてもいないし手も打っていないのである。こんなことだから米内内閣の如き、斉藤隆夫から戦争やるならもっとはっきり堂々とやれと噛みつかれたりするのである（斉藤隆夫の衆議院でのいわゆる「反軍演説」、昭和十五年＝一九四〇年二月二日）。
　もちろんこの三つの内閣、「事変」処理どころか、汪政権対策、三国同盟対策、「ノモンハン事件」といったいずれも予期せぬ問題でキリキリ舞いさせられ「事変」処理どころではなかったことは事実であるが、それにしても全てが「事変」に根ざしていることは明らかなのであるから、今少し「事変」処理に力を入れるべきだったのである。
　平沼内閣以後、三代一年半にわたっての「処理空白期間」のその後に及ぼした悪影響はきわめて大きかったといっても過言ではない。
　だがそれにしても、「要綱」ということばの何と多いことか。
　「要綱」とは、要するにこういうときにはこうするという処理のマニュアルである。
　だがこんなに頻々と「要綱」が出てくるということは、マニュアルがマニュアルでないということである。それは「こうする」でなく、単に「こうしたい」「こうするつもり」の願いや意図をその時その場によって書き並べたまでのことに過ぎないのであって、このことによっても、日本の「事変」処理がいかに出たとこ勝負の繰り返しであって、少しも抜本的なものでなかったかがわかる。
　これでは近衛が二度にわたって「事変」処理に取り組んだといっても、さして自慢にならないわけだ。自慢どころか下手に「要綱」と称していじくればいじくる程事態をこじらせ結局は収拾つかぬことにしてしまったということで罪が深い。生兵法怪我のもととはこのことである。
　もっともこれは近衛内閣のことだけではない。日本人に共通する悪い癖である。
　たとえば「予定は未定にして」などといって一度立てた計画を情況によってころころかえてしまい、それをあくまでも貫徹させようという意欲に乏しい。また、「マニュアルはつくることに意義がある」といって「要綱」や「大綱」をつくることに熱心だが、つくったとたんにそれを守ろうとせず棚上げして別のことをやりだすという悪い癖がある。
　この癖を改めないかぎり何をやっても所詮はいい加減の出たとこ勝負の繰り返しということにならざるを得ないのであるが、この癖は今日でも依然改められていない。
　だから近衛内閣の「事変」処理は、日本人の悪い癖がそのまま、それも最悪の形で出たものと見るべきであり、またその意味で、戦後の我々はそれをとやかく批判する資格はないということになる。
　つまり「処理」は「こうする」という固い明確な意志の力があってはじめて現実化されるのであって、単なる「願い」や「つもり」ではどうなるものではないということである。
　そのことを改めて我々に教えてくれたのが右の「処理要綱」の時系列一覧表だったのではないかということである。

　第三章　歩みだした「大東亜戦争」への途

　一　「松岡外交」の登場

　昭和十五年（一九四〇年）七月二十二日、軍の抵抗によって倒壊した米内（光政）内閣のあとを受けて「第二次近衛内閣」が誕生した。
　おりからの「新体制」ブームの中で、ニューリーダー中のリーダーとして国民的人気の絶頂にあった近衛の再登場である。
　当然近衛の狙いは国内の革新、「新体制」づくりの推進にある。
　だからまずその手始めは「新体制」と、それを方向づけ合理化するための「国策」の明確化にあるということで、「国策」づくりから始めることにした。首相、外相、陸相、海相の四人によるいわゆる「荻窪会談」である。
　その結果生まれたのが「基本国策要綱」（七月二十六日閣議決定）で、以後これが第二次近衛内閣の「新体制づくり」をふくめての全ての政治路線のベースになっていくのである。
　この「基本国策要綱」については、さきにもくわしく述べた（たとえば本シリーズ第三部「新体制とファシズム」）ので、具体的なことはそれにゆずるとして、要は「大東亜新秩序と国防国家の建設」をこれからの日本の「革新」の進むべき方向として示したということである。
　もっともこの「国防国家」づくりという考え方自体は新しいものでなく、それ以前から石原莞爾や永田鉄山などの軍の革新派（統制派）によって強く叫ばれていたのであり、広田内閣の如きはその軍の要請をとりいれて、それを国策化することさえしていたのである。広田内閣の策定した「国策の基準」がそれである。
　だからそのこと自体は別に新しいことではなかったわけだが、近衛の「国防国家」で問題だったのは、それが広田のそれとちがって、国家そのものの新しい体制としての「国防国家」を指向していたことである。広田の場合は、「体制」とまで踏み込まず単に「国防」ということを政策の最重要目標として掲げたまでのことだったのである。
　「国防」をもって目標とみるか「体制」とみるかのちがいであるが、このちがいは決定的なのである。
　つまり「体制」としての「国防国家」とは、ナチスのそれと同じく、全体主義的性格のきわめて強い、新しい「国家体制」を意味していたということである。だから単に「国防国家」でなく「高度国防国家」ともいわれた。
　当然その「高度国防国家」にはナチスのそれと同じくそのためのイデオロギー、理念といったものが必要になってくるのであって、そのために「大東亜新秩序」（ナチスのヨーロッパ新秩序と対応させて）という理念目標が付け加えられることになった。「基本国策要綱」が「国防国家の建設」と「大東亜新秩序の建設」とワンセットになっていた所以である。
　またその意味でその「基本国策要綱」は近衛の、あるいは日本の「ファシズム宣言」そのものであったともいえる。
　いいかえるとこの「基本国策要綱」といわゆる「新体制」とはうらはらの関係にあったということである。
　だが近衛にとって悲劇的だったことは、肝心の「新体制」づくりがいろいろな事情によって挫折しうやむやになり、それとウラオモテの関係にある「基本国策要綱」だけが挫折することなくその後独り歩きするようになったことである。
　「高度国防国家」の体制などろくに出来ないまま、軍が「国防国家」だ大東亜新秩序だといって勝手に走りだしたということである。
　その一つのあらわれがいわゆる松岡外交である。
　そもそも近衛が組閣に当たってこの松岡（洋右）という問題の多い男を外相の椅子に据えたのは、そのことによって国内での新体制に呼応させて「国際関係」と外交の一大刷新（新体制）を図ろうとしたからである。また自分ならこの問題児を十分コントロール出来るという自信があったからなのである。
　だが肝心の「新体制」がポシャてしまった（そのいきさつについては、本シリーズ第三部「新体制とファシズム」でくわしく述べてある）のではコントロールもへちまもない。果して松岡は近衛の意向など無視して暴走に暴走を重ね、弱気になった近衛をさんざん悩ませるのである。
　だがはじめのうちはそんなことになるとは知らない。国内の「新体制」はおれがやる、おまえは国外で「新体制」を考えろということで、近衛はこと外交に関しては全て松岡に委せてしまった。
　もちろん松岡は大張り切り。
　外相に就任するや忽ち駐米大使堀内謙介、駐ソ大使東郷茂徳はじめ在外外交官四十名に帰国命令を出し、前イタリア大使でかくれもないファシスト白鳥敏夫を外交顧問に据えたり、駐ソ大使に外交の「が」の字もわからぬ軍内の暴れん坊建川美次（陸軍中将。山中峯太郎の「敵中横断三百里」で子供たちに人気のあった）を起用するなど外務省始まって以来の破天荒の人事をおこなった。いわゆる「霞が関の松岡旋風」である。
　多年「満鉄」に君臨し、国際連名脱退に当たっては、その浪花節的演説によって、国民的人気を浴びたこの男は根っからの皇道主義者。そのため同じ皇道主義者近衛がこの男をかったわけだが、その鼻息の荒さにははじめから近衛もたじたじであった。
　たとえば右の「基本国策要綱」に「大東亜」ということばがそれまでの「東亜」にかわって初めてでてくるが、この「大東亜」とかその後の「大東亜共栄圏」ということばは全て松岡がいいだしたことなのである。
　何故「東亜」でなく「大東亜」なのか。そこには単に「大きい」という意味だけでなく、「神聖」とか「素晴らしい」といった多分に神がかった、ファナチック（狂躁的）な意味がこめられているのである。つまり、皇道主義の目から見ての東亜だから「大東亜」ということになったということである。
　そのあたりのところは外相就任後間もなく朝日新聞記者に対して得々としゃべった次の怪気炎によっても明らかである（昭和十五年＝一九四〇年八月二日。朝日新聞）。
　「私は年来皇道を世界に宣布することが皇国の使命であると主張してきた者でありますが、国際関係より皇道を見ますれば、それは要するに各国民、各民族をして各々そのところを得しめることに帰着すると信ずるのであります。
・・・・・・
　私は当面の外交方針は、大東亜共栄圏の確立を図ること、而してその大東亜共栄圏は従来東亜新秩序乃至は東亜安定圏と称せられていたものと同一であり、広く蘭印、仏印等の南方諸地域を包含し、日満支はその一環である」。
　今に始まったことではない。「満蒙」についても彼は、ヒトラーまがいの民族主義（大和民族主義）と皇道主義の立場で終始していたのである。
　「満蒙はわが国の生命線であって新天地」だからここから「我が民族の退却」を要求することは「大和民族の生存権を否認する」こと。
　「わが国は要するに条約（日露戦争後得た権益を最終的に確認した「日華条約」＝大正四年＝一九一五年）によって獲得した権益を永く保持しようと欲しているだけ、政治的、侵略的野心などもっていない」（松岡洋右「動く満蒙」昭和六年＝一九三一年）。
　等々。
　その「満蒙観」が日中戦争中に次第にふくれあがって、皇道主義の「大東亜観」ということになったのである。
　いわゆる「松岡皇道外交」の始まりである。
　その松岡がまず手をつけたのが「日仏印軍事協定」（九月二十二日）である。すなわちドイツに敗れたフランス、ヴィシー政府の弱みに付け込んでの半ば強圧的な日本軍の北部仏印への進出容認協定である。松岡の「皇道外交」と「大東亜」が中国から北部仏印に拡がったということである。
　次は、九月二十七日の日独伊三国同盟の調印である。

　二　幻想と茶番に終わった「三国同盟」

　平沼内閣以来三つの内閣が延々七十数回にわたって鳩首会談（五相会議）を続けてきて遂に結論をみずに終わったこの難題を、松岡はおりからドイツから送られてきた特使（スターマー）とのわずか三度の会談であっさり片づけてしまったのである。
　「同盟」の中味よりも何よりも日本のファシストをもって任ずる松岡が、同憂の士としてのヒトラー、ムッソリーニと意気投合してしまったということである。
　そもそもこの三国同盟の話は第一次近衛内閣の末期に日本の軍の一部のものがドイツに持ちかけたことから始まった。
　何故そんなことをしたかというと、ソ連に対処するためにはドイツと手を結ぶのがいいのではないかと考えたからである。
　もちろんドイツとはそれまでにも「日独伊防共協定」（昭和十一年＝一九三六年広田内閣がまず日独の間で調印、のちイタリアが参加）によって結びあっていた。
　だがこの「防共協定」はどちらかというと、コミンテルンに対するイデオロギー的共同防衛ということに重点がおかれたものであって、はっきりソ連を共通の敵として意識したものではなかった。当然軍事的な相互援助ということでも、その意図はうたわれていたものの何一つ明確な取決めはなかった。
　それでは対ソ戦略上心細いということで、その「更新」について、あるいはそれにかわるものはないかということでドイツに対して内々にさぐりをいれたわけである。
　ところがそれにリッペントロップ（当時は外相でなくヒトラーの外交機関の長としてインフォーマルに活動していた）が乗ってきた。リッペントロップはこれに一口乗ることによって政敵カナリス（国防軍の諜報部長）の対仏、対英工作の鼻を明かそうとしたのである。
　だから在ベルリンの駐在武官大島浩を通じてさかんにいろいろいってきた。大島も大喜びでそれを本国政府に伝えるということで話がどんどん大きくなり、しまいにはこの話、日本からでなくドイツから持ち込まれたかの如き様相を呈するにいたった。
　「さぐり」が転じて一種の外圧となったということである。
　そのため平沼内閣は、「事変」処理を放ったらかしにして、この「三国同盟」問題をどうするかで大騒ぎということになった。
　ことは単なる協定でなく軍事同盟なのである。当然賛成するものもいれば反対するものもある。
　しかも問題を複雑化したのは同盟そのものというより同盟についてのドイツと日本の考え方の大きなくいちがいであった。
　日本ははっきりソ連を共同の敵とする同盟を求めている。
　これに対してドイツは英仏を共同の敵とする同盟を考えているのである。
　ソ連に対してはこれを敵とせず、むしろ三国同盟にソ連を引き入れて対英仏（それにアメリカもふくめての）「四カ国同盟」をつくることすら考えていたのである。
　これでは話がくいちがうのは当然。「同盟」イエス・ノーどころのさわぎではないわけだ。
　敵がだれかがはっきりしてこその同盟なのである。その敵が二つにわかれたのでは、同盟など結べるわけがないのである。
　しかもヨーロッパだけでなく世界全体が、いずれが敵とも味方ともつかぬまま、急激に動いているときの同盟話しなのである。
　だから平沼内閣をはじめその後の内閣はドイツからの火のつくような申し入れに対してどう対応していいかで迷ったのも当然である。平沼内閣の如きは、こちらが敵とマークしていたソ連が「独ソ不可侵条約」（一九三九年＝昭和十四年八月二十三日）でドイツと手を結んでしまったため、わけがわからなくなり内閣を投げ出してしまうのである。「欧州の天地複雑怪奇にして」という有名な迷セリフをのこして。
　その曰くつきの「三国同盟」に松岡はあっさり調印してしまったのである。
　一つは、ドイツの相次ぐ勝利に眩惑されたこと、
　今一つは、松岡が独特の神がかり的な幻想で、この同盟にソ連を入れ込んで「四カ国同盟」にする（かつてドイツ側で考えていたような）ことを考えていたためである。
　この「同盟」を背景におれがモスクワに乗り込めばスターリンは何とか丸め込めると気負ってのことである。
　事実、松岡は独伊訪問の帰りにモスクワでスターリンと「日ソ中立条約」を結んで（昭和十六年＝一九四一年四月十三日）さてこそソ連懐柔の第一歩と大得意になるのである。
　スターリンにその気がなく一時的な「あやし」（ベイビイ）のための方便としての「日ソ中立条約」であったとも知らずに。またその直後に独ソ開戦という思わぬ事態が起こるとも知らずに。
　だからこの「三国同盟」、結果的には全くの茶番だったということになる。
　それどころかソ連に対する筈の同盟が、米英に対する同盟にすりかわってしまったことによって、ただでも険悪な日本と米英との関係を一層悪化させるということで大きなマイナスになった。事実、イギリスはこのため一時閉鎖していた対支援助のビルマルートを再開してしまうのである（一九四一年＝昭和十六年一月七日）。
　イギリスがいち早く「三国同盟」に反応したのは、日本軍がこの「同盟」によってドイツの対英作戦に協力するためシンガポールを攻撃してくるのではないかと警戒したためである。またそれが「三国同盟」を結ぶことについてのドイツ側のたっての期待でもあったのである。
　期待といえば日本の海軍はもともと「三国同盟」に反対であったが、たった一つこの同盟に期待していたことがあった。それはこの同盟にイタリアが入っていたことである。
　何故イタリアが入っていたことが海軍の気に入ったかというと、イタリアの海軍が地中海で睨みをきかしていてくれれば、イギリスの海軍は極東に簡単に出てこれなくなるだろうと思ったからである。
　つまり鳴り物入りの「三国同盟」（同盟締結に当たって天皇は「深く之をよろこぶ」旨の詔書まで出した）は肝心の対ソ戦略ということではピントのぼやけた写真のようなことになり、ドイツが日本のシンガポール攻撃を当てにすれば日本はイタリア海軍によるイギリス海軍の地中海釘付けを当てにするという本末転倒した戦術的思惑によってお茶を濁す単なるガラクタ条約と化してしまったということである。
　だからといって今更これを廃棄するのもどうかとあって、近衛はこの同盟そのものの意味をそれをつくった翌日から薄めることに腐心させられるのである。
　根っからのソ連嫌いの近衛にとってソ連をはっきりマークしない「三国同盟」などナンセンス、ましてや米英を敵とするような「三国同盟」など心外きわまることだったのである。
　「日米国交論者たりし余は、一面において対ソ警戒論者であった。対ソ接近を好まざる余が、何故に日独ソの連携に賛成したかといえば、当時の形勢においては一方においてかくすることが、アメリカとの諒解に到達すべき唯一の途と考えられたのみならず、他方警戒すべきソ連の危険は、日本とドイツとが東西よりソ連を牽制することによりて十分緩和し得ると信じたからである」（「近衛手記」）。
　これが近衛の「三国同盟」の承認の弁である。
　近衛独特のいかにも歯切れの悪い持って回ったいい方だが、要はソ連に対する心配をなくしてから日米交渉に当たりたかったということである。
　だがそれも理屈としておかしい。
　何故なら近衛にもし日米諒解をつけ直す決意があったのなら、ソ連のことなど心配せずに、アメリカと話をつける途はいくらでもあったからである。何よりも中国から日本軍を撤退させて「事変」を片づけてしまえば、あとのことは簡単に運ばれていく筈なのである。
　それをしないで、日独ソ米の間の力のバランス・オブ・パワーのうえで対米交渉をやろうなどと妙なことを考えたからつい「三国同盟」の罠にひっかかってしまったということで、その意味で、右の「三国同盟」承認の弁が近衛のホンネだとしたら、これは明らかにマキュアヴェリスト近衛が自ら墓穴を掘った大失敗といわざるを得ない。あるいは自らが策定した「基本国策要綱」に酔っぱらっていたための「不覚」としかいいようがない。
　なおこの「三国同盟」に関して忘れてならないことは、松岡が、この「同盟」を背景にすれば日中の「和平」も簡単に実現すると思っていたらしいことである。その一つのあらわれがさきに記した銭永銘を通しての松岡の「重慶工作」である。これは汪兆銘の南京政府との間で「日華基本条約」を結ぶに先立って、念のためにもう一押ししようということで松岡が始めたかなりの大がかりの「工作」であったわけだが、それというのも「三国同盟」の勢いにものをいわせれば蒋介石といえども折れてくるのではないかという松岡なりの読みがあってのことだったのである。
　何故ならドイツははじめのうち蒋の国民政府と仲がよかった。軍事的にもかなりの援助をしていた。蒋もその恩を忘れていないだろう。ましてや今のドイツは正に旭日昇天の勢いのドイツ。いやでもその同盟国である日本のいうことを聞かざるを得ないだろうということで、「工作」の中で「三国同盟」をさかんにちらつかせた。
　だがそのころの重慶政権はアメリカ一辺倒。ドイツのことなど殆ど問題にしていなかったのである。だから「三国同盟」をかさに着ての松岡のハッタリをあっさり一蹴してしまった。松岡は「重慶」内でのドイツ熱の低下に全く気づいていなかったのである。
　世の中は万事自分の思うように動くと思うなどガキもいいところなのであるが、ひとりよがりの皇道主義にどっぷりつかったドイツかぶれの松岡にはそのどうしようもないガキのようなところがあったのである。
　こうして折角の「三国同盟」、中国では全くの空振りに終わってしまった。

　三　「松岡外交」の終わり、その後に残されたもの

　独伊親善の旅を終え、その帰途に「日ソ中立条約」という思わぬ拾いものを手にして得意満面帰国した松岡にとって我慢にならぬことが一つあった。
　それは近衛が自分の留守中に何の断りもなしにアメリカと交渉をはじめていたことである。
　すなわちその年（昭和十六年＝一九四一年）三月四日からはじまった一連の日米会談である。
　とりわけそのベースになっている「日米了解案」なるものが松岡を怒らせた。
　この「了解案」では満州を除く全中国から完全撤退の他三国同盟の実質上の空文化ということがはっきりとうたわれていたからである。
　撤兵問題はともかく三国同盟の実質上の空文化とあっては松岡の面目は丸潰れである。だから帰国（四月二十二日）するや忽ちごねだした。
　「了解案」を自分で書き直すといい出した。そのため、折角軌道に乗り出した「日米交渉」の前途は俄にきびしいものになった。以後ワシントンの野村大使は強硬な松岡に尻を叩かれてホワイトハウスとの間を仕方なしに行ったり来たりするのである。
　見かねてアメリカの国務長官ハルが松岡非難のオーラル・ステートメントを発表（六月二十二日）野村に援護射撃する始末。
　そのうちに「独ソ開戦」という思いもよらぬ事態が降って湧いた（六月二十二日）。
　するとそれまで皇道主義の南進政策に熱中していた松岡は一転して対ソ開戦を主張し出した。つい二ヵ月前スターリンと仲良く肩を組んでつくった「日ソ中立条約」など糞食らえといわんばかりの鼻息なのである。
　その時の松岡のいい草が振るっている。「英雄は頭を転向する」。こだわらないで臨機応変で立ち向かうのが英雄というものだというわけだ。
　「英雄は頭を転向する。我輩は南進論をのべたるも今度は北方に転向する次第である」（六月三十日政府連絡懇談会）。
　これにはさすが対ソ強硬派の近衛も呆然とした。時機的に飛んでもないというわけだ。だからこの際ドイツに呼応してソ連を挟み打ちしようという松岡の開戦論を必死になって止めた。
　その結果、対ソ開戦はいずれ時機を見てということで松岡を黙らせ、北守南進の既定方針で行かせることにしたわけだが、そうなると松岡はその内心のムシャクシャをますます日米交渉に向けてくるようになる。七月十五日にはさきの了解案の書き直し（第一次修正案）に更に輪をかけたどぎつい内容の第二次修正案を作成、それをハルにぶつけるよう野村に訓令する。さすがに野村も閉口してそれをハルに見せずじまいにする。
　「交渉」を進めるどころか、頭からぶち壊しにかかっているようなものだ。
　こうなってはどうしようもない。近衛は松岡を諦めざるを得なくなった。ところが松岡は辞めないという。それなら仕方がないということで、内閣を総辞職してしまった。
　七月十六日のことである。
　戦前の首相には戦後の首相とちがって大臣への直接的な任免権がない。大臣は明治の憲法によって全て天皇の親任ということになっていたからである。だから本人が辞めないといえばそれまでなのである。だから一度総辞職し、組閣し直すことによって当人を外すしか辞めさせる方法がないということになる。だから近衛は松岡一人を首切るために内閣総辞職した。
　そのうえであらためて内閣をつくった。「第三次近衛内閣」である。問題の外相には海軍大将の豊田貞次郎が就任。
　こうして、一時は独伊からソ連までを巻き込んだ霞が関の「松岡外交」はおわった。
　あとは「国際関係」の主導権を再び握った軍によって南進政策が押し進められ、同時にその時間稼ぎのための「日米交渉」がその妥結の見込みのあるなしにかかわらずだらだらと続けられるという和戦両様の体制に入っていった。
　「松岡外交」そのものに問題があったことはたしかである。
　だが何といっても近衛が「松岡外交」をそのはじめの思惑通りにコントロールできなかったことが大きいのである。何故それができなかったのか。肝心の近衛の「新体制」が失敗したからである。近衛にとって「皇道外交」は「新体制」あっての皇道外交だったのである。
　「三国同盟」も「新体制」に成功してこそ、その意味があったのである。
　その「新体制」が挫折したとあっては、折角の「皇道外交」も「三国同盟」も独善と幻想によって世間を騒がす凶器でしかないのであり、近衛はこのことにもっと早く気がつくべきだったのである。
　たとえば近衛は独ソ戦勃発によって、自分の予ての反ソ政策の論理的帰結が、日米戦争になるほかはないという恐るべき逆説に気がついたといわれる（「近衛手記」）が、それでは余りにも遅かったのである。近衛はその「反ソ政策の論理」が独善的幻想的な力のマキャヴェリズムの論理以外の何ものでもなかったことに気がつくべきだったのである。その意味で、新体制挫折後独善と幻想の凶器を弄んだのは松岡だけではない。近衛も同断だったといえる。
　結局、第二次近衛内閣がこと国際関係でやったことは、
　一　北部仏印に進駐してアメリカを怒らせたこと
　二　「三国同盟」を結んで結果的に日本が虚化（コケ）にされ、またまた米英を怒らせたこと
　三　南京傀儡政権を承認して重慶との関係を永遠に断ち切ってしまったことの三つである。
　いずれも主役は松岡であったが、近衛は舞台裏で隠れもない主役をつとめていたのである。
　第二次近衛内閣の死は松岡外交の死であったが、同時に「新体制」の申し子近衛の死でもあったのである。残ったのは皇道主義と大東亜共栄圏の旗だけ。これを悲劇といわずして何を悲劇というか。

　四　運命の「南進」決定

　独ソ戦争が始まったことによって、北進か南進かを巡って大いにもめたあと、第二次近衛内閣は遂に運命の決断を下した。
　北守南進。
　すなわち七月二日（昭和十六年＝一九四一年）の御前会議で決定された「情勢の推移に伴う帝国国策要綱」がそれである。
　この決定は表向きは「対ソ戦を準備、南方進出のため対英米戦を辞せず」ということになっている。一見北進、南進双方に対して準備するというふうにもとれるが、実は前半の「対ソ戦準備」は従で、「南方進出云々」が主だったのである。
　つまり前半は松岡らの対ソ即時開戦論を「いずれは」ということでおさえ込むための表現上のあや、同時にソ連への牽制の意味での「つけ加え」であって、「要綱」の重点はあくまで後半におかれていたということである。
　事実当時の日本には対ソ戦を戦う余力など全くなかったのである。
　それよりもアメリカの相次ぐ経済制裁によって石油をはじめとする鉱物資源のアメリカからの入手の途を断たれ、このままでは資源的にジリ貧になるかドカ貧になるかの瀬戸際に立たされていたのである。
　アメリカの一連の対日禁輸政策をやめさせようとすれば、日中戦争をやめなければならない。やめない（やめられない）とすれば、アメリカからの入手を諦めて、他から手に入れる、つまり、南方から手に入れることを考える他はない。
　そこで蘭印（いまのインドネシア）に目をつけそこから石油、錫、その他の資源を入手することにした。そのため、三井物産その他の商社を総動員してその買いつけに当たらせる一方蘭印総督府（当時インドネシアはオランダの植民地でオランダの総督が支配していた）と正式に交渉するため日本から商工大臣の小林一三を派遣したり外交のベテラン元外相の芳沢謙吉を送り込んだりしたが、いずれも「交渉」は成立せず失敗に終わった。小林一三の場合は、約一ヵ月交渉の末十月十七日（昭和十五年＝一九四〇年）打ち切り、中断。芳沢謙吉の場合は、五ヵ月半粘り抜いたあげく、六月十四日（昭和十六年＝一九四一年）打ち切り。
　当時オランダは、本国をドイツに占領され孤影悄然たる状態。日本から強硬に出れば植民地など簡単にいうことをきく筈とみていたのが案に相違して相手はしたたか。それにアメリカの圧力もあって何のかんのと話をはぐらかしてこちらの要求に応じない。小林も芳沢もほとほと参ってしまった。
　ということは、石油一つとっても、その正常貿易による入手の途はアメリカからだけでなく蘭印からも閉ざされてしまったということである。
　とすると盗むしかない。
　だから北進どころではない。日本の自存自衛のためにも南進あるのみ。それが七月二日の御前会議の決定だったのである。もちろんそれまでにも部分的な南進計画はあった。だがそれが国是として正式に決まったのがこれが最初である。
　だからこの決定を見てゾルゲ（東京で暗躍していたソヴィエト赤軍、コミンテルンの工作員）は早速モスクワに電報を打った。
　「日本における私の任務は終わった。帰国しようと思うが如何？」。
　日本が北進してソ連を攻める心配はなくなった。安心してよろしいというわけである。ソ連（スターリン）とすれば、日本が独ソ戦に便乗してソ連の後方を襲ってくるのが心配でたまらなかったのである。
　ゾルゲ等（日本の尾崎もふくめて）の仕事はそのスターリンの意図に従って日本の動向を看視し、その北進の動きを何としてでも阻止することだったのである。
　今に始まったことではない。日本の軍部の眼を北へではなく南に向けさせることは「満州事変」始まって以来の一貫しての対日戦略なのである。
　だから日中戦争が始まるや、いち早く中国に肩入れした。中国の抗日意識を煽ることによって、日本の軍隊を満州から南の中国大陸に引き寄せ、満州の日本軍の力を弱めることを狙ってのことである。
　またノモンハンでことを起こして、関東軍をさんざんに痛めつけた（昭和十四年＝一九三九年五月～九月）。これだけ痛めつけておけば、関東軍もそれ以上下手に手出しは出来ないだろうと見ての攻勢防御である。つまり、満州の日本軍を大陸におびき出したり、おどかしたり、あの手この手をつかっての北進阻止工作を多年にわたって続けてきたということである。
　ゾルゲ等の日本での工作もその一点に狙いが絞られていた。
　さきにもいったように尾崎がそれまでの和平主義をかなぐり捨てて「漢口取るべし」と俄にいい出したのもそのためである。「事変」を長期化し泥沼化することによって日本の軍隊の大半を大陸に釘付けし満州の日本の兵力をその分だけ手薄にしようというのがその狙いの一つ（今一つは、日本で内乱を起こさせること）だったのである。
　だから日本が北進をやめて南進に転じるということを正式に決定したということはゾルゲにとって何にも増して嬉しいことだったのである。
　目的は達せられた。これ以上長居は無用ということで、右の電報を打ったのである。
　もっともこの南進決定のうらにゾルゲ等の謀略が動いていたともいわれているが、それは多分にありそうなことというだけで、確たる証拠はない（ないのが当たり前）。だからこれについては何ともいえないが、要はゾルゲ等の工作あるなしにかかわらず日本がスターリンのシナリオ通りに動かされたということだけはまぎれもない事実だったということになる。
　だがそれ以上に大きな事実は、日本が好んで南進政策をとったのでなく、アメリカに追い詰められ、万已むを得ずということでの南進政策だったということである。
　東京裁判史観の大東亜戦争論では日本が南進政策をとったから「日米戦争」になったということになっているが、それはごくうわべの現象面でのこと。実際はその前にアメリカの宣戦布告なき戦争（経済的制裁という名の）で痛めつけられたが故の南進政策だったのである。源氏に追われた平氏が壇の浦に逃げ込んだように、日本も南方に向かって逃げ込んだのである。
　もちろんそのうらにはイギリス、フランス、オランダがドイツに敗れて凋落しかかっている今がチャンスという時機の問題もあったろう。
　また大陸での戦争で、これといった特別の出番がなく「髀肉の嘆」をかこっていた海軍内のタカ派が、今度こそおれの出番ということで南進を歓迎したということもあったろう。そのためには日米決戦もいとはないという勇ましい意見が出たことも確かだろう。
　何しろ海軍は、陸軍がソ連を仮想敵国として国家の多額の税金を召しあげその実力を涵養してきたのに対し、敗けじとばかりアメリカを仮想敵国として陸軍の向こうを張った軍備の増強に狂奔してきたのである。だからどこかでいいところを見せないでこのまま無為に終わったのでは税金泥棒呼ばわりされないとも限らないのである。無敵海軍の面子のうえからも、ここは何とかしなければならないところなのである。
　海軍が概して日米戦忌避のハト派であったことはたしかだが、全部がハト派だったわけではない。タカ派も結構いたのである。
　ましてやアメリカの対日石油禁輸で油がなくなる。油がなくなっては軍艦は動けない。動くなら今のうち。油の補給のためにも南方に出ていけということで、この南進政策のうらには案外海軍のイニシァティブが働いてしたかもしれないのである。とすれば、自衛のための戦争とは、海軍の自衛のための戦争だったということになる。
　たとえばこんな話がある。日中戦争さなかのことである。
　在中国の海軍飛行隊で、指揮官が搭乗員に対して、こんな訓示をしたというのである。
　「本来なら戦うべき戦争ではないので、適当に手を抜き、戦果をあげることより損害を出さないように留意せよ。
　近い将来予想される日本とアメリカの戦争こそ本当の戦争である。それに備えることに邁進せよ」。
　それを聞いた司令や参謀達はこれについて別に何もいわなかったという。
　「日中戦争」についての陸海軍の見解の相違を示す面白いエピソードであるが、こういういわば意地の対立のようなものが、南進についての海軍の考え方に少なからずものをいっていたのではないかということである。
　これに対して陸軍の方は資源の分捕りより、中国南方からの援蒋ルートを遮断することが差し当たっての目的だった筈である。北仏印への進駐目的は援蒋のサイゴン・ルートの遮断のためだったのである。その他シンガポール・ルート、タイ・ルート、ビルマ・ルート。援蒋ルートはいろいろあったのであって、これを遮断するためには、どうしても南方の現地まで出ていかざるを得なかったのである。
　こんなふうに考えると「南進政策」の動機はいろいろある。必ずしも追い詰められて出ていったとばかりは限らない。
　だが長い眼で見る限り、やはりどうしようもなくなって出ていった、「南進」の名の下に南に向かって逃げ込んでいった事は争えない事実なのである。
　現に日本占領軍最高司令官であったマッカーサーはこういっているのである。「日本が戦争を始めた一つの理由は、資源を得ようとして手を伸ばしたことにある」と（一九四七年三月十七日アメリカ国務省への報告）。
　もちろんそんな資源泥棒のようなみみっちいことでなく、世界政治の流れの中での政治的決断としての南進政策を主張した豪の者がいたこともたしかである。つまり松岡である。
　松岡は南進こそ支那事変解決の道として、「世界情勢がひしひしと押し寄せて来、それ以外他に道がないときは虎穴に入らざれば虎児を得ずではないか。その覚悟であるならばまた戦わずして済むであろう」と御前会議でぶち上げたのである。
　「雀そこのけお馬が通る」、関が原で東軍の囲みを突き抜けて通った島津の千本槍にもひとしい鼻息である。
　北進の出鼻を折られた松岡はドイツの力と南進の切り札をつかってアメリカを相手に奇策縦横の策をとろうとしていたのである。さきにものべた松岡の日米交渉ぶち壊しがその一つ。
　だが松岡も近衛も軍も気づかぬことが一つあった。
　それは日本が南進に踏み切るのと殆ど同時にアメリカが東南アジア死守の方針のもとにその対抗策を準備しはじめたことである。すなわち、フィリピンに極東米陸軍司令部（総司令官マッカーサー中将）を設置（七月二十六日）したのをはじめ、ハワイの太平洋艦隊を増強あるいはグアム島の設備を固めるなどいざというときに備えての準備を大車輪で始めだしたのもこのころだったということである。
　これに対して「南進政策」に賛成した軍や政府の大方の判断は、南進してもアメリカは直ぐには出てこないだろうというのであったからその読みの浅さには呆れる。

　五　楠木のワラ人形「関特演」

　こうして南進に決したもののやはり北の方が心配。「北守」といってもただの北守ではソ連に侮られる。だから、「北守」は北守でも場合によっては、という構えだけは見せつけておかなければならない。それが「要綱」の「対ソ戦準備」の意味で具体的にはそれは「関特演」という形で実行された。
　「関特演」とは、「関東軍特別大演習」の略である。七月二日「御前会議」終了と同時に発動された。
　すなわち満州に新たに三十万の兵力を内地から動員、他に戦車一、〇〇〇両、火砲五、〇〇〇門、航空機一、五〇〇機を補強、総勢七十万（十五個師団）の大軍団をつくり出した。当時としては「世界最強の方面軍」である。演習とは名ばかり文字通りの総動員である。
　この大軍団が西、北、東のソ満国境地帯で演習という名の一大オンパレードを約半年間にわたって展開するのである。
　だから当時の日本人は日本は南進どころか北進するものと思っていた。
　だがこの南進のカモフラージュ、果してソ連に通じたかどうか。通じなかったとすればだまされたのは当の日本人だけだったということになる。
　楠のワラ人形ではないが、カモフラージュにしては余りにも手の込んだ無駄みたいなのが、この「関特演」と称する馬鹿騒ぎだったということである。
　事実この「関特演」に動員された兵力の殆どが間もなく起こった大東亜戦争で南方に引っこ抜かれてしまい、残った関東軍は文字通りのワラ人形と化してしまうのである。

　六　民間ベースで始まった日米交渉

　「南進」決定はおりから始まっていた日米交渉にも影響を与えずにはおかない。
　ただでもギクシャクしていた日米交渉がこのことによって一層険悪なことになっていくのである。
　その意味で、開戦前の日米交渉は「七月二日」以前とそれ以後の二期に分けて見るのが正しい。
　同じ「交渉」でもその背景にある事態が全くちがうからである。
　和平か戦争かを賭けての「日米交渉」が両国政府間で正式におこなわれるようになったのは昭和十六年（一九四一年）四月以降である。
　それまで交渉は民間人の手によって内々で進められていた。
　いわゆる「ウォルシュ＝ドラウト＝井川工作」である。
　ことはアメリカ人のウォルシュ、ドラウトの両神父が来日（昭和十五年＝一九四〇年十一月二十五日）したことから始まった。
　親日家であったこの二人は険悪化した日米関係修復の途を求めて来日したのである。
　二人は親米家でアメリカの政財界に知人の多い井川忠雄（産業組合中央金庫理事）に接触、工作を開始した。同時に陸軍省軍務局長武藤章と会談、交渉の見込みありとの感触を得て帰国した。
　年がかわって昭和十六年（一九四一年）一月二十二日、帰国した二人は国務省に国務長官ハルを訪ね、そこでも「見込みあり」との感触を得た。自信を得た二人は早速この旨、武藤と井川に伝え井川の渡米を求めた。
　井川二月十三日渡米。武藤も「工作」応援のため岩畔豪雄大佐を派遣することにした。
　井川は両神父に岩畔を交えて交渉のドラフトを作成。ハルと近衛の内諾を得た上でこれを完成した。いわゆる「日米了解案」がそれである。
　以後、これを「日米交渉」のベース、叩き台にしようということでのドラフトづくりである。
　この「日米了解案」はアメリカ側から提示されたことになっているが、実は日米の民間人が自らの手でつくったものだったのである。
　だから表面的にはきびしいような、その実、日本にとっても都合のいいような、どちらともとれる玉虫色の条項がいろいろと盛り込まれていた。
　たとえば
　Ａ　支那の独立
　Ｂ　日支間に成立すべき協定に基づく日本軍隊の支那領土撤退
　Ｃ　支那領土の非併合
　Ｄ　非賠償
　Ｅ　門戸開放方針の復活
　Ｆ　蒋政府と汪政府との合流
　Ｇ　支那領土への日本の大量的又は集団的移民の自制
　Ｈ　満州国の承認
これらのことを前提としてアメリカ大統領は蒋政権に対し「和平の勧告をなすべし」といった具合に。
　だが、どちらがつくったかは関係がない。交渉の叩き台として役に立てばいいじゃないかということで、右の「了解案」に従って、それまで民間ベースだった交渉を正式に政府間交渉のルートにのせることにした。
　井川や両神父の役目はここで終わったわけである。

　七　松岡を怒らせた「日米了解案」

　だがこのとき外相の松岡は独伊訪問で外務省を留守にしていた。だから「了解案」については何も知らなかったわけだ。
　松岡がベルリンに向けて旅立ったのは三月十二日である。「日ソ中立条約」を土産に意気揚々と帰国したのが四月二十二日。
　だから近衛はその間の事情を松岡に説明して納得させるため立川飛行場までわざわざ出迎えた。ところが東京までの車の中で話すきっかけもないままみすみす霞が関まで帰ってしまった。松岡が取り巻き連と別の車に乗ってしまったからだといわれているが、もし本当だったとすれば、子供の使いではあるまいし、いやしくも一国の首相としてこれほど馬鹿げた話はない。
　案の定、その夜の閣議で「了解案」のことを知って、松岡はカンカンになった。中味よりも何よりも俺の知らぬ間に勝手なことをしたとヘソを曲げてしまったわけだ。
　そんなこととは知らぬワシントンの野村大使は「了解案」をベースにしての日米交渉の進め方について大臣の命令（回訓という）を矢のように催促してくる。
　松岡は返事をしない。「了解案」を書き直すといい出す。
　近衛は近衛で慌てて陸海軍大臣とどうするかで相談し直す。
　すったもんだのあげく漸く「松岡修正案」ができあがったのが五月三日。交渉開始に踏み切った四月十四日から二十日が空費されたということである。折角の交渉がはじめからケチがついたわけで、そのケチがあとあとの「交渉」にいろいろな形で祟ってくるのである。
　それどころか、松岡は「修正了解案」を野村大使に送りつけると同時に、アメリカ政府に対して「日米中立条約」の申し入れをしろと、これまたとんでもない命令を出すのである。
　「日ソ中立条約」で味をしめた松岡らしい考え方である。だが、同じ「中立条約」でもスターリンを相手としたときとは事情が全くちがう。何をいうかお門ちがいも甚だしいということであっさり一蹴されてしまった。
　「了解案」の勝手な修正といい「中立条約」といい余りにも独善的な松岡のやり方に頭にきた野村は、この際とばかりアメリカから提示されたいわゆる「ハル四原則」を松岡にぶっつけた。実は、この「ハル四原則」、交渉開始の三月八日の時点でハル国務長官から野村に手渡されたものであるが、その内容があまりにもきびしかったため「東京」にそのまま伝えるのをためらっていたのである。
　それをここでぶちまけたわけだ。
　松岡さんよ、あんたの考え方は甘い。アメリカ側はこんなきびしいことをいっているのだよ。少しは頭を冷やしなさいというわけだ。
　「ハル四原則」とは、
　一　両国及びあらゆる国民の領土保全と主権の尊重
　二　他国の国内問題への不干渉
　三　通商上の機会均等を含む平等原則
　四　平和的手段による変更以外は太平洋の現状を攪乱しないこと
の四つであった。日本が中国でやっていることの全面否定に等しいきびしいアメリカの意思表明なのである。
　しかも野村によると、多分に「抑えた形での表明」（野村の注釈）で、実はもっと凄い内容をもったものだったのである。
　これに対して松岡の「修正案」は、
　日米両国の国家観念のちがい、欧州戦争に対する日米の見解の相違、日中戦争「支那事変」についての日米の見解の相違、その他について長々と論じた末、
　Ａ　比島（フィリピン）の永久中立、同島への日本移民の自由
　Ｂ　米国での日本移民の友好的待遇
　Ｃ　日米会談をハワイ、ホノルルで開催すること
　Ｄ　門戸開放は日米間の話し合いによる
　Ｅ　アメリカは「近衛三原則」を諒承した上蒋政権に対して和平の勧告を行う
等々、アメリカとして当然受け入れる筈のない勝手な注文を書き並べているのである。
　「強腰こそ対米外交に有効なんだ」という松岡の日頃のくせまる出しの改悪である。
　彼我の考えがあまりにもかけ離れているのである。これではまともに「交渉」など出来るわけはない。
　しかもこの「修正案」によって野村がしぶしぶ「交渉」を始めた翌五月十三日またもや勝手な覚書をハルにつきつけるのである。曰くアメリカは不参戦の約束をせよ。無条件で蒋に和平勧告せよ。
　馬鹿々々しくなったハルはこれらを一切無視して、はじめの「了解案」で「交渉」を進めようと野村に持ちかける（五月十六日）。
　だが松岡の剣幕に恐れをなした野村はこのことを松岡に伝えない。
　松岡は「交渉」は「修正案」をベースに進んでいるものと思い込んでいる。
　見かねたハルは両者の顔を立てるためその「修正案」をさらに修正した「修正案」を出してくる。「米側中間提案」という形で。
　同時に、
　一　アメリカの対独参戦は自衛措置だが、日本は三国同盟に基づく行動をとってはならない
　二　中国の防共駐兵にも不満
　三　松岡をやめさせよ
の三つを趣旨とする「オーラル・ステートメント」（文書によらない口頭による声明）を発した。六月二十一日のことである。
　馬鹿は相手にしないということである。
　怒った松岡は「オーラル・ステートメント」を取り消せという。
　この間独ソ戦争が始まり（六月二十二日）、「北進」か「南進」かでもめにもめていたためアメリカからの「中間提案」をどうするかということは暫く棚上げになった。
　七月二日「南進」決定。
　「北進」の鼻を折られた松岡は面白くない。そのうっぷんをアメリカに向けてぶちまける。
　これでは日米交渉危うしと見た近衛の側近グループ（富田健治内閣書記官長、武藤陸軍省軍務局長、岡敬純海軍省軍務局長、寺崎太郎外務省アメリカ局長の四名）が、アメリカの「中間提案」に応えるべく、「了解案」に二度目の修正をほどこすことにした。
　その中味は「了解案」とほぼ同じだが、その表現を和らげるためにかなりの字句修正を補した。
　ところが松岡はそれにサインしようとしない。病気と称して引きこもってしまった。
　それを何とかなだめてサインさせたのはいいが、驚いたことに松岡はこれをドイツに伝えてしまった。
　これにはさすがの近衛も怒った。近衛だけでなく交渉を急ぐ陸海軍の軍人達も怒った。完全な妨害行為である。
　更にこれをアメリカ側に提示するに当たって、さきの「オーラル・ステートメント」を取りけすことが先と駄々をこねる。
　ここにいたってさしもの近衛も松岡に見切りをつけた。松岡をクビにするために内閣を投げ出してしまうのである。
　外相に豊田貞次郎（海軍大将）を据えての「第三次近衛内閣」の誕生である。
　それをみてハルはさきの「オーラル・ステートメント」を撤回する。もうその必要はないからである。
　それにしても交渉の中で相手国の外務大臣をやめさせろとは普通なら考えられないことである。明らかに内政干渉だからである。それをあえてしたのであるからハルとしては余程頭にきたのだろう。

　八　交渉をぶち壊した松岡と「おしゃべり野村」

　つまり第一段階は完全な失敗だったということである。
　その失敗の原因の全ては松岡にある。
　逆にいうと近衛が自分でわざわざつれてきた（外交の新体制づくりのために）松岡というジャジャ馬をコントロール出来なかったことに全ての責任があるということである。
　さきにもいったように松岡の起用は「基本国策要綱」と同じく「新体制づくり」を前提としてのことだったのである。
　その「新体制づくり」が近衛の「優柔不断」によって挫折した以上、本来ならここで松岡をおろすべきだったのである。
　「新体制」のうらづけのない松岡「外道外交」など手綱の切れた放れ駒と同じく、勝手に独走してしまうのは分かりきったことだったのである。それをしなかったため、近衛自身が放れ駒に蹴飛ばされることになった。
　折角始めた「日米交渉」をぶち壊し寸前のところに追い込んでしまった。
　たとえば日米交渉に備えて松岡が駐米大使に野村吉三郎という隻眼隻脚（第一次上海事変直後のテロリストの爆弾襲撃にによる）の海軍大将を親米的ということで起用した（昭和十五年＝一九四〇年十一月二十七日）のはいいとして、本来ならすぐその場で渡すべき交渉の腹案（対米試案）を手渡したのが、何とそれが一ヵ月半以上もたった野村の出発（翌年一月十三日）寸前のことだったのである。
　これでは野村として事前勉強も何もしようがないわけである。ましてや野村は海軍の軍人、親米家というだけで「外交」ということでは根っからの素人なのである。
　無責任もいいところである。
　しかもその「対米試案」そのものがふるっている。
　「大東亜共栄圏樹立また実にこの八紘一宇の大理念によるものにしてNo conquest,No oppression,No exploitation （征服せず、抑圧せず、搾取せず）はそのモットーなり。　要は国際的隣保互助の天地をまず大東亜に進出し、もって世界大同の範を垂れんとするにあり、、、」（九項）
　「かかる理想はしばらく措き、現実卑近の問題としても我国は大東亜圏に自給自足の道を講ずるの必要に迫られており西半球に君臨し、更に大西、太平の両洋に延びつつある米国を見て、右日本の理想ないし願望を不当なりと称し得べきか。これくらいのことは日本に許して可なるに非らざるか。我国の考え得る所は断じて排他的に非らず。米も来たって大東亜の開発に協力すべし。その要するゴム、スズ等の供給を絶たるべしとする危惧の如き笑うに堪えたり、、、」（十項）
　まるで田舎壮士の演説を聞くようなもので、こんなことが何ヵ年にもわたって「ワシントン体制」で日本をぎゅうぎゅう詰めにしようというアメリカに通ると思っていたのだからどうしようもない。よくいって稚気満々。その稚気は愛すべきとしても所詮は「夜郎自大」の村夫子のそれに過ぎない。
　こういうわけのわからぬ「試案」をもたされて渡米した野村こそいい面の皮。しかも松岡は野村を送りだしたあと一月十一日の議会で蘭印、仏印、泰を大東亜共栄圏に入れる趣旨の猛烈な反米演説を行っているのである。
　野村への強力な援護射撃のつもりである。同時に松岡は「日本外交は三国同盟を基軸とする」旨野村に釘を打つ。
　一方野村の方にも問題があった。野村が日米間の意思の忠実な伝達者（メッセンジャー）としての立場を忘れて、とかく交渉者（ネゴシエーター）としてふるまいがちであったからである。
　野村は単なる駐米大使なのである。大使の立場は当事者国間の意思の忠実なメッセンジャーであることである。「交渉」という仕事は同じ大使でも全権大使（特命全権大使）の仕事なのである。
　そこのところを野村が混同してしまったため、ただでもややこしい日米交渉が一層こんがらかってしまった。
　たとえば野村はその最初のハルとの会談（三月八日）でハルから手交わされた「ハル四原則」を五月八日まで本国に伝達せず伏せておいた。
　あるいは五月三日の松岡の日米中立条約申し入れ回訓の実行を五月七日まで引き延ばした。
　更に五月十六日のハルの「オーラル・ステートメント」（交渉のベースを最初の「了解案」に引き戻す旨の）を握りつぶして東京に報告しなかった。
　いずれも松岡の鼻息をおそれて、あるいはアメリカに気兼ねしてのことであるが、そのためただでも難しい交渉をどんなに混乱させたことか。大使である以上そういう遠慮や気兼ねは一切無用なのである。明らかに服務規定違反である。
　また野村はお喋りで、ルーズベルトやハルとの会談でもつい余計なことまで喋ってしまうアドリブ癖があった。
　これに対しハルは終始聞き役に回った。野村に喋らせて日本側のホンネを引き出そうというわけである。
　外交官として最も警戒すべきことなのである。
　カリエール（一六四五年～一七一七年。フランスルイ十四世時代の外交官）はいう。
　外交官は「喋りたくてむずむずしてもその欲望に抵抗できるような自制心をもたねばならない」と。
　「相手の提案に対して、即座に、よく考えもしないで、返答しようと見栄をはらないこと」。「ムキになって反駁しようとしたり、自説を根拠づけようとする余り大切な秘密をもらすようなことにならないよう気をつけること」（カリエール「外交談判法」岩波文庫）。
　あるいは明治の外交家小村壽太郎はいう「外交官というものは耳だけ働かせればいい。口を動かす必要はない」と。
　その意味で「お喋り野村」は「日米交渉」という大事な場での大使として不適格だったということになる。
　つまり裏方（松岡）も失格なら出先（野村）も失格、いずれもミスキャストの最たるものであったということである。

　九　はじめから戦う気だったルーズベルト

　だが交渉失敗の原因はそうした日本側の不手際だけにあるのでなく、もっと大きなところにある。
　それは当のアメリカ側がこの「交渉」に対して本気だったかどうか最初から最後まで不明だったことである。いやそれどころか交渉にまともに応える気が全然なかったのではないかと思われる節が多々あったことである。とすれば、日本は全く脈のないことに馬鹿みたいな手間ひまをかけたことになる。
　何故なら日本の南進政策決定後アメリカが対日硬化したのは当然として、それ以前からも日本バッシングの政策を緩めるどころかますます強化する一連の方策、工作を取りつづけたことは歴然としているからである。
　たとえばアメリカの両神父と井川らが「工作」をはじめた直後の十二月十日（昭和十五年＝一九四〇年）アメリカは工作機の対日禁輸の決定を行っている。
　野村が日本を出発した二日後の一月十五日（昭和十六年＝一九四一年）にはハルがアメリカ外交委員会で強烈な反日演説を行っている。
　それよりも注目すべきことは、前年十二月十九日に日本軍を中国大陸に釘付けにするための「対中国軍事援助実行計画」作成をアメリカ政府各省に指示していることである。
　それでいて中国からの撤兵などよくもいえたものである。つづいてルーズベルトが十二月二十九日には「アメリカは民主主義国家の兵器廠となる」、翌年一月六日には「四つの自由について」の演説をぶつ。いずれも明らさまの「戦争」への意思の表明である。
　更に二月十一日には「太平洋戦争起こるも対英援助はつづける」旨の演説。そして三月十一日には「武器貸与法」の成立ということになるのである。野村とハルが第一回目の会談を行った正に三日後のことである。
　「武器貸与法」とは、ドイツ、日本の「ファシズム国家」によって侵略されている国々に対して必要な武器を供給する権限を大統領に与えることを議会が容認した特別立法で、民主主義のアメリカとしてきわめて異例に属する「非常大権法」である。これによってイギリスやフランス、中国、後にソ連も大いに助かったが、同時に、アメリカの兵器産業もうるおい、おりからの不況対策としてはニューディール以上の貢献をしたばかりでなく、ルーズベルトの権限を極度まで高める前例をつくったということで曰くつきの法である。
　つまりこの法律を成立させたことによって、ルーズベルトは「宣戦」なき戦争をはっきりとはじめたということである。
　事実五月四日には「アメリカは世界の民主主義存立のために再び戦う用意がある」旨の宣言を発するのである。またそのことを日本に対しても明らかにするために、中国に対して「武器貸与法」によるトラック（三〇〇台）の供給を行っているのである。今までの対中援助とちがって、明らかに日本に対するデモンストレーションである。
　日本側が松岡の「修正案」を出す出さぬでもめている最中のことである。
　そして遂に五月二十七日に「無制限非常事態」宣言を発する。独ソ開戦の一月前である。ただこのときは日本については何もいっていない。
　このように見てくると「日米交渉」のうらでアメリカが着々と「戦争」への意思を固め内外に対してそれなりの手をうっていたことは明らかだ。
　もちろん日本でも「交渉」のうらで、戦争の準備をしていた。だから、そこはお互い様ということになるわけだが、日本の場合は「交渉」が妥結すればアメリカとの「戦争」はやめる筈だったのに対して、ルーズベルトの方は、何が何でも「戦争」をするという断乎たる意思の上での戦争準備であった。ということは、どうころんでも「交渉」がまとまる筈はなかったし、アメリカ側にはまとめるつもりもなかったということである。
　その証拠にルーズベルトは後の八月九日～十二日の「大西洋会談」でチャーチル（英首相）に対して「日本の方は暫くあやしておく（ベイビイしておく）」といっているのである。つまりその時がくるまでの時間つなぎに日本を適当にあしらっておくということであるが、これはなにもそのときになっていいだしたことではなく、「日米交渉」のそもそもの始めからのルーズベルトのホンネだったらしいのである。
　とすれば日本はまんまとその手にひっかかったということになる。四月から十一月末まで延々七ヵ月間にわたって日本は適当に振り回されていたことになる。それも振り回されているとは知らずに。
　「強腰に出れば相手は引っ込む」とナメてかかった松岡はとんでもない大甘だったということである。

　十　日本を暫くあやして（ベイビイして）おけ

　それなら松岡が退陣したあとはどうなったか。
　近衛は外相に豊田（貞次郎）を据えることによって穏やかな形で交渉に臨もうとした。
　だが時すでに遅く、アメリカ側は「交渉」打ち切りの肚をきめていたのである。
　たとえば七月二十三日にハルはウエルズ国務次官に「日米交渉」打ち切りを野村大使に通告するよう指示しているのである。しかもその日はルーズベルトが中国に対して大々的な空軍援助を決定した日なのである。
　その「打ち切り」が「打ち切り」にならず、その後も「交渉」がだらだらと続くことになったのは、さきにもいった「大西洋会談」でのチャーチルへの「ベイビイ」の約束によってのことだったのである。
　現に「打ち切り」を決めたあとそれまでの間「交渉」らしい交渉は殆どなく、いつでもこいといわんばかりに日本いじめに専心しだすのである。
　すなわち七月二十五日には「在米日本資産を凍結」、イギリス、オランダ、中国を誘って対日包囲網を完成させる。いわゆる「Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｄ包囲網」である。
　イギリスが大正十四年（一九二五年）七月三十日以来の「通商航海条約」の廃棄通告を行ったのもこのためである。
　最後に八月一日の「発動機燃料、航空用潤滑油の禁輸」。これで石油は一滴もアメリカから入ってこないことになった。
　同時にソ連援助のための協定を結ぶ。
　いよいよ土壇場。こうなっては、日本としていやでもアメリカと戦争すべく起ちあがらざるを得ないわけだ。
　だがそれでも日本は我慢した。実は、日本側に起ちあがりたくてもそのための準備が不足していたからである。また政府も軍も和戦いずれかに態度を決めかねていたからである。
　たまりかねた近衛はルーズベルトとの直接会談を申し入れる（八月七日）。だがアメリカのこれに対する反応はきわめて冷やか。
　それもその筈、ルーズベルトはチャーチルと大西洋上で会うことで頭の中は一ぱい。近衛と会うかどうかで時間をさく余裕もなかったし、またハナから会う気もなかったのである。だが日本を「ベイビイ」しておくためには満更知らぬ顔もできない。
　そこで「大西洋会談」から帰るや野村大使を呼びつけて宣言した。まず「日本が隣国の武力支配をこれ以上続行するならアメリカはその阻止のためにあらゆる手段をとる」と脅かした。そのうえで「首脳会談」の前に日本は和戦いずれかの態度を明らかにすべきである旨の「オーラル・ステートメント」を手交した。
　態度が決められないから「交渉」しているのであって、それを態度を明らかにせよとは降参せよというのと同じ。それだったら近衛に会ってもいいというのであるから、そんなことで「首脳会談」が実現する筈はない。明らかに会談拒否である。
　それでも何とかしてルーズベルトに会いたかった近衛はルーズベルトに親書まで送ったが、やはり駄目。八月三十日には野村もこれは実現の見込みなしと判断せざるを得なくなった。

　十一　いらだちと焦燥の「御前会議」

　九月三日にはルーズベルトは野村に正式に拒否のオーラル・ステートメントを手交、同時に日米間の事前討議を要求する。
　「首脳会談」の見込みを断たれた外相豊田は仕方なしに「ハル四原則」をベースとする「交渉」を改めてはじめるべくグルー（駐日米大使）の斡旋を求める。グルーは「首脳会談」を大歓迎していたのである。
　だがそのころになると「交渉」の中味より和戦いずれかで日本側のいらだちが表面化してくる。とくに軍がどちらかはっきりさせよと近衛に迫る。
　そこでとりあえず十月下旬を目途として対米、英、蘭戦争を準備するということにした。九月六日のことである。この日天皇が「四面の海」の明治天皇の御製をうたったといわれる「御前会議」で決定した「帝国国策遂行要領」がそれである。
　もはやあとに引けぬギリギリのところまで追い詰められてしまったわけである。
　とくにそれまでハト派であった海軍がいらだちはじめたのが大きい。海軍が一番おそれたのは、このまま漫然と時間を空費しているうちに手持ちの油がなくなって「どか貧」になってしまうことである。そうなってからでは戦うにも戦えない。それなら、油がなくならない今のうちにやった方がいいということで俄に開戦の方に傾きだしたのである。
　和戦いずれかを日本のために冷静に判断してのことでなく、油の計算によっての判断なのである。因みに昭和十六年十月現在の日本の石油備蓄は八四〇万?（今日の日本の消費量の二週間分）。連合艦隊、陸海航空隊の二年分でしかない。三年目にはゼロになる勘定だった。
　一方アメリカの方はルーズベルトが「米国防水域内のドイツ潜水艦に実力行使を行う」旨の実質的な宣戦の布告に等しい声明をドイツに向けて発し、同時にイギリス輸送船団のアメリカ海軍による護衛（コンボイ）を宣言する。
　ルーズベルトはヨーロッパの戦争に介入（参戦）することで頭の中が一杯なのである。
　だから暫くの間時間稼ぎのために日本との「交渉」のドアは開けておくことにした。日本も準備完了までの時間稼ぎに交渉をつづける。
　「交渉」のやまは撤兵問題。それを巡って日米間で烈しいやりとりが繰り返される。
　杉山（元）陸軍省参謀総長、東条（英機）陸軍大臣、それに首相（近衛）、及川海軍大臣、永野（修身）海軍軍令部総長の五人が集まって「交渉」の見込みありやなしやで激論が続く。杉山も東条も見込みなしと見る。
　一方、野村大使からは「日本の譲歩ない限り首脳会談は勿論、交渉そのものも絶対見込みなし」といってくる。
　結局「交渉」を継続するかどうかは首相一任ということになったが、閣議で東条が撤兵問題で一歩も譲れぬといい張ったため近衛は内閣を投げ出してしまう（十月十六日）。替わって東条が内閣をつくる。
　東条はタカ派の危険人物だが、天皇には忠実でいうことをよくきくから天皇に首根っこをしっかり押さえておいてもらえばいかな東条でもおとなしくなり、タカ派の軍をコントロールしていくだろうという、いわば「毒をもって毒を制する」、イチかバチかの賭のようなこと（木戸内大臣の献策による）での東条の起用であった。天皇もそれを「虎穴に入らずんば、ということだね」といって承知したという。
　外相は東郷茂徳。

　十二　「甲案」と「乙案」

　東条は天皇の命令によってさきの九月六日の御前会議の決定を白紙に戻して改めて「日米交渉」に取組み出す。
　同時に対米交渉に対する日本側新提案として「甲案」、「乙案」を作成する（十一月二日、大本営政府連絡会議）。
　その間のいきさつについては他に詳しい（亀井宏「東条英機」光人社ＮＦ文庫下巻）ので省くとして、要は「甲案」とは、
　一　三国条約については従来通り。
　二　中国に対する通商無差別待遇については「無差別原則が全世界に適用されるにおいては」という条件付きでこれを認める。
　三　仏印からの撤兵問題については従来通り。
　四　中国における駐兵及び撤兵問題に関しては従来通り。但し、二十五年の期間を措いて駐兵撤収の交渉に応じる。
の四つを柱とした対米提案である。
　これに対し「乙案」とは、
　一　日米両国はいずれも仏印以外の東南アジア及び南太平洋地域に武力的進出を行わざること
　二　日米両国政府は蘭領インドシナにおいてその必要とする物資の獲得が保障されるよう相互に協力する
　三　米国は年一〇〇万トンの航空揮発油の対日供給を確約する
　　　備考：本取決め成立すれば南仏印駐留日本軍を北仏印に移駐する
（以下略）
の三つを柱とした対米提案である。
　譲歩したのかしないのかいずれともつかぬ「案」であるが、どちらかというと「乙案」の方がホンネに近い。ごちゃごちゃいわずに、「もの」をよこせと開き直った感じだ。
　だから順序として始めに「甲案」を出し、それで駄目なら「乙案」で開き直れということにした。
　なお「甲案」の撤兵期限については、外相の東郷（茂徳）が十年といったのに対して杉山（元）、永野（修身）の両総長は九十九年といったため、東条が中をとって二十五年としたという話がある。まるでバーゲンの取引のようなことで決められた結果の二十五年だったのである。

　十三　遂に「ハル・ノート」、交渉断絶

　同時にこの「甲案」「乙案」での交渉不成立のときは、十二月一日で交渉を打ち切ることにした。この日の大本営政府連絡会議の決定「第二次帝国国策遂行要領」がそれである。一旦白紙に戻したさきの九月六日の決定のむしかえしである。
　ただしこの決定がなされたことを知っていたものは政府、軍を通じてたった三十人。他のものは全然知らなかった。たった三十人によって日本の運命にかかわる重大な決定がなされたということである。
　またワシントンでの最後の「交渉」で野村の補佐をさせるため新たに来栖三郎を特派大使としてアメリカに送り込むことにした。
　十一月七日より交渉開始。まず「甲案」から。
　これに対してアメリカ側ははじめは何かといろよい反応を示していたが、十一月十七日日本から駆けつけた来栖が加わってのハルとの会談から様子がおかしくなった。根本問題（日米対立の）から話し合わない限り「何事も始まらない」とハルがいい出したからである。またまた話が振出に戻ってしまったわけである。
　日本から、とりあえず資産凍結を解除して欲しい。日本も南仏印から兵を引き上げるといってみたが受け付けられない。
　結局「甲案」は駄目ということになり、それならということで「乙案」の伝家の宝刀を抜くことにした。
　もちろんこれは駄目と最初からわかっている。だから、外務省も交渉不成立を見越して十一月二十九日までに一切を終えるよう指令を出した。それを暗号解読で知ったハルは、日本がその気ならこちらもその気ということで「交渉」ぶち壊しのダンビラを突きつけることにした。十一月二十六日のいわゆる「ハル・ノート」である。四月に日本に提示した「ハル四原則」の真っ向からの繰り返しである。
　問題は十一月二十二日から「ハル・ノート」まで四日間という日にちのずれがあったことである。本来なら日本の「打ち切り」の意図を見破った二十二日の時点で「ハル・ノート」を突きつけるべきだった筈だったのに何故それが四日もおくれたのかということである。
　実はそのころアメリカ側では対日強硬の態度をとるうらで、どういうわけか日本へかなりの歩み寄りを見せた「暫定協定案」なるものをつくっていたのである。おそらくアメリカのヨーロッパへの「参戦」の背後の心配（日本が背後から襲いかかる心配）をなくそうとしての「暫定案」だったと思われるが、とにかくそれは今までの「対米交渉」では考えられなかった程に日本にとって有利な「案」だったのである。
　たとえば、
　一　米国は対日経済関係を再開する
　二　日本は仏印、満州国境、南方地域にこれ以上兵を送らない
　三　米国がヨーロッパに参戦しても日本は三国条約を発動しない
　四　米国は日中和平を斡旋する
といった、日本として涎の垂れるような好条件が盛り込まれていたのである。
　だがこの「暫定案」、結局日本に提示されずじまいのお蔵入りとなった。
　何故かというと、この「暫定案」に中国の蒋介石とイギリスのチャーチルが猛反対したからである。蒋は中国からの撤兵に全然触れていないことに大不満、チャーチルは香港、シンガポールの不安が残ることに不満、そのため、アメリカはこの「暫定案」を引っ込めざるを得なかった。
　その間のやり取りのために四日間が費やされたのが、日にちのずれの理由だったのである。
　結局二十六日になって「ハル・ノート」ということになったわけだが、もし、蒋とチャーチルの反対がなかったら、「ハル・ノート」のかわりにこの「暫定案」が提示されていたかもしれないのである。
　とすればさきのことはともかく、日本側としてはウンもスンもなしに飛びついたはずである。そうすれば十二月八日日米開戦は避けられた筈である。
　それを思うとアメリカの「暫定案」見合せはかえすがえすも惜しまれる。反対した蒋やチャーチルが恨めしくなる。
　といっても反対にはそれなりの理由があったのであるから、そのことについては何ともいえない。ただ日本はついていなかった、よくよく運に見放されていたということで諦める他はない。
　かくて交渉は決裂。日本から最後通牒を送ると同時に、日本はハワイを奇襲、日米開戦という運命の日（十二月八日）を迎えることになった。
　全ては「交渉」のおもて、うらの事情からして起こるべくして起こったといわざるを得ない。
　もっとも日本からの最後通牒の伝達がその事務的処理の手違いによって予定時間より一時間五分遅れ、その間に日本の海軍機動部隊がハワイに奇襲攻撃をかけてしまったため、日本がアメリカを騙した、「トリーチュアラス・アタック」（騙し討ち）をしたという非難をあびることになったが。
　あるいはアメリカ側が日本がハワイを奇襲することを予め知っていて、わざと知らぬふりをしていた。つまりハワイ奇襲はアメリカが日本に仕掛けた「やらせ」だったという、いまだに真相不明の問題が残されたが。

　十四　「交渉」にあせっての戦略敗け

　「日米交渉」失敗の原因は、さきにもいったように、日米双方にいろいろあって複雑で一概にそれを一言でいうことは難しい。
　だが、前半はともかく後半は日米双方にとって「時間稼ぎ」が目的の交渉であったことは確かだ。
　但し、同じ「時間稼ぎ」でもアメリカの場合ははっきりいって戦略的。これに対して日本の場合、和戦いずれともつかずじりじりしながら、ねばるだけねばったということでの「時間稼ぎ」。そのちがいが「日米交渉」の明暗を分けたといっても過言ではない。
　受けて立つものと追い詰められたものとの違いといってもいい。
　だが誰が日本をそこまで追い詰めたかというとアメリカである。
　だがアメリカはそうは思わない。追い詰められたのは日本の自業自得とみている。
　前者によると日本は被害者、アメリカは加害者ということになる。
　後者によるとアメリカは加害者でない、悪いのは日本だということになる。
　たしかにことの起こりは日中戦争にあったのであるから、日中戦争をだらだらやっていた日本の方に全ての責任があるということで、アメリカの見方の方が正しいということになる。
　だがその「日中戦争」を長引かせることについて、アメリカの対支政策、対支援助が大きくものをいっていたことを思うと、「日中戦争」長引かしの責任の一半はアメリカにもあるということになる。
　ということで、「日米交渉」が何故失敗したかという問題は、結局「日中戦争」とは何
であったかという問題に還元されるということになり、堂々巡りの循環論に陥ってしまうわけだが、そこまで問題を広げずとも、すくなくとも問題を「日米交渉」に絞っていうと原因はどうであれ、結局はアメリカの戦略勝ち、日本はいろいろ戦術的な小手先細工を弄して、万策つきてしまったということはたしかである。
　たとえばハルは野村大使に対して、ことあるごとに「今は話し合い（トーキング）の段階で、交渉（ネゴシエーション）の段階でない」といい「日本は話し合いをせずに交渉ばかりしようとしている」と文句をいっていた。
　いざというときの逃げ口上にも似たきわめてずるいいい方のように聞こえるが、実はこれは日本人の対米折衝の盲点をついた「技あり一本」だったのである。
　「交渉」とは話を詰めることである。そのためにいろいろ条件を出し合うことである。「話し合い」とは文字通り話し合い。つまり、それによっていろいろ難しい問題をつついてみたり、納得し合ったり、了解し合ったり、要するに双方の抱えている問題についての意見の相違や誤解を解消するために「話し合う」ことである。一口にいって互いの心を開くことが「話し合う」の目的だということである。
　だからどんな「交渉」にもそれを成立させるために事前の「話し合い」が必要である。「話し合い」抜きでの「交渉」は余程単純な「こと」についての「交渉」か、それとも相手を見下しての「一発回答」を狙った一方的「交渉」かのいずれかに限られるのである。
　日本人は永い間、朝鮮や中国に対してそういう「一発回答」型の「交渉」で我意を通すという悪い癖をつけてしまった。
　また日本人には元来がせっかちで、だらだらした話しより早く結論を出すことを好むという悪い癖がある。そのため「話し合い」より「交渉」の方に関心も力も注ぐということになり勝ちである。
　その悪い癖が、アメリカというしたたかもの相手の折衝の中で、そのまま出てしまったのである。
　たとえば「日米交渉」中、日本はアメリカに対して少なくとも八つの提案を出した。これに対してアメリカは二つ。
　日本側は「交渉」を焦る余り、これでもかこれでもかとばかり、それだけ条件をとっかえひっかえぶっつけたということである。松岡の如きは「話し合い」抜きの「交渉主義」の最たるもの。その意味で、日本人の悪い癖の見本のような男だったのである。
　「交渉」をよくまとめるために、よく「話し合う」こと。
　「イナフ・トーク、ベスト・ネゴシエーション」（十分な「話し合い」がベストの「交渉」への途）というのが外交に限らず、商談でも何でも交渉事の鉄則なのであるが、「日米交渉」の日本の当事者達にはそのことが全然わかっていなかったのである。といって、野村のように「お喋り」になれということではない。ことば少なく、無駄口を叩かなくとも「話し合い」はできるのである。
　たとえばせっかちなものには会話の「間」に耐えられないという悪い癖がある。話しが途切れて二人とも黙り込む。するとせっかちなものはその沈黙に耐えられないでつい口を開く。そういうときは大抵どうでもいいことか、それとも喋ってはならないことか、いずれかになるものである。ハルはそこのところを利用して「お喋り野村」から日本のホンネをたぐりだしたのである。
　それと「話し合い」（トーク）とは全く違うということである。
　つまり日本はその折衝が余りにも「交渉」主義に偏していたが故に、かえってアメリカ側から小馬鹿にされ、体よくあしらわれてしまったということである。
　こと「日米交渉」に限ってもアメリカの「戦略勝ち」であった所以の一つである。

　十五　「喧嘩を売った」のはどちらか

　日米会談が非公式に始まった昭和十六年（一九四一年）二月から「ハル・ノート」十一月二十六日まで、日米間の「会談」は、
　野村＝ハル会談が四十五回
　野村＝ウエルズ（国務次官）会談が六回
　野村＝ルーズベルト会談が九回
というふうに、都合六十回にも及んだ。またこの間に彼我の間でやりとりされたドキュメント（オーラルのそれをも含む）は十四通を数えた。
　いかに激しい緊迫したやりとりが行われたか、これでもってもわかるというものだが、その全てがルーズベルトの固い戦争決意のもとでの「日本あやし」（ベイビイ）のシナリオの上でのことであったとすればこれ程空しいことはない。
　日本は時間稼ぎのために心にもない「交渉」を求めてきたといわれているが、実は時間を稼いだのはアメリカだったのである。
　日本が喧嘩を売りつけてきたといわれるが、実は「米国を主とするＡ・Ｂ・Ｃ・Ｄ諸国が日本を生き埋めにしようとしてハル・ノートで喧嘩を売りつけた」（中華民国東方工高専科大学学長許国祖）のである。
　いずれにしても「日本は、アメリカ大統領によって、アメリカを攻撃することにされていた」（ラッセル・グレンフェル海軍大佐）のである。
　つまりもし「我々が日本人を挑発しなかったならば、決して日本人から攻撃をうけるようなことはなかったろう」（フーバー元大統領）ということなのである。
　だからこのことがわかっていた心ある一人のアメリカ人、チャールズ・リンドバーグ（「翼よ、あれがパリの灯だ」で有名な大西洋初横断飛行のパイロット）はいう「真珠湾攻撃に当たって日本は次のような声明を出すべきであった」と。
　すなわち、
　一　真珠湾攻撃の数年前から事実上「アメリカと日本とは戦争の状態」にあったこと。だが、「日本側から要請して」太平洋の平和維持を目指すアメリカ政府との会談を継続中であった
　二　しかるにアメリカ政府は日露戦争直後の一九〇五年（明治三十八年）から対日戦争計画を研究立案し、その間に慎重にその計画を実行に移しつつ「巧妙にも」日本を欺こうとしていた、ということを。
　リンドバーグのような人にとっては「太平洋における戦争をこの眼で見れば見る程、我々が文明人を主張せねばならぬ理由がいよいよなくなるように思われ」てくるのである。
　あるいは「日米戦争」は「悪意や卑劣さから起こったものではない。相互の理解不足から起こったものでもない。アメリカと日本の文化が似ているから、あるいは違っているから起きたものでもない。双方が危険な世界に住んでいる合理的な国民であることから起こった」（アメリカ、ディツキンソン大学ジョージ・フリードマン）ということにもなるのである。日本の方がその合理的ということでアメリカに一寸負けた、してやられたというわけである。
　現にルーズベルトは開戦一年前の十月八日（一九四〇年＝昭和十五年）にこういっているのである。
　「（一）日本がタイ、マレー、蘭印を攻撃してもアメリカは参戦しない。（二）フィリピンを日本が攻撃しても介入しないかも知れない。（三）いずれにしても日本は局面拡大につれて一度は問題を起こす。そのときにはじめてアメリカが参戦する好機が到来するだろう」と。
　満を持して虎視眈々と日本に飛びかかる機会を狙っていたということである。
　だから日本側が南方進出するに当たってアメリカは戦争をしかけてこないだろうと読んでいたのは満更こちらだけでの勝手読みではなかったのである。問題はそう読んだのはよかったとしてそれがルーズベルトの「やらせ」のシナリオによってのことだったということに気づいていなかったことなのである。
　またここでいう「日本は一度は問題を起こす」とは、日本が南方で「こと」を起こすということでなく、アメリカに向けて「こと」をおこすということなのである。
　逆にそういう方向に日本を引っ張っていくということなのである。案の定その通りになってしまった。
　その意味で日本海軍のハワイ奇襲は、戦略的にはともかく、政略的には大いに問題だったといえる。何故なら劈頭にハワイを奇襲したことによって、日本側はのっけからルーズベルトの狙いであった「アメリカに向かって」直接「ことをおこす」方向に突っ走るということになってしまったからである。
　日本の政府も軍も、日本が南進すればアメリカが必ずその邪魔に入ってくる筈だということは予想していた。西南太平洋でアメリカ軍とごたごたがおこるだろうということは十分予想もし、覚悟もしていた。だがそのときはそのときのこと、のっけから正面きって東に向かいアメリカに戦争をふっかけるなど夢にも考えていなかったのである。ハワイ奇襲はあくまでも連合艦隊司令長官である山本五十六大将とその直属参謀、軍令部の一部の参謀限りの秘中の秘だったのである。太平洋で戦争をはじめてもそれは東でなくあくまでも南進との関連での西南太平洋方面でのことと予定していたのである。その証拠に十二月八日早朝、開戦を国民に告げた大本営発表では「西南太平洋で英米と戦闘状態に入れり」となっていた。それが案に相違して連合艦隊がハワイを奇襲したものだから戦争はのっけから西南太平洋どころか、東から西までの太平洋の全面的な戦争になってしまった。
　正にルーズベルトの思うつぼ。
　その意味でハワイ奇襲は、海軍としての戦略的意味はともかく、日本としての政略的意味からすると、大いに問題だったといわざるを得ないということになる。春秋の筆法からすると、日本はハナからアメリカというよりルーズベルトの意図通りに動いたということであるが、それも政府や軍一般の意図によってそうなったのではなく、山本五十六という一人の男の発想によって、誰も知らないまま、そういうことになったことが問題なのである。
　山本が何故ハワイ奇襲を発想したか。それについては戦略的に、あるいは山本はバクチ好きだったといった山本個人の問題をもからめて、いろいろいわれているが、山本亡き後の今日ではその真相は突きとめようがない。
　また大東亜戦争（太平洋戦争）はハワイ奇襲ではじまったというのが、今日の常識になっている。
　だが当時の政府も軍も全然そんなことは考えていなかったということだけは、この際はっきりさせておくべきではないかと思われる。
　ハワイ奇襲は山本と連合艦隊の勝利と栄光の金字塔であったと同時に、日本人の最大の弱点である政略と戦略との統合能力欠如を象徴する運命の「躓きの石」（スタンブリング・ストーン）でもあったということである。
　経済制裁についても同じである。ルーズベルトのやり方が余りにも独断的であることに対して、アメリカの軍部ですら批判的だったのである。
　「対日貿易は此際廃止すべからず。もし石油の禁輸を行えば、恐らくきわめて近い将来に於いて、日本はマレー及び蘭印を攻撃するに至り、而して恐らく米国を近い将来に太平洋戦争の渦中に投ずることになるであろう」ということで、これは誰が考えても当然出てくる筈の常識的な見解だったのである。
　ひとりルーズベルトだけがこの常識に逆らって涼しい顔をしていた。それが日本を怒らせてアメリカに向けて「こと」を起こさせるためのシナリオの重要な一環だったからである。
　「資源的に日本の軍国主義は遠からず崩壊するというエコノミスト達の観測は当たっていない。貿易禁止や経済封鎖は戦争回避の最上策とはいえない」これは駐日大使グルーのルーズベルトへの「意見書」である。
　「日本がアメリカを戦争に追い込んだというのは歴史の狂言である」「真実はその逆。アメリカが日本を真珠湾に誘い込んだと見るのが正しいのだ」これはイギリスの軍需生産大臣オリバン・リットルトンのことばである。

　十六　ルーズベルトは「戦争の熾天使（セラーフィム）」だった

　このように見てくると、そこから出てくる結論は、「日米戦争」について、日本がどうのこうの、あるいはアメリカがどうのこうのという前に、全てはルーズベルトという一人の男の考え方や筋書によるということにならざるを得ない。つまり、ヨーロッパでの戦争がヒトラーという一人の男の気狂いじみた考えやシナリオによってはじまり、ヨーロッパ全体がヒトラーによって引っかき回されたと同じく太平洋、中国を含めた東南アジアの戦争もルーズベルトという一人の男によって始められ、日本だけでなく当のアメリカ人達もそれによってキリキリ舞いさせられたということになるのではないかということである。
　その意味で太平洋戦争、大東亜戦争とは、日本と米英その他の国々との戦争でなく、ヨーロッパの戦争がヒトラーとの戦争であったと同じく、日本とルーズベルトとの間の戦争ではなかったのか。そういう疑念が残ったとしてもあながち荒唐無稽とはいえなさそうである。
　事実アメリカの歴史家ハリー・エルアー・バーンズもそういっているのである。
　「全局面を通ずる戦争工作の建築家であり大指揮者だったのはＦ・Ｄ・ルーズベルト」と。
　ワンマンはどこの国にでもいるものである。だが、ワンマンがそれが本当に平和の使徒であるなら歓迎すべきである。
　問題はワンマン、ルーズベルトが、他の一般のワンマンがそうであるのと同じく「暴力と戦争の礼賛者」だったことである。それも多分に疑わしい平和の仮面をかぶった。
　その意味でルーズベルトはウィルソンと対照的である。ウィルソンは正真正銘の平和主義者だったからである。これに対してルーズベルトはウイルソンと丸反対の平和の仮面をかぶったいわば戦争の「熾天使（セラーフィム）」だったのである。
　にもかかわらず、当時も今日もルーズベルトは偉大だったという人はあってもルーズベルトが戦争の「熾天使（セラーフィム）」だったという人は殆どいない。
　何故か。
　それはルーズベルトが戦争礼讃者だったという彼の本質を「正義」の名によって、「民主主義」と「自由」の名によって巧みにカモフラージュしていたからである。
　だから人は彼のことを「正義の使徒」「民主主義と自由の守護者」として讃えこそすれ、彼のことを「戦争の熾天使（セラーフィム）」とはいわないのである。「神の使徒」と称して年中戦争ばかりやっていたイスラムのカリフや中世カソリックの法皇達を「戦争の熾天使（セラーフィム）」といわないように。
　それならルーズベルトのどこが問題だったのか。
　それは彼の「正義」についての考え方、「民主主義」「自由主義」についての考え方が余りにも狂信的過ぎたことである。
　「正義」感が強いのも結構、「民主主義」や「自由」を守るためにファイトを燃やすのも決して悪くないわけだが、いずれにせよそれが過ぎると気狂いじみたことになるのである。
　早い話が、さきにもいったようにこの世に絶対的な「正義」（ジャスティス）などないのである。ということは「正義」を守るといってもことと次第によるということで、その「こと」と「次第」の弁え無しに、「正義」々々と他人に押しつけるなど宗教の狂信家ならともかく、現実的な政治家としてあってはならないことなのである。「民主主義」「自由主義」にしてもそうである。一口に「民主主義」「自由主義」といってもその具体的な有り様は国により民族によりそれぞれ違っているのが現実というもので、その現実を直視しないで、只「民主主義」「自由主義」の旗を振り回すだけなら、それは怪しげな宗教家が奇怪な教義を振りかざすのと同じく現実的でないどころか、逆に「民主主義」「自由主義」を殺す凶器にもなりかねないのである。ましてやその名の下に「戦争」をするなど。
　国際社会での「戦争」はイデオロギーや教義の対立を巡って行われる「宗教戦争」ではない。「国際関係」の現実の利害の食いちがいを巡って行われるのである。たとえ相手のイデオロギーや「体制」が気に食わないからといって、それについてどうこういうことすら「国際関係」ではタブーの筈なのである。それは内政干渉であり「ステータス・クオ」（現状）尊重の「外交」原則に反することだからである。ましてや、そのバッシングのため、あるいはその粉砕のために「戦争」をするなど一国の政治家として絶対にあってはならない言語道断のことなのである。
　たとえばルーズベルトは日本とドイツを伝染病にたとえ、この二つの国を隔離（クォランティーン）せねばならぬと宣言した。いわゆる「隔離宣言」（一九三七年＝昭和十二年十月五日）である。
　また「我々は民主主義の偉大な兵器廠にならねばならない」（一九四〇年＝昭和十五年十二月二十九日）といった超軍国主義的「兵器廠宣言」を発している。
　更に「我々は世界の民主主義存立のために再び戦う用意あり」と宣言した。いわゆる「再戦宣言」（一九四一年＝昭和十六年五月四日）である。
　いずれも「国際関係」の現実と全く無関係なことでの戦争決意の表明なのである。
　中世のカソリックの教皇達が異端者を殺せといったのと全く同じなのである。
　こういうのを「正戦主義」（ジハード）という。ルーズベルトは正にジハードの亡者だったのである。
　彼の考えによると、「敵が我々の海岸に上陸するまでは自衛のための戦争はしない、というのは愚かな考え方」（ルーズベルト。一九四一年＝昭和十六年五月二十八日声明）ということになるのである。しかも、これを現実的な考え方だといっている（「、、、攻撃ということばを使うときは現実的でなければならない」同右）というわけだが、それこそ「国際関係」を無視しての非現実的な考え方以外の何ものでもなかったのである。
　現実に盲目の狂信者のたわごとといわざるを得ない。
　事実ルーズベルトはドイツと日本とではそのやり方考え方がほぼ似ていることをもってこれをファシストと断じ、両者の違いを無視して一括して「正義」の敵、「民主主義」と「自由主義」の敵扱いしてしまった。こんな乱暴な話があるかということである。
　その一方では「民主主義」と「自由主義」の本来の敵であるソ連をその口先だけの「民主主義」（プロレタリア民主主義）、「自由主義」（ラーゲルの中での自由主義）に誤魔化されて、民主主義の友扱いしている。ソ連という国と戦略的に味方として付き合うことはいいが、何もソ連を「民主主義」の友扱いすることはなかった筈なのである。そのため日本人がどんなに酷い目に会わされたか。終戦間際の満州へのソ連の侵攻がそれである。あるいは、戦後のハボマイ、シコタン、クナシリ、エトロフの「北方四島問題」がそれである。
　いずれも「ヤルタ会談」（一九四五年＝昭和二〇年二月）でルーズベルトがスターリンと交わした密約によるものであるが、いかにソ連を対日戦争に引き入れるためとはいえ、こんな約束を事前にすること自体がどうかしているのである。ルーズベルトが、ソ連を単なる軍事的味方以上に大きく評価（民主主義の友として）していたからこその過剰サービスだったとしか考えられない。

　十七　チャーチルも驚いた狂気の「無条件降伏」

　ルーズベルトのジハード振りが最も露骨な形で表面化したのが「カサブランカ会談」（一九四三年＝昭和十八年一月）である。ルーズベルトとチャーチルとの間で行われた三度目の戦略会議であるが、ここでルーズベルトは二つのことを提議して、さしものチャーチルを驚かせた。
　一つは、日独伊を「無条件降伏」させるということ。
　一つは、「戦争裁判」を行うということ。
　「無条件降伏」とは、文字通り条件付きの降伏を認めないということである。ということは相手の国が降伏したくても出来ないようにしてしまうということである。「降伏」出来ないとどうなるか。国がとことんまでやられて壊滅するか、国が消えてなくなるまで戦争を続けなければならないということにならざるを得ないことになるのである。
　逆にいうとそこまで徹底的にやっつける（デベラチオンという）ということである。こんな馬鹿なことが本来ある筈はないのである。戦争は相手国が降参すれば終わりになる。降参するについては何らかの条件がつく。つまり、「有条件降伏」（カピトウラチオンという）、それが戦争集結本来の姿であり、現に「国際法」でもそういうことになっているのである。
　だからルーズベルトが「無条件降伏」をいいだしたときにはチャーチルも驚いた。そんなことはいままで聞いたことも思ったこともなかったからである。そんなことをいうこと自体「国際法」違反だったからである。
　にもかかわらずルーズベルトがこんにことをいいだしたのは何故か。
　それは彼がこの戦争をジハードの「正戦」だと自分で決めてかかっていたからである。
　たとえば古代や中世の異邦人、異教徒に対する戦争にはこういう「無条件降伏」型戦争はあった。相手の「降参」を認めず相手の国を草木もろとも殲滅してしまった残虐無残な戦争が少なくなかった。
　だが国際社会が「国際法」や「国際関係」の政治良識で成り立つことになっている今日の時代での「戦争」にはこういった気狂いめいた「戦争」は絶対にあってはならないのである。そのあってはならない「ジハードの戦争」をルーズベルトは大まじめでやろうとしていたのである。だから、「無条件降伏」という今時とんでもないことをいい出したのである。
　そのため日本がどんなにえらい目にあわされたことか。
　たとえば戦争末期日本は何度か「終戦」を考えたが、この「無条件降伏」の手前、「終戦」したくとも出来ないというつらい立場に立たされることになり、そのため、やめたいのにやめられない「戦争」をだらだらと続けざるを得ないということになった。
　「一億玉砕」といったやけくそのようなスローガンが全国の町や村に張りめぐらされるようになったのはこのためである。あるいは小磯（国昭）内閣にかわった鈴木（貫太郎）内閣（昭和二十年＝一九四五年四月四日成立）が、一日も早く「終戦」をとの国民の輿望に背を向け、「国体護持」と称して四ヵ月間も最悪の戦争を続けていたのも、「無条件降伏」の手前やめたくてもやめられなかったためである。
　もちろん、軍のタカ派が意地と面目で戦争をゴリ押しし政府にそれを阻止するだけの力がなかったため「戦争」をだらだら続けてきたということも事実としていえるわけだが、それだけが原因ではなかったということである。
　幸いルーズベルトは四月十二日に急死したため、結果的には日本が「無条件降伏」で壊滅させられるという目に会わずにすんだ（ドイツは「カピトウラチオン」ならぬ国が破壊（デベラチオンされ）「無条件降伏」をさせられた）が、そこまでいくまでにまだ三ヵ月以上の無駄な出血を余儀なくさせられたのである。
　何故ならルーズベルトは死んだが「無条件降伏」の五文字は依然残されたからである。
　その「無条件降伏」の五文字がアメリカの対日戦略のシナリオから完全に抹殺されたのはトルーマンが大統領になって暫く後のことなのである。
　トルーマンはルーズベルトのような狂信家とちがってきわめてクールな現実派である。
　だから、ルーズベルトの「無条件降伏」などとんでもないということに早くから気づいていた。こんなことでは日本がいつまでも降伏する筈がないということを知っていた。
　日本に早く戦争をやめさせるためには「無条件降伏」の五文字を抹殺し「有条件降伏」の五文字を戻すことが是非とも必要だと思った。
　問題はその「条件」をどうするかということである。日本側から出させるか、それともこちらから条件を出して日本が降伏しやすいようにもっていくか。いずれかを巡って連合軍内や政府内で議論が交わされた末、トルーマンは「条件」をこちらから提示することにした。そのため連合国の首脳層を占領下のドイツのポツダムに集めて会議を開いた。「ポツダム会議」（一九四五年＝昭和二十年七月十七日～八月二日）である。その結果、連合国の日本に対する共通意思の表明という形で作られ発せられたのがいわゆる「ポツダム宣言」である。
　だからこれは単に連合国の共通意思の表明でなく日本への降伏の誘い、そのための降伏条件の提示だったのである。
　ところがそれを受け取った鈴木（貫太郎）首相はそのことを知ってか知らずしてか、「黙殺する」ということにしてしまった。
　そのためトルーマンは慌てた。折角の好意を無視されたことに怒って、日本を早く「降伏」させるために特別に圧力をかけることにした。広島、長崎への原爆投下である。
　こうなっては、いやでも降伏せざるを得ない。そこで鈴木は「ポツタム宣言」受諾の肚を決め、「国体護持」、天皇の身柄の安泰を「条件」（八月十日のアメリカ国務長官バーンズの保証＝バーンズ回答による）に、連合国に降伏した（八月十五日）。
　本来なら「ポツダム宣言」が発せられた直後に降伏すべきだったのである。そうすれば原爆を二度も投下されることもなく、また八月八日のソ連の満州侵攻という惨事も起こらなかった筈なのである。
　しかもその「ポツダム宣言」そのものも、日本にとってきわめて有利にできていたのである（元駐日大使の親日家で当時国務長官代理であったグルーと日本で生まれ日本の中学を卒業している知日家の国務長官特別補佐官ドウーマとの合作といわれる）。
　それを「黙殺」ということにしたのは、鈴木が軍内のタカ派に気兼ねしてのことであったことは勿論であるが、それ以上にこの天皇主義者が、日本のことより天皇のことの方が気掛かりで仕方がなかった（「ポツダム宣言」にはそのことには何も触れていない）からである。その点がどうなるかで疑心暗鬼でおろおろする間に貴重な時間を空費してしまったのである。
　だがそのことはともかく、ここではっきりさせておかねばならないことは、日本は「無条件降伏」ではない、「ポツダム宣言」を受け入れることによって、「有条件降伏」したのだということである（「無条件降伏」したのは日本の軍隊だけだったのである）。

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「ポツダム宣言」全文

千九百四十五年七月二十六日
米、英、支三国宣言
（千九百四十五年七月二十六日「ポツダム」において）
　一、吾等合衆国大統領、中華民国主席及び「グレート・ブリテン」国総理大臣は吾等の数億の国民を代表して協議の上、日本国に対して今次の戦争を終結するの機会を与ふることに意見一致せり。
　二、合衆国、英帝国及び中華民国の巨大なる陸、海、空軍は四方より自国の陸軍及び空軍に依る数倍の増強を受け日本国に対し最後的打撃を加ふるの態勢を整へたり。右軍事力は日本国が抵抗を終止するに至る迄同国に対し戦争を遂行する一切の連合国の決意に依り支持せられ且鼓舞せられ居るものなり。
　三、蹶起せる世界の自由なる人民の力に対するドイツ国の無益且無意義なる抵抗するナチスに対し適用せられたる場合に於て全「ドイツ」国人民の土地、産業及び生活様式を必然的に荒廃に帰せしめたる力に比し測り知れざる程更に強大なるものなり。吾等の決意に支持せらるる吾等の軍事力の最高度の使用は日本国軍隊の不可避且完全なる壊滅を意味すべく又同様必然的に日本国本土の完全なる破壊を意味すべし。
　四、無分別なる打算に依り日本帝国を滅亡の淵に陥れたる我儘なる軍国主義的助言者に依り日本国が引続き統御せらるべきか又は理性の経路を日本国が履むべきかを日本国が決定すべき時期は到来せり。
　五、吾等の条件は左の如し。
　吾等は右条件より離脱することなかるべし。右に代わる条件存在せず吾等は遅延を認むるを得ず。
　六、吾等は無責任なる軍国主義が世界より駆逐せらるるに至る迄は平和、安全及正義の新秩序が生じ得ざることを主張するものなるを以て日本国国民を欺瞞し之をして世界征服の挙に出づるの過誤を犯さしめたる者の権力及勢力は永久に除去せられざるべからず。
　七、右の如き新秩序が建設せられ且日本国の戦争遂行能力が破砕せられたることの確認あるに至る迄は連合国の指定すべき日本国領内の諸地点は吾等の茲に支持する基本的目的の達成を確保する為占領せらるべし。
　八、「カイロ」宣言の条件は履行せらるべく又日本国の主権は本州、北海道、九州及び四国並に吾等の決定する諸小島に局限せらるべし。
　九、日本国軍隊は完全に武装を解除せられたる後各自の家庭に復帰し平和的且生産的の生活を営むの機会を得しめらるべし。
　十、吾等は日本人を民族として奴隷化せんとし又は国民として滅亡せしめんとするの意図を有するものに非らざるも吾等の俘虜を虐待せる者を含む一切の戦争犯罪人に対しては厳重なる処罰を加へらるべし。日本国政府は日本国国民の間に於る民主主義的傾向の復活強化に対する一切の障礙を除去すべし。言論、宗教及思想の自由並に基本的人権の尊重は確立せらるるべし。
　十一、日本国はその経済を支持し且公正なる実物賠償の取立を可能ならしむるが如き産業を維持することを許さるべし但し日本国をして戦争の為再軍備を為すことを得しむるが如き産業は此の限りにあらず右目的の為原料の入手（其の支配とは之を区別す）を許可さるべし。日本国は将来世界貿易関係への参加を許可さるべし。
　十二、前記諸目的が達成せられ且日本国国民の自由に表明せる意思に従ひ平和的傾向を有し且責任ある政府が樹立せらるるに於ては連合国占領軍は直に日本国より撤収せらるべし。
　十三、吾等は日本国政府が直に全日本国軍隊の無条件降伏を宣言し且右行動に於ける同政府の誠意に付適当且充分なる保障を提供せんことを同政府に対し要求す。右以外の日本国の選択は、迅速且完全なる壊滅あるのみとす。

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　それとこれとをとりちがえて、今日まで日本は「無条件降伏」したということがほぼ定説のようになっているが、これはとんでもない話しなのである。
　またルーズベルトが生きていたらこんなことは絶対にあり得なかった。日本はとことんまで破壊されていたにちがいないということである。ルーズベルトが早く死んでくれたおかげで、トルーマンが「無条件降伏」の五文字を抹殺し、「戦争」を正規の軌道に乗せ替えてくれたおかげで、日本は救かったということである。
　「無条件降伏」（ノンコンディショナル・サレンダー）か「有条件降伏」か、平和ボケしている今日の日本人にとってどうでもいいように思われるかも知れないが、その違いはきわめて大きいのである。大きいどころかそれは正にルーズベルトの「ジハード」の思い上がりから生まれた全くの気狂いじみた対日観の産物であったのである。
　その意味で、彼がチャーチルに対してこのことを公言した「カサブランカ会談」は、ルーズベルトという男がどういう男であったかを歴史に刻みつけるため永久に記念するに値する。
　もちろん「戦争」を早く止めさせるために相手国を徹底的に痛めつけるということは古代、中世に限らず近世、近代でもあったことである。
　たとえば、第一次大戦中、ドイツのカイゼル・ウィルヘルムはオーストリー皇帝フランツ・ヨーゼフに対して次のようなことをいっている。
　「この戦争を早く終わらせるためには敵国民を老若男女を問わず殺戮し、一本の木も、一軒の家も残らず破壊しなければならない。これは残酷なことである。しかし、かくしなければ戦争は幾年も続くだろう」と。
　だがこれとルーズベルトのとことんまでやる「無条件降伏」とは似ているようで全く違う。前者は「降伏」を早めるための徹底的破壊であるに対し、後者は「降伏」を認めないということでの徹底的破壊だからである。

　十八　自分が神様になった「戦争裁判」

　次に「戦争裁判」。これも「カサブランカ会談」ではじめて公言されたことである。
　このためドイツでも、日本でも「戦争裁判」ということになったわけだが、もともと敗戦国に対して「戦争裁判」するなどといったことは前例によっても、「国際法」によっても夢にも考えられなかったことなのである。
　ナポレオンがセントヘレナに流されたのは裁判によるのではない。戦勝国イギリスがその特権によって、あくまでも捕虜としてのナポレオンの身柄をセントヘレナに移したまでのことに過ぎない。また、第一次大戦後、連合国側がドイツ皇帝ウィルヘルムを裁判にかけようとしたが、国際的に前例がないということで亡命先のオランダがその身柄引渡を拒否したため裁判を諦めたという話しもある。
　ルーズベルトはその前例にもない「国際法」上の常識にもない「戦争裁判」をやろうといい出したのである。
　これもジハードの狂気ならではの発想であって、チャーチルがびっくりしたのは当然である。自分が「正義の使徒」と妄信しているから、この戦争を以て「正戦」（ジハード）と勝手に決め込んでいたからこういうとんでもない考えにとりつかれるのである。
　要するに「宗教裁判」であり、「魔女狩り」である。
　その意味で、実質的に大々的な刑事事件（アウシュヴィツのユダヤ人虐殺のような）を引き起こしたナチスの犯罪人に対する「ニュールンベルグ裁判」はともかくとして、単に戦争をして敗けただけの「Ａ級戦犯」を裁いた「東京裁判」は全くのナンセンス、「国際法」的にも狂気の沙汰としかいいようがない。ただし、「戦時国際法」違反の罪に問われたＢ級、Ｃ級裁判は別。その有り様はともかくとして。
　そのあきれるばかりのルーズベルトのジハードぶりに辟易したハリファックス英大使はいう。「アメリカは全世界秩序をアメリカ的構想に即してつくりかえるという一種の『神授の権利』（ディヴァイン・ライト）をもっているといわんばかりだ」と。
　つまりルーズベルトは世界の神様になったということである。
　そうでなくともアメリカ人には自分たちの考え方、行動は常に正しく世界的にも普遍性をもっていると妄信しやすい。いわゆる普遍主義（ユニバーサリズム）、今日のことばでいうと「グローバル・スタンダード」におちこみやすいところがある。かつてのウィルソン主義がそうであった。戦後の「アメリカは世界の警察」という考え方がそのあらわれである。「ワシントン会議」で「九カ国条約」その他を含めて「ワシントン体制」を作りだしたのもヤンキー独特の普遍主義によるものである。そのため日本がどんなにえらい目にあわされたことか。
　そういうお国柄であるところへもってきて、ルーズベルトは一層それに輪をかけての「正戦主義」にとりつかれていたのである。
　その意味で、これを「ウィルソン主義」との対比で「ルーズベルト主義」と敢えて規定してもあながちいい過ぎとはいえなさそうである。
　要するにルーズベルトとは一面では傑出した政治家であったと同時に他面ではジハードの狂信者、それ故の「戦争の熾天使」であったということであり、そういう奇異の男を相手に「交渉」し「戦争」して敗けたのが戦前の日本人だったということである。
　「私の以前の岳父ルーズベルト大統領及び彼の側近者達の戦略は平和を維持し保障することでなく事件を組み立てあるいは引き起こさせアメリカを日本との戦争に巻き込むという陰謀に専ら係わっていたと私は悟った。それを知って私の心は張り裂けんばかりであった。これは裏口からヨーロッパの戦争に入ることを可能にする戦略であった」。
　これはそのかつて別れた妻がルーズベルトの長女であったカーチス・Ｂ・ドール大佐のことばである。かつての舅がとんでもない悪だったと知ってガックリしたといっているのである。「ルーズベルト主義」の何たるかを的確にいいあらわしているということで傾聴に値する。
　「我々の将来の安全を維持するための積極政策を今とらぬことの危険は（日本の）南進政策が進行すると共に積極政策を取ることの危険よりも?に大きいだろう」（グルー）。
　ルーズベルトはその全く逆のことをやったということである。「ハル・ノート」のハルも大統領補佐官であったＨ・ホプキンス（秘密共産党員ではなかったかという疑いがあった）もスチムソン、ノツクスの陸、海軍長官もルーズベルトの側近者の殆どは、ルーズベルトの「ジハード」の合唱団に他ならなかったということである。
　もちろん「日本の大東亜共栄圏建設計画推進に際しての米国への態度は、無理であり、攻撃的であり、あるいは傍若無人的であったかも知れない」（パル判決）。
　だがいずれにせよこういう狂信に近い者達がよってたかってつくった「ハル四原則」や「ハル・ノート」のようなものをつきつけられては「モナコやルクセンブルグでも米国に対して武器をとった筈」（東京裁判、ブレークニー弁護人）ということは事実としていい得る。恐るべきは「正義」の妄信。大東亜戦争までの戦前の一連の日米関係の事実が教えることは、正にこのことだったかも知れないということである。

　第四章　日本人にとって「大東亜戦争」とは何だったのか

　「大東亜戦争」（戦後は「太平洋戦争」）そのものについては大小様々な「戦史」「戦記」をはじめとして、文献、書物が山ほどあるので詳しいことはそれらに譲るとして、ここでは幾つかの点に限って検証することとする。

　一　「開戦」がもう一月遅れていたら

　まず開戦の昭和十六年（一九四一年）十二月八日という日にちについて。
　もしそれが「十二月八日」でなく、翌年の一月八日あるいはそこまで延ばさずとも、年内の十二月二十日以降だったとしたら、それでも日本は開戦しただろうかということである。
　何故ならそのころには西の独ソ戦の戦況が、期待されたドイツ軍のモスクワ攻めが失敗して、それまでの破竹の進撃から後退へと大きく転換し始めていたからである。だから「開戦」がもしドイツの破竹の進撃、対ソ戦勝利をあてにしてのことであったとすれば、これじゃ駄目だということで、おそらく「開戦」は見合せということになっていた筈なのである。
　ドイツ軍がモスクワから後退を始めたのが、実に日本が「開戦」した「十二月八日」のその日を境にしてのことだったのである。せめてあと五日待てば、情勢判断は大きく変わっていた筈なのである。その意味で、日本が「十二月八日」に「開戦」したということは大いなる歴史的皮肉、運命のいたずらとしかいいようがない。
　「もし、日本の政府が賢明だったら、ヨーロッパ戦場における戦線の発展具合をもう少し見ただろう」とハルがいっているのももっともである。
　折角ここまでねばったのである。ねばりついでにもう一月、いやもう半月でもねばったらよさそうなものであるが、そのあと少しの辛抱がきかなかった。そのため折角一年近くをかけたねばりの努力が一瞬にしてパアになってしまった。
　このあと少しの辛抱がきかずに馬鹿な目に遭うことを「本降りになって飛出す雨宿り」という。日本はその愚を見事に犯してしまったということである。

　二　「戦争」の目的は何だったのか？

　次に、この「戦争」でおかしなことは、陸軍はその目的なり意義についてはっきりと「大東亜共栄圏」もしくは「大東亜新秩序」建設のためと規定していたのに対し、海軍はその目的なり意義をはっきりと「自存自衛」一本にしぼっていたことである。
　筆者自身も海軍に入れられた直後、教官から「今次大戦の意義を言え」といわれ「大東亜共栄圏建設のため」と答えたところ「馬鹿野郎、自存自衛のためだ」と怒鳴られてキョトンとした経験がある。
　およそ国家の命運を左右する大戦争を起こしておきながら、肝心の戦争目的が陸軍と海軍で全く違っていた。こんな馬鹿なことがあっていいものか。
　古今東西の戦争の歴史を通じてはじめての珍現象というべきである。
　ということは、「戦争」そのものがはじめからわけのわからない「戦争」だったということである。
　何故わけのわからない「戦争」だったのか。
　それはこの「戦争」そのものが、こちらから仕掛けた「戦争」だったのか、それとも仕掛けられた「戦争」だったのか、そもそもからして不明だったからである。
　海軍は仕掛けられたと見る。だから「自存自衛」のために起ち上がった（大本営海軍部作戦命令「大海令第一号」）ということにした。
　陸軍ははじめのうちは仕掛けられたと見ていた（だから海軍と同じくはじめのうちは「自存自衛」の立場をとっていた）だが、そのうち仕掛けられたと見るのが癪で、仕掛けたというふうに思いたくなった。だから、「開戦」直後の大本営陸軍部作戦命令（「大陸令第五六四号」）でははっきり「大東亜共栄圏」、「大東亜新秩序」ということをうたった。
　「自衛」の海軍にしろ「建設」の陸軍にしろ、いずれも「開き直り」ということでは同じだったが、その「開き直り」の仕方が大きく違っていたということである。
　その陸海軍の戦争目的の食い違いが、あとあとの戦争遂行において少なからぬ災いのタネになるのであるが、それが「東京裁判」では陸軍の「建設」が何故かなりをひそめ、陸海双方とも「自存自衛」一本でまとまってしまうのである。
　戦争が終わって始めて陸海の戦争目的が一致したということで、まことに不思議なことといわねばなららない。
　不思議といえば、昭和十八年（一九四三年）十一月に東京で開かれた東亜各国の首脳層を集めての「大東亜会議」で、「大東亜共栄圏」ということばや「大東亜新秩序建設」といったことばが一切つかわれなかったことである。この「会議」が発した「大東亜共同宣言」にも、この会議を統裁した東条の演説にも、右の二つのことばが見当たらないのである。本来ならこの「会議」こそが「大東亜共栄圏」建設の地鎮祭のようなものであった筈なのに、肝心のそのことばが見事に消えてなくなっているとは一体どういうことか。一体何のための「大東亜会議」だったのか。まことに奇怪なことといわねばならない。
　要はそれほどにこの「戦争」の目的なり意義があいまいであったということである。結局は「建設」は追い込まれて苦し紛れのでっち上げの「幻想」、本当は「自衛」のための戦争だったということになるわけだが、そうなるとアメリカもこの戦争は「自衛」のためといっているのであるから、今度は「戦争」そのものが、日米双方での「自衛」の戦争だったということになる。どちらの「自衛」が本当だったのかということが問題となるわけだが、それよりも何よりも大きな問題は、双方が「自衛」を主張するため、「自衛」ならそれを余儀なくさせた「加害者」が必ずいる筈なのに、それが日米いずれなのかわからなくなってしまったということである。
　ルーズベルトによると、日本はアメリカに直接攻撃をかけなくてもすでに「加害者」なのである。
　日本にいわせると、アメリカが日本バッシングによって「開戦」にまで追い込んだのだからアメリカが「加害者」ということになる。
　これに対しルーズベルトは日本を制裁したのは日本がいつまでたっても日中戦争をやめなかったからで責任は全て日本にあり、アメリカは「加害者」でないと反論する。
　だが日本にいわせると、「日中戦争」を長引かせたのは一体誰だということになる。こうしてもともと「自衛論」というものはとかく水掛け論になりがちなものであるところへもってきて、「日米戦争」の場合、その水掛け論を繰り返せば繰り返す程に、話しはそれなら「日中戦争」とは何だったのかという問題に戻っていくのである。
　ところがこれについては日本人はいまだにはっきりした見解をもっていない（ただ一ついえることは日本にとっての自衛とは、国の自衛でなく多分に軍の、とくに海軍のための自衛であったらしいということである）。
　アメリカのこの問題に対する弁明もきわめて歯切れが悪い。
　だから大東亜戦争とは一体何だった、の答えがいまだに出てこない。
　東条がわるかったのかどうか、いまだにはっきりしない所以である。
　もっとも根っからの「反東条」の石原莞爾のように「東条軍閥は石油がほしいので南洋諸島をとろうとしている。何がない。かにがない。だから他国の領土に手をつける。これは泥棒ではないか。石油がなくて戦争ができないならシナ事変は即刻やめるがよろしい。やつらのやることはみなこれだ」といってしまえばそれまでである。だが、その「シナ事変」をやめたくてもやめられなかったからこそこういうことになったのである。
　これに比べると、石原の朋友であった板垣（征四郎）の方は、事態を冷静にとらえていた。
　彼は、昭和七年（一九三二年）春このままいけばいずれ英米と戦争になると早くも見越して、中国大陸に対する日本の政策をはっきりさせよと軍中央に向けて意見具申をしているのである。
　すなわち、
　一　中国を日本の支配下に置くことを考えるのか
　二　対ソ戦に備えて満州における日本の軍備を充実させることを考えるのかいずれかはっきりさせよ。
　だが、そのいずれをとるとも英米との拮抗は避けられない。だから、
　三　西太平洋における海軍の拡張を急ぐ必要がある。
という。
　つまり対支、対ソいずれにせよ英米との戦争は避けられない以上、どうせ「戦争」になるならその前に中国を支配しようとするのか、満州を固めようとするのか、どちらかはっきりさせておけ。どちらともつかぬままずるずると「戦争」に引き込まれたのではたまったものではない、というのが板垣のいわんとするところだったということである。
　ところが日本の軍部とりわけ陸軍はこの問題をつきつめて検討しなかった。
　「対ソ」とも「対支」ともつかぬまま「日中戦争」に引きずり込まれていった。
　その意味で板垣は事態の見るべきところをよく見ていたといえる。
　だから、開戦直前になって参謀本部あたりが「米国の対日政策は現状維持の世界観に立脚し、世界制覇と民主主義擁護の為、帝国の東亜に於ける興隆、発展を阻止せんとするものの如し」とか「茲において日米の政策は根本的に背馳し、両者の衝突は一張一弛を経て遂に戦争に迄発展すべきは歴史的必然性をもつというべきなり」（参謀本部「資料」昭和十六年＝一九四一年八月）といってみたところで今更遅いわけだ。
　政策が「背馳する」からこそ「戦争」になるのであって、そんなことは先刻わかっていた筈なのである。
　それを覚悟の上で、対ソ対支政策を真面目に考えろと板垣はいっていたのである。
　近衛にしてもそうだ。「開戦」にいたるまでの、この根っからの対ソ恐怖症の近衛の方針は、ソ連に対する威嚇とそのために戦争準備をすることだけを考えていたのである。当然それがアメリカを刺激することがわかっていたのでアメリカとの妥協を考える。そのために三国同盟の冷却化をはかる。
　ぐらいのことは考えていたが、肝心の「日中戦争」については殆どといっていいほどに何も考えようとしていなかったのである。再三の「和平工作」の失敗で日中問題にすっかりサジを投げてしまっていたのである。そのころには「対ソ問題」より「対支問題」の方がもっと深刻であった筈なのに。
　どっちみち戦争になるなら、そこまでの道も集中すべきだったのである。それなら「戦争」で勝っても負けても筋が通る。分散の結果の戦争では何が何やらわからなくなって当然なのである。
　その意味で「戦争」が日本の中国大陸政策に端を発していたことは間違いでないとしてその「大陸政策」が余りにも分散に過ぎ漫然としていた。よくいえば二兎を追ったということだが、そのため「一兎を得ず」どころか、何もかもパアにしてしまったということである。
　たとえば近衛がさきの「第二次近衛声明」の空振りにガックリしてもう一度出し直したいわゆる「近衛三原則声明」（昭和十三年＝一九三八年十二月二十二日）は、表向きは「善隣友好、共同防共、経済提携」の三つをうたっていたが、その実、その重点は二番目の「防共」つまり反ソ、反共政策の推進におかれていたのである。すなわち、反ソ、反共のためにはあえて中国の分割も辞せず、分割した中国に傀儡政権をつくりそれをも反ソ、反共の第一線にかりだす決意のもとで、こんな声明を出したということである。近衛はこの声明を出すことによって、近衛の頭から放れない対ソ政策を充実させ、同時に中国問題を解決しようとしたのである。
　ところがこれに対して重慶政府が猛反発した。近衛の腹の中にある分割の意図を見破っていたからである。そのため、当の近衛自身がそれをあくまでも貫徹するという気をなくしてしまった。
　結局この「三原則」、近衛の腰砕けによってどちらともつかぬ曖昧なものになってしまったわけだが、こういうのを不徹底というのである。必ずしも近衛だけではない。当時の軍も政府も曖昧で不徹底ということでは皆同じだったのである。

　三　「大東亜戦争」か「太平洋戦争」か

　最後に、この「戦争」今日に至るもその名前がはっきりしない。初めは「大東亜戦争」といっていたが、戦後は「太平洋戦争」といっている。前者は日本人がつけた名前（「この戦争を大東亜戦争と呼称す」との十二月十二日の閣議による）だが、後者はアメリカ人がつけた名前である。
　一体どちらが本当かということである。
　「太平洋戦争」とはアメリカ人がつけた名前だから絶対につかいたくないという日本人はいまだに「大東亜戦争」といういい方をしている。今もってどちらかはっきりしないのである。
　「太平洋戦争」というとアジアでの戦争というイメージが薄らぎ、戦争は専らアメリカとの間でなされたように錯覚する。「大東亜戦争」というと太平洋のイメージが薄らぎ、戦争は専ら仏印、マレー、ビルマ、蘭印で行われたかの如き錯覚をおぼえる。また、いずれにせよ肝心の中国での戦争イメージが希薄になる。もちろん、「大東亜戦争」の中には中国の戦争が含まれていた筈なのだが。
　一つの戦争に彼我双方で別々の名前をつけることはよくある。たとえば、ドイツの対ソ戦争が、ソ連では「大祖国戦争」といわれたり。
　だがこれらはそれぞれの国が、戦争についてそれぞれ異なった意味づけをするからであるが、日本の「戦争」の場合その名前の違いは意味づけの違いによるのでなく、太平洋と東アジアという空間のとらえ方での違いによるのである。一つの戦争が意味によってでなく単なる場所の違いで名前が二つに別れる。こんな馬鹿なことがあるかということである。　もってこの戦争いかにその目的や意味があいまいであったかが知れようというものである。
　何よりも自分で宣戦の詔勅にハンコを押した昭和天皇自身が、戦後の今日では昭和二十一年（一九四六年）勅令一三九号によって、戦後はこの「戦争」のことを「先の戦争」とか「今次の大戦」などということになっているのである。
　可哀相なのはこの「戦争」、とうとう「名無しの権兵衛」になってしまった。戦死者達も「大東亜戦争」もしくは「太平洋戦争」で死んだといわれるならまだしも名無しの権兵衛に等しい「先の戦争」で死んだとあっては、浮かばれない筈である。
　小さな「戦争」ならともかく仮にも何百万という犠牲者を出した「大戦争」でこんな馬鹿なことがあっていいのかということである。

　四　悲劇のもとは「大東亜」の「大」

　もっとも「大東亜戦争」という名前については、はじめのうちはそれなりの意味がこめられていた。単なる空間的な名前ではなかった。
　「大東亜戦争と称するのは大東亜新秩序建設を目的とする戦争なることを意味するものにして、戦争地域を東亜に限定する意味にあらず」（内閣情報局）ということでの「大東亜戦争」だったことはたしかである。
　だが、その「東亜新秩序建設」の七文字がさきにもいったように「大東亜会議」では完全に抹殺されてしまっているのである。
　だから、その目的が消えて「大東亜戦争」という名前だけが残ったのだから、すくなくともその後の「戦争」は単なる東亜空間の戦争だったということになる。
　何とも空しい話しだが、それというのも「東亜の新秩序」といい「大東亜共栄圏」といい、全てが事態の悪化を後追いしての苦しいいい逃れ、それ故のでっち上げの虚名にすぎなかったからこそのことなのである。
　この点、ナチス・ドイツは違った。
　ナチスの戦犯達は裁判で侵略戦争と決めつけられても、一切弁明せず平然としていた。
　ゲーリングの如きはにやりと笑っていさえした。彼らは連合国側が何といおうと、この戦争は世界新秩序建設のための既成の体制への反逆戦争であると、割り切っていたからである。
　いわば「確信犯」である。
　これに対して、日本のＡ級被告の中で「確信犯」といえるものは東条独りくらいのもので、あとの者は反駁はしてもその反駁の仕方はすべったのころんだのといろいろと弁明くさい反駁ともいえぬトーンの低い反駁なのである。反駁は反駁でも、盗っ奴、こそ泥の反駁に等しい情けないいい逃れにすぎなかったのである。
　こんなことだから、アメリカ人から日本人は侵略戦争をやったといわれればごもっとも「大東亜戦争」でなく「太平洋戦争」といえといわれればこれまたごもっとも、というあられもないことになってしまったのである。
　これだけの「大戦争」、その実相がいまもって不明であるにしても、せめても名前だけははっきりさせておくべきではないか。
　たとえば「東アジア・太平洋戦争」とでもいいかえたらどうか。
　そもそも「大東亜戦争」の「大」の字が曲ものだったのである。その「大」は物理的な「大」（ビッグとかグレイトとかいう意味での「大」）を意味するのでなく、さきにもいったように「皇道主義」の神がかった意味での「大」（「大御心」の「大」＝オオ、大日本の「大」といった）だったのである。これではいくら東亜新秩序の建設といっても、皇道主義によってそれと縁もゆかりもない「東亜」の諸地域を飲み込んでしまうということと同じで、「東亜」の地域の人々から侵略主義といわれても抗弁の余地はないのである。
　いいかえるとこの「大」の字が悲劇のもとだったということである。
　「アジア人のアジアという標語に助けられたこの秩序の観念が誠意あるものであったかまたはドイツにおける国家社会主義の例の如く、国内のイデオロギー侵略主義をあおるための別の方法に過ぎなかったのか」と「東京裁判」のオランダ判事レーリンクはいう。
　この問題を解くキーワードが、右の「大」という一文字であったということである。

　五　要は「もの」欲しさの「もの盗り戦争」だった
　
　このことを思うと毛里英於免や奥村喜和男のような根っからのファシストならともかく「善の研究」の西田幾太郎のような哲学者の「世界新秩序の原理」と称しての大まじめのご託宣「今日の歴史的課題は各民族が自己に即しながら、自己を越えて一つの世界を構成すること、全世界が一つの世界的世界に構成されること」など、まことにもって馬鹿らしく、到底聴くに耐えないということになる。
　その反対の「大東亜戦争」は「中国に対しては侵略戦争、対米戦争は帝国主義国家間の戦争で喧嘩両成敗」という竹内好のような考え方にも軽々に賛同できない。
　何故なら、何度もいうように、「満州事変」は別として、「日中戦争」が本当に日本の中国への一方的侵略行為であったかどうかについては、いまだにそうだったという確証に乏しいからである。
　そうかと思うと竹内はその一方で、この戦争で「日本が自分の責任でアジアを考えようとした、少なくともそれを意図し、あるいは看板にしたということを忘れてはならない」といっているのである。
　日本人がアジアのことを考え出したのは、今に始まったことではない。明治の昔からのことである。問題はそのアジアに対する考え方が、少しもアジア的でなく「日本は神国」との幻想を先立ててのアジア主義か、「脱亜入欧」からＵターンしての欧米的な目つきによるアジア主義かの独善的なアジア主義だったことにある。
　戦後のアジア主義者竹内にはそのことへの反省がない。だから、「日中戦争」を侵略戦争ときめつける一方で、そのアジア主義は評価するという矛盾したことが平気でいえるのである。
　それに比べると東条の方がはるかに正直だ。彼はこの戦争は「自衛の戦争」であったと主張する一方で「東亜の他民族の協力を得ることができなかったことが今回の敗戦の原因だった」といっているからである（「東京裁判」での「東条口供書」）。
　問題は、何故に「東亜の他民族の協力を得ることができなかった」かである。東条は「大東亜」の「大」の字がその障害になっていたことに早く気づくべきだったのである。いうまでもなく「大東亜戦争」は一面ではアジアからの白人追放の戦争でもあった。だからその意味では、日本はアジアを白人支配から開放した、アジアに大きく貢献したということになり、今日でもそのことをこの「戦争」の最大のメリットとして賞揚する向きも少なくない。
　だがそんなことをはじめから考えていたわけではない。結果としてそうなったまでのことだったのである。それもそのころには十八、九世紀以来の植民地支配の伝統そのものが世界各地のナショナリズムの運動の激化とそれに伴う植民地支配のコストの嵩高によって大きな曲がり角にさしかかっていたのであって、「大東亜戦争」をまたずともいずれは解消される運命にあったのである。
　だがいずれにせよ、日本は「開戦」に当たって、少しもそのことにはふれていなかったのである。目的はやはり石原のいうように「もの」をとることにあって、その「もの」をわけてくれるなら、相手がアジア人であれ白人であれ、そんなことはどちらでもよかったのである。その白人が、日本に物資の提供を拒んだ。だから、やっちまえということで「戦争」に訴えた。その結果白人達は敗けてヨーロッパへ逃げ戻った。それだけのことだったのである。だから、日本がアジアを白人の手から取り戻したなどというのはおこがましい。
　もしそうでなかったらはっきり「アジア解放戦争」といえた筈なのである。その方が「東亜新秩序」だの「大東亜共栄圏」などと誤解されやすく、いかがわしいスローガンを掲げるより、はるかに筋が通っていたし、また「東亜」の他民族も喜んで日本に協力した筈なのである。
　レーリンクが「アジアのためのアジア」が誠意あるものだったのかどうかを問題にしたのはそこのところなのである。「もの」ほしさ転じての白人追放では決して威張れたものではないのである。
　要は「大東亜戦争」か「太平洋戦争」か、それとも「先の戦争」かというネーミングの問題のうらにはこういったいろいろ複雑な問題がからんでいたということで、これもこの「戦争」の性格をあらわす象徴的問題の一つだったということである。「名は体をあらわす」とはよくいったもの。この戦争に名前がなかったということは、戦争の体がはじめからしまいまで不明だったということである。「我輩は猫である。名前はまだ無い」の漱石の野良猫と同じくこの戦争「我輩は戦争である。名前は遂に無い」ままに終わってしまったということである。

　六　悲劇の原因「日中戦争」とは何だったのか

　それなら「大東亜戦争」のそもそもの原因であった「日中戦争」とは一体何だったのか。
　その概要については先に述べた通りであるが、そこでもわかったようにこの戦争、とても日本の侵略一本の一筋縄では手に負えない程に複雑だったのである。
　そこでは日本軍への敵がいろいろと入れかわり立ちかわりあらわれた。
　まず、華北の中国現地軍。
　次に、蒋介石の国民政府。
　次に、中国共産党。
　次に、ソ連。
　次に、アメリカ。
というふうに。
　それも単に中国国民政府を応援することが目的でなく、多分に思惑あっての、敵対もしは介入なのである。

　（一）蒋介石にとって

　まず蒋介石の国民政府にとっては、「日中戦争」は本来なら好ましからざる厄介な戦争であった。出来れば相手にせず、そっとしときたかったのであるが、中国民衆の突き上げ、とりわけ中共の「逼蒋抗日」圧力で、仕方なく「時間稼ぎ」（空間をもって時間に替える）を目的として、だらだらと続けてきた戦争だったのである。
　だがそのうらにソ連から援助がくる、アメリカからも援助がくるで、この戦争蒋にとっては願ってもない余祿のある戦争になってしまった。
　そのため、戦争そのものが、とくにアメリカからの援助を取り立てるための戦争にその様相を変えていくのである。

　（二）中国共産党にとって

　次に中国共産党にとっては、この戦争、国内での人民戦線強化と、政権奪取のためにまことに都合のいい戦争であった。
　コミンテルンと衝突し、世界的にも孤立しかけていた中国共産党にとっては、日中戦争こそが国民的人気回復とその実力伸長の願ってもないチャンスだったのである。だから、中国共産党は「事変」の早期解決を嫌い、その長期化を望んだ。そのため、「事変」拡大のためいろいろな挑発工作を巡らし、蒋との日中「和平工作」ぶち壊しをはかった。
　日本軍が中国から、とりわけ華北から、引くに引けなくなったのは主として中国共産党と中共軍の執拗な牽制策に原因があったのである。
　そもそも「事変」のはじまり、「盧溝橋事件」からして怪しかったのである。

　（三）ソ連にとって

　次にソ連にとっては、蒋の国民政府を援助することによって、中国をソ連に対する友好的緩衝国にすることが狙いだったのである。トロッキーに反対して中国共産党を過少評価する（スターリンによると「毛沢東はマーガリン・コミュニスト」）ことによって、実質的に切り捨てたスターリンは中国を革命化するかわりに蒋の中国をまるまる抱え込むことを考えたのである。
　同時に、蒋に日本軍を中国大陸に引き寄せさせることによって、満州をがら空きにさせる。一石二鳥ということで、一九三五年（昭和十年）ごろから「中国の日本支配反対」を名目に中国に肩入れしだした。一九三七年（昭和十二年）八月二十一日の「中ソ不可侵条約」の締結がその公然化のあらわれである。

　（四）アメリカにとって

　次にアメリカにとって、「日中戦争」は第一に満州で門戸開放の肘鉄を食った恨みを晴らす恰好の機会であった。第二に日本軍を中国大陸に「釘付けにし」（ルーズベルト）日本軍を太平洋面に向かって出てこれないようにしてしまう戦略的チャンスでもあった。第三に蒋を連合国側に引きつけ、脱落させないために何としてでもテコ入れをしておかねばならない正念場でもあった。
　とくにこの「第三」に関しては、戦略的というより多分にルーズベルトの意地がものをいっており、そのため彼は蒋に対して惜しみなく援助を続けるのである。
　といって蒋の力をそれだけ買っていたわけではない。ルーズベルトは、蒋が、日本に対してやる気がないことを見抜いていたのである。
　だからルーズベルトはチャーチルとの「戦争指導会議」（アルカディア＝一九四一年＝昭和十六年十二月二十二日）で、蒋を「中国戦線」での総司令官に祭り上げその実質的主導権をアメリカがにぎることにした。同時に対ソ関係を強化し、北から日本に圧力をかけることにした。アメリカがソ連援助の名のもとにスターリンに猛烈に肩入れしだしたうらにはこういうことがあったのである。

　（五）日本にとって

　そんなこととは知らずに日本軍は、あてのない和平を求めて、「もぐら叩き」のような作戦を次々と繰り広げて、遂にニッチもサッチもいかぬ巨大迷路の中に入ってしまった。
　つまり日本にとって「日中戦争」は、はじめからわけのわからぬ戦争「ただその場その場の、そのときそのときの、軍事的観点のみによって、拡大されられたもののように思われる」（竹山道雄「昭和の精神史」講談社学術文庫）といわれるのももっともということである。
　さきに「日中戦争」の三つの局面についていったことばをつかうと、
　「戸惑、混乱」（第一局面）
　「忘我、突出」（第二局面）
　「自失、混迷」（第三局面）
の三つの繰り返し、若しくはそのアンサンブル（合奏曲）だったということである。
　だから戦後来日した「米国防戦略爆撃調査団」の面々も「中国全土を占領することは必要とも望ましいとも考えられたことはなかった。、、、全面的な軍事的な努力は一度も計画されたことはなかった」と日本軍のあまりものいい加減さに首をかしげた。
　とくに日本にとっての痛恨事は、日本がこの戦争に託した「防共」ということの意味がアメリカをはじめとするヨーロッパ各国に的確に伝わらなかったことである。
　共産主義やボルシェヴィズムへの恐怖感はどこの国にでもあった。だが、それを、「外交」や「戦争」のキー・モティーヴ（基本的主題）とするということは、どこの国も考えていなかったのである。
　そのことをいち早く考え出したのが、日本とドイツとイタリアだったのである。だからこの三国は世界にさきがけて「防共協定」を結んだ（一九三六年＝昭和十一年十一月二十五日）。
　また日本も「満州事変」中、「日中戦争」中何度にもわたって「防共」ということを半ば国是の如く主張してきた。
　それがアメリカやイギリスには全く理解されなかったのである。逆に「防共」を日本がいうことを以て、ファシスト視さえしていたのである。
　もちろん「防共」をいう日本側にも問題があった。
　第一に、「防共」を「国際関係」の理念に据えたのはいいとしても、それを「政策」としてあくまでも貫徹しようという努力に欠けていた。「防共」は口先だけでそれを満州や中国で徹底させるということをしなかったということである。それどころか、「満州」や日本国内を「革新」だの「新体制」だのといってまるでアカの巣窟のようなことにしてしまった。「満州」についても近衛の心配した通りガラ空きになってしまったのである。
　たとえば蒋介石は「安内攘外」といって日本と戦うより中国内の共産分子と戦うことに重点をおいていた。とすれば、日本はその蒋の共産分子に対するいわゆる「剿共作戦」を支援するという形で「和平」を求めたらどうだったか。
　つまりそのころ蒋は「西安事変」によっていやおうなしに「剿共」をあきらめざるを得ない立場にあったのであるが、その中共とのいわばくされ縁を断ち切って蒋を日本側に引きつける「工作」をやったらどうだったかということである。その方が「防共」をいう日本として多分に筋が通っていた筈だったのである。それをしないで、ただ「和平」したさにごてごてご託を並べていたから、折角の「防共」の蒋にも小馬鹿にされ、とどのつまりは蒋も中共も共々敵にまわすことになってしまったのである。
　また問題の「三国同盟」にしても、ソ連をはっきりマークしない限り、いやだというべきだったのである。「防共日本」がはっきりとソ連をマークしないで、あろうことか米英を敵視するような同盟に調印してしまった。こんな矛盾した話しはないのである。
　こんなことでは、いかに日本の「防共」への悲願を理解せよといっても所詮は無理である。
　たとえば「日本の防共努力に対する理解が足りなかったことが、半世紀にわたる米国の対日戦略の最大の欠陥だった」とマッカーサーがいってくれても（一九五一年＝昭和二十六年）なぐさめにもならない。
　「太平洋戦争においては米国が過去百年間に犯した最大の政治的過誤は共産主義者を中国において強大にさせたことである」（上院軍事外交合同委員会）という決議についても同じ。いずれも「後ヂエ」で今更日本にとって何の役にも立たないのである。
　それを「後ヂエ」でなく「先ヂエ」にもっていくことこそが政策というものではなかったか。
　近衛をはじめ日本の対ソ派、防共派はその政策について全くといっていい程に無頓着だったのである。
　だから「春秋の筆法」をもってすれば、日本の「半端防共」が逆に中国大陸の共産主義勢力の拡大に貢献したというきわめて皮肉なことになった。

　七　「チャイナ・タンゴ」と「何日君再来」の間で

　　チャイナ・タンゴ　夢の唄
　　紅の提灯ゆらゆらと
　　風にゆれ　唄にゆれ
　　ゆれてくれゆく　支那の街
　　チャイナ・タウン　月の夜
　　チャイナ・タンゴ　夢ほのぼのと
　　チャルメラ　消えてゆく
　　遠い赤い灯　青い灯
　　クーニャンの前髪に
　　やるせなくなく　夜は更ける
　　　　　（藤浦洸作詩　服部良一作曲）

「日中戦争」中、中国を風靡した歌曲、流行歌「チャイナ・タンゴ」である。同じ頃もう一つのタンゴが流行った。

　　好花不常開
　　好景不常在
　　愁堆解笑眉
　　涙酒想思帯
　　今宵離別後
　　何日君再来
　　・・・
　　　　　（沈華作詩　不明氏作曲）

　後に李香蘭（山口淑子）が日本語で歌ってこれまた爆発的にヒットした「何日君再来（ホーリ・チン・ツァイライ）」である。
　いずれも「日中戦争」さなかの上海、南京で生まれた歌である。
　「チャイナ・タンゴ」はそのころ日本からどっとばかり繰り出した「日本流れ者」の切ない気分を中国の青い灯、赤い灯のやるせなさに託した、ため息の叙情。
　「何日君再来」も日本語にすると同じような叙情を歌ったもののようになるわけだが、実はこの歌は中国人のつくった反日、抗日の歌だったのである。すなわち、重慶に去った蒋介石をなつかしみ、その一日もはやい南京復帰を願った歌だったのである。
　「何日君再来」（今日別れて君にいつ会える）の「君」とは重慶の国民政府のことだったのである。だからそのことがわかるや忽ち現地では軍がこの歌を歌うことを禁止した。日本ではそれが日本語化されたただの恋の歌になったためＯＫということになり、日本では大流行した。
　いずれもタンゴの形式をとっての「やるせないため息の歌」ということになっていたが一方は、どうしようもない「日本流れ者」のため息、一方はやるせなさのうらに中国人のはげしい抗日の気分をかくしてのため息。
　その意味で、右の二つの歌は当時の中国の二つの雰囲気をあらわしていて面白い。
　その中間どころで大流行したのが「勝ってくるぞと勇ましく」の「露営の歌」。

　　勝ってくるぞと勇ましく
　　誓って故郷を出たからは
　　手柄たてずに死なりょうか
　　進軍ラッパ聴くたびに
　　瞼に浮かぶ旗の波
　　　　　（藪内喜一郎作詩　古関裕而作曲）
　
　「日中戦争」のはじまった昭和十二年（一九三七年）陸軍省が士気鼓舞のために「国民進軍歌」を懸賞募集したところ、第二席に入った二つの歌が爆発的にヒットし、第一席のそれをさしおいて兵隊達の進軍歌になってしまったという皮肉な曰くつきの歌である。
　歌詞の力んだ勇ましさとうらはらの歌のえもいわれぬ哀愁ぶったところが、戦地でのやるせない兵士達の気持ちにピッタリきたのである。
　つまり「東京流れ者」はチャイナ・タンゴを歌い、中国の姑娘（クーニャン）は「何日君再来」を口ずさむ。
　その合い中を日本の兵士達が「露営の歌」を大声で歌って中国の昿野に向けて進軍していったということである。
　いずれもあてどない、やるせない思いを胸に抱いて。
　それが日本にとって、また中国の人民にとっての「日中戦争」ではなかったのかということである。

　第五章　「東京裁判」と戦争責任

　「ポツダム宣言」を受諾して連合国に「有条件」降伏した日本に対して、日本は侵略戦争を行った、日本は侵略国である、との断定を下したのは、占領後開かれた「東京裁判」であった。
　その「東京裁判」（正式には「極東国際軍事裁判」）は昭和二十一年（一九四六年）五月三日、東京市ヶ谷の軍事法廷（旧陸軍士官学校の大講堂を改装して設けられた）で始まった。ここは陸軍が戦争末期、陸軍省参謀本部としてつかっていたところである。
　かつて金ぴかの参謀肩章で身を飾り、颯爽とこの場所を出入りしていた東条以下の軍の面々が、今度は「戦犯」として暫くの間出たり入ったりさせられるのである。
　被告達に起訴状が交付されたのが、四月二十九日。この日は昭和天皇の誕生日（戦前の天長節）である。
　いずれも本来ならとんでもないと怒るところであるが、戦争に敗けたうえ占領下とあっては怒るわけにもいかない。

　一　「訴因」と判決

　裁判はそれから一年半続き、昭和二十三年（一九四八年）十一月一日に判決が下され漸くその幕を閉じた。
　法廷に立たされた被告は東条以下二十八名。
　そのうち死刑が七名、終身禁固十六名、禁固二十年一名、禁固七年一名、裁判中病死その他による除席三名。
　二十八名の被告とは次の二十八名である。
荒木貞夫、土肥原賢二、橋本欣五郎、畑俊六、平沼騏一郎、広田弘毅、星野直樹、板垣征四郎、賀屋興宣、木戸幸一、木村兵太郎、小磯国昭、松井石根、松岡洋右、南次郎、武藤章、永野修身、岡敬純、大川周明、大島浩、佐藤賢了、重光葵、嶋田繁太郎、白鳥敏夫、鈴木貞一、東郷茂徳、東条英機、梅津美治郎（アルファベット順）。

　右に対する判決は次の通り（右被告中、大川は「発狂」して免訴。松岡、永野は裁判中病死）。
　　　　　　　　　　　　　〔年齢・出身地〕　　　　　　〔前　歴〕
　絞首刑　　　東条英機　六五（東京）　陸軍大将、陸相、内相、首相、参謀総長
　絞首刑　　　広田弘毅　七一（福岡）　駐ソ大使、外相、首相
　絞首刑　　　土肥原　賢二　六六（岡山）　陸軍大将、在満特務機関長、陸軍航空総監
　絞首刑　　　板垣　征四郎　六四（岩手）　陸軍大将、中国派遣軍総参謀長、陸相
　絞首刑　　　木村　兵太郎　六一（埼玉）　陸軍大将、陸軍次官、ビルマ派遣軍司令官
　絞首刑　　　松井石根　七一（愛知）　陸軍大将、上海派遣軍司令官
　絞首刑　　　武藤章　　五七（熊本）　陸軍中将、陸軍省軍務局長
　　　　　　　　　　　　　〔年齢・出身地〕　　　　　　〔前　歴〕
　終身禁固　　木戸幸一　六〇（東京）　文相、内相、厚相、内大臣
　終身禁固　　平沼　騏一郎　八二（岡山）　首相、枢府議長、国本社会長
　終身禁固　　賀屋興宣　六〇（広島）　蔵相
　終身禁固　　嶋田　繁太郎　六六（東京）　海軍大将、海相、軍令部総長
　終身禁固　　白鳥敏夫　六二（千葉）　駐伊大使
　終身禁固　　大島浩　　六三（岐阜）　陸軍中将、駐独大使
　終身禁固　　荒木貞夫　七二（東京）　陸軍大将、陸相、文相
　終身禁固　　星野直樹　五七（東京）　満州国総務長官、内閣書記官長
　終身禁固　　小磯国昭　六九（山形）　陸軍大将、朝鮮総督、拓相、首相
　終身禁固　　畑俊六　　七〇（東京）　元帥、陸相、中国派遣軍総司令官
　終身禁固　　梅津　美治郎　六七（大分）　陸軍大将、関東軍司令官、参謀総長
　終身禁固　　南次郎　　七五（大分）　陸軍大将、陸相、朝鮮総督
　終身禁固　　鈴木貞一　六一（千葉）　陸軍中将、企画院総裁
　終身禁固　　佐藤賢了　五四（石川）　陸軍中将、陸軍省軍務局長
　終身禁固　　橋本　欣五郎　五九（福岡）　陸軍大佐、赤誠会統領
　終身禁固　　岡敬純　　五九（東京）　海軍中将、海軍省軍務局長、海軍次官
　禁固二〇年　東郷茂徳　六七（鹿児島）駐独・駐ソ大使、外相
　禁固七年　　重光葵　　六二（大分）　駐英・駐華大使、外相
　この裁判でまず驚かされたことは、その訴因が全部で五十五と、きわめて多かったことである。同じ軍事裁判でもニュールンベルグでの裁判では、訴因は、
　一　共同謀議の罪
　二　平和に対する罪
　三　人道に対する罪
　四　通例の戦争犯罪に対する罪
の四つだけだったのである。
　「東京裁判」でも同じく、右の四つの罪を主軸としていたが、それぞれが更に幾つかの細かい「訴因」に小分けされていたのである。次の如し。

　（東京裁判の訴因）

☆平和に対する罪

Ａ　戦争遂行計画の包括
　1 　一九二八～四五に於ける戦争に対する共通の計画謀議
　2 　同　満州事変
　3 　同　支那事変
　4 　同　大東亜戦争
　5 　同　日独伊三国同盟
Ｂ　各交戦国毎の戦争の計画準備
　6 　中華民国に対する戦争の計画準備
　7 　米国に対する戦争の計画準備
　8 　英国に対する戦争の計画準備
　9 　豪州に対する戦争の計画準備
　10　「ニュージーランド」に対する戦争の計画準備
　11　加奈陀に対する戦争の計画準備
　12　印度に対する戦争の計画準備
　13　比島に対する戦争の計画準備
　14　「オランダ」に対する戦争の計画準備
　15　「フランス」に対する戦争の計画準備
　16　「タイ」国に対する戦争の計画準備
　17　「ソヴィエト」に対する戦争の計画準備

Ｃ　各交戦国に対する戦争の開始
　18　中華民国に対する満州事変開始
　19　中華民国に対する支那事変開始
　20　米国に対する大東亜戦争開始
　21　比島に対する大東亜戦争開始
　22　英国に対する大東亜戦争開始
　23　北部仏印進駐に依る対仏国戦争開始
　24　「タイ」国に対する大東亜戦争開始
　25　「ソヴィエト」に対する張鼓峰事件開始
　26　「ノモンハン」事件発生に依る国際条約協定違反

Ｄ　各交戦国に対する戦争の遂行
　27　満州事変以後の対中華民国戦争の遂行
　28　支那事変以後の対中華民国戦争の遂行
　29　米国に対する大東亜戦争遂行
　30　比島に対する大東亜戦争遂行
　31　英国に対する大東亜戦争遂行
　32　「オランダ」に対する大東亜戦争遂行
　33　北部仏印進駐以後に於るフランス戦争遂行
　34　「タイ」国に対する大東亜戦争遂行
　35　「ソヴィエト」に対する張鼓峰事件の遂行
　36　「ソヴィエト」及蒙古に対する「ノモンハン」事件の遂行

☆殺人及殺人共同謀議の罪

Ｅ　宣戦布告前の攻撃に依る殺人
　37　一九四〇・六・一～一九四一・十二・八の間に於る殺人罪又は殺人計画・共同謀議の立案・実行の責任者
　38　米・英・比・「オランダ」「タイ」国に対する上記責任
　39　真珠湾不法攻撃に依る米国軍隊及一般人の殺害
　40　「コタバル」不法攻撃に依る英国軍隊の殺害
　41　香港不法攻撃に依る英国軍隊の殺害
　42　「ペトレル」号不法攻撃に依る英国軍人（三名）の殺害
　43　比島不法攻撃に依る米及比島軍隊及一般人の殺害

Ｆ　俘虜及一般人の殺害
　44　一九三一・九・十八～一九四五・九・二の間に於る俘虜、一般人従務乗組員虐殺の計画共同謀議の立案・実行の責任者
　45　一九三七・十二・十二以後の南京攻撃に依る中華民国の一般人及非武装軍隊の殺害
46　一九三八・十・二十一以後の広東攻撃に依る中華民国の一般人及非武装軍隊の殺害
47　一九三八・十・二十七に於る漢口攻撃に依る中華民国の一般人及非武装軍隊の殺害
48　一九四四・六・十八に於る長沙攻撃に依る中華民国の一般人及非武装軍隊の殺害
　49　一九四四・八・八に於ける衡陽攻撃に依る中華民国の一般人及非武装軍隊の殺害
　50　一九四四・十一・十に於ける桂林・柳州攻撃に依る中華民国の一般人及非武装軍隊の殺害
　51　一九三九年「ノモンハン」攻撃に依る蒙古及「ソヴィエト」軍隊の殺害
　52　一九三九年張鼓峰攻撃に依る「ソヴィエト」人民の不法殺害

☆通例の戦争犯罪人道に対する罪

　53　一九三一・九・八～一九四五・九・二の間に於る米英仏加比中蘭「ソ」軍隊に対する戦争法規慣例違反の計画立案実行
　54　一九四一・十二・七～一九四五・九・二の間に於る違反行為の遂行命令・援護・許可に依る戦争法規違反
　55　一九四一・十二・七～一九四五・九・二の間に於る俘虜及一般人に対する条約遵守の責任無視による戦争法規違反

　二十八人の被告達は、これら訴因のどれかによって起訴されたわけだが、訴因の数が最も多かったのが木戸（五四）。次いで東条（五〇）。最も少なかったのが白鳥（二五）。木戸は、天皇の側近として右の訴因の殆どにかかわっていたと判断されたわけだ。
もっともこれらの訴因の大半は、裁判進行の過程で否認抹消されて、最終的には十の訴因に絞られたわけだが、それにしても「ニュールンベルグ」の二倍半であって、このように訴因が異常に多かったことが、この裁判の大きな特徴だったのである。
　問題はこれだけの多くの訴因を数えながら結果的にはどうだったかで、それは次頁のリストによって明らかである。

　　　　　　〔各被告の訴因（アラビア数字）とその有罪（Ｇ）、無罪（Ｘ）〕
　　　２～３６（平和に対する罪）５４、５５（通例の戦争犯罪）◯＝判定せず　△＝絞首刑

　（被告名）　１　２７　２９　３１　３２　３３　３５　３６　５４　５５
　　荒木　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ
　　土肥原　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｘ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　◯　△
　　橋本　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　　　　　　　　　　Ｘ　　Ｘ
　　畑　　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　　　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｇ
　　平沼　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｇ　　Ｘ　　Ｘ
　　広田　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　　　　Ｘ　　Ｇ　△
　　星野　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｘ　　Ｘ　　　　　Ｘ　　Ｘ
　　板垣　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｘ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　◯　△
　　賀屋　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　　　　　　　　　　Ｘ　　Ｘ
　　木戸　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ
　　木村　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　　　　　　　　　　Ｇ　　Ｇ　△
　　小磯　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　　　　　　　Ｘ　　Ｘ　　Ｇ
　　松井　　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　　　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｇ　△
　　南　　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　　　　　　　　　　Ｘ　　Ｘ
　　武藤　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｘ　　　　　Ｘ　　Ｇ　　Ｇ　△
　　岡　　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　　　　　　　　　　Ｘ　　Ｘ
　　大島　　　Ｇ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　　　　　　　　　　Ｘ　　Ｘ
　　佐藤　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　　　　　　　　　　Ｘ　　Ｘ
　　重光　　　Ｘ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｘ　　　　　Ｘ　　Ｇ
　　嶋田　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　　　　　　　　　　Ｘ　　Ｘ
　　白鳥　　　Ｇ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ
　　鈴木　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　　　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ
　　東郷　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　　　　　　　Ｘ　　Ｘ　　Ｘ
　　東条　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　　　　Ｘ　　Ｇ　　◯　△
　　梅津　　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　Ｇ　　　　　　　　Ｘ　　Ｘ
　　　　　　　　　　　　　　　　（朝日新聞東京裁判記者団「東京裁判・下」講談社）

　これによると、十の訴因全部について裁かれたのは、荒木、木戸、平沼、土肥原、板垣の五名だけ。その次が、九つの訴因で畑、広田、星野、松井、武藤、重光、鈴木、東条の八名。その次が、八つの訴因で小磯、東郷の二名。その次が、七つの訴因で橋本、賀屋、木村、南、岡、大島、佐藤、嶋田、梅津の九名。訴因が最も少なかったのが、白鳥の五ということになる。
このうち、各訴因について最も多くかつ有罪と断定されたのが、土肥原と板垣の二名（八）。その次が、木村、武藤、東条の三名（七）。次に、畑、平沼、小磯、重光の四名（六）。次いで、賀屋、木戸、岡、佐藤、嶋田、鈴木、東郷、梅津の八名（五）。その次が、広田（三）。その次が、荒木、橋本、南の三名（二）。最も少なかったのが松井、大島、白鳥の三名（一）という順になる。
　つまり訴因の最も多かった荒木が有罪とされたのは僅かに二件だけ。同じく木戸は五件だけ。次に訴因の多かった松井は一件だけ。
　訴因の数に対する有罪の比率が最も高かったのが木村（一〇〇％）、次いで土肥原、板垣、東条の三名（八〇％台）。次いで、武藤、小磯、賀屋、岡、佐藤、嶋田、畑、平沼、重光、梅津、東郷、星野、鈴木の順となる。最も低かったのが、松井（九→一）、次が大島（七→一）、荒木（十→二）、白鳥（五→一）、橋本、南（七→二）。
　通算平均四割弱の有罪率である。
　いかに訴因の仰々しさに対して裁判所が自信がなかったかが伺われようというものである。
　しかも被告人への判決は土肥原、板垣、木村、武藤、東条などを除いては殆ど右の有罪率とは何の関係もなしに下されているのである。
　特にひどかったのは松井の絞首刑。彼はＡ級戦犯としての殆どの訴因については無罪。たった一つ俘虜取扱に関する最後の訴因（55）についてのみ有罪。それだけで死刑に処せられたのである。「戦時国際法違反」を裁くＢ・Ｃ級戦犯ならともかく、いやしくも戦争責任（Ａ級戦犯）を裁く裁判として、これはどう見てもおかしなことといわねばならぬ。
　広田の場合も同じ。彼が、首相として、外相としてそのＡ級責任を問われたのは已むを得なかったとして、それも僅か二件についてしか有罪とされていないのである。にもかかわらず彼が死刑囚中唯一の文官として絞首台の露と消えることになったのは松井と同じく訴因（55）に引っかけられたためである。
　「南京虐殺事件」の松井は現行犯、広田はそれをやらせた責任者ということでの広田断罪だったということである。
　その間のいきさつについては前掲の「東京裁判」、児島襄「東京裁判」（中公文庫）、富士信夫「私の見た東京裁判」（講談社学術文庫）をはじめ、最近続々出だした「東京裁判」ものに詳しいので、それに譲ることにして、要は、この「裁判」、その仰々しいお膳立てにもかかわらず、その中味はきわめてお粗末でいい加減なものであったということである。

　二　人を裁かず「歴史」を裁いたための矛盾

　何故こういうことになったのか。
　それは「東京裁判」がナチスに対する「ニュールンベルグ裁判」と違って、被告個人とそのやったことを裁くというより、戦前の日本の歴史そのものを裁くことを狙いとしていたからである。そのためにこういう矛盾したことが生じたのである。
　だから「満州事変」にまで遡って「大東亜戦争」にいたるまでの日本の「侵略」の歴史的事実をことこまかに並べたてる。それに被告達が関係していたことを立証しようとして、被告達にたくさんの訴因を押しつけた。数うちゃ当たる式で、そうしておけばどれかが当たるということで、普通の裁判とはそのやり方が全く逆だったのである。
　本来ならこの男がこれこれのことをやった。それが罪にあたるかどうかを裁くのが裁判の趣旨というものであるが、東京裁判の場合は、それと反対の日本がこれこれのことをやった。その責任は誰にあるのか。被告Ａか被告Ｂか。という形で進められたのである。この男が火をつけたでなく、火事があった、誰が火をつけたのか。ということで、本来ならこれは、警察の捜査がやるべきことなのであって、裁判がやるべきことではないのである。
　「東京裁判」はこの捜査と裁判をごっちゃにしてしまったため、折角並べ立て、被告達に押しつけた「サイン」の大半が、被告達に当てはまらず、うやむやになったり、逃げられたりという竜頭蛇尾のようなことになってしまったのである。
　人を「こと」によって裁こうとせず、「こと」を人によって裁こうとすれば、必ずこういうことならざるを得ないのであって、そこに「東京裁判」が結果的には茶番（それもハリウッド仕立ての大がかりな）にならざるを得なかったことの根本的な原因があったのである。
　何故そういうことになったのか。
　それはこの裁判が「正戦」（ジハード）の立場で行われたからである。罪刑実証主義の近代的裁判の原則に基づいた裁判ではなかったからである。
　「東京裁判」の本当の被告は「日本」であり、戦前の日本の歴史であったのであって、被告人席に座らされたナマ身の人間達ではなかったのである。
　つまり日本をファシスト日本とはじめからきめつけておいて、それを「正義」の名によって裁こうとした。それが「東京裁判」というものだったということである。これに対して「ニュールンベルグ裁判」は戦前のドイツそのものを裁くのでなく、あくまでもナチスのリーダー、幹部達によって引き起こされた犯罪的事実との関連で、被告人個人を裁くことを目的としていた。
　もっとも弁護団も後半になって、その矛盾に気づいたらしく、法廷戦術の主眼をそれまで「国家」の弁護と、その弁明に重点をおいていたのを一転して「事実」を明らかにすることによって、被告人個人を弁護するという方向に切り替えたようであるが、ときすでに遅く、全てはうやむやにされてしまった。
　そこに同じような「軍事裁判」でも「東京」と「ニュールンベルグ」との大きな違いがあったわけである。
　たとえばドイツの被告の犯した犯罪は日本の被告の犯した犯罪より?に凶悪、多様、広汎であった。にもかかわらず「ドイツの被告達に何らかの情状酌量の余地があったとしたら、日本にもそれが認められて然るべきではないか」といったウエッブ裁判長等の見解は「ニュールンベルグ」だからこそ通るのであって、「東京」では通らないのである。
　「ニュールンベルグ」では被告達が犯した「犯罪」がはっきりしていたのである。だからその罪の量刑についてはその「こと」とのかかわり方によっていろいろ情状を酌量する余地が出てくる。
　ところが「東京裁判」では被告達がやった「犯罪」がそのごく一部を除いて大半がはっきりしていないのである。だから、情状酌量の余地があるとかないといったどころのさわぎではない。何とかして訴因を強引に被告達に押しかぶせ罪を認めさせることの方が先ということにならざるを得なかったのである。かりに酌量の余地があったとすれば、この「訴因」をかぶせるのは可哀相、やめておけということで、それらについては「無罪」とする、その程度のことでしかなかったのである。
　ウエッブ等の情状酌量論者はここのところを取り違えていたわけだ。
　同じ「情状酌量」でも「裁判」が個人の犯した犯罪を厳正に裁いたうえでのそれと、「こと」を裁くことに性急でそのために個人をその「こと」に対して無理やりにはめ込むための、いわば「でっち上げ」（フレーム・アップ）の手加減としてのそれとでは天地の違いがあるのである。
　「東京裁判」は「ニュールンベルグ」とちがって、本質的にでっち上げ（「こと」に無理に人をはめ込む）の裁判だったのである。従って、本来なら「疑わしきは罰せず」の原則によって、大半の被告は「無罪」とされるべきだったのである。

　三　「ジハード」の裁判の失敗

　いうまでもなく「東京裁判」は、「ポツダム宣言」の第十条の前段「・・・一切の戦争犯罪人に対しては厳重な処罰を加へらるべし」の条項によって行われたものである。
　だから日本側としてこのことのあることは「ポツダム宣言」受諾のその日からある程度覚悟はしていたことである。
　だがここでいう戦争犯罪人とは、あくまでも「戦時国際法」に違反する行為を行ったものとのみ思っていた。「ポツダム宣言」も「吾等の俘虜を虐待せる者を含む一切の戦争犯罪」とはっきりいっていたからである。
　ところがあけてみてびっくり。
　そこには「平和に対する罪」「共同謀議の罪」「人道に対する罪」などいままで聞いたことも思ったこともない「罪」が「通例の戦争犯罪」以上の大きな罪として麗々しくうたわれていたからである。
　そこで裁判は劈頭から、そんな罪などあるのかないのかということをめぐっての検察側と弁護人側との間の激しいやりとりの場と化した。
　「平和に対する罪」とは要するに「戦争」を引き起こした罪。そんな罪を罰する法律がどこにあるのか。不戦条約？、そんなものどこをさがしても罰則規定はない。「九カ国条約」違反？、そんなものは世界平和と関係がない、というわけだ。
　「共同謀議」にいたっては、ナチスの場合にはそれが当てはまるかもしれないが、日本の場合には当てはまりようがない。日本にはナチスのように一貫して何らかの「こと」を起こすことを企んでいた徒党などなかったからである。
　それよりも何よりも「共同謀議」を罪とする考え方は英、米法独自のものであってそれ以外の国々の法にはなかったのだから、こんな特殊な法概念をいやしくも国際法廷に持ち出すこと自体がおかしい。
　犯罪は主犯と従犯との二つの犯罪者によって行われるものであって、単なる相談や話し合いで行われるものではないということでの「共同謀議」犯罪説の否定である。「共同謀議」が罪なら、その「こと」について何らかの形で参画したものはすべて罪になる。そんな馬鹿なことがあるか、というわけである。
　そこで「共同謀議」が罪なのか、あるいは被告達が「共同謀議」をやったのかどうかで激しいやりとりが交わされた。
　「人道に対する罪」も同じで、「戦時国際法」に違反したという意味でのそれならわかるが、それ以外のこととなるときわめて曖昧、わけがわからんというわけだ。たとえば、日本軍が敵国の軍人以外の一般市民を殺戮した。それが「人道に対する罪」ならアメリカの原爆投下は「人道に対する罪」にならないのか。
　戦争が非人道的であることはいうまでもないが、だからといって戦争そのものを犯罪として否認し処罰する明確な「法」（「国際法」）がない以上、「戦争」の一側面の非人道性だけをいくら問題にしたところで、はっきりした答えは出てこないということである。事実「法廷」はこの問題をあまりつつくことは原爆問題でアメリカの分が悪くなりそうだということで、この問題をうやむやにし、結局は「戦時国際法」の犯罪だけに限定してしまうのである。
　そんなこんなで、さきにもいったように、はじめのうち五十五もあった訴因が十にけずりとられてしまうのである。
　一体どの訴因がのこったのか、被告達がどういう訴因で有罪になったのか、さきにあげた訴因のリストと、被告達の有罪判決リストを突き合わせてみるといい。有罪リストの一番右側のアラビア数字が、訴因のナンバーである。
　つまり連合国とりわけアメリカは、この訴因に右のいくつかの犯罪にあらざる犯罪を並べ立てることによってこの裁判をルーズベルト流のジハード（正戦）の裁判にしようとしたが、弁護側の必死の反撃によってその殆どが崩れ去ってしまったということである。

　四　判決は全判事の合意によるものでなかった

　この「判決」のまやかしくささは、その判決の下されかたにも表れている。
　すなわち裁判所が判決を下すに当たって十一名の全裁判官が一堂に集められて合議を求められるということが一度もなかったということである。
　判決の中の事実の認定に関する部分は全て起草委員会によって起草され、そこで起草された判決案の審議には十一名の判事のうち「多数派」といわれる七名の判事だけが参加するというきわめて異例な措置がとられていたのである。
　「東京裁判」に参加した判事はあとから加わったフィリピン、インドの判事を加えて総勢十一名である。
　すなわち、
　クレーマー（米）、ジャラニーラ（比）、スチュアート（カナダ）、

（中）、ノースクロフト（ニュージーランド）、ザリアノフ（ソ連）、パトリック（英）、ウエッブ（豪）、レーリンク（和）、ベルナール（仏）、パル（印）の十一名である。
　このうちはじめの七名だけが判決（東京裁判としての公的判決）作成に参加したのである。あとの四人は蚊帳の外。裁判中、裁判長としていろいろ悪口いわれながら悪戦苦闘したオーストラリアのウエッブですらも、判決から閉め出しを食わせられていたのである。そんな判決を長々と法廷で読み上げさせられた本人こそいい面の皮というものである。
　だからこれに憤慨した四人の判事の中には、レーリンクやパルのように独自の判決を書いたりした。レーリンクは、畑、広田、木戸、重光、東郷は無罪とし、パルは全被告について無罪とした。フランスのベルナール、ウエッブは裁判所に抗議のメッセージを送った。有名な「パル判決」はこうして生まれたのである。
　しかも不思議なことに法廷で読み上げられた判決はその一部であって判決の全部はその後二十九年間も公刊されなかった。レーリンクやパルの判決も同様。三十年たって漸くその全文が公刊されるようになったのである。
　もってこの裁判がいかにいい加減なものであったかが知れようというもの。
　もちろんこの裁判には法理学的な観点からのいろいろ問題がある。
　たとえばもともと戦争そのものを罰する法がなかったにもかかわらず、それを何のかんのといって罰しようというのは法的にいって「事後法」の疑いがあるのであるのではないかといった法的疑義。
　あるいはこの裁判自体が「ポツダム宣言」の趣旨に反し、そのワクを越えているのではないかという裁判所の「管轄権」についての疑い。
　あるいは、この「裁判」を「満州事変」にまで遡及させるのは行き過ぎではないかという裁判の扱う範囲についての疑い。等々。
　従ってその意味では、この裁判、法理学的にいろいろと新しく興味ある問題（国際法についてのそれを含めて）を提起してくれたことになる。
　だがそのことと裁判そのものの本質とは別である。
　裁判そのものが、いかさまなのであるから、いくら問題を法理学的に詰めてみたところで、そこからは何も新しいものの生まれようがないのである。
　だから「東京裁判」の管轄について一応最高責任者であったマッカーサー自身この裁判に対してはじめから乗り気でなかった。戦争に敗けた国の政治家、指導者に無理に罪をきせようとするこの大がかりな裁判の性格に嫌気をおこしていたからである。
　マッカーサーにとっては占領下の日本を、はやく好戦的でない平和な国家にしてしまうことが大事で裁判もそれに役立つ程度のものであればそれで十分だったのである。
　だがたった一つだけこの裁判でいいことがあった。
　それは「訴因」の正当性を主張するため検察側が、「訴因」を否認し被告達を救うために弁護側が、そのために必要とする資料や記録を根こそぎ徹底的に集めてくれたことである。
　そのお陰で、それまで日本人の前からかくされていた事実や記録が次々と法廷に持ち出され、そこで日本人がはじめて歴史の真相を知るようになった。
　これは「東京裁判」の最大の収穫だったといえる。
　もしこういうことがなかったら日本人はいまだに戦前の歴史について何も知らないままに過ごしてきていたかも知れないのである。
　今日のことばでいうと「東京裁判」こそ戦前の日本の歴史についての決定的な「情報公開」の場であったということである。
　もちろん真相が明るみに出されたということと、それについての善悪の判断をどうするかということとは別である。
　「東京裁判」は事実の真相を裁判所なりにつきとめることによって、それらについて裁判所なりの判断を下した。
　だからといってその判断を絶対的なものとして受け入れることには問題がある。
　何故なら「東京裁判」そのものが絶対的にたしかな「法」（ロー）のないまま、よくい
って道徳的、悪くいえば勝者の感情によって行われた近代以前の情緒的裁判以外の何ものでもなかったからである。従って、裁判によって明らかにされた幾多の事実について、それと人々の関係の仕方について、改めて別個の判断を下す自由と権利が我々にあるからである。
　「東京裁判」そのものについていえば、「この裁判が後世に残す教訓は、条約に違反する戦争は罰せられるということではなく、ただ戦争に敗けるとひどい目に会う、ということだけである」という「パル判決」の結論が全てを語っているのである。

　五　講和条約の中に今なお残る「東京裁判」

　ともあれ「東京裁判」は終わった。
　進歩的と自称する日本の文化人、知識人達はこの裁判の判決を全て受入れ、この判決を手放しで礼賛した。東条は悪い奴、日本は侵略国だったということを吹聴してまわることが、進歩派の資格証明（ライセンス）のようなことになった。
　右翼のタカ派は反対に「東京裁判」を否認し、東条は偉かった、大東亜戦争は「侵略戦争」でなかったと突っ張った。
　大半の日本人は、「裁判」が終わったことによって一切が終わったと思い、「裁判」そのものもあらかた忘れ去ってしまった。
　そこへ思いがけなく、否認し忘れかけていた日本に改めてこの「裁判」をいやでも思い出さざるを得ない事件が起こった。
　昭和二十六年（一九五一年）九月八日、サンフランシスコでの日米講和条約調印の席上でのことである。
　この日、条約に調印すべくテーブルについた吉田（茂）全権以下の面々、条約文をみてギクリとした。
　その第十一条に「東京裁判の裁判を受け入れること」ということがうたわれていたからである。それが講和の条件の一つであると、特筆大書されていたからである。
　吉田などが、忘れたい否認したいと思っていた「東京裁判」の四文字が忽然目の前に立ち現れてきたのである。だから、ギクリとした。
　「日本国は極東国際軍事裁判所並びに日本国内及び国外の他の連合国戦争犯罪法廷の裁判を受諾しかつ日本で拘禁されている日本国民にこれらの法廷が課した量刑を執行するものとする」
　つまり「東京裁判」をはじめとする一連の連合国による「戦犯裁判」を忘れるな、その判決を肝に銘じてかたときもおろそかにしてはならぬということである。
　問題はそこでつかわれている「裁判」ということばである。
　「十一条」でつかわれていたのは、
　accepts the judgments（英）
　accepte les jugements prononc0s （仏）
　この「ジャッジメント」ということばは、日本訳では「裁判」ということになっているが、本当は「裁定」「判定」「判決」を意味することばなのである。
　だから右の条項は明らかに「東京裁判」その他の軍事裁判の「裁判」そのものでなくその「判決」を受け入れろ、これを忘れるな、ということを意味していたということになる。東京裁判当時の日本人にとっては受け入れるも承認するもなく黙って見ているほかはなかったが、独立した以上はそうはいかない。改めてこれを承認せよというわけである。ところがそれを日本側では、判決でなく「裁判」という意味に解釈することにしてしまった。　明らかに誤訳（「裁判」に相当することばは、ジャスティスもしくは「公判」を意味するトライアル）でなければ作為によるものである。
　「判決」ととると、日本はその「判決」によって、「侵略国家」であったという前科を末永く引きずっていかなければならないということになる。それはいやだから、どうせ受入れざるを得ないなら、「裁判」ということにしておけということで、こういうことにしたのである。
　「裁判」ということにしておけば、日本は「東京裁判」を受けましたということで、その歴史的事実を単に追認したということで、心が軽くなるからである。
　同時に講和調印後、日本政府は獄中の戦犯達を一斉に釈放してしまうのである。右の十一条で「刑の執行」の義務がうたわれていたにもかかわらず。
　「判決」を受け入れたのではないから、「刑の執行」についても日本側が責任をもつことはない。日本は独立したのだから独自の司法権を行使してもいいということで、戦犯の一斉釈放ということになったのである。
　だが当時は朝鮮動乱の真っ最中、非武装平和の戦争直後と対日政策も大きく変わりかけていたため、このことはさして大きな問題にはならなかった。
　日本の全権団としては、こういったことで、右の「第十一条」を逆手にとって「東京裁判」の悪夢を胆に銘ずるどころか追い払ったつもりだったのである。
　だがアメリカ人は「東京裁判」の「判決」を忘れていなかった。それを日本に受け入れさせたことと思っていた。そのことを、それから三十年経った昭和五十八年＝一九八三年一月の日米首脳会談で中曾根（康弘）首相が、また平成五年（一九九三年）の日米会談で細川（護?）首相がいやというほど思い知らされるのである。
　日本人にとって「東京裁判」の「判決」は昔のお白州裁判ではないが「一件落着」としての決着を意味していた筈だったが、アメリカ人は逆にこの「判決」をもって「こと」の始まりと思っていたということで、中曾根も細川もそれにショックを受けたのである。
　同時に講和当時の日本人にとって皮肉だったことは、「東京裁判」の悪夢を払ってホッとした反面、今度は「日米安保条約」という大網をかぶせられたことである。
　つまり戦前の日本を「ワシントン体制」漬け、「九カ国条約」漬けにしようとして失敗したアメリカが、今度はそうさせぬとばかり戦後の日本を「東京裁判」漬けにし、「安保体制」漬けにしようとしたところに、対日講和の真の狙いがあったということである。
　その意味で「東京裁判」の悪夢は消えていない。講和条約「第十一条」の中に依然生き残っている。忘れっぽい日本人へのいましめの心の刺（とげ）として、あるいは「不吉の黙示録」として。

　六　何故「指導者責任」だったのか

　「東京裁判」は「戦争」を国際的な犯罪行為として裁き、その犯罪に主として関わりのあった者を犯罪者として処断した。
　だが「戦争」そのものを犯罪（平和に対する罪、人道に対する罪）とする国際法上の規定がなかったのであるから、「裁判」そのものに無理があった。被告達は「罪」でない「罪」を被せられたということになる。
　だからそんな「裁判」は認めないということでこれを否定したとしてもあながち不当とはいえない。
　だが仮に「戦争」は犯罪でないとしても、それが暴力による残虐な行為であることには間違いなく、それについては「やったもの」についての道義的責任が問われて当然である。「東京裁判」を否定したとしてもその問題は残るわけである。
　その責任については日本人はどう考えるか。実は、それこそが「東京裁判」と関係なく戦後の我々日本人が真剣に考えなければならない最大の問題でなければならない筈なのである。
　昔は「戦争」は犯罪ではないが、国家の責任とされていた。だから、「戦争」をやって敗けた国が「すみませんでした」ということで、勝った国に対して「おとしまえ」をつけることになっていた。すなわち、「賠償金」の支払いや「領土の割譲」の制度である。
　だがこの方式でいくと、ことは簡単だが敗けた国の国民の負担がそれだけ多くなるということになる。「賠償」といっても所詮は国民の税金なのである。「領土の割譲」にいたってはそれこそ国民に血肉の痛みを与えるわけだ。
　これでは国の上層部のどこかの馬鹿がやってくれた無責任な戦争に対してそれと全く関係のない国民一般が責任ということで巻き添えを食わされるということになる。そんなことでは国民は可哀相だということで、これまで、なんとなく「国家責任」ということで見過ごしてきたこの問題を改めて考え直そうということになった。
　つまり、戦争が「国家責任」であることにはかわりないが、せめてその「国家責任」について実際戦争をやらかした者と、それと無関係な一般国民とを切り離した上で、この問題を考え直そうということである。
　そこから生まれてきたのが、「指導者責任」という考え方で、一九四五年＝昭和二十年九月の五大国会議（ロンドン会議）で始めて取り上げられた「戦争責任論」である。
　そうすれば、国民は無責任な戦争指導者がやってくれたことの責任は免れられる。その「尻拭い」はしなくてすむというわけである。
　「ニュールンベルグ」でも「東京」でも、これが裁判の基調となった。だから、ドイツでも日本でもその指導者と覚しき要人達を引っ捕らえて「Ａ級」裁判ということになったのである。
　またその意味で「ニュールンベルグ」も「東京」も本当は「戦争裁判」でなく「戦争」に対する道義的、政治的いろいろな意味を含めての「指導者責任」を問う裁判だったのである。つまり昔なら「賠償」のかわりに敗けた側の大将首を敵方に差し出すような形で、法廷に引き出され雁首を並べさせられたのが、いわゆる「Ａ級戦犯」というものだったということである。
　ところがその裁判に「九カ国条約」や「不戦条約」とか「国際正義」とか余計なことが入り込んでしまったため、「裁判」の目的が「戦争」についての「指導者責任」を問うのか、「戦争」そのものを裁く（侵略戦争か自衛戦争かということで）のか、わけがわからなくなってしまった。ナチスの場合はその辺がはっきりしていたが、日本の場合は、東条が「戦争指導者」だったから断罪されたのか、それとも日本のやった「戦争」が「侵略戦争」だったからその責任者として断罪されたのか、いまだに不明なのである。また、このことについては検察側も弁護側も裁判所側も何もいっていないのである。
　一つには、日本でこの点をつつき出すと、ことが天皇の責任問題にまで及ぶ心配があったからである。
　アメリカ側は、戦後の対日政策上の思惑から天皇への戦争責任は問わないということにしていたのである。
　そのため日本の場合、「東京裁判」が仮に「指導者責任」を問う裁判だったとしても、「ニュールンベルグ」のそれと違って、一段格落ちしての「指導者責任裁判」ということになってしまった。
　「Ａ級被告」への「判決」がその「訴因」との関係はともかくとして、何となく大方の日本人にしっくりしなかった原因の一つはこのことにある。

　七　「開戦責任」と「敗戦責任」

　次に、「戦争責任」は「開戦責任」と「敗戦責任」との二つに分かれる。
　「東京裁判」では、「開戦責任」は問われたが、「敗戦責任」は問われていない。
　これは当然で、日本が敗けてしまった以上連合国側として今更その責任をつついたところで意味もないからである。
　連合国側としては、日本の「開戦責任」を問うだけで十分なのである。「敗戦責任」を問うべきなのは、それによって被害を受けた日本人側なのである。
　だが、そうなると問題は、
　一　もともとこの戦争は敗けると決まっているのに敢えてやったのは何故か
　二　指導部の無計画さに敗けた責任があったのか
　三　それと、軍隊の兵士達を含めて国民の戦争への協力、努力が不十分だったから敗けたのか
という厄介なことになってくる。
　ということで、「敗戦責任」追求という考え方は昔からあっても、それがあえて国内で行われたことは、軍の指導者の敗戦責任を裁く軍事裁判（軍法会議）を除いては古来余りないのである。
　つまり、「開戦責任」については国民が口をつぐんでいても相手側が黙っていない以上いやでも問題にされざるを得ないが、「敗戦責任」については相手側も問題にしないため国民が敗けた以上今更何をいっても始まらないということで、敢えて問題としない限りうやむやにされるのが常だったということである。
　だが二度とこんな馬鹿な「戦争」を繰り返さないためには国民は敢えて「敗戦責任」を問うてみることが必要なのである。
　とくにその戦争指導の無計画さ、無責任さについて。
　何故ならこういった責任を厳しく問い直すことが、指導者、トップ責任者のあり方を改めて問い直す途だからである。とくに日本の政府、官庁、企業の中にいまだに残るトップの頭の悪さ無責任さを、何となくかばう悪い癖を一掃するために。
　もちろんその場合、上の方は敗けたのは国民みんなの責任ということで、その責任を誤魔化そうとするだろう。終戦後の東久邇宮内閣の「一億総懺悔」というような形で。
　だがそんなことに騙されてはならない。たしかに戦争が国をあげての総力戦である以上、理屈からいえば国民の一人一人に「敗けた」ことへの責任があることになる。だが、実際は上の方で勝手に始めた「総力戦」に、巻き込まれただけのことである。要は、それに「喜んで」巻き込まれたのか、「しぶしぶ、いやいや」巻き込まれたのか、その巻き込まれ方の違いが、そこにあるだけだということである。
　明らかに敗けると分っている戦争をするのは「無謀」である。
　明らかに成功する筈のない「計画」をたてるのは「無理」のごり押しである。
　「敗戦責任者」にはこの「無理」と「無謀」の責任があるのである。これに対して「開戦責任」の責任は他国に対する「非礼」「無体」の責任ということになる。
　「敗戦責任」の追求とは、そのトップの「無謀」、「無理」の責任を問うことなのである。日本人はそのトップ責任を問おうとしないから、戦争に限らずいつの場合でもそれをいいことに日本のトップはだらしがないのである。また、頭が少しもよくならないのである。
　トップの責任を明らかにするためには、要するにみんながやったことだから仕方がないという運命共同体的な「ゲマインデ」の日本人の集団観、社会観を根本的に打破することが必要なのである。
　これが「開戦責任」となるとなおのこと。日本はそこのところを一層明らかにしておかねばならない。何故なら「敗戦」で災難にあうのは自国の国民なのだから、国民が仕方がなかったでその責任を追求しようとしまいと勝手だが、「開戦」は相手国に災難を与えたということで、それにはたとえ犯罪とまでいかなくとも道義的責任があることはたしかだからである。だからそれについて国民側が余程その立場を明確にしておかないと、国民全体がその責任者にされてしまうのである。
　「日中戦争」で日本人が中国に対していまだにわけのわからない戦争責任を押し被せられて戸惑っているのはこのためなのである。

　八　「不服従原則」を知らなかった日本人

　どうしたらその辺の区分けができるのか。
　一つは、何事についても上からの不当な命令や指示には従わないという不服従の原則を明確にし、それを守ることである。
　一つは、「戦争」という過去の事実を徹底的に「清算」しそこで得た教訓を国民一人一人が内面化（自分のこととして心に刻み込むこと）し、その教訓を徹底的に生かし実践することである。
　このことを抜きにして、ただ「脱ケマインデ」しろ、集団への「コミット」をやめろ、全体主義的な一体感を捨てろといっているだけでは、いつまでたってもその責任の区分けができないのである。
　まずはじめの「不服従原則」について。
　これは封建の世界ならともかく、近代的、民主的な世界ならきわめて当たり前のことであって、ナチスの軍隊ですら兵士に渡す給料袋に「違法な命令には従うべからず」と明記していた程に周知の原則なのである。
　ところが日本人はこういう原則があるということを知らなかった。上官の命令は朕の命令で、違法な命令でも黙って従うのだと思わされてきた。
　そのため、ひどい目にあったのがいわゆる「Ｂ・Ｃ級戦犯」の「Ｃ級戦犯」である。
　「Ａ級戦犯」の裁判と違って「Ｂ・Ｃ級戦犯」の裁判は、同じ軍事裁判でも日本軍が戦地で犯した「戦時国際法」違反行為を裁くことを目的とした裁判である。
　「Ｂ級」とは違反行為をやらせたもの、あるいは部下の違法行為を知っていてそれを止めなかった（不作為責任という）ものである。
　「Ｃ級」とは違反行為に直接手をくだしたものである。
　ところが、このうち「裁判」によって処刑されたり重刑に処せられたものが「Ｃ級」に圧倒的に多かったのである。しかもその殆どが、軍隊での最低辺に近いところにいた下士官、兵士達なのである。
　「Ｂ級戦犯」で処刑されたり重刑に処せられたものは極めて少なかったのである。
　何でやらせたものの罪が軽く、やらされたものの罪が重かったのか。
　それは裁判官が、上官の違法な命令に対しては不服従の義務があるにもかかわらずその義務に従わずそれを敢えてやったから有罪と認定したからである。
　だが戦前の兵隊達はそんな義務があることなど全然しらなかったのである。だから有罪の宣告をされてキョトンとした。上官の命に従ってやったのだから俺の責任でないと思い込んでいたＣ級戦犯達は最後まで納得できず無念の思いで絞首台にのぼらされ、露と消えていった。「私は貝になりたい」の悲劇である。
　「Ｂ・Ｃ戦犯裁判」は横浜他国外の各地で行われた。被告の数は総勢五、五〇〇名を越えた。そのうち八割が有罪、うち一、〇〇〇人余が処刑され異国の土と化した。また、その中には台湾人が一七八名、朝鮮人が一四八名もいた。いずれも「不服従原則」を知らなかったための悲惨な犠牲者である。
　戦前知らなかっただけではない。戦後の今日の日本人もほとんどがこのことを知っていない。
　だからいまもって下の者にやらせて責任をとらせ、やらせた上の奴等は「よく眠る」という構造悪や企業犯罪が依然絶えないのである。
　この上からの違法な命令や指示に対して下の者が断固として「ノー」という義務意識を今日の日本人全体についてつけ直すことが必要なのである。「上からの命令だったから仕方がない」「知らなかった」ではすまされないということを改めてわからせることが必要だということである。
　そのためには、先ず不当なこと違法なことへの「感性」を強めさせるように仕向けさせること。次に、それによって上からの「違法」な命令は拒否させるという「不服従原則」を役所内や企業内に徹底させることである。
　そうすれば過去のことはともかくこのさき万一のときにはそれを防止する力になる。
　それだけでなくこのことをはっきり意識することによって、過去の「戦争責任」で釈然としない国民の「責任」についてもその見方、考え方が大きくちがってくる筈なのである。
　いずれにせよ今日の戦争は好むと好まざるとを問わず国民全体を巻き込んでの「総力戦」を免れない。「紅旗征戎吾事に非ず」の藤原定家（「名月記」）のように知らん顔をしてすませるわけにはいかないのである。

　九　過去の「清算」をうやむやにする日本人

　次に過去の「清算」について。
　ここで「清算」というのは、過去を過去として片づけたり追いやる（駆逐する）ことではない。過去を内面で十分に理解し、自分のものにする。つまり、過去を心に刻みつけることである。
　ドイツ語の「ベヴェールティグング」（bew3ltigung ＝克服）あるいは「アインネーメン」（ einnehmen＝心に刻む）がここでいう「清算」に当たる。片づけたり追い払ったりするのは「フェルドレーングング」（verdr3ngung ）である。
日本人の場合、「清算」というととかく「ベヴェールティグング」でなく、「フェルドレーングング」ということになりやすい（いやなことは忘れてしまうということで）のであるが、その悪い癖を捨てて「いやな過去」からでも執拗に学ぶことが必要なのである。
　同じ敗戦国民でもドイツ人（旧西ドイツ人）はそれをやった。
　たとえばナチスが何故抬頭したのかということへの反省も含めて、戦争責任の問題を「非ナチ化」ということ一本に絞って徹底的に追求した。
　「東京」ではＡ級裁判は一つであったが、ドイツではそれに相当する「裁判」は「ニュールンベルグ」のそれをもふくめて十三にのぼったのである（これらの裁判での訴追者は一七七名、うち死刑二十名、終身刑二十名、有期徒刑九八名、無罪三十五名）。いずれも「非ナチ化」のためでその中には連合国が中断もしくは休廷した「裁判」をドイツ国民が肩代わりして続行させていたのも少なくなかったのである。
　たとえば「人道に対する罪」は「国際裁判」では曖昧なことになったが、ドイツ人はそれを国内法化し一般刑法上の犯罪として扱うことにした。その方がこの犯罪を法的に追求しやすいからである。
　そして現に今日にいたるもこの種の犯罪追求の手を緩めていないのである。「アイヒマン裁判」をはじめ、現在でもときどき行われる国外逃亡のナチ幹部の逮捕、裁判がそれである。
　忘れっぽい日本人として到底考えられないことなのである。
　このようにドイツではその「非ナチ化」ということでの過去の清算は徹底した。
　法的に徹底していただけではない。政治的にもまた徹底していた。たとえば、ナチスの戦争に巻き込まれたヨーロッパ諸国への弁償、補償を惜しみなく徹底的に行った。そのためドイツ（旧西ドイツ）は補償大国とまでいわれた。
　つまりドイツの「過去」の清算は「非ナチ化」ということをベースとして法的にも政治的にも徹底していたということである。日本のように法的にも政治的にも不徹底、中途半端な国とは、その「過去」への取り組み方が全く違っていたのである。
　だから日本のような国で「十五年戦争について瑕疵のない形での法律的、政治的、道徳的責任の追求を今日および将来にわたって徹底的に遂行すること」と家永三郎のようにいくら力んでみても所詮は何事も起こらないのである。
　このように戦争に対する国民責任の問題は、
　一　「不服従の原則」が今日の近代社会の良識として徹底しているか
　二　「戦争の過去」が徹底的に清算されているか
という二つのことと深くかかわっているのであって、この二つが曖昧で不徹底では、いかにこの問題をつついてみても、そこからは何の生産的な答えは出てこないのである。

　十　民主主義国家での国民の「戦争責任」の考え方

　たとえば民主主義国の戦争の問題には次のような問題がある。
　それは「参政権を認められている国においては国民も戦争に責任があるのではないか」という問題である。これについて丸山真男はいう。
「民主主義国だったら法的責任をどこえもっていくかということは困難な問題になる。その場合には多かれ少なかれ社会機構的な分析をやって、実質的に政治責任の所在を追求しない限り、法的責任は結局選挙人にまで下ってしまう」と。
　一見きわめて民主主義と戦争のジレンマのようなことで深刻で難しい問題のように思われるが、こういった問題も右の二つのことが徹底していれば自ずから解決されることなのである。
　たとえば悪い政治家を出したのは選挙民の責任だとはよくいわれることだが、それは選挙民がしっかりしていないからであって、選挙民がしっかりしていて悪い政治家に投票しなければ、そんなことをいわれなくともすむのである。戦争と国民との間にも同じことがいえるということである。
　ただし戦争を含めて「国際関係」のこととなると、さきにもいったように国内政治の場合と違って国民、選挙民の看視の眼が届かないことになりがちである。そのため国民、選挙民は上からのつくられた「世論」に動かされそのイエス、ノーを誤るということになりやすい。だからそのイエス、ノーの見分けをつけやすくするためには、下から国民からの政府に対して徹底した「情報公開」を求める「戦争オンブズマンクラブ」のような運動を起こすことが必要ということになる、といってこれはそれほど難しいことではない。
国民の間に「不服従原則」が徹底していれば自然に出来ることだからである。
　民主主義だからといって戦争責任が選挙民に押し被せられるということには必ずしもならないということである。
　その意味で戦後から今日までの日本は「戦争」についての「国民責任」を問う以前の状態にあるといっても過言ではない。
　この状態を何とかしない限り「騙された方にも責任がある」とか「我々の心のどこかにあるゴロツキ的な精神や便乗的な精神を何とかしない限り国民に責任があるといわれても仕方がない」とか「日本人の長いものに巻かれろ式の無気力さにも責任がある」とか「局限状態に弱いインテリにも責任がある」などといくらいっても所詮は堂々めぐりの出口なしの空理空論に終わらざるを得ないのである。

　十一　天皇の「戦争責任」についての正しい考え方

　「東京裁判」を法的、制度的に否認することは簡単だ。だが、それを否定することは、改めて日本人が、あの戦争は何だったかについての答えを求められるということである。
　また、そのことによってこれまでうやむやにされてきた戦争への国民責任が改めて大きく浮上してくるということである。
　それが面倒だから「東京裁判」の「判決」をどこまでもかついでいくというのでは、いかにも情けない。それは戦争への批判でもなく、責任の自覚でもなく、ただ「東京裁判」が一方的に悪なりと決めつけた戦前の「日本に対する判決」を絶対的なものと思って、その歴史を見る目を曇らされているだけのことなのである。いわゆる「東京裁判史観」にたぶらかされているということである。
　ましてや「東京裁判」を否認することによって昭和天皇の戦争責任問題が改めて浮上しそうだからそれはこまるというにいたっては正に言語道断。
順序が逆だからである。
　「東京裁判」を鵜呑みにしないで、白紙で改めて「大東亜戦争」を「清算」（ベヴェールティグング）して、はじめて天皇の戦争責任もはっきりしてくるのである。「大東亜戦争」だけで手に負えなければ「日中戦争」に遡のぼればいい。最終的には「明治の憲法」にまで遡のぼればいい。そうすれば答えは必ず出てくる。それが、「こと」の歴史的「検証」というものである。
　たとえば昭和天皇は南進に仕方なく裁可した（東久邇宮）。
　九月六日（昭和十六年＝一九四一年）の「帝国国策遂行要領」を決定した「御前会議」で天皇が「対米関係で平和的外交を第一にせよ」といった。
　そうかと思うと同年十二月一日の開戦決定の「御前会議」では天皇の顔つき「いと麗しかった」（「木戸日記」）。
　緒戦の戦果が次々に挙がったのに気を良くして側近に「全く最初に充分研究したからだと思う」（翌年二月十六日）。あるいは竜顔殊の外麗しくニコニコと遊ばされ「余り戦果が挙がり過ぎるよ」（同三月九日）といった（いずれも「木戸日記」）。
　こんなことをいくら並べて天皇に戦争責任があるのないのといってもはじまらないのである。
　天皇とて所詮はナマ身の人間、ことと次第では責任あるなしに拘わらず慎重になったりはしゃいだりして当然なのである。
　本当に天皇に責任があったのだったら「大東亜戦争」というのっぴきならぬところに追い詰められる前に、そのはるか以前に、たとえば、軍のクーデター計画（「三月事件」、「十月事件」）を闇にもみ消した、また「満州事変」をうやむやに放置した当時の南（次郎）陸相、それに「日中戦争」勃発時にこれを止められなかった杉山（元）陸相の二人を厳重に処分すべきだった筈なのである。だが、それが戦前の天皇制のシステムによって出来なかった。もしこの二人を厳重処分していればその後の事態は大きく変わっていた筈なのに。
　その辺のところを制度と事実との関係で厳正に検証しない限り「天皇の戦争責任」の問題は簡単には出てこないのである。
　下手に「天皇」を庇おうとするから「責任」の問題がわけがわからなくなる。歴史をろくに調べもしないで責任の追求を急ごうとするからかえってことが複雑化するのである。
　だから、本当は、「東京裁判」を否認したため天皇の責任問題が浮上したからといって何も心配する必要はないのである。
　今からでも遅くない、勇気を持って「東京裁判」と天皇と国民のそれを含めての「戦争責任」について検証し「清算」し直すことである。

　結　語

　「他策なかりしを信ぜんと欲す」
　陸奥宗光の「蹇々録」はこのことばでもって終わっている。
　「これ以上の上策はなかったと思いたい」ということである。
　陸奥宗光は日清戦争当時の外相、同時に念願の「条約改正」に九分九厘まで成功し、後一歩というところまで漕ぎつけた功労者である。その陸奥がその職責の最後を賭けてぶち当たったのが日清講和後の問題だったのである。日本が清国から満州の遼東半島を割譲させたのを異議ありとして露独仏の三国が清国へ返還するよう日本に申し入れてきた、いわゆる「三国干渉」問題である。
　折角血を流して獲った新領土を還せとは、それもこともあろうにこの戦争に全く関係のなかった第三国が還せとは、まことに理不尽な話しであるが、いやだといえば、三国を相手に戦わなければならないことになる。日本としては清国と戦うだけで精一杯。とても三国相手に戦う力などないのである。だから無念の涙をのんで「干渉」に応ずることにした。ときの首相の伊藤の意を受けた陸奥が、朝野をあげての「反対」の声を押し切って、「干渉」に屈することにしたのである。陸奥としては正に血を吐く思いでの決断だった筈である。それだけに「他策なかりしを信ぜんと欲す」のこのことばは、当時の陸奥の悲痛な心境を百千のことばを並べるより遺憾なくあらわしているといえる。
　だがこういう形でその何ともいえない悲痛な心境を吐露したくなるのは陸奥だけと限ったことではない。「国際関係」や「外交」でチエの限りをつくした、真面目な外交家ならその己が下した決断について、必ずそういう心境になる筈だからである。
　「国際関係」や「外交」の世界は、不条理と理不尽の渦巻く世界である。またそれでなくとも一般に「歴史的進行そのものは何が真で何が偽であるかを決して決定しない」（カール・レヴィツト）ものなのである。
　そんな世界に絶対不動の正解などある筈はない。
　あるのはその時々の情勢や都合によって下される一応の判断と意志決定だけである。問題はその判断と意志決定に当事者がどれだけ肝脳を絞ったかであって、ろくにチエを絞らずいい加減な決定を下した場合は論外として、いやしくもそのために一晩で白髪になるような、血を吐くような思いをしたものなら、たとえそれが正解でなくとも、これが最善これがベストと思いたくなるものである。またそう思わないことには自分自身を納得させられない筈なのである。後になれば、もっと他にいい方法があったと気がつくかも知れない。だがそれは「後知恵」で、後から気がついたのでは遅いのである。丁度ゲームや勝負の世界がそうであるように「後悔先に立たず」というのが「国際関係」や「外交」の世界の冷酷、非情なところなのである。
　その意味でこの「他策なかりしを信ぜんと欲す」は陸奥だけのことばでなく、一般に国の安危を背負って他国と接衝する外交家として心に銘ずべき信条でなければならない。

一　「どうしようもなかった」ではすまされない

　問題はそういう外交家の信条という観点から、日本の、少なくとも大正、昭和の「国際関係」と「外交」の歴史をみれば、どうだったかということである。
　残念ながら「他策なかりし」どころか、「他策多々あり」の疑問だらけの歴史だったといわざるを得ない。
　後知恵どころの騒ぎではない。その大半がはじめからベストの知恵を絞ったとは到底思えないいい加減な判断と決定の繰り返し以外の何ものでもなかったのである。
　だからそのいい加減さ、それによる矛盾のつけが、次々と回り回って、ただでも危なかしかった日本の「国際関係」がますます悪循環し、遂には「大東亜戦争」にまで行き着かざるを得ないという悲劇の「袋小路」に追い詰められてしまったのである。
　それを後から見て「どうしようもなかった」といってしまうのは簡単である。
　たしかに明治以来の日本にとって国際世界は余りにも多くの問題だらけであって、その問題だらけの世界で、日本が独立を保ち、日本が日本であるというアイデンティティを確立していくことは、少々のチエでは追いつかない程にきびしく苛酷なことであったに違いない。
　だからといってチエがいい加減であっていいということにはならない。むしろ、だからこそ一層その肝脳を絞ることが必要だったのである。
　そのうえで、失敗したり敗けたりしたのなら仕方がない。納得もいくし、諦めもつく。
　勝負と同じく、ベストをつくして敗けたのなら、観衆は敗者に共感し、拍手を惜しまないが、いい加減なことで敗けたものには共感もしないし、拍手も送らない。
　たとえば福田和也はその「魂の昭和史」（ＰＨＰ研究所）で次のようにいっている。
「戦争を通してでしか日本が独立を保つ、自分が自分として生きるということを貫くことができなかったということ、その悲しさを覚えていて欲しい」
　「きちんと悪いことをするのでなく、かといって十全に気高いこともできない日本人の情けなさ、つらさを感じて欲しいと思う」
　「歴史を考えるというのは、こういった人間のどうしようもない、永遠に直らない悪さを見つめ、それを自分にも見つけるということだ」と。
　つまり、福田によると歴史を学ぶとは共感するということらしく、そのため「覚えろ」だの「感じろ」だのということを盛んにいっているということであるが、その「覚えろ」だの「感じろ」だのがくさいのである。
　何故なら馬鹿をやった先輩たちに同情しろといっているのと同じだからである。
　せいぜいが敗者や滅びを美学化する日本人好みの「判官びいき」以外の何ものでもないからである。いずれも旧い浪花節の世界では通用しても、かりにも歴史から学ぶものとしてはあるべからざる「精神的怠慢」以外の何ものでもないのである。

　二　歴史の「イフ」から学ぶこと

　歴史に「イフ」（if）は許されないとは、歴史を叙述する立場にあるもののいうことである。
だが歴史を学ぶものにとっては、「イフ」は大ありなのである。歴史の史実と称せられるものは全て「もしもあのとき」という「イフ」の疑問の固まりなのである。
　その「イフ」の疑問とそこから生まれる別の帰結は過ぎ去った過去には取り返しがつかないが、現在、未来には必ず役立つ。それが、歴史を学ぶことの意味なのである。試合のあとの研究会と同じだ。
　全てを日本の置かれた状況とか情勢に還元してしまえば、「イフ」など問題外ということになるだろう。だが、歴史的事実は状況や情勢から生まれるものではない。状況や情勢と人々がどのように関わったかによって生まれるものである。それもナマ身の、何らかの形で責任をもった人間達によって。
　当然そこには映画や演劇の場合と同じく、その事実の出来、不出来についてミスキャストの問題が出てくる筈である。あるいはミスキャストでなくともそれぞれの人間がかりに「正解」でなくともそれなりにベストを尽くしたかどうかといった問題がでてくる筈なのである。「イフ」の疑問はそこから生まれるのである。
　福田はどうやら歴史を状況と情勢（日本人の無力さ、チエの浅さをもふくめて）の流れにすり替えてしまっているらしい。そうなれば「イフ」もへちまもない。洪水に押し流される人達に同情せよというのと同じく、戦争に向かって押し流された戦前の歴史に同情せよ、その悲しさを理解せよということにならざるを得ないわけだ。
　一口にいって、歴史のリリシズム化である。
　よくいって「小国日本」の悲しさの美化である。

三　「小国」を生き抜くために

　だが「小国日本」は何も今になってはじまったわけではない。昔からわかりきっていたことである。
　当然「小国」は「大国」の前に辛い思いをさせられる。といって全ての「小国」が戦前の日本のようなつらい立場に追い込まれているかというとそうではない。文字通り「小国保身」のチエを絞って、平和に豊かに過ごしている「小国」が少なくないのである。
　日本が「小国」で辛い思いをしたのは、「小国」だったからでなく、下手に「大国」化しようとしたからなのである。つまり、「小国保身」が、欧米列強の感化を受けて、その真似をしようとし、「小国拡大」に向かって進みだしたからである。
　もちろん、「小国」が「小国」の地位に甘んぜず「大国」になりたいという気になるのはわからないことはないし、場合によってはいいことである。企業がいつまでも小企業であるよりは大きくなった方がいいというのと同じで、国も小さいより大きい方がいいこともあるわけだである。
　だが企業の場合は大きくなりたければ勝手に大きくなれるが、国の場合そうはいかない。国が大きくなるためには隣国が必ず邪魔になるからである。それらの国が一緒に大きくなろうということで、連盟化したり、連邦化したりすることに賛成するならともかく、そうでない限り、必ず隣国に対して強硬に出るか、戦争を仕掛けるか、いずれにしても近所迷惑なことをしでかさざるを得ないのである。
　その意味で日本が隣国と常に戦争を繰り返してきたということは、日本人が好戦的だったからだとは必ずしもいえない。「小国保身」に我慢できず「小国拡大」に向かって走りだしたからこその戦争の明け暮れだったのである。
　もちろん日本が開国した当座は、国際世界そのものが圧倒的に大国主義であった。
　だがこの「大国主義」は一八一四年の「ウィーン会議」以後のことで、それまではむしろ「小国主義」だったのである。
　その「大国主義」が第一次大戦後ウィルソンの民族自決主義によって否定され、世界は一時的に小国主義に戻った。だが、ウィルソンの民族自決という考え方にも大きな矛盾があったこと、国家の運営に十分馴れていない未熟な小国がやたらと多くなった（バルカン化現象＝狭い地域に小さな国をギシギシ詰め込むこと）ことによって、かえって国際社会が不安定化したため、結局はイギリス、それに次いでアメリカという大国が再び国際世界に君臨することになってしまった。
　もちろん老子の「小国寡民」ではないが、「大国」より「小国」を賞め称える小国礼賛の思想は昔からあった。今世紀ではランケ、ヴェルナー・ケーギやホイジンガーやブルクハルト等の「小国論」がその代表である。
　だがこれらの「小国論」はすぐれて文化的意味での「小国論」であって政治的な意味での近代主権国家としての「小国論」ではないため、現実のパワーポリティクスの「大国主義」の前には単なる幻想もしくは理念でしかなく、それ以上の意味をもつほどに力をもつことにはならなかった。
　たとえばブルクハルトによると「小国がもっているのはおよそ真の、実際の自由だけ」それでいて大国のもつあらゆる利点や力を「理念的に完全に相殺する」だけの力をもった国なのである。
　つまり「小国」には政治力はないが、「自由」を上手に行使する力によって「大国」と対の立場に立てる可能性（ポテンシャル）があるということである。ブルクハルトやランケのいわゆる「文化国家」である。
　これに対して「大国」とは、ランケによると「一個の独立した、盟邦を必要としない、自己自身の力によって立つ国」である。逆にいうと空間的、地理的に小さい国でも、それだけの条件が整っていれば「大国」といえるということである。
　つまりブルクハルトやランケによると「小国」とは国の物理的大小と関係なく政治力より文化力においてすぐれている国、「大国」とは完全自主独立の条件をもったということになるわけだ。現実にはそんな国は大国も小国もふくめて存在しないのであって、その意義は認めるとしても、それだけでは現実のこのきびしい国際社会に処していく「国」としては余りにも現実離れしているということである。
　にもかかわらず、現にヨーロッパでも中米でも多くの「小国」が何とかその存在を保っているのは何故か。
　それはいうまでもなくそれらの国々が、その保身のためにそれなりにチエを絞っているからである。
　そのチエは大分けすると三つにわかれる。
　一つは、中立化する
　二つは、大国に依存する
　三つは、小国同士が連合しあう
　はじめの例がスイスやスウェーデンである。
　おしまいの例が今日のヨーロッパのいわゆる「ヨーロッパ連合」（ＥＵ）である。
　真ん中の例はいわずとも知れよう。
　もともと「中立」とは、戦争が起こったとき「局外の国が通商上の利益を秤にかけた結果参戦の代案として選んだ立場」なのであったが、一九世紀以後「武力によって自国の独立を保障するにはあまりにも弱体で小規模すぎると感じた諸国」が「安全を確保する主たる手段」としてとりいれられるようになったものである（百瀬宏「小国」岩波書店）。商売上の打算としての「中立」が「小国保身」のための「中立」ということになったということで、以来「中立」をもって「国是」とする国が多くなっているのである。
　「小国保身」というと中国古代の春秋戦国での「合從連衡」を思わせるが、いまどきそんなマキャヴェリスティックな権謀術策など面倒くさい。いっそのこと「中立」の方が余計な気をつかわなくていいということで、これもそれなりに立派な「保身の術」なのである。
　「中立」の国はこれをもって「他策なかりし」を信じているのだから、これはこれでいいわけである。
　同じことは、以下の二つの「大国依存」、「連合」もそれが十分に考えられた上でのことであれば、それはそれで立派な小国保身のチエといえるのである。
　たとえば「大国依存」というと何やら妾の立場に立たされたようで、いやな感じだが立場上どうしてもそうならざるを得ないということは十分にあり得るのであるから、それが安易な依存でない限り、それはそれで「小国」のためになるということで十分容認できることなのである。

　四　大国離れのセカンド・フォーティーズの悲劇を繰り返さないために

　現に明治開国以来の「小国」日本が何とか一かどの国になれたのはイギリスという「大国」に依存していたからである。
　それが第一次大戦後日本はイギリスからもアメリカからも孤立して、独立独歩の方向に走りだした。というと、いかにもカッコよかったが、その結果はろくなことにならなかった。
　戦後の日本が立ち直り、経済的にも著しくその力を増すことができたのも、悔しいけれどアメリカに依存してきたおかげなのである。
　そのアメリカとの関係がここへきておかしくなりかけている。下手をすると第一次大戦から大東亜戦争の「戦間期」の二の舞になりかねない。
　開国明治の初年から大東亜戦争の終わりまでが正味七十七年、約八十年である。
　その八十年を二つに分けると、四十年づつ。はじめの四十年（日露戦争に勝ったあとまで）はイギリス依存の四十年であった。後の四十年は「大国」から離れて独自の歩みを続けてきた四十年であった。
　戦後もやはりはじめの四十年（一九八五～六年まで）は、アメリカに依存し、アメリカと何とかうまくやってきた四十年であった。その四十年が終わって、今日では四番目の四十年に入っている。その四十年がこのさきどうなるかということである。
　明治期のはじめの四十年をファースト・フォーティーズとし、つぎの四十年をセカンド・フォーティーズ、戦後のはじめの四十年をサード・フォーティーズとすれば、その有り様は違っていてもファーストとサードはよく似ている。いずれも「小国」からスタートし、イギリス、アメリカという「大国」に依存して必至のキャッチアップで明け暮れていた。同時にそれが次第に「小国保身」から「小国拡大」の方へシフトしていった。前者は軍事力によって、後者は経済力によって。
　この類比でいくと、今日のフォース・フォーティーズは、セカンド・フォーティーズの繰り返しということになりそうであるが、それだけは是非願い下げにしたい。
　「大国」から離れて悪いわけではない。完全「独立」であってもいいし、それで具合が悪ければ「中立」という手もあるからである。だが、いずれにせよ日本のような高度の工業化国家でしかもそのために必要とする資源の殆どを海外に依存する国としては国づくりと国際社会への対応との両面でそれ相当にしっかりしたシナリオが必要なのである。セカンド・フォーティーズの日本にはそれがなかった。だから、折角の「独立独歩」が滅茶々々なことになってしまったのである。
　何故しっかりしたシナリオがつくれなかったのか。
　日本人にそれだけの力がなかった、といってしまえばそれまでであるが、実はそうでなく、ファースト・フォーティーズのイギリスという大国に依存してのキャッチアップ主義（欧化主義）によってシナリオをつくる力がマヒしてしまっていたからなのである。キャッチアップとは、要はまねることである。シナリオなどなくてもやっていけるし、むしろ下手なシナリオなど邪魔になるのである。まねる以上毒を喰わば皿までの貪欲さと、それなりの素直さが何よりなのである。
　そういうシナリオ抜きのキャッチアップを永年続けてきたおかげで、日本は何とか一流国の域に達したが、その反面、独立独歩のシナリオをつくる力をどこかへ置き忘れてしまった。
　そこが「大国依存」の泣き所なのである。
　多年「大国依存」馴れしてきた日本人に独自のシナリオをつくれといったところで、おいそれとつくれる筈はないのである。独立独歩のシナリオなど多年「小国保身」のために必死のチエを絞り続けてきた国にしてはじめて出来ることなのである。
　戦後の今日も同じだ。戦後イギリスでなくアメリカに依存して改めて「近代化」にのりだしシナリオ抜きのキャッチアップ街道を走りつづけてきた日本人に今ここで、独自のシナリオをつくれといっても、その習練が十分になされていない以上、急には出来る筈がないのである。「国際関係」どころか国内でもシナリオ不在のため、産業も経済も政治も社会も滅茶々々になりかけているのである。
　ノーモア・セカンド・フォーティーズ！。
　そのためには、シナリオがつくれないではすまされない。今度こそ、何としてでも、日本のため近隣の国々のため、ひいては国際社会のため「小国日本」は「小国」なりのチエと創意に満ちたしっかりしたシナリオをつくり出さねばならないのである。
　とくに近隣諸国の発展のために善意と創意を尽くすことが大切だが、下手をするとその善意が善意と受け取られず、かえって悪意ととられ兼ねない。創意も同じで、その創意がえてして相手国のためになる創意でなく、こちら側のためにする創意を押しつけるということになりがちである。一寸した価値観、考え方の違いでそういう誤解や曲解が起こるのが近所づきあいの常であって、そこが近隣のための「善意と創意」の難しいところなのであるが、そこのところを何とか乗り越えるために工夫をこらすことが、この先の日本にとって是非とも大切なことなのである。
　考えてみると、明治以来日本が近隣諸国に対して数々の暴力沙汰を繰り返してきたのは必ずしも西欧的植民地主義や悪意によるものとはいえない。アジアのためみんなのためということでそれなりの善意が動機となっていたこともたしかなのである。
　だが善意のわりには創意に乏しかった。だから、折角の善意も裏目に出て、「こと」が意外な方向に向かって拡がっていくということになった。この苦い経験を今一度噛みしめることが必要なのである。

　五　「他策なかりしを信ぜんと欲す」シナリオづくりに向かって

　どうしたらシナリオがつくれるか。
　それは戦前の日本の歴史から学ぶことである。
　特に「国際関係」と「外交」について無数の「イフ」を嗅ぎとり、それについて自分ならどうするかということで真剣に考え抜くことである。
　「関心」（インタレスト）を持つということは、世の中のあらゆることに対して「他人事でない」という気になることである。
　そういう「他人事でない」という気になれるかどうか、それが経験から学ぶ上で、とりわけ歴史を学ぶ上での先決問題なのである。
　さきにいった「清算」（ベーヴェルティグング）の意味もそこにある。
　ブルクハルトの「文化国家」は理想に過ぎて現実的でないとすれば尚のことより深いチエとシナリオが必要である。
　そのチエとシナリオに日本人全体がそれぞれの立場で「他策なかりしを信ぜんと欲す」といえる程の精魂を尽くすかどうか。
　二十一世紀の日本の命運は正にこの一点にかかっているといっても過言ではない。
　またそれが明治以来の戦前の日本の「国際関係」と「外交」、その失敗としての「戦争」が我々に残した唯一、無二の教訓だったのではないかと思うのである。
　他に「戦争」そのものについて書きたいことは沢山ある。
　また「国家」そのものについて書きたいことがある。
　とくに近代国家の主流となっているホッブズ的「主権国家」とフランス的な「民族国家」という「国家概念」について。何故ならこの「主権国家」もしくは「民族国家」そのものに「戦争」が何故起こるかについての全ての原因が潜在しているからである。
　だがこれらについて書き出すときりがないし、ここでは、そこまで掘り下げる必要はないと思われるので、これらについては別の機会に譲ることにする。

　　　　　　　　　　　　　　　　＊　　＊　　＊

　日本人にとって「大東亜戦争」とは何だったのかを国民の一人一人が自分のこととして考え直すことによってそこから学びとった歴史的叡知（エピステーメー）が、日本の二十一世紀を平和でより豊かならしめるために大きく役立つことを心から祈って結語とする。

〔引用・参考文献一覧表〕

　第一部「明治憲法と天皇制」

伊藤博文　　　　　　『憲法義解』（岩波文庫）
長尾竜一　　　　　　『日本憲法思想史』（講談社学術文庫）
辻村みよ子　　　　　『フランス革命の憲法原理』（日本評論社）
阿部昭哉・畑博行編　『世界の憲法集』（有信堂）
樋口陽一・吉田善明編『解説世界憲法集』（三省堂）
宮沢俊義編　　　　　『世界憲法集』（岩波文庫）
川合貞吉　　　　　　『西郷の悲劇』（学芸書林）
渡辺京二　　　　　　『神風連とその時代』（華書房）
大坪草二郎　　　　　『嵐の時代明治九年』（大同館書店）
甲斐弦　　　　　　　『明治十年』（上・下）（華書房）
宮崎滔天　　　　　　『支那革命軍談』（法政大学出版局）
渡辺京二　　　　　　『評伝・宮崎滔天』（大和書房）
美野部達吉　　　　　『日本憲法の基本主義』（日本評論社）
上杉慎吉　　　　　　『憲法述義』（有斐閣）
宮沢俊義　　　　　　『天皇機関説事件』（上・下）（有斐閣）
日本共産党中央委員会『日本共産党の七十年』（上）（新日本出版社）
ケーヴイン・マクダーマツット＝ジエレミ・アグニュー『コミンテルン史』（大月書店）

　　　　　　『大正デモクラシー』（岩波書店）

　　　　　　『大正デモクラシーの群像』（岩波書店）
今井清一　　　　　　『大正デモクラシー』（中央公論社）
伊藤之雄　　　　　　『大正デモクラシーと政党政治』（山川出版社）
信夫清三郎　　　　　『大正デモクラシー史』（?・?・?）（日本評論社）
今井清一　　　　　　『大正デモクラシー』（社会評論社）
三谷太一郎　　　　　『大正デモクラシー論』（中央公論社）
村瀬信一　　　　　　『帝国議会改革論』（吉川弘文館）
Ａ・トクヴィル　　　『アメリカの民主主義』（上・下）（講談社学術文庫）
五月女光弘　　　　　『アメリカ合衆国読本』（丸善ライブラリー）
ビアード　　　　　　『アメリカ精神の歴史』（岩波書店）
ソール・Ｋ・パドーヴァー『アメリカ思想を形成した人たち』（有信堂）
勝田龍夫　　　　　　『重臣たちの昭和史』（上・下）（文芸春秋社）
片倉衷　　　　　　　『片倉参謀の証言・叛乱と鎮圧』（芙蓉書房）
北一輝　　　　　　　『国体論』（北一輝遺著刊行会）
矢野暢　　　　　　　『劇場国家・日本』（ＴＢＳブリタニカ）
村上一郎　　　　　　『北一輝論』（三一書房）
滝村隆一　　　　　　『北一輝』（勁草書房）
川合貞吉　　　　　　『北一輝』（新人物往来社）
松本健一　　　　　　『北一輝論』（現代評論社）
利根川裕　　　　　　『革命の使者━━北一輝━━』（人物往来社）
渡辺京二　　　　　　『北一輝』（朝日新聞社）
田中惣五郎　　　　　『北一輝』（三一書房）
木村時夫　　　　　　『北一輝と二・二六事件の陰謀』（恒文社）
矢野久義　　　　　　『北一輝と幻の維新革命』（社会評論社）
佐々木二郎　　　　　『一革新将校の半生と磯部浅一』（芙蓉書房）
橋本徹馬　　　　　　『天皇と叛乱将校』（日本週報社）

　第二部「近代化と革新」

思想の科学研究会　　『転向』（上・中・下）（平凡社）
藤田省三　　　　　　『転向の思想史的研究』（みすず書房）
竹山護夫　　　　　　『退行と文化』（「日本のファシズム」＝有斐閣選書の一の三）
伊藤隆　　　　　　　『昭和初期の政治』（正・続）（山川出版社）
伊藤隆　　　　　　　『昭和初期政治史研究』（東京大学出版会）
高橋亀吉　　　　　　『日本近代経済形成史』（一・二・三）（東洋経済新報社）
高橋亀吉　　　　　　『大正・昭和・財界変動史』（上・中・下）（東洋経済新報社）
若槻禮次郎　　　　　『明治・大正・昭和政界秘史』（講談社学術文庫）
中村隆英　　　　　　『昭和恐慌と経済政策』（講談社学術文庫）
高橋亀吉・森垣淑　　『昭和金融恐慌史』（講談社学術文庫）
イェリネック　　　　『一般国家学』（学陽書房）
Ｈ・ケルゼン　　　　『一般国家学』（岩波書店）
Ｃ・シュミット　　　『憲法論』（みすず書房）
Ｊ・Ｗ・ベンダースキー『カール・シュミット論』（御茶の水書房）
Ｃ・シュミット　　　『独裁』（未来社）
田中浩　　　　　　　『カール・シュミット』（未来社）
田中浩　　　　　　　『近代政治思想史』（講談社学術文庫）
富永健一　　　　　　『近代化の理論』（講談社学術文庫）
三好行雄編　　　　　『漱石文明論集』（岩波文庫）
瀬沼茂樹　　　　　　『夏目漱石』（東京大学出版会）
木下半治　　　　　　『日本ファシズム史』（上・中・下）（岩崎書店）
滝沢誠　　　　　　　『権藤成卿』（ぺりかん社）
高橋是清　　　　　　『高橋是清自伝』（上・下）（中公文庫）
平川裕弘　　　　　　『西欧の衝撃と日本』（講談社学術文庫）
田中惣五郎　　　　　『日本ファシズム史』（河出書房新社）
大江志乃夫　　　　　『日本の参謀本部』（中公新書）
大江志乃夫　　　　　『張作霖爆殺』（中公新書）
高宮太平　　　　　　『軍国太平記』（酣燈社）
伊藤正徳　　　　　　『軍閥興亡史』（一・二・三）（文芸春秋社）
高橋正衛　　　　　　『二・二六事件』（中公新書）
河野司編　　　　　　『二・二六事件』（日本週報社）
田々宮英太郎　　　　『二・二六叛乱』（雄山閣）
田々宮英太郎　　　　『昭和維新』（サイマル出版）
末松大平　　　　　　『私の昭和史』（みすず書房）
中野雅夫　　　　　　『天皇と二・二六事件』（講談社）
中野雅夫　　　　　　『昭和史の原点』（講談社）
立野信之　　　　　　『叛乱』（上・下）（ぺりかん社）
石橋恒喜　　　　　　『昭和の反乱』（上・下）（高木書房）
芹沢紀之　　　　　　『二・二六事件の原点』（原書房）
芹沢紀之　　　　　　『戒厳令』＝安藤大尉とその死＝（芙蓉書房）
林広一　　　　　　　『革命成らず』（毎日新聞社）
森正蔵　　　　　　　『旋風二十年』（光人社）
岩田礼　　　　　　　『軍務局長斬殺』（図書出版社）
小泉譲　　　　　　　『小説天皇裕仁』（荒地出版社）
石原莞爾　　　　　　『最終戦論・戦争史大観』（中公文庫）

　第三部「新体制とファシズム」

岡田丈夫　　　　　　『近衛文麿』（春秋社）
松本重治　　　　　　『近衛時代』（上・下）（中公新書）
矢部貞治　　　　　　『近衛文麿』（光人社ＮＦ文庫）
風見章　　　　　　　『近衛内閣』（中公文庫）
中川八洋　　　　　　『近衛文麿とルーズベルト』（ＰＨＰ研究所）
細川護貞　　　　　　『細川日記』（上・下）（中公文庫）
亀井宏　　　　　　　『東条英機』（上・下）（光人社ＮＦ文庫）
寺崎英成＝マリコ・テラサキ・ミラー編『昭和天皇独白録』（文春文庫）
桶谷秀昭　　　　　　『昭和精神史』（文春文庫）
竹山道雄　　　　　　『昭和の精神史』（講談社学術文庫）
伊藤隆　　　　　　　『近衛新体制』（中公新書）
日本歴史体系十七　　『革新と戦争の時代』（山川出版社）
ワルター・ラカー　　『ファシズム』（刀水書房）
安部博純　　　　　　『日本ファシズム論』（影書房）
河原・浅沼その他　　『日本のファシズム』（有斐閣選書）
山口定　　　　　　　『ファシズム』（有斐閣選書）
長沼博明　　　　　　『ファシズム革命』（現代思潮社）
山崎功　　　　　　　『ファシズム体制』（御茶の水書房）
Ｒ・Ｂ・ダット　　　『ファシズムと社会主義革命』（ミネルヴァ書房）
中村菊男　　　　　　『天皇制ファシズム論』（原書房）
小林英夫　　　　　　『昭和ファシストの群像』（校倉書房）
Ｒ・ゾルゲ　　　　　『二つの危機と政治』（御茶の水書房）
斎藤道一　　　　　　『ゾルゲの二・二六事件』（田畑書房）
小野賢一　　　　　　『翼賛政治の研究』（新日本出版社）
福田和也　　　　　　『魂の昭和史』（ＰＨＰ研究所）
酒井三郎　　　　　　『昭和研究会』（中公文庫）
小林英夫　　　　　　『日本株式会社を創った男━━宮崎正義の生涯』（小学館）
川合貞吉　　　　　　『ゾルゲ事件獄中記』（新人物往来社）
村瀬興雄　　　　　　『ナチズム』（中公新書）
村瀬興雄　　　　　　『世界の歴史15ファシズムと第二次大戦」ナチズム』（中公文庫）
松本道介　　　　　　『ドイツロマン主義とナチズム』（講談社学術文庫）
ジグマンド・ノイマン『大衆国家と独裁』
ハンナ・アーレント　『全体主義の起源』（一・二・三）（みすず書房）
山口定　　　　　　　『ヒトラーの抬頭』（朝日文庫）
竹森一男　　　　　　『小説陸軍省』（双葉社）
林克也　　　　　　　『小説日本海軍』（講談社）
立野信之　　　　　　『昭和軍閥』（上・下）（講談社）

　　　　　　　『軍部の昭和史』（上・下）（ＮＨＫブック）
橋川文三　　　　　　『昭和維新試論』（朝日選書）

　第四部「国際関係（外交）と戦争」（ＰＡＲＴ＝?）

入江昭　　　　　　　『日本の外交』（中公新書）
池井優　　　　　　　『日本外交史概説』（慶応義塾大学出版会）
田中直吉　　　　　　『外交史』（上・下）（有信堂）
増田弘・木村昌人　　『日本外交史ハンドブック』（有信堂）
講座国際政治　　　　『外交政策』（東京大学出版会）
有賀貞・宮里政玄　　『概説アメリカ外交史』（有斐閣選書）
カリエール　　　　　『外交談判法』（岩波文庫）
杉原誠四郎　　　　　『日米開戦以降の日本外交の研究』（亜紀書房）
大沼保昭編　　　　　『国際法』（東信堂）
陸奥宗光　　　　　　『蹇蹇録』（岩波文庫）
中塚明　　　　　　　『蹇蹇録の世界』（みすず書房）
波多野澄雄　　　　　『太平洋戦争とアジア外交』（東京大学出版会）
平田篤胤　　　　　　『静の岩屋』（岩波文庫）
浅野裕一　　　　　　『孫子』（講談社学術文庫）
大城立裕　　　　　　『小説琉球処分』（講談社）
片野次雄　　　　　　『李朝滅亡』（新潮文庫）
柳周鉉　　　　　　　『小説朝鮮総督府』（上・中・下）（講談社）
李殷直　　　　　　　『濁流』（一・二・三）（新興書房）
角田房子　　　　　　『閔妃暗殺』（新潮文庫）
パール・バック　　　『生きる葦』（学研）
横山宏章　　　　　　『中華民国』（中公新書）
山中峯太郎　　　　　『実録アジアの曙』（文芸春秋社）
山中峯太郎　　　　　『実録第三革命の真相』（文芸春秋社）
尾崎秀樹　　　　　　『評伝山中峯太郎夢いまだ成らず』（中公文庫）
来新夏　　　　　　　『中国軍閥の興亡』（光風選書）
Ｒ・Ｆ・ジョンストン『紫禁城の黄昏』（岩波文庫）
中村粲　　　　　　　『大東亜戦争への道』（展転社）
奥宮正武　　　　　　『真珠湾までの五十年』（ＰＨＰ研究所）
浜春輝　　　　　　　『近代日本の七の戦争』（稲徳堂）
Ａ・Ｊ・Ｐ・テイラー『第一次世界大戦』（新評論）
原暉之　　　　　　　『シベリア出兵』（筑摩書房）
細谷千博　　　　　　『シベリア出兵の史的研究』（新星社）
松尾勝造　　　　　　『シベリア出征日記』（風媒社）
高橋治　　　　　　　『派兵』（一・二・三・四）（朝日新聞社）
石光眞清　　　　　　『城下の人』（中公文庫）
石光眞清　　　　　　『望郷の歌』（中公文庫）
石光眞清　　　　　　『昿野の花』（中公文庫）
石光眞清　　　　　　『誰のために』（中公文庫）
Ｅ・Ｈ・カー　　　　『危機の二十年』（岩波文庫）
伊藤正徳　　　　　　『軍縮？』（春陽堂）
伊藤正徳　　　　　　『軍縮読本』（中央公論社）
牧野伸顕　　　　　　『回顧録』（上・下）（中公文庫）
邦枝完二　　　　　　『涛』（明善社）
渡辺行男　　　　　　『軍縮』ロンドン条約と日本海軍（ペップ出版）
三野正洋　　　　　　『わかりやすい日中戦争』（光人社）
黒羽清隆　　　　　　『日中十五年戦争』（教育社）
江口圭一　　　　　　『十五年戦争小史』（青木書店）
馬場伸也　　　　　　『満州事変への道』（中公新書）
郭沫若　　　　　　　『北伐の途上で』（東洋文庫）
林銑十郎　　　　　　『満州事件日誌』（みすず書房）
大杉一雄　　　　　　『日中戦争十五年戦争史』（中公新書）
臼井勝美　　　　　　『満州事変』（中公新書）
山室信一　　　　　　『キメラ』（中公新書）
ドイッチャー　　　　『毛沢東主義』（新潮社）
エドガー・スノー　　『中国の赤い星』（筑摩書房）
岡本隆三　　　　　　『長征秘話』（潮出版）
ハリソン・Ｅ・ソールズベーリー『長征』（時事通信社）
長野広生　　　　　　『西安事変』（三一書房）
范長江　　　　　　　『西安事変前後』（筑摩書房）
岸田五郎　　　　　　『張学良はなぜ西安事変に走ったか』（中公新書）
幣原喜重郎　　　　　『外交五十年』（中公文庫）
大江志乃夫　　　　　『凩の時』（ちくま学芸文庫）
森金千秋　　　　　　『日中戦争』━━悪戦愚闘ワースト五━━（図書出版社）
市川宗明　　　　　　『熙江の嵐』（叢文社）
小林英夫　　　　　　『日本のアジア侵略』（山川出版社）

　第四部「国際関係（外交）と戦争」（ＰＡＲＴ?）

吉岡吉典　　　　　　『日清戦争から盧溝橋事件』（新日本出版社）
北博昭　　　　　　　『日中開戦』（中公新書）
石島紀之　　　　　　『中国抗日戦争史』（青木書店）
蒋緯国　　　　　　　『抗日戦争八年』（早稲田出版）
郭沫若　　　　　　　『抗日戦回顧録』（平凡社）
伊藤正徳　　　　　　『帝国陸軍の最後』（一～五）（角川文庫）
石射猪太郎　　　　　『外交官の一生』（中公文庫）
石射猪太郎　　　　　『石射猪太郎日記』（中央公論社）
重光葵　　　　　　　『重光葵日記』（中央公論社）
来栖三郎　　　　　　『泡沫の三十五年』（中公文庫）
田島信雄　　　　　　『ナチズム極東戦略』（講談社選書）
三田村武夫　　　　　『大東亜戦争とスターリンの謀略』（自由社）
加登川幸太郎　　　　『三八式歩兵銃』（白金書房）
加登川幸太郎　　　　『陸軍の反省』（上・下）（文京出版）
斎藤道一　　　　　　『ゾルゲの日米開戦』（日本経営評論社）
保阪正康　　　　　　『陸軍省軍務局と日米開戦』（中公文庫）
栄沢幸二　　　　　　『大東亜共栄圏の思想』（講談社現代新書）
田中正明　　　　　　『雷帝東方より来る』（自由国民社）
徐焔　　　　　　　　『一九四五年満州進軍』（三五館）
加瀬俊一　　　　　　『第二次世界大戦秘史』（光人社ＮＦ文庫）
下村海南　　　　　　『終戦秘史』（講談社学術文庫）
朝日新聞東京裁判記者団『東京裁判』（上・下）（講談社）
清瀬一郎　　　　　　『秘録東京裁判』（中公文庫）
児島襄　　　　　　　『東京裁判』（上・下）（中公文庫）
富士信夫　　　　　　『私の見た東京裁判』（上・下）（講談社学術文庫）
小堀桂一郎編　　　　『東京裁判・日本の弁明』（講談社学術文庫）
細谷千博・安藤仁介・大沼保昭『東京裁判を問う』（講談社学術文庫）
共同研究　　　　　　『パル判決書』（上・下）（講談社学術文庫）
田中正明　　　　　　『パール博士の日本無罪論』（慧文社）
レーリンク、カッセーゼ『東京裁判』（新曜社）
滝川政治郎　　　　　『東京裁判を裁く』（上・下）（創拓社）
佐藤和男（監）　　　『世界が裁く東京裁判』（ジュピター出版）
富士信夫　　　　　　『南京大虐殺はこうして作られた』（展転社）
ジョン・Ｇ・ルース　『スガモ尋問調書』（読売新聞社）
アジア民衆法廷準備会『問い直す東京裁判』（緑風出版）
五十嵐武士・北岡伸一編『東京裁判とは何だったのか』（築地書館）
粟屋憲太郎　　　　　『東京裁判論』（大月書店）
小堀桂一郎　　　　　『再検証東京裁判』（ＰＨＰ研究所）
小堀桂一郎　　　　　『東京裁判の呪い』（ＰＨＰ研究所）
大沼保昭　　　　　　『東京裁判から戦争責任の思想へ』（東信堂）
粟屋憲太郎　　　　　『未決の戦争責任』（柏書房）
粟屋憲太郎　　　　　『十五年戦争期の政治と社会』（大月書店）
ジョセフ・Ｅ・パーシフ『ニュールンベルグ軍事裁判』（上・下）（原書房）
ヘレン・ミアーズ　　『アメリカの鏡・日本』（メディアファクトリー）
藤田信勝編　　　　　『ディベート・大東亜戦争』（徳間書店）
ウェルナー・ケーギ　『小国家の理念』（中央公論社）
百瀬宏　　　　　　　『小国』（岩波書店）
松田光生編　　　　　『十五年戦争時代日録』（上・下）（葦書房）
歴史学研究会編　　　『日本史年表』（岩波書店）

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コンサルタント　城　誠

[目次へ戻る] '2000-11-23